画は月岡 耕漁（つきおか こうぎょ）
明治2年〈1869年〉〜 昭和2年〈1927年〉
明治時代から大正時代にかけての浮世絵師、日本画家。
月岡芳年、尾形月耕および松本楓湖の門人。
浮世絵といえば歌舞伎役者絵が主流を占める中、
能「融」、「二人静」、「敦盛」などの舞台風景に取材した能楽画を描いており、
水彩画のような表情を持ち、上質な紙、絵具、金銀泥をも使用する
贅を尽くした優美な作品が多い。
木版の能楽絵「能楽百番」や「能楽図絵」、「能楽大鑑」が有名である。
耕漁には「能楽を題材とせる絵画」と題した一文がある。それは
「能楽絵は能の決まりを守らなければならないが、細部にあまりこだわるべきではなく、
写生一点張りではいけない、自分が能画を描くのも能のもつ典雅な趣味に強く惹かれるからだ」と。
作
「能楽圖繪」 「雷電」です。
☆雨。
まずは、
◆http://quasimoto.exblog.jp/21071579/
Kazumoto Iguchi's blog 2013年 09月 15日
◎台風１８号「サンデー・マンニー」日本を襲う！ ： HAARP暗躍か？
みなさん、こんにちは。
いやはや、今度の台風１８号は、いわゆる「雨台風」である。
あまりの豪雨でついに我が家も雨漏りし始めた。
この台風１８号。当初の予想より突如として大型化し勢いをました。
そこで、例のMIMICに何か出ていないかと見てみると、
やはりHAARP健在を象徴するものが現れていた。
アラスカのHAARP施設は死んだという話だったが、やはりそれは目隠しだったようですナ。
☆http://tropic.ssec.wisc.edu/real-time/mimic-tpw/wpac/main.html
SSMI/SSMIS/TMI-derived Total Precipitable Water - West Pacific
やはり、どこかから低気圧にエネルギー注入している組織が存在する
ことはまず間違いないだろう。 HAARPは死んでいなかった。
ルーマニアの大洪水、コロラドの大洪水、ロシアの大洪水、アジアの大洪水などはみな、
ケムトレイルによる気象操作とHAARPによるエネルギー注入が原因である可能性が
一番高いのではないだろうか？
昨年１０月にニューヨークを襲った「サンデー」のような様相にならないともかぎらない。
☆http://quasimoto.exblog.jp/19128985/
フランケンストーム「サンデー」ニューヨークを襲う！：HAARP暗躍か？
いずれにせよ、東海、関東地方は今度の大雨には要注意であろう。
ご幸運をお祈りします。グッドラック！
◆http://ameblo.jp/64152966/entry-11614203259.html
wantonのブログ 2013-09-15
◎ヤバイ 台風18号16日15時福一直撃！
より抜粋、
◆気象庁・台風情報：
http://www.jma.go.jp/jp/typh/1318c.html
管理人
敷地内の３機の遠隔操作クレーンは、いつも通りだけど、
この暴風雨に耐えられるのかな？
こないだのようにグニャリと折れないか、心配だな。
もしクレーンが建屋に倒れたら大変。
ふくいちの様子には常に注意しておいて下さい。
大丈夫だとは思いますが、何か異変が起こった時に、
どうするのか、今からシミュレーションをして、
何かの時に、直ぐに行動出来るように、最低限の
装備と心の準備だけはしておきましょう。
◎2013-09-16
昨日の夜半過ぎに台風が通り過ぎました。
温帯低気圧に変わると期待していましたが、
どうやら、あまり勢力が弱まっていないようでした。
福島原発のことが大変心配です。
原発そのものより汚染水タンクの基礎のボルトが
もたないのではないかといった声も寄せられています。
皆さん、どうかくれぐれもお気をつけ下さい。
日本再占領計画！
☆http://ameblo.jp/64152966/entry-11613682858.html
以上の記事へのたくさんのコメントを大変有難う御座いました。
私の返信コメントの中でも書きましたが、
イルミナティの超大物の二人が、日本に土地を購入しました。
ビル・ゲイツは、軽井沢に豪華な別荘を建てました。
ロスチャイルドは、数年前に淡路島の広大な土地を購入したそうです。
これは、大いに注目すべきことです。
彼らは、日本を滅ぼすというよりも支配したいのでしょう。
日本人は金や価値を生み出す道具と考えているはずです。
ですから、日本人がいないと困る訳です。
戦争だって日本人が必要な訳ですから・・・
彼らだけでは、何も出来ないということです。
これからの数年はものすごく重要になると思います。
彼らの動向に注意を払う必要があります。
例えば、ビル・ゲイツが日本に一時的に滞在する時には、
アメリカで何か大きな出来事が起こる可能性があると
いった風に関連付けて考えるべきでしょう。
月岡 耕漁、二枚目、
![]()
「能楽百番」 「姨捨山 姥石」です。
今日は「敬老の日」ですねぇ、
国民を捨てる、嘘つき買弁・壺三は哀れな末路となるだろう、
◆http://news.infoseek.co.jp/article/postseven_211421
NEWSポストセブン（2013年9月15日）
◎汚染水問題に「安倍総理は今すぐ東電の破綻処理を」と元官僚
9月3日、五輪の開催地が決定するIOC総会の開催地・ブエノスアイレスに発つ前の安倍首相は、
福島第一原発の汚染水漏出問題について、力強くこう話していた。
「政府が前面に出て、完全に解決していく」
そのための具体的な方策として、国が主導して約470億円を使い、
