画は 歌川 國貞 (三代豊國)
天明6年（1786年) ～ 元治元年(1865年）
号は、香蝶楼・一雄齋・五渡亭など 作
「大判司清澄」八代目片岡仁左衛門 「久我之助清舟」初代中村福助
「後室定高」四代目尾上菊五郎、 「ひなとり」三代目沢村田之助 です。
☆曇り、午後から雨らしい。
いいですなぁ、
◆http://健康法.jp/archives/15448
健康になるためのブログ ４月10日
◎【鳥肌＆超ド迫力】北海道５区補選池田まき候補の演説が凄すぎる！
ネットで拡散＆５区の知人の知人に連絡したくなること間違いなし！
今まで池田まき候補を応援すると言っておきながら
演説は聞いたことがありませんでした。てへぺろ(・ω
☆https://www.youtube.com/watch?v=2cexDSqQDBE
コメント
*tetsuya0069 より:
池田まき さん、いけてますねぇ！
政治家としてはほとんど役に立たず、
ロクな事をやらなかった町村信孝だが、
生前たった一つ良い事を言い残していた。
＞小泉純一郎が引退にあたり自らの次男を後継者に指名した
ことについては「率直に言って小泉さんらしからぬ行動だった」
とコメントし、自身の2人の娘についても
「継がせるつもりはない」としている。
町村の遺言ともいうべき、たった一つしか無い良い事も、
次女の夫で新顔の和田義明（44）が世襲という
醜い行為を持って踏みにじろうとしている。
私利私欲が丸見えで、人として、男として恥ずかしすぎるぞ。
◆http://my.shadowcity.jp/2016/04/post-9209.html#more
ネットゲリラ (2016年4月13日)
◎アベノミクスの破壊力
IMFが、来年の日本はマイナス成長だと予測というんだが、何だよ、
こないだまでは消費税上げろと騒いでいたじゃないか。
いつ、宗旨替えしたんだよｗ
ところで北海道の補選が話題なんだが、自民党の候補者が、
「この身が朽ち果てるまで、北海道の土となる覚悟で」とか、
大袈裟に叫んでいたｗ なんか、言葉が空虚だよねｗ
どんどん言葉だけが大袈裟になり、中身は空っぽ。
日本の食料を支えている北海道は、もっと大事にされなきゃいけないのに、
自民党政権で貧しくなりっぱなし。
☆http://this.kiji.is/92611630818918406?c=39546741839462401
共同通信 2016/4/12
◎日本、17年はマイナス成長 IMF予測、消費増税響
【ワシントン共同】国際通貨基金（IMF）は12日、
世界経済見通しを発表し、2017年の日本の成長率が
物価変動を除いた実質でマイナス0・1％に転落すると予測した。
17年4月に予定される消費税率の10％への引き上げや
新興国経済の減速が響く。実際にマイナス成長になれば3年ぶり。
予定通り消費税率を上げるかどうか安倍晋三首相の判断に影響を与えそうだ。
最近の円高を「著しい」と警戒、世界経済全体の成長は勢いを欠くとした。
日本の成長率についてIMFは、16年は0・5％とみている。
今年1月時点で16年が1・0％、17年は0・3％と予測したが、
いずれも大幅に下方修正した。
豆州楽市の蕎麦は、どれも北海道産のそば粉です。
白い別嬪蕎麦は、多度志。黒い蕎麦は、サロマ。
どちらも傾斜地で、厳しい環境で育つ。
商社が大量生産させているオーストラリア産の何倍もの価格です。
生産性の上がらない傾斜地で作られているので、大量生産ができない。
全量を契約栽培で仕入れ、ウチを含め、ごく限られたルートだけに
供給されています。
安ければ良いというのでは、日本の農業は壊滅してしまう。
けれど、自民党は既に、日本の農業を守る気はない。
大企業の尻の穴を舐めて、弱い者いじめするだけの政党です。
-----------------------
どうしたＩＭＦ。
さんざん増税を煽っておいて、今更ｗ
-----------------------
主要国で唯一のマイナス成長予想だってｗｗｗ
アベノミクスの破壊力恐るべしｗｗｗ
-----------------------
コレて、もうナニしても転落するってことやないかい、
アホみたいに外国にバラ撒き倒して、年金とかして、
自衛隊員の命安うして、ナニが日本取り戻すじゃ
クソ安倍自民のボケスケが
己らの資産全部日本に寄付せえや
-----------------------
財務官僚はどう責任取るんだろうね？
-----------------------
早く法人税率上げろ
タックスヘイブンで恩恵受けてんだろ
-----------------------
アメリカで居場所をなくしたユダ金、最期の拠り所が日本ですｗ
アベシンゾーなんて神輿を担いでいる限り、
日本人はケツの毛まで抜かれます。
-----------------------
消費税率を5%に戻し、
軽減税率対象品は0%にすればいい。
財源はパナマ文書に記載された企業や個人の税率を
10倍にすればいい。
-----------------------
↑自民党のせいだな、売国ＴＰＰも合意したし、
自民党は疫病神の反日売国政党だよ
-----------------------
韓国はIMFの言いなりになって乗っ取られた、
