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初雪に?

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 画は鈴木 春信(すずき はるのぶ)

 享保10年(1725年)?〜 明和7年(1770年)     作



  「雪中相合傘」です。 (別刷り合成しました)



☆晴れたり曇ったり。

まずは、ビビらないこと、怯懦にならぬことだ、

ユダメリカが、何ほどのことやある、

◆http://rockway.blog.shinobi.jp/
ROCKWAY EXPRESS
◎アメリカ失業率増加を示す10の事実

▼http://file.rockway.blog.shinobi.jp/c6a1fd16.jpeg
労働世代アメリカ人で職を持つ者の数は10月には58.3%に低下した


◆11月13日

アメリカの経済状況は良くなっていないことは、繰り返しこのブログでも示してきた。
政府の債務だけの問題ではない。アメリカ人全体の貧困化も進んでいる。
フードスタンプを必要とする人々も増加している。
こんな中、株価だけでアメリカの経済状況を見ようとすれば、騙されることになる。

シェールガス革命などと言われ、アメリカの経済が持ち直す傾向もないわけではないが、
まだまだ基本的な部分では経済状況は改善されてないようだ。
以下の記事にある状況なども見ながら、
アメリカ経済状況を判断していくことが必要だろう。

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●アメリカ失業率増加を示す10の事実
☆http://theeconomiccollapseblog.com/archives/
 10-facts-about-the-growing-unemployment-crisis-in-america-that-will-blow-your-mind
【11月10日 The Economic Collapse】


アメリカの労働世代の人々の内、1億200万人もの人々が仕事を持っていない
ことを知っているか? そうなのだ、この数字は全くひどいとは思うが事実である。

現在、1100万人以上のアメリカ人が”正式に失業状態”になっているし、
9100万人が職を持っておらず、彼等は”労働力に数えられていない”人々なのだ。
これらの数字を合計すれば1億200万以上になる。

総合的に言えば、労働世代のアメリカ人で
職の無い人々の数字は2000年から 2700万人増えている。

事態は改善されてはいないのだろうか?

結局、主流メディアは10月の失業率は改善されたという見出しで一杯である。

残念であるが、主流メディアはアメリカ人に対して、真摯では無い。

以下に見るように、アメリカは長期に渡って失業率危機の真っ只中にあり、

事態は先月に比べて更に悪化しているのである。

この日この時代、人々は自分達のことを考えることが絶対的に必要である。

メディアが我々にこれが真実だと示すとしても、

実際にそれが真実なのかは分からないからだ。もしも失業者数が低下しているのならば、

職を持つ人々の労働世代数は増えるはずである。

しかしこれから見ることになるように、そうなっていない。

以下はアメリカの失業危機が増大していることを示す10の事実である。 


 1.労働世代アメリカ人で職を持つ者の数は10月には58.3%に低下した。
   2000年以来でこの数字が最低だった時の数字は58.2%であった。
   つまり、雇用の改善は全くなされていないのだ。
   最後のリセッションの期間、民間の被雇用者数率は63%から59%に下がった。
   またそれは50ヶ月も続いた。
   労働世代アメリカ人で職についている者の数は58%以下にまもなく下がるのではないか?

 2.アメリカ経済は先月、62万3000の常勤の仕事を失った。
   しかし我々は経済は改善されていると聞かされている。

 3.仕事に就いているアメリカ人女性は10月の期間35万7000人減少した。

 4.2013年10月の平均失業期間は2000年10月に比べ3倍近くになった。

 5.アメリカ人で”労働力に数えられていない”人の数は10月で93万2000人増加した。
   つまり、オバマ政権は一月で100万人近い人々がアメリカの労働力から
   ”消滅”したと言いたいようだ。

 6.アメリカ人で”労働力に数えられていない”数は、
   オバマが大統領になって以来、1100万人も増加した。

 7.10月に、アメリカの労働力参加率は63.2%から62.8%に減少した。
   今では1978年以来最低のレベルになった。(以下の図を参照)

 ▼http://file.rockway.blog.shinobi.jp/bf305d75.jpeg

 8.もしも労働力参加率がオバマが2008年に大統領に選出された時と同じであるならば、
   公式の失業率は11%であろう。

 9.仕事をしていても、援助なしで自分と家族を養っていける
   ということを意味するわけではない。
   実際、アメリカでパートタイム労働者の4人に1人は貧困のレベル以下の生活をしている。

 10.2000年1月、労働世代のアメリカ人の内、7500万人が仕事を持っていなかった。
   今日では、労働世代アメリカ人の内、1億200万人が仕事を持っていない。


というわけだが、政治家たちはこれを改善する為に何をしているのだろうか?

