目に青葉?

　画は　Nikolayev Alexander アレクサンダー　ニコラエフ

　1897-1957　　ロシア・アヴァンギャルド　　　　　　作


　　「Road of Life and Death,1924」です。


☆晴れ。

昨日に続き、ロシア・アヴァンギャルド三作です。

まずは、親中ではあるが、いい記事だ、

「脱米」＆「排特亜」が鍵になる、

◆http://www.h5.dion.ne.jp/~chosyu/sensounadodekinunihonreltutounojitujou.html
長周新聞　２０１４年４月２４日付


　　　　戦争などできぬ日本列島の実情

　　　　　　原発５４基抱え食料自給３９％

　　　　　　　米国の盾になる無謀さ


中国や韓国、北朝鮮など近隣諸国との緊張を激化させながら、特定秘密保護法を強行し、
集団的自衛権の行使を叫び安倍政府が「戦争ができる国にする」といって暴走をくり広げている。

米軍の身代わりになって地球の裏側まで「積極的平和主義」で出撃するといい、
いまや「米軍の敵は日本の敵」といった調子でみずから鉄砲玉に名乗りを上げている。

為政者が時代錯誤の進軍ラッパを吹き鳴らし、
その周囲では排外主義を特徴とした右傾化の流れも顕在化しているが、
それにしても現在の日本の国土・国状で戦争ができるのか？　

という問題について考えないわけにはいかない。
東日本大震災で日本社会の脆弱さは浮き彫りになったばかりである。

メルトダウンした福島第一原発だけ見ても手に負えず、
被災地は３年たったいまでも復興のメドすらたたない。

統治能力のない政治家や“戦争を知らない子どもたち”が戦争熱にかられる一方で、
この連中のおかげで戦火に投げ込まれたのでは、
多くの国民にとってたまらない関係を浮き彫りにしている。

　
☆国土を廃虚に導く売国政治

戦争といったとき、戦争体験者から一番にあげられるのが食料の問題だ。

軍隊が戦争をするにしても、近隣の国国と関係を断てば、
これまで輸入されていた食料が入らなくなるという事態が当然起こる。

戦時中、志願して海軍に入隊した８７歳の男性は、
「戦争というのは武器のよしあしだけで勝敗が決まるものではない。
国土、人口、食料、エネルギーなど、国と国との総合力の勝負になる」と強調する。

かつての戦争で大陸へと侵略した日本は、広大な中国で民衆の抵抗にあって行き詰まり、
戦線を拡大するなかで、あっという間に食料補給もできなくなった。
孤立した侵略軍隊の弱さを突きつけられることとなった。

腹が減って戦争どころでない状況はその後の太平洋戦争でも同じで、
南方の戦線では多くの兵士が餓死や病気で死んでいき、
国内でも男手が兵隊にとられたために食料生産も工業生産も残った女子どもの肩にかかり、
縮小していった。

下関市内に住んでいる高齢の漁業男性は
「戦争が始まるころ、うちの浜だけでも１５０人くらい漁師がいて、
魚も豊富にとれていた。戦後も１００人はいたが、今はわずか２０人程度になってしまった。
そのうち実際に漁師をしているのは５、６人くらいだ。
沿岸開発などで地形が変わったり、さまざまな要因がからみあって魚もとれなくなっている。
今近隣の国とケンカして戦争でもしようものなら、国内の食料をまかなうだけの体力はない。
下関だけを見ても百姓も漁師も減っているのに、戦時中以上の食べ物をつくれるわけがない」
と話す。

体験者は「戦時中は食べる物がなかった」と口口に語る。
毎日の食事は、サツマイモやコメがわずかに入ったおかゆばかりで、
子どもたちはいつもお腹をすかせていた。

だが戦前はそれでも農業者は約５５０万戸・１４００万人という規模が長らく維持されていた。
現在、機械化や大規模化が進んだといっても農家は約２６０万人まで減少しており、
食料自給率になると３９％まで落ち込んでいる。　穀物自給率は３０％を切った。

直接食べるものだけでなく、畜産の飼料に使われるトウモロコシや大豆などは
９割を輸入に頼り、魚介類も養殖用飼料の原料にいたるまで輸入物に依存している。
それらを勘案すると自給率は３９％よりもまだ低いのが実態だ。

毎年約５５００万?もの食料を輸入しつつ、その３割に上る量が廃棄処分されて
輸入依存の食卓が成り立っている。一見食料があふれているように見えるものの、
ひとたび事が起きれば日本は飢餓の国になっておかしくない。

