藪入り

　画は　マルク・シャガール　Marc Chagall

　1887～1985　/　ロシア　/　エコール・ド・パリ　　　　作


　　「War 1966」です。


☆晴れ。

プーチンは凄腕ですなぁ、中東を仕切るのはロシアで決まり、

◆http://jp.sputniknews.com/incidents/20160716/2496541.html
Sputnik 日本 2016年07月16日
◎トルコ軍参謀本部が政権奪取を宣言（動画・写真）


トルコ軍参謀本部はクーデターを起こし、政権を奪取し、指導部を退けたと宣言。
参謀本部のこの声明は７月１６日ＮＴＶテレビで放映された。
同時にトルコ軍参謀本部のサイトは現在、アクセスができない状況。


トルコ軍部の声明は以下の通り。

「トルコ軍は憲法秩序、民主主義、市民の権利と自由、法の優越を回復する目的で
国の政権を完全に掌握した。トルコの結んだ国際合意および義務はすべて効力を維持する。
我々はあらゆる諸国と友好関係を維持し続けることを確信している。」


↑
エルドアンは軍用機で脱出、サウジに向かった模様？


連日の続報ですが、

◆http://blogs.yahoo.co.jp/hisa_yamamot/36065749.html
新ベンチャー革命　2016年7月15日　No.1431
◎天皇を利用する対象としか見ていない戦争勢力の言いなりになった
　外務省官僚は大きな墓穴を掘った：
　安倍自民は三分の二を取っても、天皇の意思に背く改憲を実現するのはもはや不可能だ！


１．天皇が生前退位を希望していると知っている米国戦争屋が
　　改憲に反対している天皇を封じ込めようとして、
　　マスコミにこれを故意にリークさせたのか？

本ブログでは今、天皇の生前退位問題を取り上げています。

この問題には二つの説が存在し、われら国民には
天皇から直接、国民に対するコメントがない限り、どちらの説が真実かはまだ判断できません。
それでは、その二つの相反する説とは何でしょうか。

　（１）安倍自民の改憲に天皇が待ったを掛けるため、
　　　　天皇生前退位問題を国民にリークした。

　（２）安倍自民が改憲を急ぎ実現するため、天皇の生前退位意向を暴露して、
　　　　改憲への国民の同意を得るのに利用しようとした。

本ブログは、願わくば（１）の説であって欲しいのですが、
安倍自民に乗っ取られたマスコミが、安倍自民の戦略に反する行動がとれるはずがないので、
（２）の説も否定できません。

さて本ブログは、今の日本を、そして安倍自民を、そして、マスコミや外務省を
乗っ取っている米国戦争屋のウォッチをメインテーマとしています。

そのため、今回の天皇の生前退位問題のリークをマスコミに指示したのは、やはり、
米戦争屋ジャパンハンドラーではないかと観ています、
さもなければ、マスコミがいっせいにこの話題を大々的に報じるはずがないのです。

この見方の前提として、天皇は前々から、
生前退位を希望しておられたという見方を取っています。

そのことを、宮内庁を牛耳る外務省は前々から知っており、
外務省に巣食う日米安保マフィアがそのことを
米戦争屋ジャパンハンドラーにすでに知らせていたと観ています。

ところで、安倍自民に改憲を命じているのは、戦前回帰主義の似非右翼・日本会議ではなく、
改憲によって自衛隊の米軍傭兵化を早急に実現したい米戦争屋と本ブログでは観ていますので、

