画は ポール・デルヴォー （ Paul Delvaux ）
1897年 ～ 1994年
ベルギー生まれの画家。
静寂さの中に幻想的な世界が広がるその作風によって、
「幻想画家」という形容もなされる。
「鉄道オタク」でもあるｗ 作
「The Sabbath 魔女達の夜宴」（1962）です。
☆晴れ。
飛ばし報道らしいｗ
◆http://richardkoshimizu.at.webry.info/201510/article_33.html
richardkoshimizu's blog 2015/10/06
◎TPP大筋合意？
大筋って、何のことですか？ 牛筋の親戚ですか？
はい、各国閣僚の皆さん、自国に妥結結果を持ち帰って、
議会で片っ端から否決されてください。
ISD条項など、隠しても無駄ですよ。
TPPの隠された目的は、米国１％が日本を羽交い絞めにして
未来永劫、略奪対象とすることなんですから。
台頭する中露に対抗するには、どうしても、
世界第３位の経済規模の日本をTPPで縛り上げて、
米国の足枷、足鎖から逃亡できないようにしておく必要があった。
実質、日米FTAです。
韓米FTAでボロボロになった韓国の二の舞です。
世界のGDPの４０％を占める巨大経済圏なんて言ってますが、
最大の米国のGDPは粉飾まみれ。
実際は、中国の半分の経済規模まで零落れている。
TPP以後、日本は農業を根本から破壊され、
危険な食物を口いっぱいに詰め込まれます。
日本の田園風景は消え、荒涼たる荒れ野が広がります。
盲腸の手術で、破産します。 医療費はGDPの２割に高騰します。
政府は、米国ユダヤ系企業からあることないこと難癖をつけられて、
巨額の損害賠償を支払わされます。
それを恐れて、日本政府の政策は、何を決めるにも、まず、
ユダヤ米国企業の顔色をうかがうことになります。
勿論、TPPのおかげで日本は米国の草刈り場となり、経済疲弊します。
GDPが増えるなど、絶対にありえません。
貿易赤字も膨れ上がります。
国民の生活水準は、韓国同様、極端に悪くなります。
安倍晋三の自民党は、完全に、米国１％の「出先機関」と化しています。
日本を米国の奴隷とすることが、不正選挙で選ばれた偽議員、偽閣僚たちの任務です。
１００％純正の犯罪者集団です。
「安保法制」のおかげで、国民の多くが、安倍政権の悪辣なる正体に気づきました。
この時期にＴＰＰを強行しようと企めば、さらに多くの人の目を覚まします。
ユダ金さん、こんなゴリ押し、うまくいくわけありません。
「大筋合意」の上、合意まで１００年かかります。 勝手にやってください。ｗ
●「TPPで得をするのは国際的な大企業であり、日本も含めた参加国ではない」
http://richardkoshimizu.at.webry.info/201507/article_165.html
「TPPの下では、多国籍企業を中心に投資家たちが
政府に対して訴訟を起こすことができるが、政府は投資家を相手にした訴訟は起こせない。
それゆえ、非常に一方的な制度であり、
国内の投資家の利益にはならない特権を外国の投資家に与えることになり得る」
●国連がTPPのマイナス影響を懸念する声明を発表
http://gigazine.net/news/20150604-united-nations-tpp/
日本を含む12か国で交渉が進められている「環太平洋戦略的経済連携協定(TPP)」
を含む3つの秘密協定について、国際連合(国連)の専門家グループが
「交渉内容の不透明性」や「世論不参加によって偏った条約が制定される危険性」
などのマイナス影響を懸念する声明文を表明しました。
●ＴＰＰは農業問題ではない。 米国ユダヤ企業が日本を支配する手口である。
http://richardkoshimizu.at.webry.info/201507/article_184.html
*国民が安心して利用可能な安価で公平な医療制度が壊される。
*ＩＳＤでは外国資本の投資から賠償を求められたら、
日本政府がそうではないことを立証しなければならなくなる。
極めて困難である。
(治外法権やりたい放題に､多国籍企業財閥に､やられる｡ 奴隷化)
*それに大事なことは、漁業補助金の禁止は報道されたが、
農業、医療、国立大学などに出される補助金も
日本政府は自由に決めることはできなくなる。 食の安全も守れない｡
●NHKラジオで、堤未果さんがTPPのISD条項を正しく解説。
http://richardkoshimizu.at.webry.info/201506/article_155.html
「IDS条項はTPPへの出資比率の多い企業が
相手国家を訴え法律変え制度を破壊することも可能である。」
どのように対処すればいいかの質問に対し「TPPから抜けるしかない」
●TPP=ISD=NWO
http://richardkoshimizu.at.webry.info/201505/article_99.html
●TPPの最大の狙いは「医療」 日本を襲う医療費高騰
http://richardkoshimizu.at.webry.info/201505/article_105.html