この危機を解決するために日夜励んでいるべきではないか?

結局、オバマはアメリカ国民に対して以下のような約束をした。

「皆さんに知っていただきたいのです。仕事を探している人がそれを見つけるまで、
私は休みを取ることはないだろう、ということを。そして、それはどんな仕事でもいい、
ということを言っているのではありません。あらゆるアメリカ人にそれなりの報酬、
それなりの利益、を与えるようなしっかりとした仕事で、
アメリカン・ドリームと言えるような、仕事のことです」

残念ながら、事態はオバマがこの約束をして以来改善されていないのだが、
オバマは大統領になって以来、150回もゴルフを楽しんできている。

一方、仕事が充分にないので、貧困状態にあるアメリカ人の数は増加し続けている。

以前書いたように、最新の発表では、
かつて無かった4970万人のアメリカ人が貧困状態にあるという。

現在では、公立学校の120万人の学生たちがホームレス状態にある。

殆どのアメリカ人が唯一市場に提供せざるを得ないものは彼等の労働である
彼等が仕事を見つけられなければ、自分と家族の面倒を見る手立てはないのだ。

アメリカの中流階級の将来は、まともな仕事の創出に掛かっている。
株式市場を景気づけるために連邦準備銀行が行っている量的緩和を
どこまでやるかということが問題ではないのだ。

アメリカ人はこの量的緩和政策をするのは”経済的刺激”のためだと言われてきたが、
仕事をしているアメリカ人の労働世代の割合は4 年前と比べても低くなっている。
量的緩和は仕事の創出面では全くの失敗なのだ。
そして、それは長期に渡る金融システムに対する途方も無いダメージを与えている。

本当に恐ろしい事は、連邦準備銀行と連邦政府が
できるだけ”仕事を作る”ようにしているはずなのだが、
彼等はそれに失敗している、ということだ。

実際、第二次世界大戦後、リセッション後に雇用の改善がなされていない初めてのケースだ。

そして今や、次の経済崩壊の波が接近してきている。
この波が来れば、何百万ものアメリカ人が職を失うことになるだろう。

従って真実は、アメリカにおける失業危機の始まりに過ぎない、ということなのだ。
事態はまずい状況だが、まもなくもっとまずくなるであろう。


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春信、二枚目、



名作、「笠森お仙 と 袖頭巾(そでずきん)の若侍」です。




キムチ臭い悪党どもの跳梁跋扈、

◆http://asumaken.blog41.fc2.com/blog-entry-10228.html
「日々担々」資料ブログ (日刊ゲンダイ2013/11/7)
◎石原慎太郎が漏らしたNHK築地移転計画その後
 [すこぶる怪しい五輪利権の全貌]


「たぶん、NHKがあそこに移る」

唐突なカミングアウトだった。 06年9月の石原慎太郎都知事の定例会見。
「あそこ」は築地市場の移転跡地を指す。

当時、都が招致を目指した2016年五輪のメディアセンター予定地となり、
超高層ツインタワービルの建設が計画されていた。
五輪後のビルの使い道を聞かれた石原の答えが、冒頭のセリフだ。

NHKは「そんな計画はない」と火消しに躍起となり、
石原発言は「希望的観測」と片付けられた。
ビル建設は民間資金を活用する計画で、
五輪後の入居先が早めに決まった方が交渉を進めやすかったためだ。

この築地移転案について、今もNHKは「検討したことはない」(広報局)と回答する。
だが、石原都政の元幹部は、「NHKから非公式の打診はあった」と打ち明ける。
元幹部はこう付け加えた。
「渋谷区神南のNHK放送センターの敷地と、築地のタワービルの敷地を交換し、
NHK跡地は都の防災拠点にするシナリオを描いていました」

在京キー局は大半が新社屋を建てたばかり。
メディアセンターに居抜きで入居できる放送局は限られる。
石原にとって、NHKの打診は渡りに船だった。また、NHKと東京五輪は因縁深い。
渋谷の放送センターの前身は、1964年の五輪の国際放送基地。
五輪後に国から払い下げを受け、増築を重ねたものだ。

再び東京で開かれる五輪に絡めて、老朽化する放送センターを低コストで移転させたい。
そんなNHKの期待をしぼませたのが、豊洲の土壌汚染問題だ。
これによって築地市場の移転が遅れ、16年までのツインビル完成が危ぶまれだした。