マレーシアはIMFの言いなりにはならなかった
-----------------------
空港も民営化させたよね
今度は資源、水道水まで取られるよ
水源地は中国人が買い占めてる
-----------------------
幕末にも、日本の金銀の価格が国際相場とかけ離れているのを
外国商人に見透かされて、ずいぶん国富が流出した。
今、起きているのも同じ。
日本の富が、物凄い勢いでユダ金に吸い取られている。
政治家がボケだと、国益を損なう。
コメント
*kan | 2016年4月13日 | 返信
>米国債を全部売り払って「国の借金」と称する
政府の無駄遣いを返せば済む話だ！！
日本が買った米国債約300兆円あった
アジア通貨危機の時それを呟いた当時の橋本総理は
その後米ぽちの小泉によって派閥ごと潰されましたｗ
今ドル安でどんどん踏み倒されてますねｗ
露・中は米の思惑に乗せられなくてさっさと米国債売り抜けたぜｗ
日本だけが無理心中させられるｗ
*弦巻町 | 2016年4月13日 | 返信
紙幣を印刷して、消費税アップで取り過ぎた税金を
還付すればいいです。
タックスヘイブンの連中には恩典ゼロｗ
↑
町村の娘婿ｗ 人相、物言い、生意気な野郎ですな。
陣笠ゴロツキ・野次議員の有力候補、濃厚だな。
常考、こいつに投票はあり得んと思うが、不正選挙あるかも？
圧倒的な「当日投票」で、こいつを落としましょう！
國貞、二枚目、
![]()
「当盛見立三十六花撰（とうせいみたてさんじふろくくわせん）
池中の蓮花 天竺徳兵衛」 十三代目市村羽左衛門 です。
手前は「核武装」反対論者です、「核」はもう発想が古い、
◆http://melma.com/backnumber_45206_6353037/
宮崎正弘の国際ニュース・早読み 発行日:4/11
♪
(読者の声１)
「トランンプ大統領」に備えよ。 －TPP、米露同盟、および核武装－
●トランプの主張するTPP参加破棄は、別の方法で
中国包囲網機能が補完されるならば日本にとってウェルカムである。
●トランプとプーチンは、公言し合っているように肌が合う。
「米露同盟」が結ばれる場合には、日本は可能なら3国同盟化、
少なくとも仲介等により優位な立場で絡まなければならない。
●トランプであろうが無かろうが、ファイナンスに行き詰まった米国は
日本により防衛負担増を求める。
日本はこれを、自主防衛を高める契機とすべきである。
ただし、核武装は別次元の問題であり、
切り離して駆け引きしなければならない。
◆ジュリアーニ副大統領？◆
米大統領選挙の行方は予断を許さないが、共和党予備選挙の焦点は、
ドナルド・トランプ候補の副大統領候補選定に焦点が移った感がある。
4月7日に、ジュリアーニ元ニューヨーク市長がトランプ支持を正式に表明した。
もしジュリアーニを副大統領候補とするなら、本選挙で
民主党のヒラリー・クリントンを
本拠地のニューヨークにある程度釘付けする効果があるだろう。
また市長在任中に治安対策等で確実な成果を上げた手堅い行政手段が、
共和党主流派のアンチ・トランプ感情を宥めるのに多少役立つ。
トランプは、不法移民対策やテロ対策で
ある意味現実離れした過激な主張をする一方、自分は政治家ではないので、
実際の行政はプロの政治家に任せるとも発言しており、
副大統領候補選び（ペイリン元アラスカ州知事となる場合は、国務長官選び）が
実際の「トランプ政権」を性格付けるだろう。
何れにしても、大統領予備選挙および本選挙の結果は、様々な要素、
なかんずく今後大なり小なり起こる可能性のある米国内外のテロの規模、背景、
タイミングにより、米国世論がどちらに転ぶかによって大きく左右されると思われる。
◆TPP参加破棄◆
さて前置きが長くなったが、米国「トランプ政権」が成立する
蓋然性が相当程度ある以上、我が国日本としても、その備えをして置く事は
当然に必要である。
外務省が情報収集を始めたと既に公式に発表したが、それと並行して
国家レベルでの対応基本戦略を今から検討して置かねばならない。
まず、トランプは「TPP（環太平洋戦略的経済連携協定）は
米国民の利益にならず参加を破棄する」と公言しているように、
もしトランプ政権が成立すれば恐らく破棄するであろう。
そもそもTPPには、次の3つの機能がある。
（1）自由貿易の理想の実現、
（2）中国包囲網の構築、
（3）米国（グローバル）企業による日本からの収奪である。
（1）と（2）は、日本の利益になるが、
（3）についてはISDS条項（投資家対国家間の紛争解決条項）や、
ラチェット規定 （自由化不可逆規定）のような強力な武器がTPPに組み込まれており、
丁々発止の米国（グローバル）企業・弁護士・ロビーに動かされる米議会により
日本企業・政府・国民が手玉に取られ毟り取られる可能性が高い。
もし、TPPの持つ中国包囲網の機能が別の方法で補完されるならば、
米国のTPP参加破棄は日本にとってウェルカムである。
ただしトランプは誤解も含めて中国と並んで日本を貿易不均衡国として名指ししており、
更に過酷な要求をしてくる可能性は想定して置かねばならない。
◆「米露同盟」と日本◆
「トランプ政権」となった場合に、「米露同盟」が締結される可能性も相当程度ある。