４割に満たない食料自給率で国民のおよそ６割（７０００万人）が飢え死にしなければならない
土壌が横たわっている。産地から離れた首都圏など都会ほど脆弱で、
東日本大震災でも買い占めが起きれば短期日でスーパーやコンビニの棚は空っぽになる
ことが証明された。産地―製造―流通―販売の過程に変動をきたせば、
たちまち食料事情は麻痺することも明らかになった。

「毒餃子」騒ぎがあった中国との関係だけ見ても、食品メーカーが進出して
早くから国内販売用に工場生産してきたし、野菜なども中国産への依存度は高い。
食卓に並ぶノリも中国現地生産が増え、フグなど魚介類の養殖も相当に依存している。
みな商社がかかわって作り上げてきた仕組みだ。

敵対的な関係が強まり、仮に戦争にでもなれば、これまで海外投資してきた
それら工場等の設備や現物資産は没収されることが避けられない。
１３億人の中国市場を狙ってきた製造系の大企業も同じで、工場群を手放すだけでなく、
みずから販売先としての巨大市場を投げ出すことにもなる。

天然ガスや穀物を依存しているロシアとの関係、エネルギーを依存している中東との関係など
世界各国を相手に米軍の下請になって出撃した場合、どのような影響が跳ね返ってくるのか、
親日的といわれた国国との関係まで清算して、いったい何が国益になるのか考えないわけにいかない。


☆原発は福島で手一杯　ミサイルなくとも爆発

福島原発事故は３年たった今も大量の汚染水をはじめ解決のめどはたたず、
いまだに福島だけでも１４万人が避難生活を送っている。

事故によって明らかになったのは、原子炉容器は頑丈であっても、
そこにつながっている配管や電源系統が破壊されればメルトダウンまでいたること、
さらに各原発には数千本もの使用済み核燃料が保管されていることだった。

福島第一原発は廃炉までに３０〜４０年かかるといわれ、
１日に約４０００人の作業員が作業に従事している。
原子炉建屋の爆発など被曝線量が高かった初期に携わったベテラン作業員が、
年間被曝限度である５０?シーベルトをこえて次次に現場を離脱していったのをはじめ、
全国の原発で再稼働のための工事が一斉に始まり、
関連会社の作業員がひき抜かれていくため現場は素人集団ばかりになって
ミスや事故が頻発するようになっている。

安全神話で人人を欺いてきたが、いざ事故が起きれば「直ちに影響はない…」をくり返すばかりで、
手がつけられない科学技術だったことが暴露された。

原発はミサイルで狙われなくても、電源喪失で爆発事故までつながることを福島事故は示した。

米軍のアジア最前線基地に名乗りを上げて標的になるなら、これが狙われてもおかしくない。
米国本国に向けて飛んでいくミサイルを日本領土から撃ち落とすというなら、
なおさら日本列島は標的にされうる。

国内に５４基あるうちの１、２基で福島と同じような状態が作り出されれば、
作業員の確保どころではない混乱になる。

自給率は僅かなのに食料まで汚染され、さらに
「男手は戦地にいって足りないので、原発事故処理は女子どもで」というのも、
いかにバカげた世界かいうまでもない。

狭い国土に５４基もの原発を抱え、大量の核廃棄物を埋蔵している日本列島を舞台にして、
戦争などとてもできないことを示している。

原爆を投げつけなくても電源喪失で原爆の何千倍、何万倍という大惨事を生み出しかねない代物を
全国に点在させており、この状況下でミサイル戦争の前面に立つなど、
アメリカ大陸から日本列島をながめているか、
海外に逃亡・避難先を確保している者以外には考えつかないことだといえる。

原発だけではなく、数年前に爆発・火災事故を起こした三井化学大竹工場では、
住宅地からわずか５０?ほどの敷地内に、劣化ウランを含んだドラム缶３３７０本分も保有していた
ことが明らかになった。

国内の大手製造業の敷地内や米軍基地にはどこにどんな物が保管されているかもわからない。

三井化学は下関工場でも爆発事故を起こしたが、ミサイルで攻撃されなくても
最近は各地の工場が次次に爆発事故を起こしている。

危険物をとり扱っているコンビナート群が全国にあり、さらにＬＰＧといった
天然ガスの貯蔵施設も爆発事故が起きれば大惨事になりうる危険性をはらんでいる。

戦争できるような国土でないことは、だれの目にも明らかとなっている。

攻めることばかり願望して、攻められることを何ら想定していないか、脳天気かいずれかで、
終戦間際にくり広げられた米軍による全国空襲の二の舞が起きたなら、
当時どころではない焦土となることは疑いない。