コメント
*ハラ 2015/10/06 より抜粋、
●TPP交渉、日米など参加12カ国が大筋合意＝米国ネットは批判の声
「経済における不正と大企業の権力がますますはびこることになる」
「抗議すべき」
「米国民はTPPを望んでいない。私たちは抗議すべきだ」
「米国の中間層はオバマ大統領によって売られてしまった。
サンダース議員を大統領に！」
「これで米国の雇用がさらに失われていくことになる」
「ギロチンの刃を研いでおくべきだよ。
米国の中間層はとどめを刺されるということだ」
「自分の選挙区の議員に、TPPに反対する立場を知らせるべきだ」
「よく覚えていないけれど、
私はたぶんTPPを理由にオバマ氏に投票したんだと思う」
「民主主義を売り渡してしまったんだと思う」
「素晴らしいね。経済における不正と
大企業の権力がますますはびこることになる」
*内田聖子/Shoko Uchida @uchidashoko
TPP閣僚共同記者会見終了。
全体の印象としては､具体的な話はなく､
今回で「大筋合意」したと言わなければマズイ､という中で
ひねり出された合意であると思います｡
閣僚自らもいうようにprinciple agreement(原則としての合意)であり､
テキストも交渉課題も残っている｡
様々な側面があります｡
例えばバイオ薬品のデータ保護期間の問題で､米豪は8年で決着したようですが､
では､チリやペルー､マレーシアはどうなったのかは､
閣僚記者会見では明らかにされていません｡
それらの国が簡単に受け入れるとは思えません｡
当の米国自身､今後国内で企業や議員と相談したりバトルをするわけです｡
つまりこの時点では「主要な課題で主要な国が概ね合意をした」
という程度ではないでしょうか｡
これ自体は､交渉プロセスの一つですが､それをどう名づけるのかという時､
意図的なミスリードが生まれるのだと思います。
農水省のHPには､速報で「TPP農林水産物市場アクセス交渉の結果」が掲載｡
閣僚記者会見前の掲載かは不明｡
なんだか素早いですねぇ。
これに基づき､早く対策を､来年度の予算化して､
農業者に､参院選でも自民党を支持してもらわないといけないからです｡
http://www.maff.go.jp/j/kokusai/tpp/pdf/tpp_1.pdf
「大筋あるいは原則合意(=Broadly / Principle agreement)」 と
「最終合意(Final Agreement)」は違います。
最終合意ということはすなわちテキストが完成していることです。
両者の間には様々なプロセス(各国間や国内調整)が必要で時間を要します。
今回交渉が進んだのは事実ですが
果たしてすべての国・分野での「大筋合意」なのか。
一部メディアの「TPPは完成！」というトーンはミスリードと思います。
だいたい「大筋合意」の中身が説明され、
それが公約(自民党決議)に違反してないか検証する前に
「できたできた～」というのはおかしいでしょ。
*DD51 1043 2015/10/06
今回のＴＰＰ大筋合意の件ですが、
甘利の「大筋合意フライング」報道を見せ付けられました。
日本政府だけが一番必死だったようですが、この件について、
Twitterで拾い上げた情報に基づいて、次のように愚考しています。
まず、アトランタでの閣僚会合は、
日本が安保法を成立させた「ご褒美」と考えることができます。
米国も含め他の国は本当は乗り気でなかったそうですが、
甘利がダダこねて仕方なく会合を持たせてやることになった経緯のようです。
次に、今回の閣僚会合での「大筋合意」を土産に、
来年参院選での飴玉にしようということでしょう。
これで何とか自民党を勝たせようという魂胆でしょう
（もちろん「Ｂチーム」の民主党にダメ野党を演じさせるなり、
不正選挙の手口も使うでしょう）。
日本の農業壊滅につながるというのに、農水族が一番喜んでいる
とのことで奇妙ですが、おそらくカネがもらえるからなんでしょうね（笑）
*芭蕉 2015/10/06
大筋で
繕うほかない
ＴＰＰ(ＮＷＯ)
木馬から
足が出ている
ＴＰＰ
ポール・デルヴォー、二枚目、
![]()
「トンネル」 1978年 です。
ノーベル賞は、別名「偽ユダヤ貢献賞」ともｗ
◆http://blogs.yahoo.co.jp/hisa_yamamot/35323044.html
新ベンチャー革命 2015年10月6日 No.1229
◎大村博士がノーベル賞をもらったので
日本国民の国富が100兆円規模で米国に移転される可能性大：
今秋にFRBが利上げすると 円株同時安の悪夢に襲われる
より抜粋、
１．ノーベル賞受賞の決まった大村博士は稀に見る大物日本人だった
（略）
２．日本人がノーベル賞を受賞するとき、日本から巨額の国富が米国に移転される
昨年の今頃、青色LED研究の日本人3人がノーベル賞を受賞していますが、
日本人がノーベル賞をもらうと決まって、日本国民の国富が米国移転されます。
本ブログの見方では、日本人がノーベル賞をもらって、
