画は 歌川 國芳 (くによし)
寛政九年(1797) ~ 文久元年(1861)
号は 一勇齋、朝櫻楼など 作
「義士本望を達して仙國寺へ引取固の圖」です。
☆曇。
まさに然り、
◆http://uekusak.cocolog-nifty.com/blog/2018/12/2018-721a.html
植草一秀の『知られざる真実』
2018年12月12日 (水)
◎2018年 最大の「災」いは 安倍内閣が存続したこと
今年一年の世相を 漢字1字で表す「今年の漢字」が12月12日、
京都市東山区の清水寺で 「災」 と発表された。
「今年の漢字」は日本漢字能力検定協会が1995年から
毎年公募した上で発表している。
阪神大震災やオウム真理教事件があった1995年は 「震」
京都大iPS細胞研究所の山中伸弥所長のノーベル賞受賞や
ロンドン五輪での金メダルラッシュがあった2012年は 「金」、
北朝鮮によるミサイル発射が続いた2017年は 「北」が選ばれている。
2018年は多数の犠牲者が出る災害が相次いだ。
7月の西日本豪雨では 200人を超す犠牲者が発生したが、
大きな原因は NHKが災害特別報道体制を敷かなかった ことにある。
豪雨災害の危険性を徹底して報道し、早期の避難対応が呼びかけられて
いれば 犠牲者の数を大幅に少なくすることができた災害だったと考えられる。
NHKが 災害特別報道体制を敷くのが遅れたのは、
7月5日に オウム真理教事件の死刑囚の死刑が執行され、
このニュース報道を優先 したためである。
安倍内閣は死刑執行で 内閣支持率の浮揚を狙った と考えられる。
この意向を受けてNHKは 災害報道を行うべき局面で
災害報道を十分に行わず、オウム関連ニュース報道を優先した
のだと推察される。
2018年は台風の襲来も相次いだが、
事前の報道が適切に実施された場合には 人的被害は軽微に抑えられている。
この意味で、西日本豪雨での多数の犠牲者発生は
「人災」の側面が 非常に強い。
大地震もあった。
日本列島の地震活動は 活発期に移行している と考えられている。
1500ガル以上の揺れが数多く観測されるようになっているが、
日本の原発は1500ガルの揺れに耐える設計に なっていない。
福島原発事故が繰り返されることが十分に予測される状況下で
安倍内閣は 原発稼働を全面推進している。
「災」は「災害」の「災」であるとともに、「災い」の「災」でもある。
現在の日本にとって最大の 「災い」は
安倍内閣の存続である と言ってよいだろう。
2017年から2018年にかけて森友・加計疑惑が表面化した。
日本の刑事司法が機能しているなら、二つの事案は
重大な刑事事件として立件されていた はずである。
そうであったなら、安倍内閣はすでに消滅していた はずだ。
しかし、安倍内閣は 刑事司法を不当支配して、
権力犯罪を次々に闇に葬っている。
日本は「法治国家」から、「権力犯罪の 放置国家」に転じてしまっている。
安倍内閣は同時に マスメディアを不当支配し、
主権者が真実を知ることを妨害している。
本ブログ、メルマガの読者は 真実の情報を入手できるが、
圧倒的多数の主権者は 真実を知ることができず、
誤った方向に誘導されてしまっている。
「流行語大賞」が 「そだねー」になったが、
本来は「ブラック ボランティア」を 流行語大賞に選出するべきだった。
2020年のオリパラで ブラックボランティアが全開になる。
安倍内閣は「ブラック ボランティア」をもみ消すために、
メディアに「スーパー ボランティア」という言葉を流布させた。
こちらはそのために流行語大賞トップテンに組み入れられた。
しかし、尾畠さんは受賞者を辞退した
日本の主権者にとっての最大の「災い」は 安倍暴政が続いていることだ。
安倍暴政は 猖獗を極め、国会審議を一段と軽視し始めた。
国会で多数議席を持っていれば、何をやってもよいという
横暴な姿勢が 一段と顕著になっている。
この暴政を退出させる ことが、
日本が 「災」 から抜け出す方策ということになる。
フランスのマクロン政権の 弱肉強食推進政策は
安倍内閣の政策と 多くの点で重なっている。
フランスでは主権者である市民が 立ち上がり、
政治の変革を誘導し始めている。
政治を決定する権利は 主権者が保持している。
この原点を再認識して、日本でも主権者が立ち上がるべき
ときが来ている。
主権者が立ち上がり、主権者が主導して 2019国政決戦に勝利する。
これが2018年の 「災」から脱却する方策である
ことを改めて確認しておきたい。
國芳、二枚目、
「誠忠義士傳 織部易兵衛武庸 三十四」です。
堀部安兵衛武庸(たけつね) 家紋は 四つ目結二つ。
馬廻兼使番、200石。 越後國新発田藩出身、旧姓中山。
享年三十四。
剣術の達人で、四十七士のなかで唯一「決闘・討ち入り」と
2度の実戦を経験。義に厚い武闘派で、
仇討ちを強く主張した江戸急進派のリーダー的存在。
若い時に同じ道場に通っていたおじさんの菅谷六郎左衛門
(すがや ろくろう ざえもん)が、
高田馬場(たかだのばば)で決闘することになった。
助太刀を買って出た中山安兵衛は、だまし討ちしようとした
2人を斬り倒す大活躍を見せた。
「高田馬場の決闘」の話は、たちまち江戸で話題となり、
安兵衛は 江戸っ子の人気者になった。
作戦上、強いひとが集められたのが暗殺部隊である「裏門組」。
安兵衛はそのなかでも、剣豪チームに属する強豪のひとりで、
最も活躍すると期待されていた。
討ち入りでは 大太刀を持って大いに奮戦したと伝わる。
■ 辞世の句
梓弓 ためしにも引け 武士(もののふ)の
道は迷わぬ 跡を思はば
よろづ メチャクチャ です、
◆http://www.tokyo-np.co.jp/article/economics/list/201810/CK2018103002000150.html
東京新聞 2018年10月30日 朝刊
◎ETF買い 月間最高 日銀、株価テコ入れ鮮明
▼http://www.tokyo-np.co.jp/article/economics/list/201810/images/
PK2018103002100097_size0.jpg
日銀は二十九日、日経平均株価に連動する上場投資信託(ETF)を
七百十五億円買い入れ、十月の購入額が月額ベースで
