画は 歌川 廣重 (安藤 廣重)
寛政9年（1797年） ～ 安政5年（1858年）
号は 一立齋（いちりゅうさい） 作
「東都名所 亀戸天満宮境内雪」です。
☆雪降り止まず、真冬日続く。
まずは、断末魔のユダ米、
◆http://richardkoshimizu.at.webry.info/201601/article_63.html
richardkoshimizu's blog 2016/01/09
◎米国、ダウ平均株価は１１９年来の暴落
経済絶好調の筈の米国。
だが、ダウ平均、１１９年来の暴落。
正月明け４日でダウ平均株価は５％の９１１ポイントダウン。
９１１ですよ、９１１。ｗ
国家ぐるみの粉飾、もう効きませんね。
さっさと、国家デフォルトを宣言して、ドルを廃止してください。
穴の開いた石貨でも採用したら、どうでしょうか？
通貨名は「ass hole」なんていかが？
パレスチナ万 2016/1/8
油堕メリカはもっとヤバイかも，，，
米国、ダウ平均株価は１１９年来の暴落
米国の証券市場は２０１６年の初売り開始から４日続けて暴落。
新年早々の暴落は１１９年以来初めて。
ＣＮＮが米国のソフトウエア会社「ファクトセット・リサーチ・システムズ」
の情報を引用して報じた。
「新年明け４日続けての暴落は１８９７年にファクトリーセットが
統計を開始して以来、初めてのケース。」
正月明け４日でダウ平均株価は５％の９１１ポイントダウン。
１月４日の朝、取引開始からダウ平均株価は２．５％の４５０ポイント下落。
S&P500は２．１％ダウンした。
ブルームバーグの調査では、取引開始初日に最も大きな下落を経験したのは
世界恐慌のさなかの１９３２年に６．９％。
これに続くのが２００１年の２．８％で
このときは２０００年のバブル崩壊が影響した。
２０１６年の初日の下落は、下落の大きさでは史上３番目となったが、
４日間でダウ平均株価の下落は今までの記録を塗り替えてしまった。
ナスダックは４日から７日の間に６％下落した。
この数値は２０００年以来最悪。
コメント
*日本国庶民 2016/01/09
米国の国としての存続が危ぶまれている？
戦争屋は早く戦争始めてこの経済詐欺と粉飾を葬りさりたい！
原油価格とうとう＄３２台
シェールガス組織の破堤は目に見えています。
大西洋の大型輸送船も大打撃を受けている事は
前のニュースにも出ています。
自滅国家アメリカもう後がない、崖っ淵！
http://nikkei225jp.com/oil/
ひよっとして米国の各州が国としての独立国家を作る
より手は無いと思う、糞食らえワシントンDC。
◆http://blog.livedoor.jp/wisdomkeeper/archives/51977537.html
日本や世界や宇宙の動向 2016年01月08日
◎大型貨物運搬船が大西洋から完全に消えました！
年明け早々、株価の下落が止まりません。
マスコミは呑気に淡々とそのことを伝えていますが。。。
また、中東では、サウジアラビアとイランの緊張が悪化しつつあります。
これはあくまでも私の勝手な推測ですが。。。
これって、サウジ王族とオバマ政権の偽旗攻撃なのではないでしょうか。
アメリカのオイルタンカーが行き場をなくしていますから、
アメリカのシェール石油はピンチなのです。
それを打開するために、世界的な石油不足に持って行き石油の価格を上げたい
がために、サウジアラビアとイランの戦争を勃発させようとしている
のではないでしょうか？？？
経済・金融崩壊そして第三次世界大戦を勃発させようとしているイルミには
世界の良識ある人々は辟易しているでしょう。
欧米経済だけでなく中国や他の新興国の経済も崩壊寸前ですから
世界同時経済、金融崩壊が起こるのでしょうか。 どうなることやら。。。
念のため、ある程度の現金を持っていた方がよいかもしれませんね。
☆http://beforeitsnews.com/alternative/2016/01/
the-entire-atlantic-ocean-has-been-totally-deserted-of-major-freighter-ships-3272958.html
（概要）
１月６日付け：
ロシア国防省の海軍リポート（１月５日付け）によると：
大型貨物運搬船が完全に大西洋から消えました。
このようなことは近代史上初めてのことです。
パナマックス、スプラマックス、ハンディサイズ、ケープサイズなどの大型船舶や、
ＶＬＣＣやＵＬＣＣなどの石油、天然ガスを運ぶスーパータンカーを含む