原発施設の周りの土壌を凍らせて造る遮水壁の建設を前倒しにすることなどを発表した。
これでようやく汚染水対策は解決に向かう――そう安堵した人もいるかもしれない。
しかし、東京新聞論説副主幹の長谷川幸洋さんは
「政府自体、この方策に自信を持っていないはず」と指摘する。
「政府内部から『効果があるかどうかはっきりしなくても、議論している場合じゃない』
という声が出ていました。それでも発表せざるを得なかったのは、
海外メディアが大きく報じるようになったから。
五輪開催の障害にならないよう、8日の開催地決定を前に対策を発表して、
やる気を見せる必要があったんです。
内容についても、いずれも事故直後から出ていたもので、目新しさも何もありません。
いずれにせよ、東京五輪が決まったので、政府も本腰を入れた対策が迫られます」
連日、海外メディアで大きく報道された汚染水問題は、その内容も苛烈だった。
「この長引く漏出は、われわれが当初考えていたスケールより大きい。しかもまだ継続している」
（『ニューヨーク・タイムズ』9月3日付）
「おそらく汚染水の最大の脅威は、日本政府である」
（『インターナショナル・ヘラルド・トリビューン』9月5日付）
世界は、日本のメディア以上に事態を重く見、汚染水漏出の拡大を本気で恐れている。
海外メディアに詳しい元NHKアナウンサーのジャーナリスト・堀潤さんは、こう語る。
「今回の汚染水問題を海外メディアが大きく報じているのは、
汚染水問題の深刻さがわかったからではありません。ようやく本当のことを報じたのか、
という日本政府や東電に対する怒りからです。
ぼくは昨年1年間、アメリカにいましたが、メディアはずっと、
海洋汚染の問題について報じていましたから」
堀さんがアメリカにいた当時も今も、海外の人から聞かれるのは、
「なぜ日本は国際的なチームでこの問題に取り組まないのか」ということだという。
「今、必要なのは世界の英知を集めた汚染水対策。
そうすれば、今はないイノベーションが生まれて、
抜本的な解決に向かう可能性もあるのではないでしょうか」（堀さん）
それどころか実際は、情報公開を阻み、情報を小出しにして対策が後手に回る。
いわば泥縄式の対策を積み重ねてきた末のこの事態。 知れば知るほど怒りが湧いてくる。
『日本中枢の崩壊』（講談社文庫）などの著書のある、元経産省官僚の古賀茂明さんは、
国の姿勢を強く批判する。
「国は、最初に『東電をつぶさない』と決めました。
東電と東電に融資した銀行を守るためです。どちらも経産省の大事な天下り先です。
その結果、東電はお金がかかる根本的な対策をとれなくなります。
なぜなら、お金をかけると債務超過となって破綻、つまりつぶれてしまうからです。
しかし、JALのように破綻させれば、東電は4兆円もの銀行への借金をほとんど払わずに済みます。
その分、事故対策に使えますし、原発なしでも電気料金の値上げは必要ありません。
福島事故収束のために『前面に立つ』と世界に約束した安倍総理は、
今すぐ東電を破綻処理し、汚染水対策や廃炉に向けて、全力を挙げるべきです」
※女性セブン2013年9月26日号
◆http://asumaken.blog41.fc2.com/blog-entry-9832.html
「日々担々」資料ブログ（東京新聞「こちら特報部」9月12日）
◎２０年五輪で土建国家復活か 大型事業にうずまく思惑
「夢よ、もう一度」とでもいうのか。
二〇二〇年の東京五輪開催を契機として、「土建国家」がよみがえろうとしている。
景気上昇を合言葉に、リニアや環状道路、都心直結鉄道などを一気に進めようという声が出ている。
前回東京五輪は高度成長期のさなかだった。
低成長、成熟社会の今、大型公共事業に多額の税金をつぎこむ意味はあるのか。
「東京−大阪間ではなくても、せめて名古屋まで乗れればと思う」
経団連の米倉弘昌会長は九日、リニア中央新幹線の前倒し開業に期待を寄せる発言をした。
前回一九六四年の東京五輪時に東海道新幹線が開通したことを想起したらしい。
リニア中央新幹線は来年度中に着工し、東京・品川−名古屋間が二〇二七年に開業する計画。
四五年には大阪まで延伸する。総事業費は駅建設を除き八・四兆円に上る。
ＪＲ東海が、ほとんどを負担することになっているが、駅周辺の整備などは自治体が担当する。
ＪＲ東海幹部は「土木工事に十年は必要」と話しており、
今のところ五輪開催に間に合わせるのは無理のようだ。
国などが事業主体になると想定される成田空港と羽田空港を結ぶ「都心直結線」。
「二〇年代の整備に向けた検討」という位置付けだが、
五輪を契機に弾みをつけたいという思惑がある。
都営地下鉄浅草線の押上−泉岳寺間に平行して約十一キロの新線を建設。両空港間を五十九分で結ぶ。
総事業費は四千億円に上る。国土交通省の幹部は
「五輪で勢いがついた。開幕までに開業するのは物理的に難しいが、
五輪後の東京の経済を支えるために必要だ」と主張する。
東京都大田区は、ＪＲ・東急蒲田−京急蒲田間の約八百メートルを結ぶ「蒲蒲線」の開通に期待を寄せる。
これも国などが事業主体となり、事業費は千八十億円。
吉田春彦・交通企画担当課長は「五輪をきっかけにしたい。開幕までに完成できれば」と意欲をにじませる。
江東区には、五輪の競技会場にも近い豊洲から住吉を結ぶ五・二キロの地下鉄を開通させたい思惑がある。
事業費は千二百六十億円で、
「スケジュール的には厳しいが、都や国に建設を求めていく。
五輪後、人口減社会になっても、採算は取れる」と訴える。
鉄道だけではない。高速道路の建設も早めようという動きがある。
圏央道（約三百キロ）、外環道（約八十五キロ）、中央環状線（約四十七キロ）の三環状道路。