過去最高の 八千六百七十六億円 となった。
十月は米国の株価急落をきっかけに世界的な株安が進み、日経平均も急落した。
日銀はこれまでETF買い入れは株価押し上げのためでないと主張してきたが、
市場が不安定だった同月の購入額が急膨張したことで、
日銀による「株価テコ入れ政策」の色彩が鮮明になった。
ETFは、複数の大企業の株式を組み合わせた投資信託で、
日経平均株価などに沿って 値動きするように構成されている。
日銀はETFの購入額を段階的に増額しており、
現在は年間六兆円を買い入れる方針を掲げている。
日銀は買い入れ基準を明らかにしていないが、
市場では「株価が大きく下がると、日銀が午後にETFを買う」(大手証券)
といわれてきた。
今月は、日経平均株価が二日にバブル後最高値を更新した後、
米国株などの下落に引きずられ、三週間余りで三〇〇〇円超下落した。
日銀は株価が下がるたびに、ETFを毎回、七百億円ほど購入。
買い入れ合計は二十九日までにこれまでの最高だった今年三月
(八千三百三十三億円)を上回った。
三月も日経平均が一〇〇〇円近く急落するなど 株価が不安定だった。
買い入れ回数も過去最多タイの十二回。
この日の東京市場も下落基調だったが日銀の買い支えなどで、
下落幅は小幅にとどまった。
株が下がれば日銀が買い支えに動く状況が 定着すれば、
「下がっても 日銀が買ってくれる」と投資家がリスクを甘く考え、
バブルにつながりやすくなる。
日銀のETF保有額は 簿価ベースで二十二兆円を超え、
間接的に企業の大株主化も進む。
「ユニクロ」を展開するファーストリテイリングや 京セラなどで
実質的大株主となっており、
「株主による経営監視が 機能しない」(エコノミスト)との批判がある。
日銀は七月、六兆円の買い入れ枠を、
市場環境に応じ「上下に変動しうる」と修正しており、
市場の動き次第では、買い入れ額が六兆円の枠を超え、
さらに膨れ上がる可能性 もある。
◆https://news.tbs.co.jp/sp/newseye/tbs_newseye3546315.htm
TBS NEWS 12月11日
◎ロシア副首相、日ロ首脳会談 「島の引き渡し 一切議論してない」
ロシアのトルトネフ副首相は、日ロ首脳会談では
「島の引き渡しは、一切議論していない」と話しました。
ロシア政府内から 日本をけん制する発言が 相次いでいます。
先月、日ロ両首脳が日ソ共同宣言を基礎として
平和条約締結交渉を加速する ことで合意し、
年明けの 安倍総理のロシア訪問の準備が 進められています。
こうした中 プーチン大統領の側近の1人、
ロシアのトルトネフ副首相が11日、
「私は何度か 日ロ首脳会談に同席したが、島の引き渡しに関しては一切、
議論されたことはない」と記者団に語りました。
ロシア国内で起きている 島の引き渡しへの反発を 沈静化させる一方で、
活発化する日ロ交渉を前に 日本側をけん制した格好です。
また、ラブロフ外相は7日、北方領土が第二次世界大戦の結果、
ロシアの領土になったことを日本が認めない限り
「何も議論が できない」と従来の立場を改めて、強調しています。
安倍総理の訪ロを前に、ロシア側は、日本に厳しいハードルを設定していて、
今後の交渉が難航する可能性があります。
國芳、三枚目、
「誠忠義士傳 大鷹玄吾忠雄 十四」です。
大高源吾忠雄 家紋は 三つ盛亀甲 の中に花菱。
金奉行・膳番元方・腰物方、20石5人扶持。
享年三十二。
12月14日に吉良上野介(きら こうずけのすけ)の屋敷で
お茶会がある、という情報を入手した人。
首が太くて短く、顔にはあばたがあったらしい。
俳句の世界で「子葉」という名前で活躍し、
本を2冊出版するなどの事績を残した。
また、茶道にも見識が深かった。
リーダー大石内蔵助からの信頼が非常に厚かったので、
江戸急進派をなだめる役になったり、
神文を返す(神文返し)役を与えられたり、
とても重要なときに 内蔵助の使者として大活躍した。
表門組として参加。吉良上野介の屋敷へ 一番乗りした。
薙刀(なぎなた)のような 長太刀で戦った。
■辞世の句
梅で呑む 茶屋もあるべし 死出の山
そうかもしれんね、 手前も「プロトンポンプ阻害剤」(PPI)=
処方薬「タケプロン=武田薬品」で 膝をやられました、
◆http://blog.matsufuji.jp/?search=%B5%D5%CE%AE%C0%AD%BF%A9%C6%BB%B1%EA&x=23&y=11
MATSUFUJI 2006.12.27 Wednesday
漢方薬の専門店、「漢方薬舗マツフジ」のブログです。
◎胃薬「PPI」で 骨折の危険増大 … 英で調査
胃潰瘍などの治療で 胃酸の分泌を強力に抑制する「プロトンポンプ阻害剤」(PPI)
を1年服用すると、足の付け根で骨折して歩けなくなる「大腿骨頸部骨折」の危険が
22%も増加することが、英国の50歳以上を対象にした調査で分かった。
米ペンシルベニア大の研究者らが26日、米医学会誌に発表した。
同骨折を起こした患者1万3556人を含む
約15万人を胃酸抑制剤の服用歴に着目して分析した。
骨折の発症率は PPIの服用が長くなるに連れて増加。
発症率は2年で41%、4年では59%も服用しない人より高かった。
研究者らは「PPIによってカルシウムの吸収が妨げられるため」と推定。
医師が投与量を 必要最小限に抑えるよう求めている。
PPIは日本でも 処方薬として使われている。(読売新聞)
唖然
「プロトンポンプ阻害剤」は、H2ブロッカーと同様に
胃酸の分泌を抑制する事によって、消化性潰瘍を治療する薬です。
また、この薬は「ヘリコバクター・ピロリ」を除去する為の
合剤にも使われていますから、ご注意ください。
・オメプラゾン
・オメプラゾール
・タケプロン,OD
・パリエット
・ランサップ
胃潰瘍、逆流性食道炎では 8週間まで、
十二指腸潰瘍では6週間までの服用が 一応の目安です。
再発予防の為には、他の薬剤と切り替えることが望ましい
とされていますから
処方医とよく相談してください。
◆http://blog.livedoor.jp/wisdomkeeper/archives/52035102.html
日本や世界や宇宙の動向 12月13日
◎EUのルーツは ナチス
世界を実行支配しているのは ビッグファーマ!