あらゆる大型運搬船が大西洋から姿を消しています。
さらには、ＩＮＴＴＲＡの膨大な海上輸送データベースやＢＤＩを分析した結果、
海運は過去最低の水準となり現在崩壊中です。
このような状況下で、ドイツ銀行は史上最悪の嵐がやってくると警告しています。
この結果からわかることは。。。
今の状況は２００７年～２００８年に起きたリーマンショック直前と同じ状況であり、
もうすぐ欧米諸国の経済、金融が崩壊することを物語っています。
株価も今年に入り１週間も下落し続けています。
昨年１１月時点のリポートでは、メキシコ湾のガルベストン港付近に
何隻ものオイルタンカーが列になって停泊していたことが確認されています。
つまり、石油の輸出先が見つからないということです。
３週間前にも複数のオイルタンカーが大西洋上でＵターンしアメリカに戻ってきました。
もはや余った石油を保管するタンカーさえもなくなりました。
そんな中、オバマ政権は米海軍の貨物運搬船を使って大量の兵器や砲弾を
サウジアラビアに運搬し続けています。
これらの兵器や砲弾は中東の紛争地帯でテロ活動を行っている
ＩＳＩＳに供給されています。
オバマ政権のこのような行動を理解できる専門家は誰もいません。
廣重、二枚目、
![]()
「江戸高名會亭盡 木母寺雪見 植木屋」です。
腐海そのもの共産支那、いい分析です、
◆http://zasshi.news.yahoo.co.jp/article?a=20151229-00010000-jindepth-bus_all
Japan In-depth 2015年12月28日(月)
◎［田村秀男］【中国の“債務爆弾”に備えよ】～
特集「2016年を占う！」中国経済～
米国連邦準備制度理事会（FRB）は12月に利上げし、
2008年9月のリーマンショック後の
質量両面にわたる史上空前絶後の超金融緩和に終止符を打った。
この結果、2016年の世界景気はどうなるか。
最大の焦点は中国の債務爆弾である。
中国経済は過去7年間、余剰ドルの副産物、巨大債務の海にどっぷり漬かってきた。
国際決済銀行（BIS）の最新統計によると、主要国・地域のうち、
中国の非金融機関債務の増加規模は群を抜いている。
債務を増加させているのは中国と米国だけで、あとは軒並み債務規模を縮小させている。
総債務残高そのものは中国が15年6月末で25.8兆ドル（企業債務は17.2兆ドル）、
国内総生産（GDP）の2.43倍。
前年比では14％増、3.15兆ドル（同2兆ドル強）増である。
驚くべきは企業債務で、国内総生産（GDP）で
米国の約6割の中国が米国の12.5兆ドルをはるかにしのぐダントツの世界最大だ。
中国企業債務をGDP比でみると、15年6月末で1.6倍である。
それではぴんと来ないかも知れないが、1980年代後半から90年代にかけての
バブル時代の日本企業のそれは1.4倍（90年）だったので、
ぞっとするような規模の金融バブルである。
もちろん、資本主義経済の成長は債務の増大で支えられる。
企業は借金をしては設備投資し、雇用を増やして行く。
その結果、需要が創出され、高度成長に導くという好循環となるなら、
「よい債務増大」と評価できる。
ところが、それが「悪い債務」に転化したのがバブル経済である。
それはちょうど正常な細胞が癌細胞に変わって増殖するのに似ている。
「バブルは破裂してから始めてバブルと定義できる」と
グリーンスパン元FRB議長は嘆いたほど、
「よい」から「悪い」ほうへの転換点の見極めは難しい。
だが、中国バブルは目を凝らせばはっきりする。
債務膨張の主因はデフレ圧力による。
企業の借り入れ金利は14年秋の6％が1年後には4.35％まで下がったが、
製品価格指数は13年末にマイナスに転じた後、下落幅は広がる一方で、
15年10月には前年比マイナス7.4％となった。
この結果、企業にとっての実質金利負担は12％近い。
日本ではバブル期、バブルを通じてありえない異常な高金利だが、
中国の場合、国有企業は党幹部の口利きで
銀行から返済繰り延べや追加融資を受けられる。
さらに高利回りの理財商品発行によって資金難から当面は逃れる。
BISによると、理財商品を含む中国の国内債務証券発行額は15年3月末で
4.7兆ドルに上り、前年比で10％伸びている。
特に、不動産業大手が債務証券発行を急増させている。
「世界の工場」部門は膨大な過剰設備、不動産業界は地方を中心に
売れない不動産の過剰在庫と、重圧の中で、不良債務だけが膨らむ。
海外からの借り入れが焦げ付けば、世界の株式市場に衝撃が広がる恐れがある。