結局、石原は08年10月に築地のビル建設を断念。
7年後の五輪のメディアセンターも、有明の東京ビッグサイトを増築し、
「33億円を投じて仮設の放送局をつくり、五輪後は展示場に戻す」
(都オリンピック・パラリンピック大会準備部)という計画になった。

石原の築地ビル断念から約1年後。今度はNHK側からノロシが上がる。
中長期の経営課題を話し合った09年9月の理事会で、当時の福地茂雄会長が
「最も大きく、難しい課題のひとつ」として、放送センターの建て替えを指示した。
当日の議事録には福地会長のこんな言葉が残っている。

「東京への(五輪)招致が決定すれば、放送センターをどうするのかという話が出てくる」
2カ月後に福地会長は「新放送センター建設検討委員会」を新設。
自ら委員長に就き、受信料による建設費用の積み立てを始めた。
その額は今年度中に779億円に達する見込みだ。

ところが、11年1月に現在の松本正之会長が就任して以降、建設計画は何も進展していない。
理事会の議題にすら一度も上がっていない。
NHKに建設時期を聞くと、「建設予定地を決めていないこともあって未定」(広報局)とのこと。
その予定地の選定も、「渋谷の現有地のほか協会保有地も含めて、
幅広く選定作業を続けている」(同)と答えるのみだ。

7年後の五輪開催時に放送センターで最も古い「東館」は築50年を超えるが、
松本会長は建て替えビジョンを示そうとしない。
そんな中、「松本おろし」の動きが加速している。
五輪招致を決めた安倍官邸の手によってだ。

(つづく)


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◆http://asumaken.blog41.fc2.com/blog-entry-10276.html
「日々担々」資料ブログ (日刊ゲンダイ2013/11/13)
◎猪瀬都知事は招致のウラの何を知らされず、どこまで知ったのか
 [すこぶる怪しい五輪利権の全貌]


「石原都政の継承者」として昨年12月に就任した猪瀬直樹都知事。
作家出身の彼に有力な政治基盤はなく、
選挙戦は後援会組織も含め、石原人脈丸抱えとなった。

「陣営には鹿島建設が運動員を大量に送り込んだ。 当時は後任が誰になるかによって、
五輪撤退もあり得るムードでした。鹿島は長年、石原氏と蜜月関係を築き、
五輪招致に絡んだ臨海エリア再開発のアイデアを石原氏に提供したともいわれた仲。
石原氏の五輪招致路線を継承してもらわなければ努力も水の泡です。
鹿島にとって猪瀬当選は至上命題でした」(都議会自民党関係者)

猪瀬が五輪招致にまい進したのも当然である。
開催を勝ち取り、「自分の手柄」とばかりに踏ん反り返っているが、
五輪招致に関わった森喜朗元首相は「文芸春秋」11月号の手記にこう書いた。

〈何も知らない猪瀬直樹知事で正解だった。自分の力でやったと思い込んでいる
ところが可愛らしいけど、(中略)逆にもう少し五輪招致に首を突っ込んでいたら、
我々の思い描いた戦略どおりには行かなかった〉

森の記した「我々の思い描いた戦略」とは何を指すのか。

これまでの連載で取り上げた臨海部や神宮外苑の再開発構想なのだろうか。
だとすれば、「何も知らない」猪瀬は、利権に群がる連中にとって担ぎやすい神輿でしかない。

そもそも、猪瀬が都知事に上り詰めたのは、石原家との関係があってこそだ。

01 年に行政改革担当大臣の諮問機関「行革断行評議会」のメンバーになった時の担当相は、
石原都知事の長男で、初入閣したばかりの伸晃だ。
猪瀬は常に、その時々の実力者が興味を持つ政治問題について批判や提言をまとめ、
権力に食い込んできた。
01年8月に道路公団民営化のプランを当時の小泉首相に渡したのもその手法で、
02年に民営化推進委員に選ばれた。
03年の内閣改造で伸晃は道路公団担当の国交相に就任。
猪瀬と石原家の関係が徐々に密接になって行く。
石原都政の副知事ポストを射止めたのは、07年のこと。石原が3期目に突入した直後だった。

本人の述懐によれば、石原に呼ばれて料亭の20人は座れそうな座卓にサシ向かい、
「猪瀬さん、副知事をやってくれ」と頭を下げられた。
猪瀬は「作家同士の話として引き受けた」という。もっとも猪瀬に担当局は与えられず、
もっぱら国政との交渉役や情報発信を中心とした渉外広報担当のような立場にとどまった。