これは、EUの中心がドイツである理由が よくわかる内容です。
EUは ナチス・ドイツが生み出したものだそうです。
そしてEUや世界を独裁支配するNWOを主導しているのが
医薬品業界だそうです。
もしろん、金融業界もそうでしょうが。。。
医薬品業界を支配すれば世界を支配できると考えるのも、
もっともでしょう。なぜなら、彼等は薬の開発、供給を行っていますから、
いくらでも大量殺人の詐欺ビジネス ができるわけです。
毒薬を良薬と嘘をつき 治療を施せばよいのですから。
そうすれば人々は知らないうちに毒薬に身体が侵されることになります。
彼等は世界中の人々を毒薬で 大量殺害することが可能です。
悪者たちが支配するこの世界は嘘で満ちていますから、
人々は彼等の嘘に気が付かずに 与えられた「良薬」を
何の疑いもなく飲み続け 不必要な死を迎えます。
この世界は 金融と医薬品業界の天下 ですね。
https://beforeitsnews.com/v3/alternative/2018/3651937.html
(概要)
12月12日付け
第二次世界大戦は まだ終わっていません。
我々の目の前で実際に何が起きているのかについての
重要なポイントをお伝えします。
昔、ナチス・ドイツには イー・ゲー・ファルベン(IG Farben)
と呼ばれる化学産業トラスト(巨大な化学製薬組織)が存在しました。
イー・ゲー・ファルベンは多くの企業を所有し
イギリス、日本、中米などの企業と 有利な取引を行っていました。
第二次世界大戦初期に Devil’s Chemistsの著者(Josiah DuBois氏)
が事実調査のためにグアテマラに渡り、調査後帰国した際、
「グアテマラは ファルベンの子会社が 全て所有している。」
とコメントしました。
巨大な化学製薬組織のファルベンこそが EUを陰で操る黒幕です。
ビッグ・ファーマ(化学製薬関連企業)が偶然にも
巨大な権力を行使するようになったということではありません。
彼らは医療カルテルを支配する だけでなく、
政府の政策の立案者 でもあるのです。
ビッグ・ファーマがNWOと深く関連しているのは
このような経緯があるからです。
「ゆりかごから墓場までの制度」として
ビッグ・ファーマが 病気の診断方法や有害な薬物療法を
全ての人間に押しつけている主な目的は 世界人類を衰弱させることです。
これは彼等の世界支配を促す政治的ゴールです。
第二次世界大戦勃発時に ファルベンが所有していた主な企業は、
化学薬品大手の バイエル(Bayer)、BASF、ヘキスト でした。
ファルベンはヒットラーをドイツの国家元首にしました。
第二次世界大戦の目的はヨーロッパを統合し
ファルベンがヨーロッパの支配権を独占することでした。
ナチス・ドイツは第二次世界大戦で敗戦しましたが、
彼らの計画は継続され 経済的青写真へと変わっていきました。
その結果がEUの誕生です。
ナチスの法律家だったウォルター・ハルシュタインは
欧州委員会の初代会長に任命され、戦後の新しいヨーロッパのための
法的プランニングを担当しました。
ラス財団の報告書によれば、第二次世界大戦勃発寸前の1939年に
ウォルター・ハルシュタインは
「ナチスの新法を作成するのは 国会議員が唯一する仕事だ。」
と述べました。
そして1957年にハルシュタインは、
「欧州委員会は 欧州共同体に関する
全ての決定を行う絶対的権力 がある。」と述べました。
戦後、ファルベンは複数の企業(バイエル(Bayer)、BASF、ヘキスト)
に分かれましたが、これらの企業は新たに利益を拡大し
活性化していきました。
中略
1992年に 医薬品の恐ろしい影響について詳しく調査を行ったのですが、
その結果明かになったことは、権力の最高レベルで、
意図的に 有害な医薬品を世界中の人々に与える ことにしたということです。
有害な医薬品とは 全人類を攻撃するための 秘密化学兵器です。
19世紀後半にロックフェラーが設立した スタンダード・オイルと
ファルベンが共謀して この策略を実行に移しました。
ロックフェラーとカーネギーは、アメリカで医学関連の
1910 Flexner Report
(従来の治療法・・・カイロプラクティック、自然療法、他を非難し
製薬に基づく治療法が絶対的だ とする報告書)を発行し、
製薬医学を 強引に始めさせました。
「マトリックスにおける 医療殺人」と題する
米FDA食品医薬品局に関する記事は、FDAが安全であると認めた薬の
副作用により 毎年少なくとも10万人の米国民が
死亡していることを指摘しています。
もちろんFDAも、製薬業界もこの事実を知っています。
もはや、現在進行中の 薬によるホロコーストが
単に偶然であり 意図したものではないなどと 言えなくなっています。
現在進行中の 世界人類に対する(医薬品や農薬を使った)化学兵器攻撃
の歴史と特質を理解するには、
まずはファルベンの存在を知らなければなりません。
今でも第二次世界大戦は続いています。
この戦争は 医薬品を使った攻撃へと 戦術を変えていきました。
このようなファシスト・システムの中で働いている人々(科学者を含む)は
彼等の目の前で 何が起きているのかを示す証拠を
見ようとも信じようともしません。
彼等は良いことをしている、正しい道を進んでいると主張します。
また、彼等はトップダウン型の支配は 必要であり正しいと考えています。
彼等は 薬の害や薬による死に関して いかにも妥当な説明を行っています。
第二次世界大戦は続いています。
彼等は戦場を変え、はるかに賢い方法で 我々を攻撃しています。
孫武は「戦いに勝利し征服する最上の策とは
戦わずに相手の抵抗をなくしてしまうことにある。
最高の勝利とは、実際に対戦する前に
敵が自発的に降伏することである。」 と書いていますが、
今まさに 目に見えない戦争が 起きているのです。