トランプとプーチンは、公言し合っているように肌が合う。
トランプが「米国の復活」を本気で進めるならば、「米露同盟」締結で
中国を牽制し、中東関与を薄め、軍事予算を減らすのは合理的な選択肢だろう。
これまで、その選択を阻害していたのには、中国贔屓のキッシンジャーと、
オバマの外交指南役にしてポーランド難民で旧ソ連に恨みを持つブレジンスキー
という米外交戦略の2大巨頭の力が大きかった。
しかし、東欧・中東での度重なる失策と中国の台頭で2人の発言力も低下し、
若しくは微妙に方向転換しており、ハードルは下がって来ている。
「米露同盟」が結ばれる場合には、日本は北方領土問題に筋道を付けて置き
可能なら3国同盟化、少なくとも仲介等により優位な立場で絡まなければならない。
米露が日本の頭越しで同盟を結ぶ場合、日本の関与する余地は少ないが
大国同士の面子維持のため調印式は第三国で行う等で、
最悪象徴的な意味だけでも日本が絡むことは可能である。
◆防衛負担増と核武装、および新秩序◆
トランプであろうが無かろうが、ファイナンスに行き詰まった米国は
日本により防衛負担増を求めて来る。
トランプ等の言う、日本安保ただ乗り論は、
日本が相当額の米軍駐留経費を負担しているとしても、ある意味正しい。
米軍が日本を守っても、昨年成立した安保関連法によっても
基本的には日本は米国を守らないのが日米安保条約の内容である。
トランプ等の主張する防衛負担増への対応には、
日本が米軍駐留経費等を増額する選択と
日本がより自主防衛を高める選択の２つがある。
筆者は、前者は選択すべきでないと考える。
理由として、トランプは大きく吹っかけて来るだろう。
第一、それにより日本がより主体性を失って行く事になる。
日本はこれを、自主防衛を高める契機とすべきである。
場合によっては、米国や米軍が危機に在るとき日本が助けに行ってもよい。
しかし例えばイラク戦争のような筋の悪い戦争に、従属的に付き合うべきではない。
兵を出す際には、国際的大義を伴い、かつ長期的国益に適う場合にのみ
主体的に出さねばならない。
その原則を具体化するために、日本は安全保障基本法を成立させ、
進んでは憲法改正をすべきである。
ただし、トランプの言う、日韓から米軍が撤退した場合、
両国の核武装を容認するという発言には飛躍がある。
米軍が撤退しても、米国の西向きおよび太平洋等の潜水艦搭載の核ミサイルは、
中国と北朝鮮とロシアに向いている事は変わらないので、
米軍の核配備費用が削減される訳ではない。
（ただし、日韓が中・北に攻撃されたとき、
米軍核ミサイル使用で米国が反撃されるリスクは減る。）
トランプの日韓核武装容認発言は、不動産王としての交渉術の側面が強いだろう。
日本にとって、核武装は別次元の問題であり、
切り離して駆け引きしなければならない。
核拡散の危険性（残念ながら日本の現在の核管理能力の不足も含めて）を考えれば、
費用負担の引き換えに米国管理の核ミサイルの発射ボタンを
日本がシェアリングする、所謂「レンタル核」が現実的だろう。
もちろん、米国が日本の永遠の味方である保証はなく、
そのために核の自主開発を出来る能力と核物質を（核管理能力を高めて）、
国際社会を説得しつつ保持して置く必要もある。
よく言われるように、モンロー主義的に米国が
他国への軍事的関与を減らして行くというのは、トランプもオバマも同じである。
ただ、オバマは負け犬風に、トランプは吠えながら撤退戦を行おうとしている。
米国が覇権を降りたら、米国の衰退は止まらず、
世界も多極化し大混乱するとの恐れが外交軍事の専門家から語られており、
筆者も賛同する。
しかし、米国も無い袖は振れまい。
筆者は、米露同盟に日本が加わり世界の安全保障体制の基軸を為す一方、
イスラムを世俗化穏健化して統一させ
キリスト教はこれと和解し、他国も合わせ中国包囲網を完成させてその牙を抜く事が、
今後の世界秩序の大戦略であらねばならないと考える。
これは、次期米大統領が誰になっても変わらない。
しかし、トランプ政権となった場合、事態は加速する。
日本はタフな交渉で国益を確保しつつ、この画を実現させるべく、
より主体的に動く事が必要となるだろう。
(佐藤鴻全)
↑
「専守自主防衛に徹すること」これに尽きる。
防衛体制の徹底的改変が必要、とりわけ海上自衛隊、
自前のオンラインを構築せねば、
ユダ米の下請け・イージスシステムは実際には使えませんから。
國貞、三枚目、
![]()
「江戸の花名勝會」 「う」 「六番組」 「宇治常悦 中村歌右衛門」
「赤城明神 神楽」 「牛込榎木町 正霊桜」です。
支那畜の群れ、
◆http://blog.livedoor.jp/wisdomkeeper/archives/51983628.html
日本や世界や宇宙の動向 2016年04月10日
◎海外の豪華客船が『中国人に崩壊状態に追い込まれる』凄惨な状況に
中国人観光客は世界中で敬遠されています。
中国人観光客が大勢押し寄せる施設（ホテル、旅館、レストラン、土産店など）
は経営が傾く危険性もあります。
しかし業界も黙っていません。
中国人に対しては他の国の人々と異なる扱いをすることにしたようです。
何しろ、中国人の多くがマナーを守らず自己中で汚いのです！