現在の開通区間は合わせて計画の六割ほどだが、五輪開幕までに九割に上げる。
外環道の練馬−世田谷間（一六・二キロ）の開通時期は決まっていなかったが、
国交省は「五輪に間に合うよう、調整していく」と勢いづく。
五輪会場から遠い千葉県を通る圏央道の大栄−松尾横芝間（一八・五キロ）も開通時期は未定だったが、
地元自治体などから早期建設を求める声が高まっている。
前回の東京五輪開催に向けて建設された首都高速道路は、五十年近くが経過し、
改修が必要な時期を迎えている。二〇年の五輪開催前に一気に進めるべきだという意見もある。
だが、改修費は全体で一兆円弱かかる見込みだ。税金を投入する可能性もある。
東京五輪は、既存施設をなるべく利用し、狭い範囲に集めるなどしてコンパクトな五輪を目指すとしている。
開催費用は七千三百四十億円。約四割の三千百八十三億円を東京都と国が負担。残りは民間資金だ。
都は四千億円を開催準備基金として積み立てており、猪瀬直樹知事も最終プレゼンテーションで
資金的には心配はないことを強調した。
だが、これらの費用は、五輪開催に直接関わるものだけをカウントした数字だ。
選手村の最寄り駅となる大江戸線勝どき駅や既存道路の拡張のほか、
環状２号や首都高中央環状品川線の整備などに六千三百九十二億円を見込む。
政界や経済界では、早くも五輪特需への期待が高まっている。
菅義偉官房長官は九日、「極めて大きな経済効果がある。五輪決定を機会に日本発展に結び付けていきたい」と、
景気浮揚につなげたい考えを強調した。
確かに、戦後復興の象徴となった前回の東京五輪の際には、さまざまなインフラが整備され、
東京の風景を一変させた。
五輪に向けて、そこら中でつち音がする突貫工事だった。
首都高の一部は六二年十二月に開通。
夢の超特急と呼ばれた東海道新幹線は開幕直前の六四年十月一日に開通した。
環状７号などの幹線道路も次々と建設された。
羽田空港へアクセスする東京モノレールが開通したのは同年九月だ。
当時は毎年、実質国内総生産（ＧＤＰ）の成長率が１０％前後を記録するなど、高度成長期真っただ中。
高齢化率も６％という“若い国家”だった。人口も右肩上がりで増加していた。
そういう意味では、高速道路や新幹線の整備は必要な時代で、国民からも望まれていた。
今は違う。成熟した社会となり、基本的なインフラは整備されている。
成長率は２％にとどまり、高齢化率２３％。少子高齢化が進み、人口減少も続く。
国の借金は一千兆円を超える。税収を上げるために、消費税の増税を迫られている。
東京ばかりに投資が集中すれば、地方との格差はさらに広がり、埋めがたいものになってしまう。
東日本大震災の復興にも影響を与える恐れがある。
被災地では建設資材や作業員の数が慢性的に不足気味だが、五輪絡みの工事に取られてしまえば、
これに拍車がかかる可能性がある。
岡山大の中村良平教授（地域経済学）は
「五輪関連の事業にばかり予算を回すと、復興予算や社会保障費にしわ寄せがいく。
被災地のための費用はきちんと確保しておく必要がある」と指摘。
「五輪に便乗した無駄な工事にお金をかけるよりも、五輪後にやってくる『五輪不況』に備えたり、
少子高齢化対策や省エネルギーの開発など、ソフトの部分に投資した方がいい」と話す。
ジャーナリストの斎藤貴男氏も
「国として伸び盛りだった六四年の時は開催する一定の意義があっただろうが、今は状況が違う。
原発事故の被害者らの対応が先だろう」と主張する。
帝京大の大坪正則教授（スポーツ経営）は
「最近の五輪はスポンサー収入や入場料などで、
よほど下手な運営をしない限り赤字になることはないので、
基本的には都だけで対応できる。国に建設業界などからの要望があったとしても、
極力排除しなくてはいけない」と過剰な投資にくぎを刺す。
「このまま東京ばかり整備が進むと、
地震などの天変地異に襲われたときに日本全土が機能不全に陥ってしまう。
せっかく五輪が開かれるのだから、
疲弊が進む地方の活性化をはじめ、日本全体の発展を考えて予算を使う必要がある」
＜デスクメモ＞
高速道路に新幹線、そして東京タワー。
映画「三丁目の夕日」に描かれた時代を懐かしむ空気がまん延している。
ノスタルジーに浸りたい気持ちはよく分かる。すべてが前向きで成長していたように見える。
だけど、あんな時代は二度と来ない。冷静な判断をしないと、大きな負の遺産が残るだけだ。
↑
「今、必要なのは世界の英知を集めた汚染水対策。」、これを妨害しておるのがユダメリカ。
まずは欠陥原子炉の機密ｗ保護名目で排除する。 対ロシアですよ。
日本独自の技術は既にある、ようですよ。 ユダメリカの意向でやらせない。
小泉の喚いたｗ「廃炉ビジネス」で再度収奪を狙っておる、まさに悪辣な「マッチポンプ」さ。
「土壌を凍らせて造る遮水壁」はベクテルがやる、維持管理でも永遠にガッポリ。
汚染水除去はフランスの欠陥アレバが独占し続けたい、いづれも偽ユダヤです。
買弁どもでは、どーしようもない、いいなりですから。
ユダメリカの国家破綻が待たれますなぁ、内戦突入で四分五裂を期待したい。
月岡 耕漁、三枚目、
![]()
「能楽圖繪」 「二人翁」です。
プーチン大明神ですなぁ、
◆http://rockway.blog.shinobi.jp/
ROCKWAY EXPRESS
◎アメリカ・ロシア対決の真相
◆9月15日
今回のアメリカがシリア攻撃を断念するようになった経緯がいろいろと注目されている。
このブログでも、9月4日の
「ロシア国防省：「イスラエルのミサイル発射という『火遊び』に警告」号でも、