中国側の統計によれば、対外債務は銀行融資・証券合わせて
1.3兆ドルで前年比21％増と、これもまた膨らんでいる。
1件でも「デフォルト」となれば、たちまち中国全体の債務の巨大さが
国際社会で問題視されよう。
ことに中国市場の不透明さが世界の混乱を増幅することは、
上海株暴落時のケースから見ても明らかだ。
習近平政権は、16年から本格的に業務が始まる
中国主導のアジアインフラ投資銀行（AIIB）に活路を求めている。
欧州やアジアなど主要国が参加したAIIBは一応、
アジア開発銀行のような多国間国際金融機関である。
その看板を掲げて国際金融市場から資金調達して、加盟国に融資し、
そのインフラ設備を中国企業が受注するというシナリオだ。
しかし、世界最大の資金の出し手である日本と、
ドル金融の総本山米国が参加していないと、
超低金利で長期のインフラ資金を調達するには障害がある。
現に、AIIB債を発行しようにも、米格付け機関からの格付けを得られていない。
北京はやむなく、韓国での縁故債募集で業務開始にこぎ着けようとしている。
しかし、それでは、調達額は数億ドルにとどまり、
初年度15億～20億ドル、5～6年後の年間1100億～150億ドル融資計画からはほど遠い。
となると、中国の債務問題緩和策は限られる。
手っ取り早いのは人民元の大幅切り下げだ。
そうすれば国内産業界の輸出増強とデフレ圧力を緩和できる。
その元は16年10月から国際通貨基金（IMF）・特別引き出し権（SDR）構成通貨となる。
IMFは、元を数年後には変動相場制に移行させるよう求めているので、この際、
管理変動相場制を放棄して、市場実勢にまかせるまま元安を放置すればよい。
ところが、そうは行かない。
資金流出は止まらず、人民銀行は外貨準備を取り崩して元を買い支えざるをえない。
「元安容認」となると、資本逃避に加速がかかる。
外準は14年6月の4兆ドルから15年11月には3.44兆ドルまで落ち込んだ。
約5兆ドルとみられる外国からの負債を考慮すると、外準はないのも同然だ。
米利上げを受けてドル相場は円、ユーロなど主要通貨に対して上昇基調にある。
中国がドルにほぼ連動させる外国為替市場の管理変動相場制を続けると、
元高によるデフレ圧力がかかる。
今後、米国が追加利上げに踏み切ると、中国の債務不安はさらに深刻化する恐れが十分ある。
日本としては、中国の債務爆弾に振り回されないよう、
16年には思い切った内需拡大策に踏み出すべきだ。
年間80兆円の国債を買い上げる日銀緩和策も、
民間の売却可能な国債保有額は約220兆円だから、限界が見え始めている。
法人税実効税率の引き下げについては、外形標準課税の拡大など、
事実上の増税との組み合わせだ。
2017年4月の消費税率の10％への引き上げに合わせて、加工食品を含む食料品への
軽減税率の導入を決めたが、
消費税率2％分の年5.4兆円の消費者負担が1兆円程度少なくなるだけの話である。
6～7兆円の一般会計税収増からすれば3.3兆円の補正予算も緊縮財政の枠内だ。
安倍政権が急ぐべきは緊縮財政・消費税増税路線の放棄である。
田村秀男（産経新聞特別記者・編集委員）
廣重、三枚目、
![]()
「忠孝仇討圖會 鶯塚」です。
狂人FDRが作った共産支那、
◆http://melma.com/backnumber_45206_6311022/
宮崎正弘の国際ニュース・早読み（人民元、さらなる大暴落へ）
発行日:1/8
とうとう人民元の大暴落が始まった
中国人民銀行が正式に認めたのは「2015年に外貨準備は5127億ドルも減少した」
＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊
1月7日、中国の中央銀行である人民銀行が公式に外貨準備高の減少を発表した。
2014年末の外貨準備は3兆8400億ドルだった。
2015年末の外貨準備高は3兆3300億ドルになっていた。
マイナス5127億ドルである。
これは「公式」数字、実態はおそらく倍だろう。
この人民元安は中国人民銀行の為替操作が、もはや厳重に管理できず、
実勢市場では機能しなくなって、
外圧と逃亡資金のメカニズムが 当局の意図とは異なる方向へ暴走を始めているからだろう。
すでに昨夏の株暴落と人民元下落により、
海外華僑が中国から一斉に資金を引き揚げており、
年明けとともに株式市場で導入された「７％のサーキットブレーカー」が連日発動され、
4日連続、しかも7日は開始後わずか30分で取引停止。
人民元のオフショア市場ではすでに１０％、崩落している。