米戦争屋は天皇の生前退位問題を改憲の突破口に利用できると判断した可能性はあります。

なぜなら、米戦争屋は天皇が改憲に反対しているのを知っているとみられるからです、
そして米戦争屋は改憲反対の天皇を早く退位させればよいと単純に考えたのでしょう。


２．日本を乗っ取っている米国戦争屋は天皇を利用する対象としか見ていない

マスコミがいっせいに天皇の生前退位問題を報じた後、
それが日本国民にどのようなインパクトを与えるのか、米戦争屋には理解できないでしょう、

なぜなら、彼らは日本人ではないからです。

本件に関するマスコミ報道後の安倍官邸は一言、不快感を持っているようでした。

おそらく、安倍官邸は米戦争屋の指示（天皇の生前退位を改憲の突破口にしろと言う指示）
に反対していた可能性があります。

なぜなら、安倍官邸の方が、米戦争屋より、日本国民の反応が予想できるからです。

案の定、日本国民は改憲問題に限って、国会の三分の二を取ったからと言って
改憲は可能ではないと気付いたのです。

改憲に関しては、天皇の意思(御意)が国会の決定を超越することに国民は気付いたのです。

このことから、米戦争屋がマスコミにやらせたことは、まさにヤブヘビとなったのです。

日本国民は全員、天皇の意思は理解しています。

これまでの天皇の行動から、天皇が本心から平和主義者であることは国民に伝わっています。

今の平和憲法と今の天皇は一体化しているということです。

その意味で今の天皇こそ、日本を代表する護憲主義者なのです。

安倍自民がいくら三分の二を取ったからと言って、天皇の意思に背くことはできないでしょう。

多くの日本人はそれを不敬罪とみなすでしょう。

さすがの安倍官邸もこのことに(天皇を持たない米国戦争屋には到底理解できない)
気付いたのですが、マスコミは　米戦争屋もしくは日米安保マフィアの巣窟・外務省官僚の
指示に従ってしまったのではないでしょうか。

天皇を監視しているのは、宮内庁を実効支配する外務省ですが、
今の外務省を支配しているのは日米安保マフィアであり、

彼らは天皇の意思より米戦争屋ジャパンハンドラーの意思を優先するはずです。

その意味で、外務省の日米安保マフィア官僚こそ、
悪徳ペンタゴン日本人（売国奴）の中の究極の売国奴でしょう。


３．安倍自民はいくら三分の二を取っても、
　　天皇の意思に背いて、改憲することはやはり不可能

今回の天皇の生前退位問題のリークによって、日米安保マフィア日本人
(米戦争屋の命令で動くロボット)は大きな墓穴を掘ってしまったとみなせます。

彼らは日頃から、天皇を軽く見て、利用する対象としか見ていなかったことが裏目に出て、
結局、大きな墓穴を掘ったのです。

そして、平気で米戦争屋の傀儡を務める安倍氏も、
天皇を利用する対象としか見ていなかったのです。

一方、戦後の国民の大半は、筆者個人の含め、平和主義と国民本位を貫く天皇に
好感をもっています。選挙の時だけ、国民にへつらう政治家は与野党問わず、
偽善的ですが、天皇には偽善性を感じません。

だから、国民から見透かされている偽善的な政治家が国会で改憲に賛成しても、
それが天皇の意思に反するなら、国民の大半は改憲にNOでしょう。

また、安倍一派の親米似非右翼も、オモテムキ、天皇を批判することはできないはずです、
内心では、天皇を利用しようとしても・・・。

一方、安倍自民に自衛隊の米軍傭兵化のための改憲を求めている米戦争屋も
11月に新大統領が決まるまで、日本より米国内の大統領選の行方に関心が向くでしょう。

現時点では、トランプ支持が上昇し、僅差でトランプが勝つ可能性が出ていますが、
案の定、米戦争屋はトランプ政権誕生に向けて、副大統領ポストに関心を向けています、
ブッシュ・ジュニア政権時のチェイニー副大統領のように・・・。

そして今、予想通り、ギングリッチが副大統領候補に挙がっています。

ギングリッチはマケイン同様に、米戦争屋CIAネオコンのエージェントです。

米戦争屋は水面下でトランプと交渉しているはずです。
トランプがギングリッチを副大統領に指名すれば、
トランプは単なるお飾りの大統領になります。

そして、実権をギングリッチが握るでしょう。

もし、トランプがそれに逆らったら、ケネディと同じ運命です。

そして、現実にギングリッチが次期副大統領になったら、
米国は再び米戦争屋の覇権国に逆戻りとなり、オバマ政権の取り組んできた
米国防予算リストラが中止され、兵員削減が中止されるでしょう、その結果、
日本の自衛隊の米軍傭兵化のニーズは低下します。

そうなれば、米戦争屋の日本への改憲要求も低下するかもしれません。

以上より、日本の改憲問題は、極論すれば、
トランプがギングリッチを副大統領に指名するかどうかで大きく左右されます。


◆http://www3.nhk.or.jp/news/html/20160715/k10010596381000.html
NHK NEWSWEB　 7月15日
◎トランプ氏 副大統領候補にペンス氏