※孫 武=中国古代・春秋時代の武将・軍事思想家。
兵法書『孫子』の作者とされており兵家の代表的人物。
◆https://blogs.yahoo.co.jp/hisa_yamamot/37642873.html
新ベンチャー革命 2018年12月13日 No.2200
◎中国のIT大手・ファーウェイ幹部拘束劇は、
米国戦争勢力が 中国からの対米サイバー攻撃脅威を
米国民に向けて煽るためか:
中国のサイバー技術を秘かに育てたのは 実はCIAかもしれない
1.中国IT大手・ファーウェイ創業者の娘を
米国当局がカナダ政府に拘束させた結果、
米中関係の緊張が 高まっている
米国当局がカナダ在住の中国IT大手・ファーウェイの幹部(創業者の娘)
を拘束するようカナダ政府に依頼、中国政府が猛反発しています。
今後、日中関係がどうなるのか、予断を許しませんが、
米トランプ政権は、米国で開発されたIT技術が
中国に流出するのを恐れているようです。
それにしても、近年のファーウェイの技術進歩には
目覚ましいものがあります。
米国当局が中国ファーウェイに脅威を抱くのも 無理ありません。
これまで、中国は米大手企業の生産工場のようになっていましたが、
今や、中国企業は、米国企業のライバルと化し、下手すれば、
追い抜かれる勢いとなっています。
2.米国を闇支配する米国戦争屋CIAネオコンは、極東において、
日韓と同様に、中国をも 背後からコントロールしようとしてきた
現在の中国は習近平政権となっていますが、今、
中国で無期懲役に処されて服役中の周永康は、
胡錦濤政権時代、習近平の政治的ライバルでした。
その周永康は、胡錦濤政権時代、水面下で
米国戦争屋CIAネオコンとつながっていたと本ブログでは観ています。
今の日本を闇支配しているのも 米戦争屋CIAネオコンですが、
彼らは 日中が親密になることを脅威と捉えており、
日中分断統治戦略 を有していました。
そして、米戦争屋CIAネオコンは、ポスト胡錦濤として、
彼らの傀儡であった周永康を 次期国家主席に就任させようとしていたと、
本ブログでは観ています。
ところが、現実には、習近平と周永康の抗争で、
習近平が勝ってしまったのです、
米戦争屋CIAネオコンにとっては、大きな誤算だったと思われます。
さて、上記、ファーウェイが、ここまで急成長したのは、
胡錦濤政権時代に、周永康など、
米国戦争屋CIAネオコンの 傀儡政治家を通じて、
米戦争屋CIAネオコンは 中国を闇支配しようとして、
中国に肩入れしてきた結果である と本ブログでは観ています。
3.中国人民解放軍のサイバー軍を 背後から育成したのは
米国戦争屋CIAネオコンと疑われる
さて、今の中国は、サイバー軍を保有していますが、
その中には、米戦争屋CIAネオコンが雇った中国人のCIAエージェント
が紛れ込んでいると観ています。
今のファーウェイは元々、中国人民解放軍の国策企業であり、
天安門事件の際、米国に亡命した中国人のIT技術者などをスカウトして、
米国のIT技術を 効率的に入手した と思われます。
このように観ると、ファーウェイや中国サイバー軍のIT技術レベルが
米国と同水準まで到達したのは、結局、
米戦争屋CIAネオコンが 米中間で暗躍してきた結果だ とみなせます。
当初、米戦争屋CIAネオコンは中国人を甘く見ていたのでしょうが、
今や、ファーウェイも 中国サイバー軍も、彼らにとって、
脅威そのものになっている と思われます。
4.狡猾な米国戦争屋CIAネオコンは、
中国からの対米サイバー攻撃を煽って、
米国のサイバー技術開発国家予算を 増やそうと企んでいるのか
われら日本人からは想像もつかないほど狡猾極まりない
米戦争屋CIAネオコンは、中国からのサイバー攻撃脅威を米国内で煽って、
米国のサイバー技術開発国家予算を 大幅増額する口実に
利用している可能性すらあります。
米国戦争屋CIAネオコンは、戦争をビジネスとしていますから、
常に世界中に 仮想敵国をデッチ上げる習性があります。
戦後、彼らはまず、ソ連を仮想敵国に設定しており、
ソ連のスパイを故意に、米国内で泳がせ、
核・ミサイルを含む米国軍事技術を 盗ませてきました。
その結果、ソ連は長い間、米国の仮想敵国に位置付けされてきました。
一方、米戦争屋CIAネオコンは、米国の仮想敵国・ソ連に対抗する
と言う口実で、米国内で 巨額の軍事技術開発予算を確保してきました。
これと同じパターンが、今、中国にも応用されています。
そして、彼ら米戦争屋CIAネオコンは、
ロシアに次いで中国からのサイバー攻撃に対抗するためという口実で、
米国内の サイバー技術開発国家予算の大幅増額を狙っている
のではないでしょうか。
↑
日本の 携帯三社も ファーウェイを排除するようですなぁ。
ま、盗みは「支那畜の 天職」で その執念・情熱は 凄まじい。
ハッキングなど 連中にとっては十八番 ということです。
寛政九年(1797) ~ 文久元年(1861)
号は 一勇齋、朝櫻楼など 作
「義士本望を達して仙國寺へ引取固の圖」です。
☆曇。
まさに然り、
◆http://uekusak.cocolog-nifty.com/blog/2018/12/2018-721a.html
植草一秀の『知られざる真実』
2018年12月12日 (水)
◎2018年 最大の「災」いは 安倍内閣が存続したこと
今年一年の世相を 漢字1字で表す「今年の漢字」が12月12日、
京都市東山区の清水寺で 「災」 と発表された。
「今年の漢字」は日本漢字能力検定協会が1995年から
毎年公募した上で発表している。
阪神大震災やオウム真理教事件があった1995年は 「震」
京都大iPS細胞研究所の山中伸弥所長のノーベル賞受賞や
ロンドン五輪での金メダルラッシュがあった2012年は 「金」、