イスラエルの発表のいかがわしさから真相がどこにあったかを推測している内容が示されたが、
今回の以下のレバノン紙に掲載された内容では、それとは異なるが、
やはり米・イスラエルの軍事演習の一環である、という公式発表とは違う内容が語られている。
この二つを見比べてみて言えることは、米にしろイスラエルにしろ
ミサイルはシリアを狙って発射されたということであり、
またこのミサイルはロシア側にすぐに探知され、結果的には、
ミサイルはシリアには到達しなかったということである。
このミサイル発射でロシアのミサイル探知能力が試されたのではないか、
という推測もあったことを紹介した。
実際、ミサイルが探知されれば、その迎撃は可能となろう。
そしてロシアにはS-300（現在はS-400も） という世界最強の迎撃ミサイルがあり、
そのミサイルは既にシリア側に引き渡されているし、射程が300?もあり
音速の3倍近くで飛翔するヤホント対艦ミサイルもシリアに供給されている。
このミサイルの攻撃から防衛することはアメリカの艦船といえども困難なはずだ。
これに比べてアメリカの対艦ミサイルのハープーンなどは亜音速でしか飛翔しない。
日本の自衛隊もこれを装備しているが、ロシア製のこのヤホントには勝てない。
これに加えて、ロシアのプーチン大統領のシリアに対するコミットメントの
不退転の姿勢が貫かれていることもある。
「シリアに対する攻撃はロシアに対する攻撃である」、という考え方、
あるいは「ロシアにはロシアの考えがある」という姿勢がアメリカ側に伝わっていることと、
それが言葉だけの事ではない、ということ。
また反体制側が化学兵器を使用したという証拠をロシア側が握っていてそれを国連に提出した、
ということ。
あらゆる要素を考慮しても、アメリカがシリア攻撃をするメリットはない、ということが理解できる。
しかもロシアのプーチン大統領はニューヨーク・タイムズ紙に
アメリカのシリア攻撃の愚かしさを語り、化学兵器使用に関しても、
それが反政府側であることも明言している。
イラク戦争の時の失敗をアメリカ国民も感ずいている最中に、ロシア大統領側からまさに
そのことを自国の新聞に発表され、アメリカ国民の厭戦気運が高まったことは想像に難くない。
シリア攻撃はただ、戦争屋、つまり軍産複合体＋銀行が儲けるだけであり、
イスラエルに敵対するシリアの没落を願うタカ派のユダヤ人たちを喜ばすだけであり、
その利益はシリア国民の血とアメリカ国民の血税の賜物ということであるから、
上記の関係者以外では、愚か過ぎなければ、
だれでもシリア攻撃などに賛成するはずもないことなのだ。
9月11日号「米露シリア：化学兵器問題で三者会談」では、
「とにかくこれで、アメリカは面子を潰さずにシリア攻撃をしないで済ますことが出来るし、
シリアはこれで大惨禍に見舞われる事は避けられそうだし、
ロシアは今までのシリア支援が実を結ぶことになり、
この三者にとってはめでたし、めでたしとなりそうだ。
これは相当に画期的なことである。昨日のブログ記事に記したように、
「今までとは違う動きを世界はしだしているようだ」と指摘したように、
以下の記事でもアメリカがロシアの提案でメンツをつぶさずに
事態を世界の国民が願う方向でまとめる動きを進め出したことが示されている。
それを素直に喜びたい。
この背景にはロシアの、とりわけプーチン大統領の功績が大きいことを強調したいし、
オバマ大統領がやはりと言うか、プーチンの提案を受け入れたという度量の大きさもあった
ことも指摘されるべきだろう。言うなれば、両人の丁々発止のやり取りの結果、
世界平和が維持されたという結果であろう（オバマ大統領はこの結果を読んでいた？？？）。
とにかく世界が新しい動きを始めた、という指摘を再度しておきたい。
〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜
●アメリカ・ロシア対決の真相
http://www.almanar.com.lb/english/adetails.php?eid=110043&cid=31&fromval=1&frid=31&seccatid=71&s1=1
【9月12日 Daoud Rammal – As-Safir Al-Manar】
より抜粋、
アス・サフィール紙に情報に通じている外交筋は、
「アメリカの対シリア戦は２発のミサイルが発射された時に始まり終わったのだ」と指摘した。
この時、イスラエルは発射を否定し、ロシアは明言するという混乱があったが、
イスラエルが後で発射を認め、イスラエルとアメリカの合同軍事演習中の発射であるとし、
海中に落下したとした。 またこれはシリア危機とは関係ないものだ、としたのである。
この情報筋はこのレバノンの新聞紙に対し、
「アメリカ軍がこれらの２発のロケットをスペインのNATO基地から発射したが、
すぐさまロシアのレーダーによって探知され、ロシアの防空システムによって迎撃されたので、
1発は空中で爆発し、２発目は海中に落下した」と語った。
最後に、この情報筋は、
「米ロの軍事対決の一つの結果としては、英国議会がシリア戦争には参加しない決議をしたことだ。
これは特にメルケル首相が発表したドイツの姿勢に見られるように、ヨーロッパの流れを作った」
と指摘した。
〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜
↑
やっとですが、ユダメリカ衰亡が国際政治でも現実化し始めましたねｗ
この流れは加速することはあっても止まらない。
日本の国益を考えれば如何に行動すべきか、はや自明です。
TPP参加などお話にならぬ、論外だということです。