日本国民が大喜びしているスキを突いて、ノーベル賞を仕切る欧州寡頭勢力
（ただし、ノーベル賞経済学賞を除く）は、
日本国民の国富をごっそり持っていくと観ています。
なお、本ブログでは、米国中央銀行FRBの主導権を握っているのは、
本ブログのメインテーマである米国戦争屋ではなく、
そのライバル・欧州寡頭勢力と観ています。
したがって、日本から米国政府に日本国民の国富が移転されるとき、
それは実質的に、米国政府にドル紙幣（私幣）を貸し付けて儲ける
欧州寡頭勢力(金貸し)の利益となります。
本ブログでは、ノーベル経済学賞を牛耳っているのは米戦争屋ボス・RF財閥と観ていますが、
その他のノーベル賞は米戦争屋のライバル・欧州寡頭勢力(欧米銀行屋)が握っていると観ています。
したがって、彼らにとって、日本人に、経済学賞以外のノーベル賞を与えるときは、
日本国民の国富が、欧州寡頭資力の私有物である米FRBに移転されることになります。
ちなみに、昨年2014年10月に日本人がノーベル賞を受賞した際、
100兆円規模の日本国民の国富が米政府に移転されています。
要するに、アベノミクスというのは、実質的に、米政府の財政救済のためです。
その結果、米政府にドル紙幣を貸している米FRBの所有者・欧米銀行屋
(一部、米RF財閥系金融機関含む)が潤うわけです。
３．今年も日本国民の国富が米国政府の財政救済に使われるのか
去年に続いて、今年も日本人がノーベル賞をもらうということは、
またも、日本国民の国富が、米政府救済のため移転される可能性が大ということです。
ところで、われらの年金積立金がGPIFを通じて株式市場に投入され、
株価が上昇、日経平均株価が今年半ば2万円台をつけました。
その後、株は下落、1万8000円台に落ちています。
そして、日本の株の時価総額は600兆円規模ですから、
株価10％の下落にて、60兆円規模が動いています。
要するに、60兆円は空売りを仕掛けた米外資の儲けとなっている可能性が高いのです。
日本政府はそれを知っていて、年金積立金を株投資に回して、米外資をもうけさせています。
ちなみに、GPIF資金の運用受託機関には外資が含まれています。
ところで、日本の株式市場の空売り比率は40％に達しています。
つまり、日本の株式市場は空売りとデリバティブを駆使する外資に乗っ取られている
と観られます。
したがって、簡単に言えば、今年の夏、ゴールドマンサックスなど外資は、
最大60兆円規模の空売り利益を得ている計算になります。
ちなみに、昨年はアベノミクスという国民だましで、
100兆円規模の日本国民の国富が米国に移転されています。
このことから、今年も日本人がノーベル賞をもらったので、
最低でも100兆円規模の国富移転が起こされる可能性が大です。
本ブログでは、欧州寡頭勢力の雑誌・エコノミスト表紙の2015年黙示画から、
2015年中に、中国の金融パニックに次いで、
日米同時金融パニックが起こされると読んでいます。
ちなみに、米FRB議長のイエレンは今年中に利上げすると表明していますが、
もし、FRBが利上げすれば、日本で暗躍している米外資によるキャピタル・フライトが起きて、
100兆円規模の円資産が失われる可能性は非常に高いでしょう。
なお、上記の予測の根拠となった英経済誌・エコノミスト表紙の2015年黙示画は、
この7月に発生した上海株式市場のバブル崩壊パニックをズバリ予言しています。
この黙示画によれば、米FRBもパニックを起こすと予言しています。
◆http://d.hatena.ne.jp/kawasimanobuo/20120802/p1
ノボ村長の開拓日誌 2012-08-02
◎「消費税」より「トービン税」に賛成
どうしてこんな「銭まみれ」の世界になってしまったんでしょう？
その原因はまちがいなく「金融グローバル化」にあるでしょう。
ならばそこの改善をもっとしっかり考えないといけないのでは？
▼http://cdn-ak.f.st-hatena.com/images/fotolife/k/kawasimanobuo/
20120802/20120802111126.jpg
いつも「付け」は弱者が払うことになるようです。
脅かされながら、しぶしぶ。
「国が破綻しますぞ！ 社会保障がなくなりますぞ！」
それで「消費税増税やむなしか。。。」になります。
そういう選択肢もありとは思いますが、私たちの負担がせっかく増えるんだから、
この際もう少し根本的な問題についてあれこれ考えること、
他の案を探すことって大事じゃないでしょうか？
私もみんなも「家畜」かもしれないが、
家畜だってたまには「野性」を取りもどさなくちゃ！ 自分の脳味噌に。
こんなコラムを読みました。
第三は、トービン税の実現にある。
1981年にノーベル経済学賞を受賞したジェームス・トービンは、
為替投機の抑制のために外国為替取引に対して定率の税を課す
トービン税を提案している。
毎日36兆円売買される日本円の外国為替に1%の税金をかけるだけで、
日本政府は年間132兆円の税収を得ることができるのである。
現在の国税と地方税を足しても100兆円である。