☆東京一極集中の弊害　麻痺する道路や流通網

東京一極集中が進み、政治、経済、統治機構などあらゆるものの心臓部が
みな東京に集積している。流通システムや金融、通信、交通も含めて、
東京に本社機能やシステムが集中しているため、首都圏が麻痺しただけでも影響は計り知れない。

東日本大震災でも、地震被害は東北地方よりも小さかったはずなのに、
大混乱に陥ったのが都心部だった。すべての鉄道網がストップして東京都で約３５２万人、
神奈川県で約６７万人、千葉県で約５２万人、埼玉県で約３３万人、茨城県で約１０万人と、
合計約５１５万人が帰宅困難者になった。

渋滞が起こって救急車や消防車の到着が遅れたり、食料や水を求めた人人が
スーパーやコンビニに殺到して、あっという間に食料不足が生じる事態に直面した。

地方がなければ食べ物も水も届かない都心部の弱さと、
そこにすべてが集中しているリスクの高さが浮き彫りになっている。

道路交通網といっても笹山トンネルが崩落しただけで大混乱が生じることとなったが、
高速道路も一箇所が通行できない状態に陥れば、たちまち流通機能が麻痺したり、
人、モノの流れに影響を及ぼすことは既に経験している。

鉄道、新幹線、橋なども同じで、仮に攻撃を受ければ、その瞬間から
食料その他の移送が滞り、分業体制によって成り立っている工業生産も
サプライチェーンが崩壊する。

電力送電網や水道、ガスといったライフラインが支障をきたせば、
その生活力の違いから見ても六九年前以上に国民生活にもたらす影響は大きい。

非常時に国民を動かしていくのが地方自治体なのだといって、この何年間かは
国民保護法にもとづいてミサイル攻撃などに備えたマニュアルを作成してきた。
だが、市町村合併で広域になったうえに職員が減らされ、通常業務をまかなうので手一杯。
非常事態が起こっても狼狽するしかない。
市によっては総合支所に数人しか職員がいないところも多いうえ、
旧市から地名のわからない職員が異動してきたりで、集中豪雨でさえも対応できない。
さらに合併で切り捨てられた中山間地では地場の土木業者も淘汰され、
災害ですら夜中にかけつけて土嚢を積み上げてくれる人手がいなくなっている実情がある。

社会的には医師も看護師も、医療機関も不足しているもとで、とても戦争どころではない。
平時の病人を診るだけでも大変で、「フィリピン人看護婦を育てよ！」と国が旗を振っている。

また、少子高齢化も深刻でどの街も高齢者ばかりである。
数少ない若者を肉弾に駆り立てて、銃後の守りは年寄りばかりという状況も起こりうる。

戦後６９年を経て、日本社会はその生活環境も含めて、焦土のなかから人人が立ち上がり、
築き上げてきた努力のうえで高度な発達を遂げてきた。

六九年前と同じ調子で戦争をしようにも、
いまや戦争などできる環境ではないことは歴然としている。

米国にそそのかされて近隣諸国と武力衝突するしかないような喧嘩腰外交をやったり、
世界のなかで浮き上がっていくことがいかに愚かな道であるか示している。

日本列島を火の海にしても痛みをともなわないのが米国で、
まさに米国本土防衛の盾として前面に立たせ、
財政難で米軍が縮小を余儀なくされている折に集団的自衛権を行使させて
自衛隊を駆り出そうとしている。

米国の国益のために日本列島を差し出し、廃墟にさせかねない売国政治との
全国的斗争が迫られている。

安倍政府のもとであらわれている戦争政治というのが、
いかに無謀で無責任極まりないものかを示している。



画は、Lysenko Vasiliy 　ブァシリー　ルイセンコ

1899-1970s?　　ロシア・アヴァンギャルド　　　　　　作



「雄牛　Bull. 1920s.」です。



◆http://richardkoshimizu.at.webry.info/201404/article_259.html
richardkoshimizu's blog　2014/04/26
◎自民、徴兵制検討を示唆　５月めど、改憲案修正へ