人民元のオフォショアは香港、シンガポール、倫敦、そしてフランクフルト。。。。
日本の株式市場は人民元安と上海株の暴落への連鎖で2・9％程度下げたが、
もっとも無惨な崩落はウォール街である。
これから、未曾有の人民元暴落がおこることが予想される。
◆書評
～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～
ＦＤＲは狂人と結論づけたのがフーバー大統領だった
米国の歴史学者が真っ青になる本物の歴史を書いた回顧録の解説本
♪
稲村公望、藤井厳喜、茂木弘道・鼎談
序文・加瀬英明『日米戦争を起こしたのは誰か』（勉誠出版）
＠＠＠＠＠＠＠＠＠＠＠＠＠＠＠＠＠＠＠＠＠＠＠＠＠＠＠＠
日米戦争を起こしたのは「かの狂人の欲望だった」とフーバー元大統領が言った。
『狂人』？ それはいうまでのないが、
日本に戦争を仕掛けたフランクリン・D・ルーズベルトだった。
2011年になってようやくフーバー大統領の大著が刊行された。
原題は『ＴＨＥ ＦＲＥＥＤＯＭ ＢＥＴＲＡＹＥＤ』、
（歴史家のジョージ・ナシュ編集となっており、フーバー研究所からでている。
ご興味の向きはキンドル版でも、アマゾンからも原書が購入できる）
残念だが翻訳がまだ出ない。
しかししびれを切らして、すでに1000ページをこえる原著を精密に読んだ三名が、
このフーバーの視点を読み解きながら、
FDRが引き起こした所謂「太平洋戦争」の動機に迫る。
稲村公望、藤井厳喜、茂木弘道の三人は英語遣いであり、
序文を書いている加瀬英明とともに最強のチームによる解説が、
この『日米戦争を起こしたのは誰か』（勉誠出版）に結実した。
副題は「ルーズベルトの罪状、フーバー大統領回顧録を論ず」とあって、
序文を外交評論家の加瀬英明氏が書いている。
じつは何年か前、著者のひとりである稲村氏と立ち話のおりに、
こういう本が出ていると聞いて、興味をもったところ、
氏は12年2月の『月刊日本』に、そのさわりを書かれた。
それで翻訳がでるのを楽しみにしていたが、何か妨害する勢力でもあるのだろうか、
翻訳本はまだ出ない状況である。
いやそもそも本書の原文とて 戦争が終わって65年後に
やっとのこと米国で日の目を見たのだ。
米国の歴史学者が真っ青になる内容だからである。
さきに小誌でもハミルトン・フィッシュのＦＤＲ批判本
（『ルーズベルトの開戦責任』、草思社、渡邊惣樹訳）
を詳細に紹介したことがあるが、ハミルトンは戦前、公表をためらった。
なぜならベトナムでアメリカ人の若者が血を流して、
『自由』とかいう幻像のために闘っていた環境下で、
そういう本は出すわけにはいかなかったからだ。
フーバーは皮肉にも大恐慌の時期を重なった任期のため、
歴史学者が軽視しているが、生前に30冊の著作を残したインテリでもあり、
歴史学にも通暁していた。
かれは貧困の環境に育ち、鉱山技師として艱難辛苦のはてに、
カリフォルニアの鉱山ビジネスで大成功をおさめた。
それゆえフーバーはワシントンの政界主流には知り合いが少なかった。
ＦＤＲは自身がコミュニストであり、ソ連を助け、中国には毛沢東に政権を譲り渡し、
ヨーロッパの半分をソ連に呉れてやった大馬鹿者だが、
フーバーはまさしく「狂人」と断定していたのだ。
フーバー大統領はまた鋭利な観察眼の持ち主でもあり、中国人をこう批判している。
「無能、不正直で、全員が詐欺師だ」
ニクソンは中国との外交関係を再開し、
のちのカーター政権は国交を回復するまでにいたるが、ニクソン自身、
最晩年の中国の躍進と軍国主義化を目撃し
「われわれはひょっとしてフランケンシュタインを造ってしまったかも知れない」と
自責にかられたともいう。
鼎談のなかで政治学者の藤井厳喜氏が指摘している。
それにしても、真実が半世紀以上を閲したいまごろになって
次々とでてくることにも問題があるが、
マッカーサーは議会証言で
『日本は自衛のために戦争に踏み切らざるを得なかったのだ』と言った。
そして、生前のフーバーとも会見した折に
「あの狂人の欲望が日本に戦争をしかけた」という歴史の見方に賛意を示した。
原書ではＦＤＲが犯した侵した１９のミスが縷々述べられており、
近衛内閣の和平案を受け入れていれば日米戦争はなかったし、
広島・長崎への原爆投下は間違いであったこと、
ヤルタ密約も根本的なアメリカ外交の失敗であることなどが指摘されている。
↑
この狂人に、まんまと嵌められた「昭和天皇の大罪」もあるのさ。
日米安保は「昭和天皇」の未だ引き摺る壮大な負の遺産ですよ。
寛政9年（1797年） ～ 安政5年（1858年）