消費税を1%上げても2兆円である。
経済の不安定要因の本質は、金融のギャンブルにある。
投機を抑制することにより、世界経済は実体経済で動く。
市場経済には限界がある。
故に、余りにも無謀な投機による市場経済を抑制するトービン税の導入により、
日本経済の復興と世界経済の秩序が構築されるのである。
日本は余りにも急速に資金を蒸発させたが、
トービン税の導入により、それを取り戻すことができるのである。
→リカード、フリードマン、トービンの視点を活用せよ
☆http://www.yorozubp.com/2011/2012/07/0720.html
詳しい経済学の話はわかりませんが、
ニクソン政権の「変動相場制」移行以来、
「金」が「デジタル数字」に変わってしまいました。
「実物」を「金」で交換する「商人」の世界から、
「デジタル数字」を「キーボード」で扱う「ゲーマー」の世界へ様変わり。
「デジタル数字」は休みなく猛烈な速度で「巨竜」のように
全世界を跳梁跋扈（ちょうりょうばっこ）しています。
（まるで放射能みたいです。。。）
行き過ぎた「マネー経済」が現代の様々な重大な危機を生んでいるんだ、
と悟らなければ、私たち「家畜」はまもなく「食肉」になってしまうでしょう。
どうしたらこういう根本問題にメスを入れられるのでしょうかね？
以下ご参照！
ポール・デルヴォー、三枚目、
![]()
「行列」 1963年 です。
ユダ米の惨めな凋落ですなぁ、
◆http://my.shadowcity.jp/2015/10/post-7958.html#more
ネットゲリラ (2015年10月 7日2)
◎爆弾低気圧
「シリアは絶好の空爆日和」と、
ロシアの国営テレビが放送しているというんだが、まぁ、
ずいぶんと余裕ですねｗ アメリカがダメダメだったのは、
イラクであれだけ大騒ぎしたのに、結局、手足となって動いてくれる
アメポチ連合を作れなかったところにある。
その結果が、アメポチが未来に絶望して中東から一斉に逃げ出すという、
難民ブームですｗ
☆http://www.afpbb.com/articles/-/3062347
AFP 2015年10月06日
◎「シリアは絶好の空爆日和」 露国営テレビが天気予報
【10月6日 AFP】ロシアの国営テレビは3日、10月のシリアの天気は
空爆にぴったりだとする天気予報を放送した。
ロシア軍のシリア空爆を後押しする国営メディアの報道姿勢は
新たな段階に突入したようだ。
国営のニュース専門チャンネル「ロシア24（Rossiya 24）」に登場した
女性気象予報士は視聴者に向けて、10月のシリアの天気は
「（軍用機の）出撃には理想的です」と語った。
気象予報士は「飛行気象」という見出しと共に
爆撃機の画像が表示された大きな画面の前に立ち、
真面目な表情で空爆には絶好の天候になると語った。
薄雲がかかるものの「飛行の妨げにはならず、
兵器の照準システムにも影響しない見通し」だという。
スタジオの大きな画面に気象情報や国防省が公開した空爆の映像などが
映しだされていくのに合わせ、気象予報士は
「空爆の開始時期はとてもうまく選ばれたと専門家も言っています」
などと解説した。
ロシア24はロシアが空爆を開始した翌日の今月1日にも、
シリアでは安定した気象条件が続くという天気予報を放送していた。
ツイッター（Twitter）のあるユーザーは
「今日からシリアはロシア国内の一地域になった。
だから天気予報にも含まれるのさ」と投稿した。
アメリカが、一緒に戦ってくれる有志連合を現地で集めても、50人しか集まらないｗ
武器を渡すと、持ったまま逃げて、寝返ってしまうｗ
じゃあ、何故、ロシアはうまくやってるのか？
そら、イランと一緒にやってるからだ。
-----------------------
ISはどの国から見ても悪だから攻撃しても文句言われないし
練習にちょうどいいよな
-----------------------
所により早朝から1000ポンド爆弾がパラつき
-----------------------
爆弾低気圧の来襲
-----------------------
難民が急激に増えたのは、アメリカの敗北が決定したからです。
ベトナムが陥落した時と同じ。 ボートピープルとは何だったのか？
アメリカに媚を売っていた連中が、責任取らされるのを恐れて逃げ出しただけです。
今も、同じ事が起きている。それだけ。
コメント
*仕事人 | 2015年10月 7日 | 返信
アメリカに媚を売っていた連中が、
責任取らされるのを恐れて逃げ出してない下痢壺ジャパンはｗ
まだまだ続くのねｗ
↑
TPPは頓挫確定と観ます。
何度も申し上げておりますが、ユダ米は落ち目の三度笠ｗ
実質破綻して尻に火がつき大炎上中の８９３国家でしかありません。
キムチ臭い買弁ども(政、官、財、カスゴミの)が国民騙して、
必死で貢いできたのだが、もはや病膏肓に入る、長いことはない。
1897年 ～ 1994年
ベルギー生まれの画家。
静寂さの中に幻想的な世界が広がるその作風によって、
「幻想画家」という形容もなされる。