アメリカ大統領選挙に向けて共和党の指名獲得を確実にしているトランプ氏は、
みずからの副大統領候補にインディアナ州のペンス知事を選ぶことを決めました。

これはアメリカＡＢＣテレビなど複数のメディアが１４日、
関係者の話として一斉に伝えたものです。

それによりますと、アメリカ大統領選挙に向けて共和党の指名獲得を確実にしている
トランプ氏が、副大統領候補に中西部インディアナ州のマイク・ペンス知事を選び、
ペンス氏もこれを了承したとしています。

ペンス氏は５７歳。２０００年の選挙で下院議員に初当選して以来、
６期１２年にわたって下院議員を務め、
２０１２年の選挙でインディアナ州の知事に当選しました。

ペンス氏は、かつて、議会下院の外交委員会に所属し、外交や安全保障に精通しています。
また、トランプ氏を巡っては、共和党の主流派との溝が埋まっておらず、
ペンス氏は、共和党の主流派の議員に幅広い人脈があることから、
議会との調整役になり得るとみられています。



Marc Chagall、二枚目、



「The Soldier Drinks」です。



闇の部隊、

◆http://ameblo.jp/64152966/entry-12180767293.html
wantonのブログ 2016-07-15
◎メルマガ１５号～決して誰も書かない「不正選挙の真の正体」とは！？


より抜粋、

「日米秘密情報機関 『影の軍隊』ムサシ機関長の告白」
平城弘通・・・陸幕２部別班、

秘密裏には「ムサシ機関」と呼ばれていた日米秘密情報機関の
日本側機関長を務めた自衛官の回想記。

日米間にこうした機関があったことはわかっていたが、
それよりも印象的なのは、日米安保当時の治安出動にからんで、
三島由紀夫のクーデター計画がかなり現実性を帯びたものであったことだ。


そして、そのクーデター計画から４６年が過ぎ去ろうとしている
今日において、不正選挙によってクーデターを起こそうとしている
連中が確かに存在している事だけは確かである。



☆http://ameblo.jp/64152966/entry-11327337215.html
wantonのブログ　2015-08-13
◎JAL123便墜落事故・自衛隊員への銃撃、更に連続自殺⇒パイナップル・ブリゲイズ


日本航空123便墜落に関して、
今現在、最も真実に近いと思われる記事。

http://ameblo.jp/64152966/entry-11232911544.html


【重要記事】
日航機墜落の真実を求めて

http://nvc.halsnet.com/jhattori/nikkou123/


ＮＨＫ速報の
「待機命令を無視して救助に行こうとした隊員を 射殺」

NHKアナ「ただいま長野県警から入った情報です。
現地に救助に 向かった自衛隊員数名が、
何者かに銃撃され死者負傷者数名が出ている模様です。
続報が入り次第お伝えします」


この事故（事件?）の1年後から何人もの航空自衛官が自殺に
見せかけられて殺されているようです。

自分も殺されると察したある自衛官は友達に2枚の自殺した
同僚の航空自衛官（1986年7月）の現場写真と決定的な証拠
写真を託して、その自衛官自身も同僚の死後、2ヵ月経った
9月12日に自殺させられたようです。

＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿

管理人

自衛隊員・男二人揃って仲良く首吊り自殺なんて聞いたことがない。
殺されたんだね。

警察官が拳銃で自殺という事件も新聞などで結構目に
するけど、これも、口封じに殺されたのが大半だと思う。

日本の自衛隊の中には、"米軍に徴用された在日朝鮮人部隊"
という特殊な秘密部隊の存在があると言われています。

彼等なら、自衛隊員や墜落したJAL123便の生き残り搭乗者を
平気で銃撃したり、殺害出来るのも分るような気がします。

そもそも、幾ら命令されたからといって、自国民の同じ仲間の
自衛隊員や同じ国民を殺害出来る訳がないので、予め、
こういった日本人殺害専門の特殊部隊を創らせたのだろう。

創らせたのは、もちろん米軍ＣＩＡの連中である。更に、
この事件に関わる米軍に有利な情報などは、そのほとんどが
組織の特殊工作部隊によって流布されたものと考えて良い。
無論、撹乱情報としてである。