まるでアニマルです。
ですから、レストランやホテルなども、中国人を別扱いにしないと
他のお客が来なくなってしまいます。
マナーの悪い野蛮な中国人観光客は、
床やテーブルがビニールで覆われた檻の中に入ってもらい、
中国の安い食材を使った（中国で食べているような）大衆料理を
たらいに盛って提供すればよいのです。
ちなみにスプーンの代わりにガーデニング用のスコップを、
フォークの代わりに鋤を、お手拭の代わりに雑巾を、置いて置けば問題なし。
ビュッフェ或いは食べ放題のレストランで中国人がいくら食べても
いくら食べ残しても店側が損をしない方法は、
安い食材を使った不味い料理を提供してぼったくることで、
彼らが二度とそこに足を運ばないようにさせることです！
☆http://u1sokuhou.ldblog.jp/archives/50478556.html
海外の豪華客船が『中国人に崩壊状態に追い込まれる』凄惨な状況に。
このままでは終わりだと悲鳴をあげている
爆買い中国人の席巻はいまや世界中で起こっているが、
各地でさまざまな“軋轢”を生んでいるのは周知の通り。
とくに最近、話題になっているのがビュッフェでの「爆食」だろう。
2016年3月に報じられた「エビ爆食事件」では、
外国人はもちろん、中国国内からも批判の声があがったことは記憶に新しい。
タイの海鮮レストランのビュッフェを訪れた中国人観光客が
我先に大量のエビを奪い合うようにすくいあげるシーンが
動画サイトにアップされ、世界中に報じられたのだ。
しかも彼らは大量にエビを食べ残した
（その後、動画は3年前に撮影されたものと判明）。
こうした爆食の被害は日本でも起こっている。
『産経新聞』によると、2月28日に福岡県内の食べ放題レストランで
中国人ツアー客30人が制限時間を守らずに注文を続け、
店側が応じなかったことから中国人ツアーガイドが店員に暴行し、
逮捕される事件があった。
これ以外でも、ホテルの朝食ビュッフェで
中国人観光客が食べきれない量の飲食物をとり、残したり、
昼食用に容器に詰める例が 各地で報告されており、
日本の飲食・ホテル業界は彼らのこうした行為に悩まされている。
「中国人ツアー客を受け入れる一部レストランでは、
15年頃からビュッフェ形式をやめて注文制にして時間稼ぎをしたり、
ついたてで囲って中国人専用スペースを設け、料理・食材の質を下げたり、
メニューを絞る作戦に出るところも出てきています。
とくに関西ではこうした傾向が広まりつつあるようです。
いまパックツアーで日本を訪れる層は内陸部の中間層の中高年で
お世辞にもマナーはよくない。
壮絶な生存競争を体験している世代なので、
ビュッフェのような『取ったもの勝ち』の世界では、
ついつい本能的に動いてしまうのでしょう。
僕らのような若い中国人からすると彼らの思考回路は狂ってるとしかいいようがない」
（都内でツアーガイドをする20代の在日中国人）
一方で、爆食で最大の“被害”を蒙っているといわれるのがクルーズ船だ。
香港紙『東方日報』（3月23日付）によると、
地中海のクルーズ船会社は中国人乗客のあまりの食べっぷりに怒り、
そして困り果てているという。
長時間、集団でダラダラとしゃべったり、かけトランプをしながら食事をするため、
朝食・昼食・夕食の間が途切れることはなく、
一日中食事をサーブし続けなければならないというのだ。
上陸地での爆買いで浪費するため、船内では安い食べ物やビュッフェしか利用せず、
クルーズ船の利益率が圧迫されているのだという。
「欧米や日本人からのクレームが多いので、クルーズ船各社は、
中国人観光客の急増に対し、さまざまな対応をとっています。
まずブッフェレストランのキャパを縮小し、通常レストランのスペースを増やす。
そうすれば中国人はビュッフェで食事をとって、部屋で食べるようになりますからね。
また、スパやバーを潰してしまい、中国人専用のビュッフェを作る船もあるそうです。
あえて中国人しか食べないお粥や火鍋がメインの中華レストランを作ってしまい、
実質、中国人を“隔離”しようという作戦です。
こうでもしないと、クルーズ船から中国人以外の客が逃げてしまいます」
（クルーズ船事情に詳しい旅行ライター）
各地で物議を醸す中国人観光客だが、一方で30代以下の若い層は
台湾や香港の観光客と大差なくお行儀もいい。
傍若無人でマナーの悪い層がいなくなれば、世界の見る目も変わってくるかもしれない。
（ライター・諏訪鴻仙）
↑
支那の脅威はある、「共産支那」ですからね。
が、過大評価は連中を利することになる。
実態は、経済も、社会もズタボロで、崩壊寸前ですよ。
飲料水その他は地下水に頼っておるらしいのだが、
汲み上げる井戸の8割が汚染されて飲用不適とのことで、
あと10年持たず大幅な人口削減となるかと。
入国させぬこと が くれぐれも肝要ですぞ！
就学生・研修生制度の全廃を急げ。
天明6年（1786年) ～ 元治元年(1865年）
号は、香蝶楼・一雄齋・五渡亭など 作
「大判司清澄」八代目片岡仁左衛門 「久我之助清舟」初代中村福助
「後室定高」四代目尾上菊五郎、 「ひなとり」三代目沢村田之助 です。
☆曇り、午後から雨らしい。
いいですなぁ、
◆http://健康法.jp/archives/15448