「鉄道オタク」でもあるｗ 作
「The Sabbath 魔女達の夜宴」（1962）です。
☆晴れ。
飛ばし報道らしいｗ
◆http://richardkoshimizu.at.webry.info/201510/article_33.html
richardkoshimizu's blog 2015/10/06
◎TPP大筋合意？
大筋って、何のことですか？ 牛筋の親戚ですか？
はい、各国閣僚の皆さん、自国に妥結結果を持ち帰って、
議会で片っ端から否決されてください。
ISD条項など、隠しても無駄ですよ。
TPPの隠された目的は、米国１％が日本を羽交い絞めにして
未来永劫、略奪対象とすることなんですから。
台頭する中露に対抗するには、どうしても、
世界第３位の経済規模の日本をTPPで縛り上げて、
米国の足枷、足鎖から逃亡できないようにしておく必要があった。
実質、日米FTAです。
韓米FTAでボロボロになった韓国の二の舞です。
世界のGDPの４０％を占める巨大経済圏なんて言ってますが、
最大の米国のGDPは粉飾まみれ。
実際は、中国の半分の経済規模まで零落れている。
TPP以後、日本は農業を根本から破壊され、
危険な食物を口いっぱいに詰め込まれます。
日本の田園風景は消え、荒涼たる荒れ野が広がります。
盲腸の手術で、破産します。 医療費はGDPの２割に高騰します。
政府は、米国ユダヤ系企業からあることないこと難癖をつけられて、
巨額の損害賠償を支払わされます。
それを恐れて、日本政府の政策は、何を決めるにも、まず、
ユダヤ米国企業の顔色をうかがうことになります。
勿論、TPPのおかげで日本は米国の草刈り場となり、経済疲弊します。
GDPが増えるなど、絶対にありえません。
貿易赤字も膨れ上がります。
国民の生活水準は、韓国同様、極端に悪くなります。
安倍晋三の自民党は、完全に、米国１％の「出先機関」と化しています。
日本を米国の奴隷とすることが、不正選挙で選ばれた偽議員、偽閣僚たちの任務です。
１００％純正の犯罪者集団です。
「安保法制」のおかげで、国民の多くが、安倍政権の悪辣なる正体に気づきました。
この時期にＴＰＰを強行しようと企めば、さらに多くの人の目を覚まします。
ユダ金さん、こんなゴリ押し、うまくいくわけありません。
「大筋合意」の上、合意まで１００年かかります。 勝手にやってください。ｗ
●「TPPで得をするのは国際的な大企業であり、日本も含めた参加国ではない」
http://richardkoshimizu.at.webry.info/201507/article_165.html
「TPPの下では、多国籍企業を中心に投資家たちが
政府に対して訴訟を起こすことができるが、政府は投資家を相手にした訴訟は起こせない。
それゆえ、非常に一方的な制度であり、
国内の投資家の利益にはならない特権を外国の投資家に与えることになり得る」
●国連がTPPのマイナス影響を懸念する声明を発表
http://gigazine.net/news/20150604-united-nations-tpp/
日本を含む12か国で交渉が進められている「環太平洋戦略的経済連携協定(TPP)」
を含む3つの秘密協定について、国際連合(国連)の専門家グループが
「交渉内容の不透明性」や「世論不参加によって偏った条約が制定される危険性」
などのマイナス影響を懸念する声明文を表明しました。
●ＴＰＰは農業問題ではない。 米国ユダヤ企業が日本を支配する手口である。
http://richardkoshimizu.at.webry.info/201507/article_184.html
*国民が安心して利用可能な安価で公平な医療制度が壊される。
*ＩＳＤでは外国資本の投資から賠償を求められたら、
日本政府がそうではないことを立証しなければならなくなる。
極めて困難である。
(治外法権やりたい放題に､多国籍企業財閥に､やられる｡ 奴隷化)
*それに大事なことは、漁業補助金の禁止は報道されたが、
農業、医療、国立大学などに出される補助金も
日本政府は自由に決めることはできなくなる。 食の安全も守れない｡
●NHKラジオで、堤未果さんがTPPのISD条項を正しく解説。
http://richardkoshimizu.at.webry.info/201506/article_155.html
「IDS条項はTPPへの出資比率の多い企業が
相手国家を訴え法律変え制度を破壊することも可能である。」
どのように対処すればいいかの質問に対し「TPPから抜けるしかない」
●TPP=ISD=NWO
http://richardkoshimizu.at.webry.info/201505/article_99.html
●TPPの最大の狙いは「医療」 日本を襲う医療費高騰
http://richardkoshimizu.at.webry.info/201505/article_105.html
コメント
*ハラ 2015/10/06 より抜粋、
●TPP交渉、日米など参加12カ国が大筋合意＝米国ネットは批判の声