明治2年〈1869年〉〜 昭和2年〈1927年〉
明治時代から大正時代にかけての浮世絵師、日本画家。
月岡芳年、尾形月耕および松本楓湖の門人。
浮世絵といえば歌舞伎役者絵が主流を占める中、
能「融」、「二人静」、「敦盛」などの舞台風景に取材した能楽画を描いており、
水彩画のような表情を持ち、上質な紙、絵具、金銀泥をも使用する
贅を尽くした優美な作品が多い。
木版の能楽絵「能楽百番」や「能楽図絵」、「能楽大鑑」が有名である。
耕漁には「能楽を題材とせる絵画」と題した一文がある。それは
「能楽絵は能の決まりを守らなければならないが、細部にあまりこだわるべきではなく、
写生一点張りではいけない、自分が能画を描くのも能のもつ典雅な趣味に強く惹かれるからだ」と。
作
「能楽圖繪」 「雷電」です。
☆雨。
まずは、
◆http://quasimoto.exblog.jp/21071579/
Kazumoto Iguchi's blog 2013年 09月 15日
◎台風１８号「サンデー・マンニー」日本を襲う！ ： HAARP暗躍か？
みなさん、こんにちは。
いやはや、今度の台風１８号は、いわゆる「雨台風」である。
あまりの豪雨でついに我が家も雨漏りし始めた。
この台風１８号。当初の予想より突如として大型化し勢いをました。
そこで、例のMIMICに何か出ていないかと見てみると、
やはりHAARP健在を象徴するものが現れていた。
アラスカのHAARP施設は死んだという話だったが、やはりそれは目隠しだったようですナ。
☆http://tropic.ssec.wisc.edu/real-time/mimic-tpw/wpac/main.html
SSMI/SSMIS/TMI-derived Total Precipitable Water - West Pacific
やはり、どこかから低気圧にエネルギー注入している組織が存在する
ことはまず間違いないだろう。 HAARPは死んでいなかった。
ルーマニアの大洪水、コロラドの大洪水、ロシアの大洪水、アジアの大洪水などはみな、
ケムトレイルによる気象操作とHAARPによるエネルギー注入が原因である可能性が
一番高いのではないだろうか？
昨年１０月にニューヨークを襲った「サンデー」のような様相にならないともかぎらない。
☆http://quasimoto.exblog.jp/19128985/
フランケンストーム「サンデー」ニューヨークを襲う！：HAARP暗躍か？
いずれにせよ、東海、関東地方は今度の大雨には要注意であろう。
ご幸運をお祈りします。グッドラック！
◆http://ameblo.jp/64152966/entry-11614203259.html
wantonのブログ 2013-09-15
◎ヤバイ 台風18号16日15時福一直撃！
より抜粋、
◆気象庁・台風情報：
http://www.jma.go.jp/jp/typh/1318c.html
管理人
敷地内の３機の遠隔操作クレーンは、いつも通りだけど、
この暴風雨に耐えられるのかな？
こないだのようにグニャリと折れないか、心配だな。
もしクレーンが建屋に倒れたら大変。
ふくいちの様子には常に注意しておいて下さい。
大丈夫だとは思いますが、何か異変が起こった時に、
どうするのか、今からシミュレーションをして、
何かの時に、直ぐに行動出来るように、最低限の
装備と心の準備だけはしておきましょう。
◎2013-09-16
昨日の夜半過ぎに台風が通り過ぎました。
温帯低気圧に変わると期待していましたが、
どうやら、あまり勢力が弱まっていないようでした。
福島原発のことが大変心配です。
原発そのものより汚染水タンクの基礎のボルトが
もたないのではないかといった声も寄せられています。
皆さん、どうかくれぐれもお気をつけ下さい。
日本再占領計画！
☆http://ameblo.jp/64152966/entry-11613682858.html
以上の記事へのたくさんのコメントを大変有難う御座いました。
私の返信コメントの中でも書きましたが、
イルミナティの超大物の二人が、日本に土地を購入しました。
ビル・ゲイツは、軽井沢に豪華な別荘を建てました。
ロスチャイルドは、数年前に淡路島の広大な土地を購入したそうです。
これは、大いに注目すべきことです。
彼らは、日本を滅ぼすというよりも支配したいのでしょう。
日本人は金や価値を生み出す道具と考えているはずです。
ですから、日本人がいないと困る訳です。
戦争だって日本人が必要な訳ですから・・・
彼らだけでは、何も出来ないということです。
これからの数年はものすごく重要になると思います。
彼らの動向に注意を払う必要があります。
例えば、ビル・ゲイツが日本に一時的に滞在する時には、
アメリカで何か大きな出来事が起こる可能性があると
いった風に関連付けて考えるべきでしょう。
月岡 耕漁、二枚目、
「能楽百番」 「姨捨山 姥石」です。
今日は「敬老の日」ですねぇ、
国民を捨てる、嘘つき買弁・壺三は哀れな末路となるだろう、
◆http://news.infoseek.co.jp/article/postseven_211421
NEWSポストセブン（2013年9月15日）
◎汚染水問題に「安倍総理は今すぐ東電の破綻処理を」と元官僚
9月3日、五輪の開催地が決定するIOC総会の開催地・ブエノスアイレスに発つ前の安倍首相は、
福島第一原発の汚染水漏出問題について、力強くこう話していた。
「政府が前面に出て、完全に解決していく」
そのための具体的な方策として、国が主導して約470億円を使い、
原発施設の周りの土壌を凍らせて造る遮水壁の建設を前倒しにすることなどを発表した。