健康になるためのブログ ４月10日
◎【鳥肌＆超ド迫力】北海道５区補選池田まき候補の演説が凄すぎる！
ネットで拡散＆５区の知人の知人に連絡したくなること間違いなし！
今まで池田まき候補を応援すると言っておきながら
演説は聞いたことがありませんでした。てへぺろ(・ω
☆https://www.youtube.com/watch?v=2cexDSqQDBE
コメント
*tetsuya0069 より:
池田まき さん、いけてますねぇ！
政治家としてはほとんど役に立たず、
ロクな事をやらなかった町村信孝だが、
生前たった一つ良い事を言い残していた。
＞小泉純一郎が引退にあたり自らの次男を後継者に指名した
ことについては「率直に言って小泉さんらしからぬ行動だった」
とコメントし、自身の2人の娘についても
「継がせるつもりはない」としている。
町村の遺言ともいうべき、たった一つしか無い良い事も、
次女の夫で新顔の和田義明（44）が世襲という
醜い行為を持って踏みにじろうとしている。
私利私欲が丸見えで、人として、男として恥ずかしすぎるぞ。
◆http://my.shadowcity.jp/2016/04/post-9209.html#more
ネットゲリラ (2016年4月13日)
◎アベノミクスの破壊力
IMFが、来年の日本はマイナス成長だと予測というんだが、何だよ、
こないだまでは消費税上げろと騒いでいたじゃないか。
いつ、宗旨替えしたんだよｗ
ところで北海道の補選が話題なんだが、自民党の候補者が、
「この身が朽ち果てるまで、北海道の土となる覚悟で」とか、
大袈裟に叫んでいたｗ なんか、言葉が空虚だよねｗ
どんどん言葉だけが大袈裟になり、中身は空っぽ。
日本の食料を支えている北海道は、もっと大事にされなきゃいけないのに、
自民党政権で貧しくなりっぱなし。
☆http://this.kiji.is/92611630818918406?c=39546741839462401
共同通信 2016/4/12
◎日本、17年はマイナス成長 IMF予測、消費増税響
【ワシントン共同】国際通貨基金（IMF）は12日、
世界経済見通しを発表し、2017年の日本の成長率が
物価変動を除いた実質でマイナス0・1％に転落すると予測した。
17年4月に予定される消費税率の10％への引き上げや
新興国経済の減速が響く。実際にマイナス成長になれば3年ぶり。
予定通り消費税率を上げるかどうか安倍晋三首相の判断に影響を与えそうだ。
最近の円高を「著しい」と警戒、世界経済全体の成長は勢いを欠くとした。
日本の成長率についてIMFは、16年は0・5％とみている。
今年1月時点で16年が1・0％、17年は0・3％と予測したが、
いずれも大幅に下方修正した。
豆州楽市の蕎麦は、どれも北海道産のそば粉です。
白い別嬪蕎麦は、多度志。黒い蕎麦は、サロマ。
どちらも傾斜地で、厳しい環境で育つ。
商社が大量生産させているオーストラリア産の何倍もの価格です。
生産性の上がらない傾斜地で作られているので、大量生産ができない。
全量を契約栽培で仕入れ、ウチを含め、ごく限られたルートだけに
供給されています。
安ければ良いというのでは、日本の農業は壊滅してしまう。
けれど、自民党は既に、日本の農業を守る気はない。
大企業の尻の穴を舐めて、弱い者いじめするだけの政党です。
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どうしたＩＭＦ。
さんざん増税を煽っておいて、今更ｗ
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主要国で唯一のマイナス成長予想だってｗｗｗ
アベノミクスの破壊力恐るべしｗｗｗ
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コレて、もうナニしても転落するってことやないかい、
アホみたいに外国にバラ撒き倒して、年金とかして、
自衛隊員の命安うして、ナニが日本取り戻すじゃ
クソ安倍自民のボケスケが
己らの資産全部日本に寄付せえや
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財務官僚はどう責任取るんだろうね？
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早く法人税率上げろ
タックスヘイブンで恩恵受けてんだろ
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アメリカで居場所をなくしたユダ金、最期の拠り所が日本ですｗ
アベシンゾーなんて神輿を担いでいる限り、
日本人はケツの毛まで抜かれます。
-----------------------
消費税率を5%に戻し、
軽減税率対象品は0%にすればいい。
財源はパナマ文書に記載された企業や個人の税率を
10倍にすればいい。
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↑自民党のせいだな、売国ＴＰＰも合意したし、
自民党は疫病神の反日売国政党だよ