「経済における不正と大企業の権力がますますはびこることになる」
「抗議すべき」
「米国民はTPPを望んでいない。私たちは抗議すべきだ」
「米国の中間層はオバマ大統領によって売られてしまった。
サンダース議員を大統領に！」
「これで米国の雇用がさらに失われていくことになる」
「ギロチンの刃を研いでおくべきだよ。
米国の中間層はとどめを刺されるということだ」
「自分の選挙区の議員に、TPPに反対する立場を知らせるべきだ」
「よく覚えていないけれど、
私はたぶんTPPを理由にオバマ氏に投票したんだと思う」
「民主主義を売り渡してしまったんだと思う」
「素晴らしいね。経済における不正と
大企業の権力がますますはびこることになる」
*内田聖子/Shoko Uchida @uchidashoko
TPP閣僚共同記者会見終了。
全体の印象としては､具体的な話はなく､
今回で「大筋合意」したと言わなければマズイ､という中で
ひねり出された合意であると思います｡
閣僚自らもいうようにprinciple agreement(原則としての合意)であり､
テキストも交渉課題も残っている｡
様々な側面があります｡
例えばバイオ薬品のデータ保護期間の問題で､米豪は8年で決着したようですが､
では､チリやペルー､マレーシアはどうなったのかは､
閣僚記者会見では明らかにされていません｡
それらの国が簡単に受け入れるとは思えません｡
当の米国自身､今後国内で企業や議員と相談したりバトルをするわけです｡
つまりこの時点では「主要な課題で主要な国が概ね合意をした」
という程度ではないでしょうか｡
これ自体は､交渉プロセスの一つですが､それをどう名づけるのかという時､
意図的なミスリードが生まれるのだと思います。
農水省のHPには､速報で「TPP農林水産物市場アクセス交渉の結果」が掲載｡
閣僚記者会見前の掲載かは不明｡
なんだか素早いですねぇ。
これに基づき､早く対策を､来年度の予算化して､
農業者に､参院選でも自民党を支持してもらわないといけないからです｡
http://www.maff.go.jp/j/kokusai/tpp/pdf/tpp_1.pdf
「大筋あるいは原則合意(=Broadly / Principle agreement)」 と
「最終合意(Final Agreement)」は違います。
最終合意ということはすなわちテキストが完成していることです。
両者の間には様々なプロセス(各国間や国内調整)が必要で時間を要します。
今回交渉が進んだのは事実ですが
果たしてすべての国・分野での「大筋合意」なのか。
一部メディアの「TPPは完成！」というトーンはミスリードと思います。
だいたい「大筋合意」の中身が説明され、
それが公約(自民党決議)に違反してないか検証する前に
「できたできた～」というのはおかしいでしょ。
*DD51 1043 2015/10/06
今回のＴＰＰ大筋合意の件ですが、
甘利の「大筋合意フライング」報道を見せ付けられました。
日本政府だけが一番必死だったようですが、この件について、
Twitterで拾い上げた情報に基づいて、次のように愚考しています。
まず、アトランタでの閣僚会合は、
日本が安保法を成立させた「ご褒美」と考えることができます。
米国も含め他の国は本当は乗り気でなかったそうですが、
甘利がダダこねて仕方なく会合を持たせてやることになった経緯のようです。
次に、今回の閣僚会合での「大筋合意」を土産に、
来年参院選での飴玉にしようということでしょう。
これで何とか自民党を勝たせようという魂胆でしょう
（もちろん「Ｂチーム」の民主党にダメ野党を演じさせるなり、
不正選挙の手口も使うでしょう）。
日本の農業壊滅につながるというのに、農水族が一番喜んでいる
とのことで奇妙ですが、おそらくカネがもらえるからなんでしょうね（笑）
*芭蕉 2015/10/06
大筋で
繕うほかない
ＴＰＰ(ＮＷＯ)
木馬から
足が出ている
ＴＰＰ
ポール・デルヴォー、二枚目、
「トンネル」 1978年 です。
ノーベル賞は、別名「偽ユダヤ貢献賞」ともｗ
◆http://blogs.yahoo.co.jp/hisa_yamamot/35323044.html
新ベンチャー革命 2015年10月6日 No.1229
◎大村博士がノーベル賞をもらったので
日本国民の国富が100兆円規模で米国に移転される可能性大：
今秋にFRBが利上げすると 円株同時安の悪夢に襲われる
より抜粋、
１．ノーベル賞受賞の決まった大村博士は稀に見る大物日本人だった
（略）
２．日本人がノーベル賞を受賞するとき、日本から巨額の国富が米国に移転される
昨年の今頃、青色LED研究の日本人3人がノーベル賞を受賞していますが、
日本人がノーベル賞をもらうと決まって、日本国民の国富が米国移転されます。
本ブログの見方では、日本人がノーベル賞をもらって、
日本国民が大喜びしているスキを突いて、ノーベル賞を仕切る欧州寡頭勢力
（ただし、ノーベル賞経済学賞を除く）は、
日本国民の国富をごっそり持っていくと観ています。
なお、本ブログでは、米国中央銀行FRBの主導権を握っているのは、