金融ユダヤ隷属の安倍偽政権が、ついに「世紀の蛮行」に走り始めました。

「徴兵制検討」です。

日本の経済を弱体化させた挙句に

日中戦争へと誘導したい金融ユダヤ人は、徴兵制をしくことで国家統制を計りたい。

衆参不正選挙で政権を詐取した今しかできない蛮行です。

次の選挙までにありとあらゆる売国政策を安倍人間のクズ晋三にやらせようとしている。

今、日本で一番覚醒度の低い１０代、２０代の若者が、

この自民党の蛮行で尻に火がついて覚醒へと向かっていくことでしょう。

徴兵年齢の子供を持つお母さん方は、決して黙ってはいません。

これはユダヤ裏社会の「自殺行為」であると考えます。

覚醒に火をつけてくれます。　ありがとう。　情報感謝。


☆http://www.47news.jp/CN/201003/CN2010030401000592.html
共同通信　2010/03/04
◎自民、徴兵制検討を示唆　５月めど、改憲案修正へ


自民党憲法改正推進本部（本部長・保利耕輔前政調会長）は４日の会合で、
徴兵制導入の検討を示唆するなど保守色を強く打ち出した論点を公表した。

これを基に議論を進め、０５年に策定した改憲草案に修正を加えて、
憲法改正の手続きを定めた国民投票法が施行される５月までの成案取りまとめを目指す。

参院選を視野に、離反した保守層を呼び戻す狙いとみられる。
ただ０５年草案も徴兵制には踏み込んでおらず、
「右派」色を強めたと受け取られる可能性もある。今後党内外で論議を呼ぶのは必至だ。

大島理森幹事長は４日夜に「論点は他の民主主義国家の現状を整理したにすぎない。

わが党が徴兵制を検討することはない」と火消しを図るコメントを発表した。

論点では「国民の義務」の項目で、ドイツなどで憲法に
国民の兵役義務が定められていると指摘した上で
「民主主義国家における兵役義務の意味や軍隊と国民との関係について、
さらに詰めた検討を行う必要がある」と記述。


コメント

*穂咲青二才　2014/04/26

　　これは、2010年3月4日共同通信の記事ですね。

　　徴兵制は、全盛期の橋下氏もよく言っていました。
　　ヘリテージ石原も。
　　「徴兵制度＝奴隷制度」です。
　
　　人間の意思の自由を奪って拘束し、殺人奴隷として使う。
　　封建時代ならいざ知らず、それを現代の「民主的な国家」がやる。
　
　　野田の3党合意蛮行以降、
　　「民主主義＝多数決」が完全に通らなくなった日本の政治。
　　安倍偽総理は国債を乱発して毎月7兆円ずつ日銀に買い取らせたうえで、
　　消費税はどんどん上げる。
　　法人税は下げる。
　　外国にどんどんお金をばら撒く。
　　公務員給与を上げて協力させる。
　　最終的に、国債のつけは国民負担。

　　底なしのバカの安倍なら今、本当に徴兵制を言い出すかもしれません。
　　だが、この国の一体誰が、バカの奴隷に甘んじられよう。
　
　　ユダヤ人の考えることは本当に汚い。
　　それに乗っかる各国のマイノリティたちも本当に汚い。


*あのねあのね　2014/04/26

　　徴兵制を止めた国がアメリカ合衆国（超訳）で、
　　国を壊したベトナム戦争当時は徴兵制だった。
　　ベトナム反戦デモで帝国内が大変な事になり、麻薬が蔓延した。
　　そしてベトナム侵略戦争には負けた。
　　朝鮮戦争だけではなくベトナム戦争でも日本にお金が沢山落ちた。
　　サイゴンの大統領宮殿の映画室の映写機は日本製だし、
　　調理室のプロパンガスボンベは日本製だ。
　　日本も徴兵制にすると、侵略戦争に加担して麻薬が蔓延し国は崩壊するだろう。
　　国力の無さで戦争には負ける。
　　その時に元首化された天皇陛下は処刑され、皇室は完全に廃止だ。
　　それが徴兵制と合わせた天皇陛下の元首化計画の目的だ。
　　元自衛隊で保険会社で保険給付の調査員をやっていた人と話をしたことがある。
　　日本が第二次大戦に負けた理由は日露戦争の勝利だそうだ。
　　慢心した日本人は馬鹿が増えて傲り高ぶり戦争に負ける道を選ぶのさ。