号は 一立齋（いちりゅうさい） 作
「東都名所 亀戸天満宮境内雪」です。
☆雪降り止まず、真冬日続く。
まずは、断末魔のユダ米、
◆http://richardkoshimizu.at.webry.info/201601/article_63.html
richardkoshimizu's blog 2016/01/09
◎米国、ダウ平均株価は１１９年来の暴落
経済絶好調の筈の米国。
だが、ダウ平均、１１９年来の暴落。
正月明け４日でダウ平均株価は５％の９１１ポイントダウン。
９１１ですよ、９１１。ｗ
国家ぐるみの粉飾、もう効きませんね。
さっさと、国家デフォルトを宣言して、ドルを廃止してください。
穴の開いた石貨でも採用したら、どうでしょうか？
通貨名は「ass hole」なんていかが？
パレスチナ万 2016/1/8
油堕メリカはもっとヤバイかも，，，
米国、ダウ平均株価は１１９年来の暴落
米国の証券市場は２０１６年の初売り開始から４日続けて暴落。
新年早々の暴落は１１９年以来初めて。
ＣＮＮが米国のソフトウエア会社「ファクトセット・リサーチ・システムズ」
の情報を引用して報じた。
「新年明け４日続けての暴落は１８９７年にファクトリーセットが
統計を開始して以来、初めてのケース。」
正月明け４日でダウ平均株価は５％の９１１ポイントダウン。
１月４日の朝、取引開始からダウ平均株価は２．５％の４５０ポイント下落。
S&P500は２．１％ダウンした。
ブルームバーグの調査では、取引開始初日に最も大きな下落を経験したのは
世界恐慌のさなかの１９３２年に６．９％。
これに続くのが２００１年の２．８％で
このときは２０００年のバブル崩壊が影響した。
２０１６年の初日の下落は、下落の大きさでは史上３番目となったが、
４日間でダウ平均株価の下落は今までの記録を塗り替えてしまった。
ナスダックは４日から７日の間に６％下落した。
この数値は２０００年以来最悪。
コメント
*日本国庶民 2016/01/09
米国の国としての存続が危ぶまれている？
戦争屋は早く戦争始めてこの経済詐欺と粉飾を葬りさりたい！
原油価格とうとう＄３２台
シェールガス組織の破堤は目に見えています。
大西洋の大型輸送船も大打撃を受けている事は
前のニュースにも出ています。
自滅国家アメリカもう後がない、崖っ淵！
http://nikkei225jp.com/oil/
ひよっとして米国の各州が国としての独立国家を作る
より手は無いと思う、糞食らえワシントンDC。
◆http://blog.livedoor.jp/wisdomkeeper/archives/51977537.html
日本や世界や宇宙の動向 2016年01月08日
◎大型貨物運搬船が大西洋から完全に消えました！
年明け早々、株価の下落が止まりません。
マスコミは呑気に淡々とそのことを伝えていますが。。。
また、中東では、サウジアラビアとイランの緊張が悪化しつつあります。
これはあくまでも私の勝手な推測ですが。。。
これって、サウジ王族とオバマ政権の偽旗攻撃なのではないでしょうか。
アメリカのオイルタンカーが行き場をなくしていますから、
アメリカのシェール石油はピンチなのです。
それを打開するために、世界的な石油不足に持って行き石油の価格を上げたい
がために、サウジアラビアとイランの戦争を勃発させようとしている
のではないでしょうか？？？
経済・金融崩壊そして第三次世界大戦を勃発させようとしているイルミには
世界の良識ある人々は辟易しているでしょう。
欧米経済だけでなく中国や他の新興国の経済も崩壊寸前ですから
世界同時経済、金融崩壊が起こるのでしょうか。 どうなることやら。。。
念のため、ある程度の現金を持っていた方がよいかもしれませんね。
☆http://beforeitsnews.com/alternative/2016/01/
the-entire-atlantic-ocean-has-been-totally-deserted-of-major-freighter-ships-3272958.html
（概要）
１月６日付け：
ロシア国防省の海軍リポート（１月５日付け）によると：
大型貨物運搬船が完全に大西洋から消えました。
このようなことは近代史上初めてのことです。
パナマックス、スプラマックス、ハンディサイズ、ケープサイズなどの大型船舶や、
ＶＬＣＣやＵＬＣＣなどの石油、天然ガスを運ぶスーパータンカーを含む
あらゆる大型運搬船が大西洋から姿を消しています。