本ブログのメインテーマである米国戦争屋ではなく、
そのライバル・欧州寡頭勢力と観ています。
したがって、日本から米国政府に日本国民の国富が移転されるとき、
それは実質的に、米国政府にドル紙幣（私幣）を貸し付けて儲ける
欧州寡頭勢力(金貸し)の利益となります。
本ブログでは、ノーベル経済学賞を牛耳っているのは米戦争屋ボス・RF財閥と観ていますが、
その他のノーベル賞は米戦争屋のライバル・欧州寡頭勢力(欧米銀行屋)が握っていると観ています。
したがって、彼らにとって、日本人に、経済学賞以外のノーベル賞を与えるときは、
日本国民の国富が、欧州寡頭資力の私有物である米FRBに移転されることになります。
ちなみに、昨年2014年10月に日本人がノーベル賞を受賞した際、
100兆円規模の日本国民の国富が米政府に移転されています。
要するに、アベノミクスというのは、実質的に、米政府の財政救済のためです。
その結果、米政府にドル紙幣を貸している米FRBの所有者・欧米銀行屋
(一部、米RF財閥系金融機関含む)が潤うわけです。
３．今年も日本国民の国富が米国政府の財政救済に使われるのか
去年に続いて、今年も日本人がノーベル賞をもらうということは、
またも、日本国民の国富が、米政府救済のため移転される可能性が大ということです。
ところで、われらの年金積立金がGPIFを通じて株式市場に投入され、
株価が上昇、日経平均株価が今年半ば2万円台をつけました。
その後、株は下落、1万8000円台に落ちています。
そして、日本の株の時価総額は600兆円規模ですから、
株価10％の下落にて、60兆円規模が動いています。
要するに、60兆円は空売りを仕掛けた米外資の儲けとなっている可能性が高いのです。
日本政府はそれを知っていて、年金積立金を株投資に回して、米外資をもうけさせています。
ちなみに、GPIF資金の運用受託機関には外資が含まれています。
ところで、日本の株式市場の空売り比率は40％に達しています。
つまり、日本の株式市場は空売りとデリバティブを駆使する外資に乗っ取られている
と観られます。
したがって、簡単に言えば、今年の夏、ゴールドマンサックスなど外資は、
最大60兆円規模の空売り利益を得ている計算になります。
ちなみに、昨年はアベノミクスという国民だましで、
100兆円規模の日本国民の国富が米国に移転されています。
このことから、今年も日本人がノーベル賞をもらったので、
最低でも100兆円規模の国富移転が起こされる可能性が大です。
本ブログでは、欧州寡頭勢力の雑誌・エコノミスト表紙の2015年黙示画から、
2015年中に、中国の金融パニックに次いで、
日米同時金融パニックが起こされると読んでいます。
ちなみに、米FRB議長のイエレンは今年中に利上げすると表明していますが、
もし、FRBが利上げすれば、日本で暗躍している米外資によるキャピタル・フライトが起きて、
100兆円規模の円資産が失われる可能性は非常に高いでしょう。
なお、上記の予測の根拠となった英経済誌・エコノミスト表紙の2015年黙示画は、
この7月に発生した上海株式市場のバブル崩壊パニックをズバリ予言しています。
この黙示画によれば、米FRBもパニックを起こすと予言しています。
◆http://d.hatena.ne.jp/kawasimanobuo/20120802/p1
ノボ村長の開拓日誌 2012-08-02
◎「消費税」より「トービン税」に賛成
どうしてこんな「銭まみれ」の世界になってしまったんでしょう？
その原因はまちがいなく「金融グローバル化」にあるでしょう。
ならばそこの改善をもっとしっかり考えないといけないのでは？
▼http://cdn-ak.f.st-hatena.com/images/fotolife/k/kawasimanobuo/
20120802/20120802111126.jpg
いつも「付け」は弱者が払うことになるようです。
脅かされながら、しぶしぶ。
「国が破綻しますぞ！ 社会保障がなくなりますぞ！」
それで「消費税増税やむなしか。。。」になります。
そういう選択肢もありとは思いますが、私たちの負担がせっかく増えるんだから、
この際もう少し根本的な問題についてあれこれ考えること、
他の案を探すことって大事じゃないでしょうか？
私もみんなも「家畜」かもしれないが、
家畜だってたまには「野性」を取りもどさなくちゃ！ 自分の脳味噌に。
こんなコラムを読みました。
第三は、トービン税の実現にある。
1981年にノーベル経済学賞を受賞したジェームス・トービンは、
為替投機の抑制のために外国為替取引に対して定率の税を課す
トービン税を提案している。
毎日36兆円売買される日本円の外国為替に1%の税金をかけるだけで、
日本政府は年間132兆円の税収を得ることができるのである。
現在の国税と地方税を足しても100兆円である。
消費税を1%上げても2兆円である。
経済の不安定要因の本質は、金融のギャンブルにある。
投機を抑制することにより、世界経済は実体経済で動く。
市場経済には限界がある。