これでようやく汚染水対策は解決に向かう――そう安堵した人もいるかもしれない。
しかし、東京新聞論説副主幹の長谷川幸洋さんは
「政府自体、この方策に自信を持っていないはず」と指摘する。
「政府内部から『効果があるかどうかはっきりしなくても、議論している場合じゃない』
という声が出ていました。それでも発表せざるを得なかったのは、
海外メディアが大きく報じるようになったから。
五輪開催の障害にならないよう、8日の開催地決定を前に対策を発表して、
やる気を見せる必要があったんです。
内容についても、いずれも事故直後から出ていたもので、目新しさも何もありません。
いずれにせよ、東京五輪が決まったので、政府も本腰を入れた対策が迫られます」
連日、海外メディアで大きく報道された汚染水問題は、その内容も苛烈だった。
「この長引く漏出は、われわれが当初考えていたスケールより大きい。しかもまだ継続している」
（『ニューヨーク・タイムズ』9月3日付）
「おそらく汚染水の最大の脅威は、日本政府である」
（『インターナショナル・ヘラルド・トリビューン』9月5日付）
世界は、日本のメディア以上に事態を重く見、汚染水漏出の拡大を本気で恐れている。
海外メディアに詳しい元NHKアナウンサーのジャーナリスト・堀潤さんは、こう語る。
「今回の汚染水問題を海外メディアが大きく報じているのは、
汚染水問題の深刻さがわかったからではありません。ようやく本当のことを報じたのか、
という日本政府や東電に対する怒りからです。
ぼくは昨年1年間、アメリカにいましたが、メディアはずっと、
海洋汚染の問題について報じていましたから」
堀さんがアメリカにいた当時も今も、海外の人から聞かれるのは、
「なぜ日本は国際的なチームでこの問題に取り組まないのか」ということだという。
「今、必要なのは世界の英知を集めた汚染水対策。
そうすれば、今はないイノベーションが生まれて、
抜本的な解決に向かう可能性もあるのではないでしょうか」（堀さん）
それどころか実際は、情報公開を阻み、情報を小出しにして対策が後手に回る。
いわば泥縄式の対策を積み重ねてきた末のこの事態。 知れば知るほど怒りが湧いてくる。
『日本中枢の崩壊』（講談社文庫）などの著書のある、元経産省官僚の古賀茂明さんは、
国の姿勢を強く批判する。
「国は、最初に『東電をつぶさない』と決めました。
東電と東電に融資した銀行を守るためです。どちらも経産省の大事な天下り先です。
その結果、東電はお金がかかる根本的な対策をとれなくなります。
なぜなら、お金をかけると債務超過となって破綻、つまりつぶれてしまうからです。
しかし、JALのように破綻させれば、東電は4兆円もの銀行への借金をほとんど払わずに済みます。
その分、事故対策に使えますし、原発なしでも電気料金の値上げは必要ありません。
福島事故収束のために『前面に立つ』と世界に約束した安倍総理は、
今すぐ東電を破綻処理し、汚染水対策や廃炉に向けて、全力を挙げるべきです」
※女性セブン2013年9月26日号
◆http://asumaken.blog41.fc2.com/blog-entry-9832.html
「日々担々」資料ブログ（東京新聞「こちら特報部」9月12日）
◎２０年五輪で土建国家復活か 大型事業にうずまく思惑
「夢よ、もう一度」とでもいうのか。
二〇二〇年の東京五輪開催を契機として、「土建国家」がよみがえろうとしている。
景気上昇を合言葉に、リニアや環状道路、都心直結鉄道などを一気に進めようという声が出ている。
前回東京五輪は高度成長期のさなかだった。
低成長、成熟社会の今、大型公共事業に多額の税金をつぎこむ意味はあるのか。
「東京−大阪間ではなくても、せめて名古屋まで乗れればと思う」
経団連の米倉弘昌会長は九日、リニア中央新幹線の前倒し開業に期待を寄せる発言をした。
前回一九六四年の東京五輪時に東海道新幹線が開通したことを想起したらしい。
リニア中央新幹線は来年度中に着工し、東京・品川−名古屋間が二〇二七年に開業する計画。
四五年には大阪まで延伸する。総事業費は駅建設を除き八・四兆円に上る。
ＪＲ東海が、ほとんどを負担することになっているが、駅周辺の整備などは自治体が担当する。
ＪＲ東海幹部は「土木工事に十年は必要」と話しており、
今のところ五輪開催に間に合わせるのは無理のようだ。
国などが事業主体になると想定される成田空港と羽田空港を結ぶ「都心直結線」。
「二〇年代の整備に向けた検討」という位置付けだが、
五輪を契機に弾みをつけたいという思惑がある。
都営地下鉄浅草線の押上−泉岳寺間に平行して約十一キロの新線を建設。両空港間を五十九分で結ぶ。
総事業費は四千億円に上る。国土交通省の幹部は
「五輪で勢いがついた。開幕までに開業するのは物理的に難しいが、
五輪後の東京の経済を支えるために必要だ」と主張する。
東京都大田区は、ＪＲ・東急蒲田−京急蒲田間の約八百メートルを結ぶ「蒲蒲線」の開通に期待を寄せる。
これも国などが事業主体となり、事業費は千八十億円。
吉田春彦・交通企画担当課長は「五輪をきっかけにしたい。開幕までに完成できれば」と意欲をにじませる。
江東区には、五輪の競技会場にも近い豊洲から住吉を結ぶ五・二キロの地下鉄を開通させたい思惑がある。
事業費は千二百六十億円で、
「スケジュール的には厳しいが、都や国に建設を求めていく。
五輪後、人口減社会になっても、採算は取れる」と訴える。
鉄道だけではない。高速道路の建設も早めようという動きがある。
圏央道（約三百キロ）、外環道（約八十五キロ）、中央環状線（約四十七キロ）の三環状道路。