さらには、ＩＮＴＴＲＡの膨大な海上輸送データベースやＢＤＩを分析した結果、
海運は過去最低の水準となり現在崩壊中です。
このような状況下で、ドイツ銀行は史上最悪の嵐がやってくると警告しています。
この結果からわかることは。。。
今の状況は２００７年～２００８年に起きたリーマンショック直前と同じ状況であり、
もうすぐ欧米諸国の経済、金融が崩壊することを物語っています。
株価も今年に入り１週間も下落し続けています。
昨年１１月時点のリポートでは、メキシコ湾のガルベストン港付近に
何隻ものオイルタンカーが列になって停泊していたことが確認されています。
つまり、石油の輸出先が見つからないということです。
３週間前にも複数のオイルタンカーが大西洋上でＵターンしアメリカに戻ってきました。
もはや余った石油を保管するタンカーさえもなくなりました。
そんな中、オバマ政権は米海軍の貨物運搬船を使って大量の兵器や砲弾を
サウジアラビアに運搬し続けています。
これらの兵器や砲弾は中東の紛争地帯でテロ活動を行っている
ＩＳＩＳに供給されています。
オバマ政権のこのような行動を理解できる専門家は誰もいません。
廣重、二枚目、
「江戸高名會亭盡 木母寺雪見 植木屋」です。
腐海そのもの共産支那、いい分析です、
◆http://zasshi.news.yahoo.co.jp/article?a=20151229-00010000-jindepth-bus_all
Japan In-depth 2015年12月28日(月)
◎［田村秀男］【中国の“債務爆弾”に備えよ】～
特集「2016年を占う！」中国経済～
米国連邦準備制度理事会（FRB）は12月に利上げし、
2008年9月のリーマンショック後の
質量両面にわたる史上空前絶後の超金融緩和に終止符を打った。
この結果、2016年の世界景気はどうなるか。
最大の焦点は中国の債務爆弾である。
中国経済は過去7年間、余剰ドルの副産物、巨大債務の海にどっぷり漬かってきた。
国際決済銀行（BIS）の最新統計によると、主要国・地域のうち、
中国の非金融機関債務の増加規模は群を抜いている。
債務を増加させているのは中国と米国だけで、あとは軒並み債務規模を縮小させている。
総債務残高そのものは中国が15年6月末で25.8兆ドル（企業債務は17.2兆ドル）、
国内総生産（GDP）の2.43倍。
前年比では14％増、3.15兆ドル（同2兆ドル強）増である。
驚くべきは企業債務で、国内総生産（GDP）で
米国の約6割の中国が米国の12.5兆ドルをはるかにしのぐダントツの世界最大だ。
中国企業債務をGDP比でみると、15年6月末で1.6倍である。
それではぴんと来ないかも知れないが、1980年代後半から90年代にかけての
バブル時代の日本企業のそれは1.4倍（90年）だったので、
ぞっとするような規模の金融バブルである。
もちろん、資本主義経済の成長は債務の増大で支えられる。
企業は借金をしては設備投資し、雇用を増やして行く。
その結果、需要が創出され、高度成長に導くという好循環となるなら、
「よい債務増大」と評価できる。
ところが、それが「悪い債務」に転化したのがバブル経済である。
それはちょうど正常な細胞が癌細胞に変わって増殖するのに似ている。
「バブルは破裂してから始めてバブルと定義できる」と
グリーンスパン元FRB議長は嘆いたほど、
「よい」から「悪い」ほうへの転換点の見極めは難しい。
だが、中国バブルは目を凝らせばはっきりする。
債務膨張の主因はデフレ圧力による。
企業の借り入れ金利は14年秋の6％が1年後には4.35％まで下がったが、
製品価格指数は13年末にマイナスに転じた後、下落幅は広がる一方で、
15年10月には前年比マイナス7.4％となった。
この結果、企業にとっての実質金利負担は12％近い。
日本ではバブル期、バブルを通じてありえない異常な高金利だが、
中国の場合、国有企業は党幹部の口利きで
銀行から返済繰り延べや追加融資を受けられる。
さらに高利回りの理財商品発行によって資金難から当面は逃れる。
BISによると、理財商品を含む中国の国内債務証券発行額は15年3月末で
4.7兆ドルに上り、前年比で10％伸びている。
特に、不動産業大手が債務証券発行を急増させている。
「世界の工場」部門は膨大な過剰設備、不動産業界は地方を中心に
売れない不動産の過剰在庫と、重圧の中で、不良債務だけが膨らむ。
海外からの借り入れが焦げ付けば、世界の株式市場に衝撃が広がる恐れがある。
中国側の統計によれば、対外債務は銀行融資・証券合わせて
1.3兆ドルで前年比21％増と、これもまた膨らんでいる。