北朝鮮によるミサイル発射が続いた2017年は 「北」が選ばれている。
2018年は多数の犠牲者が出る災害が相次いだ。
7月の西日本豪雨では 200人を超す犠牲者が発生したが、
大きな原因は NHKが災害特別報道体制を敷かなかった ことにある。
豪雨災害の危険性を徹底して報道し、早期の避難対応が呼びかけられて
いれば 犠牲者の数を大幅に少なくすることができた災害だったと考えられる。
NHKが 災害特別報道体制を敷くのが遅れたのは、
7月5日に オウム真理教事件の死刑囚の死刑が執行され、
このニュース報道を優先 したためである。
安倍内閣は死刑執行で 内閣支持率の浮揚を狙った と考えられる。
この意向を受けてNHKは 災害報道を行うべき局面で
災害報道を十分に行わず、オウム関連ニュース報道を優先した
のだと推察される。
2018年は台風の襲来も相次いだが、
事前の報道が適切に実施された場合には 人的被害は軽微に抑えられている。
この意味で、西日本豪雨での多数の犠牲者発生は
「人災」の側面が 非常に強い。
大地震もあった。
日本列島の地震活動は 活発期に移行している と考えられている。
1500ガル以上の揺れが数多く観測されるようになっているが、
日本の原発は1500ガルの揺れに耐える設計に なっていない。
福島原発事故が繰り返されることが十分に予測される状況下で
安倍内閣は 原発稼働を全面推進している。
「災」は「災害」の「災」であるとともに、「災い」の「災」でもある。
現在の日本にとって最大の 「災い」は
安倍内閣の存続である と言ってよいだろう。
2017年から2018年にかけて森友・加計疑惑が表面化した。
日本の刑事司法が機能しているなら、二つの事案は
重大な刑事事件として立件されていた はずである。
そうであったなら、安倍内閣はすでに消滅していた はずだ。
しかし、安倍内閣は 刑事司法を不当支配して、
権力犯罪を次々に闇に葬っている。
日本は「法治国家」から、「権力犯罪の 放置国家」に転じてしまっている。
安倍内閣は同時に マスメディアを不当支配し、
主権者が真実を知ることを妨害している。
本ブログ、メルマガの読者は 真実の情報を入手できるが、
圧倒的多数の主権者は 真実を知ることができず、
誤った方向に誘導されてしまっている。
「流行語大賞」が 「そだねー」になったが、
本来は「ブラック ボランティア」を 流行語大賞に選出するべきだった。
2020年のオリパラで ブラックボランティアが全開になる。
安倍内閣は「ブラック ボランティア」をもみ消すために、
メディアに「スーパー ボランティア」という言葉を流布させた。
こちらはそのために流行語大賞トップテンに組み入れられた。
しかし、尾畠さんは受賞者を辞退した
日本の主権者にとっての最大の「災い」は 安倍暴政が続いていることだ。
安倍暴政は 猖獗を極め、国会審議を一段と軽視し始めた。
国会で多数議席を持っていれば、何をやってもよいという
横暴な姿勢が 一段と顕著になっている。
この暴政を退出させる ことが、
日本が 「災」 から抜け出す方策ということになる。
フランスのマクロン政権の 弱肉強食推進政策は
安倍内閣の政策と 多くの点で重なっている。
フランスでは主権者である市民が 立ち上がり、
政治の変革を誘導し始めている。
政治を決定する権利は 主権者が保持している。
この原点を再認識して、日本でも主権者が立ち上がるべき
ときが来ている。
主権者が立ち上がり、主権者が主導して 2019国政決戦に勝利する。
これが2018年の 「災」から脱却する方策である
ことを改めて確認しておきたい。
國芳、二枚目、
「誠忠義士傳 織部易兵衛武庸 三十四」です。
堀部安兵衛武庸(たけつね) 家紋は 四つ目結二つ。
馬廻兼使番、200石。 越後國新発田藩出身、旧姓中山。
享年三十四。
剣術の達人で、四十七士のなかで唯一「決闘・討ち入り」と
2度の実戦を経験。義に厚い武闘派で、
仇討ちを強く主張した江戸急進派のリーダー的存在。
若い時に同じ道場に通っていたおじさんの菅谷六郎左衛門
(すがや ろくろう ざえもん)が、
高田馬場(たかだのばば)で決闘することになった。
助太刀を買って出た中山安兵衛は、だまし討ちしようとした
2人を斬り倒す大活躍を見せた。
「高田馬場の決闘」の話は、たちまち江戸で話題となり、
安兵衛は 江戸っ子の人気者になった。
作戦上、強いひとが集められたのが暗殺部隊である「裏門組」。
安兵衛はそのなかでも、剣豪チームに属する強豪のひとりで、
最も活躍すると期待されていた。
討ち入りでは 大太刀を持って大いに奮戦したと伝わる。
■ 辞世の句
梓弓 ためしにも引け 武士(もののふ)の
道は迷わぬ 跡を思はば
よろづ メチャクチャ です、
◆http://www.tokyo-np.co.jp/article/economics/list/201810/CK2018103002000150.html
東京新聞 2018年10月30日 朝刊
◎ETF買い 月間最高 日銀、株価テコ入れ鮮明
▼http://www.tokyo-np.co.jp/article/economics/list/201810/images/
PK2018103002100097_size0.jpg
日銀は二十九日、日経平均株価に連動する上場投資信託(ETF)を
七百十五億円買い入れ、十月の購入額が月額ベースで
過去最高の 八千六百七十六億円 となった。
十月は米国の株価急落をきっかけに世界的な株安が進み、日経平均も急落した。
日銀はこれまでETF買い入れは株価押し上げのためでないと主張してきたが、
市場が不安定だった同月の購入額が急膨張したことで、
日銀による「株価テコ入れ政策」の色彩が鮮明になった。
ETFは、複数の大企業の株式を組み合わせた投資信託で、
日経平均株価などに沿って 値動きするように構成されている。