現在の開通区間は合わせて計画の六割ほどだが、五輪開幕までに九割に上げる。
外環道の練馬−世田谷間（一六・二キロ）の開通時期は決まっていなかったが、
国交省は「五輪に間に合うよう、調整していく」と勢いづく。
五輪会場から遠い千葉県を通る圏央道の大栄−松尾横芝間（一八・五キロ）も開通時期は未定だったが、
地元自治体などから早期建設を求める声が高まっている。
前回の東京五輪開催に向けて建設された首都高速道路は、五十年近くが経過し、
改修が必要な時期を迎えている。二〇年の五輪開催前に一気に進めるべきだという意見もある。
だが、改修費は全体で一兆円弱かかる見込みだ。税金を投入する可能性もある。
東京五輪は、既存施設をなるべく利用し、狭い範囲に集めるなどしてコンパクトな五輪を目指すとしている。
開催費用は七千三百四十億円。約四割の三千百八十三億円を東京都と国が負担。残りは民間資金だ。
都は四千億円を開催準備基金として積み立てており、猪瀬直樹知事も最終プレゼンテーションで
資金的には心配はないことを強調した。
だが、これらの費用は、五輪開催に直接関わるものだけをカウントした数字だ。
選手村の最寄り駅となる大江戸線勝どき駅や既存道路の拡張のほか、
環状２号や首都高中央環状品川線の整備などに六千三百九十二億円を見込む。
政界や経済界では、早くも五輪特需への期待が高まっている。
菅義偉官房長官は九日、「極めて大きな経済効果がある。五輪決定を機会に日本発展に結び付けていきたい」と、
景気浮揚につなげたい考えを強調した。
確かに、戦後復興の象徴となった前回の東京五輪の際には、さまざまなインフラが整備され、
東京の風景を一変させた。
五輪に向けて、そこら中でつち音がする突貫工事だった。
首都高の一部は六二年十二月に開通。
夢の超特急と呼ばれた東海道新幹線は開幕直前の六四年十月一日に開通した。
環状７号などの幹線道路も次々と建設された。
羽田空港へアクセスする東京モノレールが開通したのは同年九月だ。
当時は毎年、実質国内総生産（ＧＤＰ）の成長率が１０％前後を記録するなど、高度成長期真っただ中。
高齢化率も６％という“若い国家”だった。人口も右肩上がりで増加していた。
そういう意味では、高速道路や新幹線の整備は必要な時代で、国民からも望まれていた。
今は違う。成熟した社会となり、基本的なインフラは整備されている。
成長率は２％にとどまり、高齢化率２３％。少子高齢化が進み、人口減少も続く。
国の借金は一千兆円を超える。税収を上げるために、消費税の増税を迫られている。
東京ばかりに投資が集中すれば、地方との格差はさらに広がり、埋めがたいものになってしまう。
東日本大震災の復興にも影響を与える恐れがある。
被災地では建設資材や作業員の数が慢性的に不足気味だが、五輪絡みの工事に取られてしまえば、
これに拍車がかかる可能性がある。
岡山大の中村良平教授（地域経済学）は
「五輪関連の事業にばかり予算を回すと、復興予算や社会保障費にしわ寄せがいく。
被災地のための費用はきちんと確保しておく必要がある」と指摘。
「五輪に便乗した無駄な工事にお金をかけるよりも、五輪後にやってくる『五輪不況』に備えたり、
少子高齢化対策や省エネルギーの開発など、ソフトの部分に投資した方がいい」と話す。
ジャーナリストの斎藤貴男氏も
「国として伸び盛りだった六四年の時は開催する一定の意義があっただろうが、今は状況が違う。
原発事故の被害者らの対応が先だろう」と主張する。
帝京大の大坪正則教授（スポーツ経営）は
「最近の五輪はスポンサー収入や入場料などで、
よほど下手な運営をしない限り赤字になることはないので、
基本的には都だけで対応できる。国に建設業界などからの要望があったとしても、
極力排除しなくてはいけない」と過剰な投資にくぎを刺す。
「このまま東京ばかり整備が進むと、
地震などの天変地異に襲われたときに日本全土が機能不全に陥ってしまう。
せっかく五輪が開かれるのだから、
疲弊が進む地方の活性化をはじめ、日本全体の発展を考えて予算を使う必要がある」
＜デスクメモ＞
高速道路に新幹線、そして東京タワー。
映画「三丁目の夕日」に描かれた時代を懐かしむ空気がまん延している。
ノスタルジーに浸りたい気持ちはよく分かる。すべてが前向きで成長していたように見える。
だけど、あんな時代は二度と来ない。冷静な判断をしないと、大きな負の遺産が残るだけだ。
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「今、必要なのは世界の英知を集めた汚染水対策。」、これを妨害しておるのがユダメリカ。
まずは欠陥原子炉の機密ｗ保護名目で排除する。 対ロシアですよ。
日本独自の技術は既にある、ようですよ。 ユダメリカの意向でやらせない。
小泉の喚いたｗ「廃炉ビジネス」で再度収奪を狙っておる、まさに悪辣な「マッチポンプ」さ。
「土壌を凍らせて造る遮水壁」はベクテルがやる、維持管理でも永遠にガッポリ。
汚染水除去はフランスの欠陥アレバが独占し続けたい、いづれも偽ユダヤです。
買弁どもでは、どーしようもない、いいなりですから。
ユダメリカの国家破綻が待たれますなぁ、内戦突入で四分五裂を期待したい。
月岡 耕漁、三枚目、
「能楽圖繪」 「二人翁」です。
プーチン大明神ですなぁ、
◆http://rockway.blog.shinobi.jp/
ROCKWAY EXPRESS
◎アメリカ・ロシア対決の真相
◆9月15日
今回のアメリカがシリア攻撃を断念するようになった経緯がいろいろと注目されている。
このブログでも、9月4日の
「ロシア国防省：「イスラエルのミサイル発射という『火遊び』に警告」号でも、