1件でも「デフォルト」となれば、たちまち中国全体の債務の巨大さが
国際社会で問題視されよう。
ことに中国市場の不透明さが世界の混乱を増幅することは、
上海株暴落時のケースから見ても明らかだ。
習近平政権は、16年から本格的に業務が始まる
中国主導のアジアインフラ投資銀行（AIIB）に活路を求めている。
欧州やアジアなど主要国が参加したAIIBは一応、
アジア開発銀行のような多国間国際金融機関である。
その看板を掲げて国際金融市場から資金調達して、加盟国に融資し、
そのインフラ設備を中国企業が受注するというシナリオだ。
しかし、世界最大の資金の出し手である日本と、
ドル金融の総本山米国が参加していないと、
超低金利で長期のインフラ資金を調達するには障害がある。
現に、AIIB債を発行しようにも、米格付け機関からの格付けを得られていない。
北京はやむなく、韓国での縁故債募集で業務開始にこぎ着けようとしている。
しかし、それでは、調達額は数億ドルにとどまり、
初年度15億～20億ドル、5～6年後の年間1100億～150億ドル融資計画からはほど遠い。
となると、中国の債務問題緩和策は限られる。
手っ取り早いのは人民元の大幅切り下げだ。
そうすれば国内産業界の輸出増強とデフレ圧力を緩和できる。
その元は16年10月から国際通貨基金（IMF）・特別引き出し権（SDR）構成通貨となる。
IMFは、元を数年後には変動相場制に移行させるよう求めているので、この際、
管理変動相場制を放棄して、市場実勢にまかせるまま元安を放置すればよい。
ところが、そうは行かない。
資金流出は止まらず、人民銀行は外貨準備を取り崩して元を買い支えざるをえない。
「元安容認」となると、資本逃避に加速がかかる。
外準は14年6月の4兆ドルから15年11月には3.44兆ドルまで落ち込んだ。
約5兆ドルとみられる外国からの負債を考慮すると、外準はないのも同然だ。
米利上げを受けてドル相場は円、ユーロなど主要通貨に対して上昇基調にある。
中国がドルにほぼ連動させる外国為替市場の管理変動相場制を続けると、
元高によるデフレ圧力がかかる。
今後、米国が追加利上げに踏み切ると、中国の債務不安はさらに深刻化する恐れが十分ある。
日本としては、中国の債務爆弾に振り回されないよう、
16年には思い切った内需拡大策に踏み出すべきだ。
年間80兆円の国債を買い上げる日銀緩和策も、
民間の売却可能な国債保有額は約220兆円だから、限界が見え始めている。
法人税実効税率の引き下げについては、外形標準課税の拡大など、
事実上の増税との組み合わせだ。
2017年4月の消費税率の10％への引き上げに合わせて、加工食品を含む食料品への
軽減税率の導入を決めたが、
消費税率2％分の年5.4兆円の消費者負担が1兆円程度少なくなるだけの話である。
6～7兆円の一般会計税収増からすれば3.3兆円の補正予算も緊縮財政の枠内だ。
安倍政権が急ぐべきは緊縮財政・消費税増税路線の放棄である。
田村秀男（産経新聞特別記者・編集委員）
廣重、三枚目、
「忠孝仇討圖會 鶯塚」です。
狂人FDRが作った共産支那、
◆http://melma.com/backnumber_45206_6311022/
宮崎正弘の国際ニュース・早読み（人民元、さらなる大暴落へ）
発行日:1/8
とうとう人民元の大暴落が始まった
中国人民銀行が正式に認めたのは「2015年に外貨準備は5127億ドルも減少した」
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1月7日、中国の中央銀行である人民銀行が公式に外貨準備高の減少を発表した。
2014年末の外貨準備は3兆8400億ドルだった。
2015年末の外貨準備高は3兆3300億ドルになっていた。
マイナス5127億ドルである。
これは「公式」数字、実態はおそらく倍だろう。
この人民元安は中国人民銀行の為替操作が、もはや厳重に管理できず、
実勢市場では機能しなくなって、
外圧と逃亡資金のメカニズムが 当局の意図とは異なる方向へ暴走を始めているからだろう。
すでに昨夏の株暴落と人民元下落により、
海外華僑が中国から一斉に資金を引き揚げており、
年明けとともに株式市場で導入された「７％のサーキットブレーカー」が連日発動され、
4日連続、しかも7日は開始後わずか30分で取引停止。
人民元のオフショア市場ではすでに１０％、崩落している。
人民元のオフォショアは香港、シンガポール、倫敦、そしてフランクフルト。。。。