日銀はETFの購入額を段階的に増額しており、
現在は年間六兆円を買い入れる方針を掲げている。
日銀は買い入れ基準を明らかにしていないが、
市場では「株価が大きく下がると、日銀が午後にETFを買う」(大手証券)
といわれてきた。
今月は、日経平均株価が二日にバブル後最高値を更新した後、
米国株などの下落に引きずられ、三週間余りで三〇〇〇円超下落した。
日銀は株価が下がるたびに、ETFを毎回、七百億円ほど購入。
買い入れ合計は二十九日までにこれまでの最高だった今年三月
(八千三百三十三億円)を上回った。
三月も日経平均が一〇〇〇円近く急落するなど 株価が不安定だった。
買い入れ回数も過去最多タイの十二回。
この日の東京市場も下落基調だったが日銀の買い支えなどで、
下落幅は小幅にとどまった。
株が下がれば日銀が買い支えに動く状況が 定着すれば、
「下がっても 日銀が買ってくれる」と投資家がリスクを甘く考え、
バブルにつながりやすくなる。
日銀のETF保有額は 簿価ベースで二十二兆円を超え、
間接的に企業の大株主化も進む。
「ユニクロ」を展開するファーストリテイリングや 京セラなどで
実質的大株主となっており、
「株主による経営監視が 機能しない」(エコノミスト)との批判がある。
日銀は七月、六兆円の買い入れ枠を、
市場環境に応じ「上下に変動しうる」と修正しており、
市場の動き次第では、買い入れ額が六兆円の枠を超え、
さらに膨れ上がる可能性 もある。
◆https://news.tbs.co.jp/sp/newseye/tbs_newseye3546315.htm
TBS NEWS 12月11日
◎ロシア副首相、日ロ首脳会談 「島の引き渡し 一切議論してない」
ロシアのトルトネフ副首相は、日ロ首脳会談では
「島の引き渡しは、一切議論していない」と話しました。
ロシア政府内から 日本をけん制する発言が 相次いでいます。
先月、日ロ両首脳が日ソ共同宣言を基礎として
平和条約締結交渉を加速する ことで合意し、
年明けの 安倍総理のロシア訪問の準備が 進められています。
こうした中 プーチン大統領の側近の1人、
ロシアのトルトネフ副首相が11日、
「私は何度か 日ロ首脳会談に同席したが、島の引き渡しに関しては一切、
議論されたことはない」と記者団に語りました。
ロシア国内で起きている 島の引き渡しへの反発を 沈静化させる一方で、
活発化する日ロ交渉を前に 日本側をけん制した格好です。
また、ラブロフ外相は7日、北方領土が第二次世界大戦の結果、
ロシアの領土になったことを日本が認めない限り
「何も議論が できない」と従来の立場を改めて、強調しています。
安倍総理の訪ロを前に、ロシア側は、日本に厳しいハードルを設定していて、
今後の交渉が難航する可能性があります。
國芳、三枚目、
「誠忠義士傳 大鷹玄吾忠雄 十四」です。
大高源吾忠雄 家紋は 三つ盛亀甲 の中に花菱。
金奉行・膳番元方・腰物方、20石5人扶持。
享年三十二。
12月14日に吉良上野介(きら こうずけのすけ)の屋敷で
お茶会がある、という情報を入手した人。
首が太くて短く、顔にはあばたがあったらしい。
俳句の世界で「子葉」という名前で活躍し、
本を2冊出版するなどの事績を残した。
また、茶道にも見識が深かった。
リーダー大石内蔵助からの信頼が非常に厚かったので、
江戸急進派をなだめる役になったり、
神文を返す(神文返し)役を与えられたり、
とても重要なときに 内蔵助の使者として大活躍した。
表門組として参加。吉良上野介の屋敷へ 一番乗りした。
薙刀(なぎなた)のような 長太刀で戦った。
■辞世の句
梅で呑む 茶屋もあるべし 死出の山
そうかもしれんね、 手前も「プロトンポンプ阻害剤」(PPI)=
処方薬「タケプロン=武田薬品」で 膝をやられました、
◆http://blog.matsufuji.jp/?search=%B5%D5%CE%AE%C0%AD%BF%A9%C6%BB%B1%EA&x=23&y=11
MATSUFUJI 2006.12.27 Wednesday
漢方薬の専門店、「漢方薬舗マツフジ」のブログです。
◎胃薬「PPI」で 骨折の危険増大 … 英で調査
胃潰瘍などの治療で 胃酸の分泌を強力に抑制する「プロトンポンプ阻害剤」(PPI)
を1年服用すると、足の付け根で骨折して歩けなくなる「大腿骨頸部骨折」の危険が
22%も増加することが、英国の50歳以上を対象にした調査で分かった。
米ペンシルベニア大の研究者らが26日、米医学会誌に発表した。
同骨折を起こした患者1万3556人を含む
約15万人を胃酸抑制剤の服用歴に着目して分析した。
骨折の発症率は PPIの服用が長くなるに連れて増加。
発症率は2年で41%、4年では59%も服用しない人より高かった。
研究者らは「PPIによってカルシウムの吸収が妨げられるため」と推定。
医師が投与量を 必要最小限に抑えるよう求めている。
PPIは日本でも 処方薬として使われている。(読売新聞)
唖然
「プロトンポンプ阻害剤」は、H2ブロッカーと同様に
胃酸の分泌を抑制する事によって、消化性潰瘍を治療する薬です。
また、この薬は「ヘリコバクター・ピロリ」を除去する為の
合剤にも使われていますから、ご注意ください。
・オメプラゾン
・オメプラゾール
・タケプロン,OD
・パリエット
・ランサップ
胃潰瘍、逆流性食道炎では 8週間まで、
十二指腸潰瘍では6週間までの服用が 一応の目安です。
再発予防の為には、他の薬剤と切り替えることが望ましい
とされていますから
処方医とよく相談してください。
◆http://blog.livedoor.jp/wisdomkeeper/archives/52035102.html
日本や世界や宇宙の動向 12月13日
◎EUのルーツは ナチス
世界を実行支配しているのは ビッグファーマ!