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韓国はIMFの言いなりになって乗っ取られた、
マレーシアはIMFの言いなりにはならなかった
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空港も民営化させたよね
今度は資源、水道水まで取られるよ
水源地は中国人が買い占めてる
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幕末にも、日本の金銀の価格が国際相場とかけ離れているのを
外国商人に見透かされて、ずいぶん国富が流出した。
今、起きているのも同じ。
日本の富が、物凄い勢いでユダ金に吸い取られている。
政治家がボケだと、国益を損なう。
コメント
*kan | 2016年4月13日 | 返信
>米国債を全部売り払って「国の借金」と称する
政府の無駄遣いを返せば済む話だ！！
日本が買った米国債約300兆円あった
アジア通貨危機の時それを呟いた当時の橋本総理は
その後米ぽちの小泉によって派閥ごと潰されましたｗ
今ドル安でどんどん踏み倒されてますねｗ
露・中は米の思惑に乗せられなくてさっさと米国債売り抜けたぜｗ
日本だけが無理心中させられるｗ
*弦巻町 | 2016年4月13日 | 返信
紙幣を印刷して、消費税アップで取り過ぎた税金を
還付すればいいです。
タックスヘイブンの連中には恩典ゼロｗ
↑
町村の娘婿ｗ 人相、物言い、生意気な野郎ですな。
陣笠ゴロツキ・野次議員の有力候補、濃厚だな。
常考、こいつに投票はあり得んと思うが、不正選挙あるかも？
圧倒的な「当日投票」で、こいつを落としましょう！
國貞、二枚目、
「当盛見立三十六花撰（とうせいみたてさんじふろくくわせん）
池中の蓮花 天竺徳兵衛」 十三代目市村羽左衛門 です。
手前は「核武装」反対論者です、「核」はもう発想が古い、
◆http://melma.com/backnumber_45206_6353037/
宮崎正弘の国際ニュース・早読み 発行日:4/11
♪
(読者の声１)
「トランンプ大統領」に備えよ。 －TPP、米露同盟、および核武装－
●トランプの主張するTPP参加破棄は、別の方法で
中国包囲網機能が補完されるならば日本にとってウェルカムである。
●トランプとプーチンは、公言し合っているように肌が合う。
「米露同盟」が結ばれる場合には、日本は可能なら3国同盟化、
少なくとも仲介等により優位な立場で絡まなければならない。
●トランプであろうが無かろうが、ファイナンスに行き詰まった米国は
日本により防衛負担増を求める。
日本はこれを、自主防衛を高める契機とすべきである。
ただし、核武装は別次元の問題であり、
切り離して駆け引きしなければならない。
◆ジュリアーニ副大統領？◆
米大統領選挙の行方は予断を許さないが、共和党予備選挙の焦点は、
ドナルド・トランプ候補の副大統領候補選定に焦点が移った感がある。
4月7日に、ジュリアーニ元ニューヨーク市長がトランプ支持を正式に表明した。
もしジュリアーニを副大統領候補とするなら、本選挙で
民主党のヒラリー・クリントンを
本拠地のニューヨークにある程度釘付けする効果があるだろう。
また市長在任中に治安対策等で確実な成果を上げた手堅い行政手段が、
共和党主流派のアンチ・トランプ感情を宥めるのに多少役立つ。
トランプは、不法移民対策やテロ対策で
ある意味現実離れした過激な主張をする一方、自分は政治家ではないので、
実際の行政はプロの政治家に任せるとも発言しており、
副大統領候補選び（ペイリン元アラスカ州知事となる場合は、国務長官選び）が
実際の「トランプ政権」を性格付けるだろう。
何れにしても、大統領予備選挙および本選挙の結果は、様々な要素、
なかんずく今後大なり小なり起こる可能性のある米国内外のテロの規模、背景、
タイミングにより、米国世論がどちらに転ぶかによって大きく左右されると思われる。
◆TPP参加破棄◆
さて前置きが長くなったが、米国「トランプ政権」が成立する
蓋然性が相当程度ある以上、我が国日本としても、その備えをして置く事は
当然に必要である。
外務省が情報収集を始めたと既に公式に発表したが、それと並行して
国家レベルでの対応基本戦略を今から検討して置かねばならない。
まず、トランプは「TPP（環太平洋戦略的経済連携協定）は
米国民の利益にならず参加を破棄する」と公言しているように、
もしトランプ政権が成立すれば恐らく破棄するであろう。
そもそもTPPには、次の3つの機能がある。
（1）自由貿易の理想の実現、
（2）中国包囲網の構築、
（3）米国（グローバル）企業による日本からの収奪である。
（1）と（2）は、日本の利益になるが、
（3）についてはISDS条項（投資家対国家間の紛争解決条項）や、
ラチェット規定 （自由化不可逆規定）のような強力な武器がTPPに組み込まれており、
丁々発止の米国（グローバル）企業・弁護士・ロビーに動かされる米議会により
日本企業・政府・国民が手玉に取られ毟り取られる可能性が高い。
もし、TPPの持つ中国包囲網の機能が別の方法で補完されるならば、
米国のTPP参加破棄は日本にとってウェルカムである。