*palm4　2014/04/26

　　ご主人様にシナリオをいただいて、その通りに進めているだけです。
　　不正選挙で政権を取り、
　　国民に選ばれてもいないキムチ野郎を総理大臣にした時点で、
　　憲法改正→徴兵制→日中戦争が決まっていたのだと思います。
　　すでに日中戦争勃発の日時は決まっていて（xxxx年xx月xx時46分）、
　　そこから逆算して政権交代の必要があったために不正選挙を行ったのです。
　　手段は選びません。今後は世論に徴兵制の必要性を納得させるための出来事
　　（国境紛争や国内テロなど）が引き起こされる可能性があるので
　　十分な警戒が必要だと思います。すでに映画「永遠の０」や
　　「進撃の巨人」など　大切なものを守るために犠牲になることを美化するものが
　　広告代理店によって大衆文化に仕込まれています。また、
　　自衛隊の広報番組も以前より着実に増えています。
　　常に戦争の敵は国外ではなく国内にいることを肝に銘じましょう。
　　いつの時代も戦争は国外勢力に操られた
　　（戦後の利権を約束された売国奴や売国企業）売国奴によって引き起こされるのです。


*ﾍﾞﾝｼﾞｬﾐﾝ・ｺｼﾐｽﾞ派　2014/04/26

　　日本の自衛隊『ｲﾗｸ派遣隊員』が帰国後に２８人が自殺していた。
　　恐怖と緊張感が解けず精神不安や睡眠障害。
　　自衛隊が経験したもっとも有事に近い任務といわれた自衛隊のｲﾗｸ派遣は
　　2003年１２月〜2009年２月。あと、当時の内閣は、嘘をついていた、
　　非戦闘地域ではないと言っていたが、実際は、戦闘地域だった。
　　たしか、小泉内閣だったかな？




画は　Korovay Elena　エレーナ　コロヴァイ

1901-1974　　ロシア・アヴァンギャルド　　　　　　作　



「染め物職人　Dyers.1932」です。




「大きな力が動いている」、

◆http://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/201404250000/
櫻井ジャーナル　2014.04.25
◎米国の政府や有力紙が偽情報を流しても気にしないマスコミが
　ひとりの研究者を攻撃する胡散臭さ


フォトショップを使って写真を偽造し、無関係な写真を持ってきて虐殺を演出する常習犯がいる。
アメリカの支配層、あるいはその手先たちだ。

多くの場合、その目的は軍事侵略、戦争を正当化することにある。
そうした行為を「西側」のメディアは無視する。特にひどいのが日本のマスコミだ。

そのマスコミがひとりの研究者をバッシングしている。

論文に不適切な写真をミスで載せ、一部の文が「コピペ」されているというのだが、
論文の本質には関係のない部分のようで、大騒ぎするほどの問題とは思えない。

それほどミスが大問題だというなら、ウクライナの軍事的な緊張を煽るために
インチキ写真を意図的に掲載したニューヨーク・タイムズ紙、
その記事に同調して偽情報を流しているアメリカ政府を攻撃するべきだろう。

本ブログでは何度も書いていることだが、ユーゴスラビアにしろ、アフガニスタンにしろ、
イラクにしろ、スーダンにしろ、リビアにしろ、シリアにしろ、そしてウクライナにしろ、
メディアは嘘をつき続けている。

日本にも「ノンフィクション」に分類されている多くの本が出版され、記事が掲載されているが、
その大半には「注」や「索引」がなく、無断引用のオンパレード。それが日本の「言論界」だ。

以前、ある有名週刊誌の編集長に記事の事実関係が間違っているのではないかと質問したことがある。
それに対する回答は「あなたも面白おかしく書くでしょう」だった。

「読者受け」するように事実を曲げて書くということだろう。
そうしたマスコミが誰かをバッシングする場合、
その裏では碌でもないことが起きている場合が多い。


バッシングされている研究者とは、言うまでもなく、理化学研究所の小保方晴子。

論文の中身について論評する能力はないので触れないが、
一連の出来事を見ていると胡散臭さを感じて仕方がない。
この研究を安倍晋三政権が利用しようとしていたかどうかは胡散臭さに関係のない話だ。