日本航空123便は、米軍機のミサイルによって撃墜された。

墜落したジャンボジェット機の中で、
未明まで生きていたとされるJAL123便の生き残り搭乗者の
４０～５０名は、特殊な殺人ガスを吸引させられた挙句に、
証拠隠滅の為に焼かれたものと考えられる。


自衛隊の中には、「日本国家乗っ取り」＝クーデター部隊の
存在があるといわれており、日本版ＦＥＭＡがこれに該当し、

陸上自衛隊幕僚監部調査部調査第２課調査別室、通称「調別」
である。

パイナップル・ブリゲイズというのは、この中の日本人暗殺部隊
という事になるのだろうか！？

或いは、在日米軍特殊工作部隊そのものか。

http://oujyujyu.blog114.fc2.com/blog-entry-365.html

ご参照あれ！




Marc Chagall、三枚目、



「Cock　1929」です。



米中抱き合い心中ｗ

◆http://news.infoseek.co.jp/article/15fujizak20160715014/
夕刊フジ / 2016年7月15日
◎下落続く人民元　中国不動産バブル崩壊と同時に暴落が起きる


【お金は知っている】

中国の通貨、人民元の下落が続いている。

７月５日時点では１年前に比べて対ドルで８・８％安くなっている。

円に対してはさらに下落幅が大きく、２０％安である。

グラフは過去１年間の元の対ドル相場と中国の外貨準備高の推移である。

元安トレンドは外貨準備の減少と密接に連動している。

中国は中央銀行である中国人民銀行が外貨を集中管理する制度をとっている。

人民銀行は流入する外貨の大半を買い上げるかわりに元資金を供給するし、
大量の元売り、外貨買いを引き起こす資本逃避が起きると、
人民銀行は外準を取り崩して外貨を売って元を買い取る。