これは、EUの中心がドイツである理由が よくわかる内容です。
EUは ナチス・ドイツが生み出したものだそうです。
そしてEUや世界を独裁支配するNWOを主導しているのが
医薬品業界だそうです。
もしろん、金融業界もそうでしょうが。。。
医薬品業界を支配すれば世界を支配できると考えるのも、
もっともでしょう。なぜなら、彼等は薬の開発、供給を行っていますから、
いくらでも大量殺人の詐欺ビジネス ができるわけです。
毒薬を良薬と嘘をつき 治療を施せばよいのですから。
そうすれば人々は知らないうちに毒薬に身体が侵されることになります。
彼等は世界中の人々を毒薬で 大量殺害することが可能です。
悪者たちが支配するこの世界は嘘で満ちていますから、
人々は彼等の嘘に気が付かずに 与えられた「良薬」を
何の疑いもなく飲み続け 不必要な死を迎えます。
この世界は 金融と医薬品業界の天下 ですね。
https://beforeitsnews.com/v3/alternative/2018/3651937.html
(概要)
12月12日付け
第二次世界大戦は まだ終わっていません。
我々の目の前で実際に何が起きているのかについての
重要なポイントをお伝えします。
昔、ナチス・ドイツには イー・ゲー・ファルベン(IG Farben)
と呼ばれる化学産業トラスト(巨大な化学製薬組織)が存在しました。
イー・ゲー・ファルベンは多くの企業を所有し
イギリス、日本、中米などの企業と 有利な取引を行っていました。
第二次世界大戦初期に Devil’s Chemistsの著者(Josiah DuBois氏)
が事実調査のためにグアテマラに渡り、調査後帰国した際、
「グアテマラは ファルベンの子会社が 全て所有している。」
とコメントしました。
巨大な化学製薬組織のファルベンこそが EUを陰で操る黒幕です。
ビッグ・ファーマ(化学製薬関連企業)が偶然にも
巨大な権力を行使するようになったということではありません。
彼らは医療カルテルを支配する だけでなく、
政府の政策の立案者 でもあるのです。
ビッグ・ファーマがNWOと深く関連しているのは
このような経緯があるからです。
「ゆりかごから墓場までの制度」として
ビッグ・ファーマが 病気の診断方法や有害な薬物療法を
全ての人間に押しつけている主な目的は 世界人類を衰弱させることです。
これは彼等の世界支配を促す政治的ゴールです。
第二次世界大戦勃発時に ファルベンが所有していた主な企業は、
化学薬品大手の バイエル(Bayer)、BASF、ヘキスト でした。
ファルベンはヒットラーをドイツの国家元首にしました。
第二次世界大戦の目的はヨーロッパを統合し
ファルベンがヨーロッパの支配権を独占することでした。
ナチス・ドイツは第二次世界大戦で敗戦しましたが、
彼らの計画は継続され 経済的青写真へと変わっていきました。
その結果がEUの誕生です。
ナチスの法律家だったウォルター・ハルシュタインは
欧州委員会の初代会長に任命され、戦後の新しいヨーロッパのための
法的プランニングを担当しました。
ラス財団の報告書によれば、第二次世界大戦勃発寸前の1939年に
ウォルター・ハルシュタインは
「ナチスの新法を作成するのは 国会議員が唯一する仕事だ。」
と述べました。
そして1957年にハルシュタインは、
「欧州委員会は 欧州共同体に関する
全ての決定を行う絶対的権力 がある。」と述べました。
戦後、ファルベンは複数の企業(バイエル(Bayer)、BASF、ヘキスト)
に分かれましたが、これらの企業は新たに利益を拡大し
活性化していきました。
中略
1992年に 医薬品の恐ろしい影響について詳しく調査を行ったのですが、
その結果明かになったことは、権力の最高レベルで、
意図的に 有害な医薬品を世界中の人々に与える ことにしたということです。
有害な医薬品とは 全人類を攻撃するための 秘密化学兵器です。
19世紀後半にロックフェラーが設立した スタンダード・オイルと
ファルベンが共謀して この策略を実行に移しました。
ロックフェラーとカーネギーは、アメリカで医学関連の
1910 Flexner Report
(従来の治療法・・・カイロプラクティック、自然療法、他を非難し
製薬に基づく治療法が絶対的だ とする報告書)を発行し、
製薬医学を 強引に始めさせました。
「マトリックスにおける 医療殺人」と題する
米FDA食品医薬品局に関する記事は、FDAが安全であると認めた薬の
副作用により 毎年少なくとも10万人の米国民が
死亡していることを指摘しています。
もちろんFDAも、製薬業界もこの事実を知っています。
もはや、現在進行中の 薬によるホロコーストが
単に偶然であり 意図したものではないなどと 言えなくなっています。
現在進行中の 世界人類に対する(医薬品や農薬を使った)化学兵器攻撃
の歴史と特質を理解するには、
まずはファルベンの存在を知らなければなりません。
今でも第二次世界大戦は続いています。
この戦争は 医薬品を使った攻撃へと 戦術を変えていきました。
このようなファシスト・システムの中で働いている人々(科学者を含む)は
彼等の目の前で 何が起きているのかを示す証拠を
見ようとも信じようともしません。
彼等は良いことをしている、正しい道を進んでいると主張します。
また、彼等はトップダウン型の支配は 必要であり正しいと考えています。