ただしトランプは誤解も含めて中国と並んで日本を貿易不均衡国として名指ししており、
更に過酷な要求をしてくる可能性は想定して置かねばならない。
◆「米露同盟」と日本◆
「トランプ政権」となった場合に、「米露同盟」が締結される可能性も相当程度ある。
トランプとプーチンは、公言し合っているように肌が合う。
トランプが「米国の復活」を本気で進めるならば、「米露同盟」締結で
中国を牽制し、中東関与を薄め、軍事予算を減らすのは合理的な選択肢だろう。
これまで、その選択を阻害していたのには、中国贔屓のキッシンジャーと、
オバマの外交指南役にしてポーランド難民で旧ソ連に恨みを持つブレジンスキー
という米外交戦略の2大巨頭の力が大きかった。
しかし、東欧・中東での度重なる失策と中国の台頭で2人の発言力も低下し、
若しくは微妙に方向転換しており、ハードルは下がって来ている。
「米露同盟」が結ばれる場合には、日本は北方領土問題に筋道を付けて置き
可能なら3国同盟化、少なくとも仲介等により優位な立場で絡まなければならない。
米露が日本の頭越しで同盟を結ぶ場合、日本の関与する余地は少ないが
大国同士の面子維持のため調印式は第三国で行う等で、
最悪象徴的な意味だけでも日本が絡むことは可能である。
◆防衛負担増と核武装、および新秩序◆
トランプであろうが無かろうが、ファイナンスに行き詰まった米国は
日本により防衛負担増を求めて来る。
トランプ等の言う、日本安保ただ乗り論は、
日本が相当額の米軍駐留経費を負担しているとしても、ある意味正しい。
米軍が日本を守っても、昨年成立した安保関連法によっても
基本的には日本は米国を守らないのが日米安保条約の内容である。
トランプ等の主張する防衛負担増への対応には、
日本が米軍駐留経費等を増額する選択と
日本がより自主防衛を高める選択の２つがある。
筆者は、前者は選択すべきでないと考える。
理由として、トランプは大きく吹っかけて来るだろう。
第一、それにより日本がより主体性を失って行く事になる。
日本はこれを、自主防衛を高める契機とすべきである。
場合によっては、米国や米軍が危機に在るとき日本が助けに行ってもよい。
しかし例えばイラク戦争のような筋の悪い戦争に、従属的に付き合うべきではない。
兵を出す際には、国際的大義を伴い、かつ長期的国益に適う場合にのみ
主体的に出さねばならない。
その原則を具体化するために、日本は安全保障基本法を成立させ、
進んでは憲法改正をすべきである。
ただし、トランプの言う、日韓から米軍が撤退した場合、
両国の核武装を容認するという発言には飛躍がある。
米軍が撤退しても、米国の西向きおよび太平洋等の潜水艦搭載の核ミサイルは、
中国と北朝鮮とロシアに向いている事は変わらないので、
米軍の核配備費用が削減される訳ではない。
（ただし、日韓が中・北に攻撃されたとき、
米軍核ミサイル使用で米国が反撃されるリスクは減る。）
トランプの日韓核武装容認発言は、不動産王としての交渉術の側面が強いだろう。
日本にとって、核武装は別次元の問題であり、
切り離して駆け引きしなければならない。
核拡散の危険性（残念ながら日本の現在の核管理能力の不足も含めて）を考えれば、
費用負担の引き換えに米国管理の核ミサイルの発射ボタンを
日本がシェアリングする、所謂「レンタル核」が現実的だろう。
もちろん、米国が日本の永遠の味方である保証はなく、
そのために核の自主開発を出来る能力と核物質を（核管理能力を高めて）、
国際社会を説得しつつ保持して置く必要もある。
よく言われるように、モンロー主義的に米国が
他国への軍事的関与を減らして行くというのは、トランプもオバマも同じである。
ただ、オバマは負け犬風に、トランプは吠えながら撤退戦を行おうとしている。
米国が覇権を降りたら、米国の衰退は止まらず、
世界も多極化し大混乱するとの恐れが外交軍事の専門家から語られており、
筆者も賛同する。
しかし、米国も無い袖は振れまい。
筆者は、米露同盟に日本が加わり世界の安全保障体制の基軸を為す一方、
イスラムを世俗化穏健化して統一させ
キリスト教はこれと和解し、他国も合わせ中国包囲網を完成させてその牙を抜く事が、
今後の世界秩序の大戦略であらねばならないと考える。
これは、次期米大統領が誰になっても変わらない。
しかし、トランプ政権となった場合、事態は加速する。
日本はタフな交渉で国益を確保しつつ、この画を実現させるべく、
より主体的に動く事が必要となるだろう。
(佐藤鴻全)
↑
「専守自主防衛に徹すること」これに尽きる。
防衛体制の徹底的改変が必要、とりわけ海上自衛隊、
自前のオンラインを構築せねば、
ユダ米の下請け・イージスシステムは実際には使えませんから。
國貞、三枚目、
「江戸の花名勝會」 「う」 「六番組」 「宇治常悦 中村歌右衛門」
「赤城明神 神楽」 「牛込榎木町 正霊桜」です。
支那畜の群れ、
◆http://blog.livedoor.jp/wisdomkeeper/archives/51983628.html
日本や世界や宇宙の動向 2016年04月10日
◎海外の豪華客船が『中国人に崩壊状態に追い込まれる』凄惨な状況に
中国人観光客は世界中で敬遠されています。
中国人観光客が大勢押し寄せる施設（ホテル、旅館、レストラン、土産店など）