人民銀行は原則として前日の元相場の終値を基準にして、
当日の元の交換基準レートを決め、その基準値の上下各２％の幅で変動させる
管理変動相場制をとっている。

人民銀行は昨年８月１３日、同１０日に比べて４・５７％基準値を下げたが、
前日比で２％以内の幅での切り下げを繰り返した結果だった。

人民銀行は既存の管理変動制度の枠内での操作であり、
大幅切り下げではないと説明したが、中国内外の投資家は元安政策への転換だとみた。

元安を恐れた中国国内の投資家や富裕層は海外の不動産に投資し、
消費者は元の価値が高いうちに日本など海外で爆買いに走った。

爆買いの担い手は、主婦など個人が周囲の知り合い向けに日本製品などをまとめ買いし、
手数料を稼ぐ代行業者だ。

上海などの空港税関は今年初めから、何個も同じ日本製品を抱えた帰国者に対し
規則通りの高い関税率を適用するようになった。

その途端、爆買いブームが吹っ飛んだ。

他方で、習近平政権は元安を必要としている。

国内では鉄鋼など設備過剰が深刻化しているため、輸出に頼らざるをえない。

習政権はいつまで元安路線を続けられるだろうか。

その鍵は外貨準備にある。

豊富な外準がある限り、元売り投機のチャンスをうかがっているジョージ・ソロス氏ら
ヘッジファンドの攻勢をかわすことができるからだ。

その外準は年間で５０００億ドル（約５１兆円）以上も減っている。

資本逃避が収まらない。

それでもまだ外準は３兆ドル（約３０６兆円）以上もあり、
世界ダントツだと当局者は言い張るが、実は虚勢でしかない。

外準というのは帳簿上、資産だが、外からカネを借り入れてもそのまま外準に参入できる。

中国の場合、対外負債は３月末現在で外準を１・３兆ドル上回っている。

いわば、借金によって外準の落ち込みを何とか食い止めている。

中国にカネを持ち込むのは主として中国資本である。

上海など沿海部の大都市では不動産バブルが再発している。

香港経由でタックスヘイブン（租税回避地）に資産を移した党幹部一族など特権層が
不動産市場に投資する。

そこで名義上だけは「外資」のカネが流入するのだが、
これらチャイナマネーの逃げ足は速い。

バブル崩壊と人民元暴落は同時に起きるだろう。　（産経新聞特別記者・田村秀男）



◆http://melma.com/backnumber_45206_6393612/
宮崎正弘の国際ニュース・早読み　　発行日:7/15


♪
（読者の声１）貴誌前号トランプが激戦区でリードという記事は驚きでした。
ということはトランプが勝つかも知れないということですね。
　　（ＪＪセブン）


（宮崎正弘のコメント）ま、現段階では五分五分でしょう。
サンダースがヒラリー支援を表明しましたが。
あの集会、拍手喝采がなかった。驚きでした。

サンダース支持者の半分近くは他の候補へ入れると言っていますから、
そのうち三割はトランプに流れる可能性があります。

さて大統領選挙の大票田はエバンジュリカルですが、
「９０％の福音派はトランプに投票するとしている。かつてない高率で、
２０１２年選挙でエバンジュリカルのロムニー候補への支持率は７５％だった」
（エルサレムポスト、７月１５日）。

ピュー・リサーチセンターによれば、宗教的無党派層は６６％がヒラリーに投票する
といいますが、この率は黒人のヒラリー支持につぐものです。



コメント

☆2016/7/16

かつて、アメリカという超大国の中でこれほど希望のない国家のリーダーが、
選出される状況はあったであろうか？
　
このような状況に陥った原因を一言で言えば、ロックフェラー家を頂点とする、
ネオコン戦争国家の正体が、
米国民全体に見破られてしまったということに尽きるであろう。

アメリカ経済の破綻を、「戦争経済」という手段で挽回する以外に、
もはやアメリカは生き延びる方法がなくなった。

本来なら、ネオコン・戦争屋一派により、ジェブ・ブッシュを大統領に選出し、
戦争経済（ウォー・エコノミー）を遂行していくはずだった。

ネット世界の浸透で、９・１１同時テロ以降の、イラク戦争やアラブの春やシリア紛争、
ＩＳニセ疑似国家の勃興等々、
ロックフェラー・ネオコン体制の暴挙のしくみが、
米国民にあからさまになってしまったのである。

アメリカ一国を、デイヴィッド・ロックフェラー体制が
石油と軍事を独占することによって牛耳っている。

その１０１歳になるデイヴィッド・ロックフェラー体制の最期の綻びと撞着こそ、
今度のどうにもならない大統領選挙の真実の姿なのである。

それでもトランプ大統領のほうがましだ。

トランプが大統領に選出される理由は、トランプの娘（長女）であるイヴァンカが
嫁いだ夫（ジャレッド・クシュナー）の父（チャールズ・クシュナー）が
ニューヨークのユダヤ人社会の元締の正統派ユダヤ教徒の実力者である。

彼の力を借りて、ロックフェラーの代理人であるキッシンジャーに会い、
大統領になるお墨付きを頂いた。

「官僚としての悪辣さがない」、「正直路線でモノを言う」トランプに、
一種の親近感を抱いている。

トランプが「アメリカは金がない。だから、外国に置いてあるアメリカの軍隊を撤退させる。
守って欲しければ、日本は駐留経費を全額負担しろ」と日本を恫喝したら、

そのときこそチャンスだ。

もしそう言われたら、「日本は米国債をすでに、隠れて買っている分を含めて、
これまでに1、000兆円〈10兆ドル〉も買っている。

だから、日本が『用心棒代』として負担している米軍の駐留経費は、
毎年たったの6、000億円などという端(ハシタ)ガネではない。

毎年毎年買わされている30兆円ぐらいの米国債が溜まりに溜まって1、000兆円になっている。
だから日本人はいまだにこんなに貧しいままなのだ」

この恐るべき真実を、日本政府がトランプ大統領に突き付けるべきだ。

そのとき、トランプは、「ひえー、（米国の対日借款は）そんなにあるのか。
オレは知らなかった。誰も教えてくれなかったぞ」と言うだろう。

トランプの唱える「アメリカ・ファースト」の正しい訳語を、
「アメリカ国内問題優先主義」と解すべき。

トランプ大統領候補がＦＲＢ（米連邦準備制度理事会〉の存在を嫌い
（この準備とは「金〈きん〉」」のことと鋭く規定）、

できれば廃止したがっていること、そして、
アメリカの貨幣制度をもう一度「金本位制度」に戻したいと考えている。


↑
ユダ米の金備蓄はゼロだったのでは？　　タングステンメッキか？

ま、トランプならプーチンとうまくやるでしょう＝世界大戦は遠のく。