イスラエルの発表のいかがわしさから真相がどこにあったかを推測している内容が示されたが、
今回の以下のレバノン紙に掲載された内容では、それとは異なるが、
やはり米・イスラエルの軍事演習の一環である、という公式発表とは違う内容が語られている。
この二つを見比べてみて言えることは、米にしろイスラエルにしろ
ミサイルはシリアを狙って発射されたということであり、
またこのミサイルはロシア側にすぐに探知され、結果的には、
ミサイルはシリアには到達しなかったということである。
このミサイル発射でロシアのミサイル探知能力が試されたのではないか、
という推測もあったことを紹介した。
実際、ミサイルが探知されれば、その迎撃は可能となろう。
そしてロシアにはS-300（現在はS-400も） という世界最強の迎撃ミサイルがあり、
そのミサイルは既にシリア側に引き渡されているし、射程が300?もあり
音速の3倍近くで飛翔するヤホント対艦ミサイルもシリアに供給されている。
このミサイルの攻撃から防衛することはアメリカの艦船といえども困難なはずだ。
これに比べてアメリカの対艦ミサイルのハープーンなどは亜音速でしか飛翔しない。
日本の自衛隊もこれを装備しているが、ロシア製のこのヤホントには勝てない。
これに加えて、ロシアのプーチン大統領のシリアに対するコミットメントの
不退転の姿勢が貫かれていることもある。
「シリアに対する攻撃はロシアに対する攻撃である」、という考え方、
あるいは「ロシアにはロシアの考えがある」という姿勢がアメリカ側に伝わっていることと、
それが言葉だけの事ではない、ということ。
また反体制側が化学兵器を使用したという証拠をロシア側が握っていてそれを国連に提出した、
ということ。
あらゆる要素を考慮しても、アメリカがシリア攻撃をするメリットはない、ということが理解できる。
しかもロシアのプーチン大統領はニューヨーク・タイムズ紙に
アメリカのシリア攻撃の愚かしさを語り、化学兵器使用に関しても、
それが反政府側であることも明言している。
イラク戦争の時の失敗をアメリカ国民も感ずいている最中に、ロシア大統領側からまさに
そのことを自国の新聞に発表され、アメリカ国民の厭戦気運が高まったことは想像に難くない。
シリア攻撃はただ、戦争屋、つまり軍産複合体＋銀行が儲けるだけであり、
イスラエルに敵対するシリアの没落を願うタカ派のユダヤ人たちを喜ばすだけであり、
その利益はシリア国民の血とアメリカ国民の血税の賜物ということであるから、
上記の関係者以外では、愚か過ぎなければ、
だれでもシリア攻撃などに賛成するはずもないことなのだ。
9月11日号「米露シリア：化学兵器問題で三者会談」では、
「とにかくこれで、アメリカは面子を潰さずにシリア攻撃をしないで済ますことが出来るし、
シリアはこれで大惨禍に見舞われる事は避けられそうだし、
ロシアは今までのシリア支援が実を結ぶことになり、
この三者にとってはめでたし、めでたしとなりそうだ。
これは相当に画期的なことである。昨日のブログ記事に記したように、
「今までとは違う動きを世界はしだしているようだ」と指摘したように、
以下の記事でもアメリカがロシアの提案でメンツをつぶさずに
事態を世界の国民が願う方向でまとめる動きを進め出したことが示されている。
それを素直に喜びたい。
この背景にはロシアの、とりわけプーチン大統領の功績が大きいことを強調したいし、
オバマ大統領がやはりと言うか、プーチンの提案を受け入れたという度量の大きさもあった
ことも指摘されるべきだろう。言うなれば、両人の丁々発止のやり取りの結果、
世界平和が維持されたという結果であろう（オバマ大統領はこの結果を読んでいた？？？）。
とにかく世界が新しい動きを始めた、という指摘を再度しておきたい。
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●アメリカ・ロシア対決の真相
http://www.almanar.com.lb/english/adetails.php?eid=110043&cid=31&fromval=1&frid=31&seccatid=71&s1=1
【9月12日 Daoud Rammal – As-Safir Al-Manar】
より抜粋、
アス・サフィール紙に情報に通じている外交筋は、
「アメリカの対シリア戦は２発のミサイルが発射された時に始まり終わったのだ」と指摘した。
この時、イスラエルは発射を否定し、ロシアは明言するという混乱があったが、
イスラエルが後で発射を認め、イスラエルとアメリカの合同軍事演習中の発射であるとし、
海中に落下したとした。 またこれはシリア危機とは関係ないものだ、としたのである。
この情報筋はこのレバノンの新聞紙に対し、
「アメリカ軍がこれらの２発のロケットをスペインのNATO基地から発射したが、
すぐさまロシアのレーダーによって探知され、ロシアの防空システムによって迎撃されたので、
1発は空中で爆発し、２発目は海中に落下した」と語った。
最後に、この情報筋は、
「米ロの軍事対決の一つの結果としては、英国議会がシリア戦争には参加しない決議をしたことだ。
これは特にメルケル首相が発表したドイツの姿勢に見られるように、ヨーロッパの流れを作った」
と指摘した。
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やっとですが、ユダメリカ衰亡が国際政治でも現実化し始めましたねｗ
この流れは加速することはあっても止まらない。
日本の国益を考えれば如何に行動すべきか、はや自明です。
TPP参加などお話にならぬ、論外だということです。