は経営が傾く危険性もあります。
しかし業界も黙っていません。
中国人に対しては他の国の人々と異なる扱いをすることにしたようです。
何しろ、中国人の多くがマナーを守らず自己中で汚いのです！
まるでアニマルです。
ですから、レストランやホテルなども、中国人を別扱いにしないと
他のお客が来なくなってしまいます。
マナーの悪い野蛮な中国人観光客は、
床やテーブルがビニールで覆われた檻の中に入ってもらい、
中国の安い食材を使った（中国で食べているような）大衆料理を
たらいに盛って提供すればよいのです。
ちなみにスプーンの代わりにガーデニング用のスコップを、
フォークの代わりに鋤を、お手拭の代わりに雑巾を、置いて置けば問題なし。
ビュッフェ或いは食べ放題のレストランで中国人がいくら食べても
いくら食べ残しても店側が損をしない方法は、
安い食材を使った不味い料理を提供してぼったくることで、
彼らが二度とそこに足を運ばないようにさせることです！
☆http://u1sokuhou.ldblog.jp/archives/50478556.html
海外の豪華客船が『中国人に崩壊状態に追い込まれる』凄惨な状況に。
このままでは終わりだと悲鳴をあげている
爆買い中国人の席巻はいまや世界中で起こっているが、
各地でさまざまな“軋轢”を生んでいるのは周知の通り。
とくに最近、話題になっているのがビュッフェでの「爆食」だろう。
2016年3月に報じられた「エビ爆食事件」では、
外国人はもちろん、中国国内からも批判の声があがったことは記憶に新しい。
タイの海鮮レストランのビュッフェを訪れた中国人観光客が
我先に大量のエビを奪い合うようにすくいあげるシーンが
動画サイトにアップされ、世界中に報じられたのだ。
しかも彼らは大量にエビを食べ残した
（その後、動画は3年前に撮影されたものと判明）。
こうした爆食の被害は日本でも起こっている。
『産経新聞』によると、2月28日に福岡県内の食べ放題レストランで
中国人ツアー客30人が制限時間を守らずに注文を続け、
店側が応じなかったことから中国人ツアーガイドが店員に暴行し、
逮捕される事件があった。
これ以外でも、ホテルの朝食ビュッフェで
中国人観光客が食べきれない量の飲食物をとり、残したり、
昼食用に容器に詰める例が 各地で報告されており、
日本の飲食・ホテル業界は彼らのこうした行為に悩まされている。
「中国人ツアー客を受け入れる一部レストランでは、
15年頃からビュッフェ形式をやめて注文制にして時間稼ぎをしたり、
ついたてで囲って中国人専用スペースを設け、料理・食材の質を下げたり、
メニューを絞る作戦に出るところも出てきています。
とくに関西ではこうした傾向が広まりつつあるようです。
いまパックツアーで日本を訪れる層は内陸部の中間層の中高年で
お世辞にもマナーはよくない。
壮絶な生存競争を体験している世代なので、
ビュッフェのような『取ったもの勝ち』の世界では、
ついつい本能的に動いてしまうのでしょう。
僕らのような若い中国人からすると彼らの思考回路は狂ってるとしかいいようがない」
（都内でツアーガイドをする20代の在日中国人）
一方で、爆食で最大の“被害”を蒙っているといわれるのがクルーズ船だ。
香港紙『東方日報』（3月23日付）によると、
地中海のクルーズ船会社は中国人乗客のあまりの食べっぷりに怒り、
そして困り果てているという。
長時間、集団でダラダラとしゃべったり、かけトランプをしながら食事をするため、
朝食・昼食・夕食の間が途切れることはなく、
一日中食事をサーブし続けなければならないというのだ。
上陸地での爆買いで浪費するため、船内では安い食べ物やビュッフェしか利用せず、
クルーズ船の利益率が圧迫されているのだという。
「欧米や日本人からのクレームが多いので、クルーズ船各社は、
中国人観光客の急増に対し、さまざまな対応をとっています。
まずブッフェレストランのキャパを縮小し、通常レストランのスペースを増やす。
そうすれば中国人はビュッフェで食事をとって、部屋で食べるようになりますからね。
また、スパやバーを潰してしまい、中国人専用のビュッフェを作る船もあるそうです。
あえて中国人しか食べないお粥や火鍋がメインの中華レストランを作ってしまい、
実質、中国人を“隔離”しようという作戦です。
こうでもしないと、クルーズ船から中国人以外の客が逃げてしまいます」
（クルーズ船事情に詳しい旅行ライター）
各地で物議を醸す中国人観光客だが、一方で30代以下の若い層は
台湾や香港の観光客と大差なくお行儀もいい。
傍若無人でマナーの悪い層がいなくなれば、世界の見る目も変わってくるかもしれない。
（ライター・諏訪鴻仙）
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支那の脅威はある、「共産支那」ですからね。
が、過大評価は連中を利することになる。
実態は、経済も、社会もズタボロで、崩壊寸前ですよ。
飲料水その他は地下水に頼っておるらしいのだが、
汲み上げる井戸の8割が汚染されて飲用不適とのことで、
あと10年持たず大幅な人口削減となるかと。
入国させぬこと が くれぐれも肝要ですぞ！
就学生・研修生制度の全廃を急げ。