故に、余りにも無謀な投機による市場経済を抑制するトービン税の導入により、
日本経済の復興と世界経済の秩序が構築されるのである。
日本は余りにも急速に資金を蒸発させたが、
トービン税の導入により、それを取り戻すことができるのである。
→リカード、フリードマン、トービンの視点を活用せよ
☆http://www.yorozubp.com/2011/2012/07/0720.html
詳しい経済学の話はわかりませんが、
ニクソン政権の「変動相場制」移行以来、
「金」が「デジタル数字」に変わってしまいました。
「実物」を「金」で交換する「商人」の世界から、
「デジタル数字」を「キーボード」で扱う「ゲーマー」の世界へ様変わり。
「デジタル数字」は休みなく猛烈な速度で「巨竜」のように
全世界を跳梁跋扈（ちょうりょうばっこ）しています。
（まるで放射能みたいです。。。）
行き過ぎた「マネー経済」が現代の様々な重大な危機を生んでいるんだ、
と悟らなければ、私たち「家畜」はまもなく「食肉」になってしまうでしょう。
どうしたらこういう根本問題にメスを入れられるのでしょうかね？
以下ご参照！
ポール・デルヴォー、三枚目、
「行列」 1963年 です。
ユダ米の惨めな凋落ですなぁ、
◆http://my.shadowcity.jp/2015/10/post-7958.html#more
ネットゲリラ (2015年10月 7日2)
◎爆弾低気圧
「シリアは絶好の空爆日和」と、
ロシアの国営テレビが放送しているというんだが、まぁ、
ずいぶんと余裕ですねｗ アメリカがダメダメだったのは、
イラクであれだけ大騒ぎしたのに、結局、手足となって動いてくれる
アメポチ連合を作れなかったところにある。
その結果が、アメポチが未来に絶望して中東から一斉に逃げ出すという、
難民ブームですｗ
☆http://www.afpbb.com/articles/-/3062347
AFP 2015年10月06日
◎「シリアは絶好の空爆日和」 露国営テレビが天気予報
【10月6日 AFP】ロシアの国営テレビは3日、10月のシリアの天気は
空爆にぴったりだとする天気予報を放送した。
ロシア軍のシリア空爆を後押しする国営メディアの報道姿勢は
新たな段階に突入したようだ。
国営のニュース専門チャンネル「ロシア24（Rossiya 24）」に登場した
女性気象予報士は視聴者に向けて、10月のシリアの天気は
「（軍用機の）出撃には理想的です」と語った。
気象予報士は「飛行気象」という見出しと共に
爆撃機の画像が表示された大きな画面の前に立ち、
真面目な表情で空爆には絶好の天候になると語った。
薄雲がかかるものの「飛行の妨げにはならず、
兵器の照準システムにも影響しない見通し」だという。
スタジオの大きな画面に気象情報や国防省が公開した空爆の映像などが
映しだされていくのに合わせ、気象予報士は
「空爆の開始時期はとてもうまく選ばれたと専門家も言っています」
などと解説した。
ロシア24はロシアが空爆を開始した翌日の今月1日にも、
シリアでは安定した気象条件が続くという天気予報を放送していた。
ツイッター（Twitter）のあるユーザーは
「今日からシリアはロシア国内の一地域になった。
だから天気予報にも含まれるのさ」と投稿した。
アメリカが、一緒に戦ってくれる有志連合を現地で集めても、50人しか集まらないｗ
武器を渡すと、持ったまま逃げて、寝返ってしまうｗ
じゃあ、何故、ロシアはうまくやってるのか？
そら、イランと一緒にやってるからだ。
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ISはどの国から見ても悪だから攻撃しても文句言われないし
練習にちょうどいいよな
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所により早朝から1000ポンド爆弾がパラつき
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爆弾低気圧の来襲
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難民が急激に増えたのは、アメリカの敗北が決定したからです。
ベトナムが陥落した時と同じ。 ボートピープルとは何だったのか？
アメリカに媚を売っていた連中が、責任取らされるのを恐れて逃げ出しただけです。
今も、同じ事が起きている。それだけ。
コメント
*仕事人 | 2015年10月 7日 | 返信
アメリカに媚を売っていた連中が、
責任取らされるのを恐れて逃げ出してない下痢壺ジャパンはｗ
まだまだ続くのねｗ
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TPPは頓挫確定と観ます。
何度も申し上げておりますが、ユダ米は落ち目の三度笠ｗ
実質破綻して尻に火がつき大炎上中の８９３国家でしかありません。
キムチ臭い買弁ども(政、官、財、カスゴミの)が国民騙して、
必死で貢いできたのだが、もはや病膏肓に入る、長いことはない。