伝えられているところによると、小保方が理研でSTAP細胞について研究を始めたのが2011年、
13年3月に論文をネーチャー誌に提出、
　☆http://www.nature.com/nature/journal/v505/n7485/full/nature12968.html
　◎Stimulus-triggered fate conversion of somatic cells into pluripotency
　　* Haruko Obokata,1, 2, 3,
　　* Teruhiko Wakayama,3, 8,
　　* Yoshiki Sasai,4,
　　* Koji Kojima,1,
　　* Martin P. Vacanti,1, 5,
　　* Hitoshi Niwa,6,
　　* Masayuki Yamato7,
　　* & Charles A. Vacanti

4月にユニットリーダーに就任、12月に査読を通過、今年の1月30日に論文が掲載され、
2月上旬には写真のミスが指摘されたという。
研究開始から論文の掲載まで約3年間。

中部大学の武田邦彦教授も指摘しているように、複数の専門家が様々な形で3年にわたってチェックし、
見つけられなかったミスを1週間ほどで部外者が指摘するのは不自然だ。

巨大な利権が絡んでいるだけに、なおさら胡散臭く感じられる。

しかも、医学界や医薬品業界には闇の歴史がある。

情報機関や軍とも密接な関係にあるのだ。例えば、戦争中、
日本は中国に「関東軍防疫給水部本部」、いわゆる「満州第731部隊」を置いていた。
生物化学兵器の研究開発における実験部隊で、
その背後には軍医学校、さらに医学界が存在する。

日本が生物化学兵器の研究開発を始めたのは1933年。当初は「加茂部隊」、
ついで「東郷部隊」に名称を変更、1941年から「第731部隊」と呼ばれるようになる。

この部隊を率いていたのが京都帝国大学医学部出身の石井四郎中将。
敗戦後、CIC（米陸軍対諜報部隊）の尋問を受けるが、
すぐにG2（情報担当）の部長だったチャールズ・ウィロビー少将と親しくなり、
米陸軍で生物化学兵器を研究していた
キャンプ・デトリックからきた研究者へ情報を提供することになった。

その一方、アメリカの生物化学兵器を扱う部隊が厚木基地からほど近い倉庫で活動を開始、
後に同部隊は丸の内の三菱ビル内へ本部を移す。
1970年代になるとウィリアム・コルビーCIA長官は、アメリカが1952年、つまり朝鮮戦争の最中に
生物化学兵器を使ったと認めている。

朝鮮戦争が勃発すると、石井四郎の側近だった内藤良一が「日本ブラッドバンク」を設立、
「第731部隊」の部隊長だった北野政次が顧問に就任した。
同社は1964年に社名を「ミドリ十字」に変更、
後に薬害エイズやフィブリノゲン問題を引き起こす汚染薬剤を発売することになる。

「後天性免疫不全症候群（Acquired Immune Deficiency Sydrome）」の頭文字をならべて
エイズ（AIDS）と名付けられた。この名称からわかるように、人の免疫細胞が破壊される病気だ。

実は、1969年6月にアメリカの国防総省国防研究技術局のドナルド・マッカーサー副局長は、
伝染病からの感染を防ぐための免疫や治療のプロセスが対応困難な病原体が5年から10年の間、
つまり1974年から79年の間に出現すると「予言」、
この証言からエイズは生物兵器だという説が出てくる。

エイズの存在が公的に認められたのは1981年のことで、実際に出現したのはその数年前。
「予言」通りに現れた。

1983年にはフランスのパスツール研究所にいたリュック・モンタニエ教授と
彼のチームが患者の血液からレトロウイルスを発見、LAVと名付ける。

それから1年近くしてアメリカのNIH（国立衛生研究所）で研究していたロバート・ギャロも
エイズの原因を特定したと発表し、それをHTLV-IIIと名付けたのだが、
それはモンタニエから送られたLAVのサンプルから分離したものだったとされている。

その後、フランスとアメリカは、誰が最初にウィルスを発見したかで対立する。
勿論、特許をめぐる利権争いが原因だ。


問題のSTAP細胞も巨大な利権が関係するが、それだけでなくiPS細胞の利権も絡んでくる。

すでにiPS細胞に巨額の資金を投入している巨大資本としては、

絶対にSTAP細胞も押さえておく必要があるだろう。

STAP細胞の研究が間違いだったとしても、放置して置くわけにはいかない。



↑
いろいろハッキリしてきたのではないかな？

いまだ小学生レベルとかバッシングしておる論者が多いがｗ

マスゴミの異様かつ異常な叩きぶりは、すなはち「存在証明」なのですよ。

何もなければ相手にもされんでしょう。