「猪瀬知事は石原家との関係だけで都政を禅譲されたようなものです。
しかも石原氏は1人2万円の会費で知事を囲む昼食会のシステムまで継承させた。
1回当たり数百万円の収入です。そこまでする理由は何なのか。
何か約束があるようにもみえますが、それが五輪に絡んだ話かまでは分からない。
ただ、いつまでも猪瀬氏が石原家の『雇われマダム』として、
黙って指をくわえているとも思えません」(都政関係者)

すでに猪瀬都政下で、五輪に絡めた再開発利権は羽田沖まで広がっている。

安倍政権も国家戦略特区を利用して、一枚かむつもりだ。

(つづく)


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春信、三枚目、



「破魔弓」です。



詐欺はバレたら終わりなのさ、事実上無力化する、恐るるに能わず、

◆http://richardkoshimizu.at.webry.info/201311/article_82.html
richardkoshimizu's blog 2013/11/14
◎燃料棒は抜かれていた。


ある方からの情報です。こんなメールを受け取ったそうです。

おはようございます。いつもお世話になってます。
昨日のシェアした、私のコメントにS
Tさんより初めての証言がありました報告します。 

「こんにちわ、実はですね。当初原発事故が起きた時、既に燃料棒は抜かれてました。
初めて他の人に話しますが、311の1ヶ月経った4月。
僕はアパレルショップで店長やっていたときに女性のお客様がご来店されました。
その女性は自衛隊員で、仲間が現場に行っているとの事で、
いろいろお話を伺ったところ、現場に行っている仲間から常に情報がは入り、

ハナから燃料棒は抜かれてたと周りをキョロキョロしながら教えてくれました。

〔中略〕この事はそろそろ言っても言いかな〜ということで

Mさんの投稿見て、初めて口言します。コシミズ先生も当初仰ってましたよね、

最初から燃料棒は抜かれたって噂もあると 正にそのとうりです。

この事実はもう広めても良い時期でしょう。」

以上報告致します。 MT



◆http://richardkoshimizu.at.webry.info/201311/article_79.html
richardkoshimizu's blog 2013/11/13
◎日本テロについて


日本テロのターゲットは、「ユダヤ朝鮮裏社会の邪魔になる人士」です。

裏社会は不正選挙裁判で追いつめられています。

テロをおこして有耶無耶にしたいはずです。

煩い口を封じたいはずです。


 1.反原発 反消費税 反9条改正 に同調する人たち。つまり正常な人たち。

 2.911自作自演テロ 311人工地震 不正選挙 を追求する人たち。


この人たちのリストアップは、「未来の党・生活の党の同調者」

「原発全廃デモの署名者」「911真相隠蔽会議の出席者」を拾えばいいわけですから、

既にほぼ出来上がっていると思います。

キクチ某ゆみさんが、911隠蔽会議をやめたのは、

911追及者のリストアップが終わったからだと思います。

生活の党が候補者をほとんど立てずに自滅の道を選んだのも、

もう「邪魔者の把握」の役割が終わったからかもしれません。

党内に裏社会の草が蔓延っていたとしても不思議ではない。


勿論、RK独立党は裏社会にとって最も邪魔な存在ですので、

一部は個人情報を手に入れていると思います。完全には防ぎきれません。

そうなると、今更隠れても意味がありません。

これらの日本テロの口封じ対象者が自覚して

「2013年日本テロ」の可能性を情報拡散するしかない。

「俺が消されたら....と思ってくれ。」の情報を周囲に流してください。

基地の外の住民扱いされても仕方がない。それでテロを阻止できるなら儲けものです。

テロの危険性を事前に世に知らしめましょう。 それがあなたと日本を守ります。

ROM専の方々も大いに戦力になります。

正体が裏社会に露見していないたくさんの皆さんが、

裏社会にはどうにも捕捉のしようのない厄介な存在なのです。

正念場ですが、正念場だからこそ、我々は勝ちます。

裏社会をがんじがらめに縛りあげて行動を封じます。

ひとりひとりが戦いに参画してください。



「闘いはこれから」なのだ。

「沈黙」は鉛だ、自らを沈める鉛、浮かぶ瀬もなしさ。

根無し草の強欲・高利貸=ユダメリカに、侍の子孫=日本人が負けるわけがないw



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