日本の株式市場は人民元安と上海株の暴落への連鎖で2・9％程度下げたが、
もっとも無惨な崩落はウォール街である。
これから、未曾有の人民元暴落がおこることが予想される。
◆書評
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ＦＤＲは狂人と結論づけたのがフーバー大統領だった
米国の歴史学者が真っ青になる本物の歴史を書いた回顧録の解説本
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稲村公望、藤井厳喜、茂木弘道・鼎談
序文・加瀬英明『日米戦争を起こしたのは誰か』（勉誠出版）
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日米戦争を起こしたのは「かの狂人の欲望だった」とフーバー元大統領が言った。
『狂人』？ それはいうまでのないが、
日本に戦争を仕掛けたフランクリン・D・ルーズベルトだった。
2011年になってようやくフーバー大統領の大著が刊行された。
原題は『ＴＨＥ ＦＲＥＥＤＯＭ ＢＥＴＲＡＹＥＤ』、
（歴史家のジョージ・ナシュ編集となっており、フーバー研究所からでている。
ご興味の向きはキンドル版でも、アマゾンからも原書が購入できる）
残念だが翻訳がまだ出ない。
しかししびれを切らして、すでに1000ページをこえる原著を精密に読んだ三名が、
このフーバーの視点を読み解きながら、
FDRが引き起こした所謂「太平洋戦争」の動機に迫る。
稲村公望、藤井厳喜、茂木弘道の三人は英語遣いであり、
序文を書いている加瀬英明とともに最強のチームによる解説が、
この『日米戦争を起こしたのは誰か』（勉誠出版）に結実した。
副題は「ルーズベルトの罪状、フーバー大統領回顧録を論ず」とあって、
序文を外交評論家の加瀬英明氏が書いている。
じつは何年か前、著者のひとりである稲村氏と立ち話のおりに、
こういう本が出ていると聞いて、興味をもったところ、
氏は12年2月の『月刊日本』に、そのさわりを書かれた。
それで翻訳がでるのを楽しみにしていたが、何か妨害する勢力でもあるのだろうか、
翻訳本はまだ出ない状況である。
いやそもそも本書の原文とて 戦争が終わって65年後に
やっとのこと米国で日の目を見たのだ。
米国の歴史学者が真っ青になる内容だからである。
さきに小誌でもハミルトン・フィッシュのＦＤＲ批判本
（『ルーズベルトの開戦責任』、草思社、渡邊惣樹訳）
を詳細に紹介したことがあるが、ハミルトンは戦前、公表をためらった。
なぜならベトナムでアメリカ人の若者が血を流して、
『自由』とかいう幻像のために闘っていた環境下で、
そういう本は出すわけにはいかなかったからだ。
フーバーは皮肉にも大恐慌の時期を重なった任期のため、
歴史学者が軽視しているが、生前に30冊の著作を残したインテリでもあり、
歴史学にも通暁していた。
かれは貧困の環境に育ち、鉱山技師として艱難辛苦のはてに、
カリフォルニアの鉱山ビジネスで大成功をおさめた。
それゆえフーバーはワシントンの政界主流には知り合いが少なかった。
ＦＤＲは自身がコミュニストであり、ソ連を助け、中国には毛沢東に政権を譲り渡し、
ヨーロッパの半分をソ連に呉れてやった大馬鹿者だが、
フーバーはまさしく「狂人」と断定していたのだ。
フーバー大統領はまた鋭利な観察眼の持ち主でもあり、中国人をこう批判している。
「無能、不正直で、全員が詐欺師だ」
ニクソンは中国との外交関係を再開し、
のちのカーター政権は国交を回復するまでにいたるが、ニクソン自身、
最晩年の中国の躍進と軍国主義化を目撃し
「われわれはひょっとしてフランケンシュタインを造ってしまったかも知れない」と
自責にかられたともいう。
鼎談のなかで政治学者の藤井厳喜氏が指摘している。
それにしても、真実が半世紀以上を閲したいまごろになって
次々とでてくることにも問題があるが、
マッカーサーは議会証言で
『日本は自衛のために戦争に踏み切らざるを得なかったのだ』と言った。
そして、生前のフーバーとも会見した折に
「あの狂人の欲望が日本に戦争をしかけた」という歴史の見方に賛意を示した。
原書ではＦＤＲが犯した侵した１９のミスが縷々述べられており、
近衛内閣の和平案を受け入れていれば日米戦争はなかったし、
広島・長崎への原爆投下は間違いであったこと、
ヤルタ密約も根本的なアメリカ外交の失敗であることなどが指摘されている。
↑
この狂人に、まんまと嵌められた「昭和天皇の大罪」もあるのさ。
日米安保は「昭和天皇」の未だ引き摺る壮大な負の遺産ですよ。