彼等は 薬の害や薬による死に関して いかにも妥当な説明を行っています。
第二次世界大戦は続いています。
彼等は戦場を変え、はるかに賢い方法で 我々を攻撃しています。
孫武は「戦いに勝利し征服する最上の策とは
戦わずに相手の抵抗をなくしてしまうことにある。
最高の勝利とは、実際に対戦する前に
敵が自発的に降伏することである。」 と書いていますが、
今まさに 目に見えない戦争が 起きているのです。
※孫 武=中国古代・春秋時代の武将・軍事思想家。
兵法書『孫子』の作者とされており兵家の代表的人物。
◆https://blogs.yahoo.co.jp/hisa_yamamot/37642873.html
新ベンチャー革命 2018年12月13日 No.2200
◎中国のIT大手・ファーウェイ幹部拘束劇は、
米国戦争勢力が 中国からの対米サイバー攻撃脅威を
米国民に向けて煽るためか:
中国のサイバー技術を秘かに育てたのは 実はCIAかもしれない
1.中国IT大手・ファーウェイ創業者の娘を
米国当局がカナダ政府に拘束させた結果、
米中関係の緊張が 高まっている
米国当局がカナダ在住の中国IT大手・ファーウェイの幹部(創業者の娘)
を拘束するようカナダ政府に依頼、中国政府が猛反発しています。
今後、日中関係がどうなるのか、予断を許しませんが、
米トランプ政権は、米国で開発されたIT技術が
中国に流出するのを恐れているようです。
それにしても、近年のファーウェイの技術進歩には
目覚ましいものがあります。
米国当局が中国ファーウェイに脅威を抱くのも 無理ありません。
これまで、中国は米大手企業の生産工場のようになっていましたが、
今や、中国企業は、米国企業のライバルと化し、下手すれば、
追い抜かれる勢いとなっています。
2.米国を闇支配する米国戦争屋CIAネオコンは、極東において、
日韓と同様に、中国をも 背後からコントロールしようとしてきた
現在の中国は習近平政権となっていますが、今、
中国で無期懲役に処されて服役中の周永康は、
胡錦濤政権時代、習近平の政治的ライバルでした。
その周永康は、胡錦濤政権時代、水面下で
米国戦争屋CIAネオコンとつながっていたと本ブログでは観ています。
今の日本を闇支配しているのも 米戦争屋CIAネオコンですが、
彼らは 日中が親密になることを脅威と捉えており、
日中分断統治戦略 を有していました。
そして、米戦争屋CIAネオコンは、ポスト胡錦濤として、
彼らの傀儡であった周永康を 次期国家主席に就任させようとしていたと、
本ブログでは観ています。
ところが、現実には、習近平と周永康の抗争で、
習近平が勝ってしまったのです、
米戦争屋CIAネオコンにとっては、大きな誤算だったと思われます。
さて、上記、ファーウェイが、ここまで急成長したのは、
胡錦濤政権時代に、周永康など、
米国戦争屋CIAネオコンの 傀儡政治家を通じて、
米戦争屋CIAネオコンは 中国を闇支配しようとして、
中国に肩入れしてきた結果である と本ブログでは観ています。
3.中国人民解放軍のサイバー軍を 背後から育成したのは
米国戦争屋CIAネオコンと疑われる
さて、今の中国は、サイバー軍を保有していますが、
その中には、米戦争屋CIAネオコンが雇った中国人のCIAエージェント
が紛れ込んでいると観ています。
今のファーウェイは元々、中国人民解放軍の国策企業であり、
天安門事件の際、米国に亡命した中国人のIT技術者などをスカウトして、
米国のIT技術を 効率的に入手した と思われます。
このように観ると、ファーウェイや中国サイバー軍のIT技術レベルが
米国と同水準まで到達したのは、結局、
米戦争屋CIAネオコンが 米中間で暗躍してきた結果だ とみなせます。
当初、米戦争屋CIAネオコンは中国人を甘く見ていたのでしょうが、
今や、ファーウェイも 中国サイバー軍も、彼らにとって、
脅威そのものになっている と思われます。
4.狡猾な米国戦争屋CIAネオコンは、
中国からの対米サイバー攻撃を煽って、
米国のサイバー技術開発国家予算を 増やそうと企んでいるのか
われら日本人からは想像もつかないほど狡猾極まりない
米戦争屋CIAネオコンは、中国からのサイバー攻撃脅威を米国内で煽って、
米国のサイバー技術開発国家予算を 大幅増額する口実に
利用している可能性すらあります。
米国戦争屋CIAネオコンは、戦争をビジネスとしていますから、
常に世界中に 仮想敵国をデッチ上げる習性があります。
戦後、彼らはまず、ソ連を仮想敵国に設定しており、
ソ連のスパイを故意に、米国内で泳がせ、
核・ミサイルを含む米国軍事技術を 盗ませてきました。
その結果、ソ連は長い間、米国の仮想敵国に位置付けされてきました。
一方、米戦争屋CIAネオコンは、米国の仮想敵国・ソ連に対抗する
と言う口実で、米国内で 巨額の軍事技術開発予算を確保してきました。
これと同じパターンが、今、中国にも応用されています。
そして、彼ら米戦争屋CIAネオコンは、
ロシアに次いで中国からのサイバー攻撃に対抗するためという口実で、
米国内の サイバー技術開発国家予算の大幅増額を狙っている
のではないでしょうか。
↑
日本の 携帯三社も ファーウェイを排除するようですなぁ。
ま、盗みは「支那畜の 天職」で その執念・情熱は 凄まじい。
ハッキングなど 連中にとっては十八番 ということです。