画は 歌川 國芳(くによし)
寛政九年（1797）〜文久元年（1861）
号は一勇齋、朝櫻楼など 作
「鳴門染色絵白波 なるとぞめ いろえのしらなみ」より、
「おはる 尾上栄三郎」 「おつるおばア 片岡市蔵」
「阿波十郎兵衛 坂東三津五郎」です。
☆晴れ。
もはや、ユダメリカ＆支那の過大評価だと思う、
共に内実はズタボロ、相思相愛だものｗ「抱き合い心中」♪やってくれ、
◆http://www.nishiokanji.jp/blog/?p=1307
西尾幹二のインターネット日録 2013/7/12 金曜日
◎『憂国のリアリズム』発刊
憂国のリアリズム [単行本] 西尾幹二 (著)
出版社: ビジネス社 価格：￥ 1,785
http://ecx.images-amazon.com/images/I/511YjgfrmsL.jpg
より抜粋、
まえがき
こうなることは分っていた。
アメリカと中国のはざまに立たされ、頼りにしていたアメリカがあまり当てにならない
という現実が、やがてゆっくり訪れるだろうとは前から思っていた。
ユーゴスラヴィアが火を噴いたとき、地球の東側にも同じタイプの火が点くのではないか
と憂慮していた。核で維持された米ソの冷戦対立は地球の安定に久しく役立っていた。
それが壊れたのだから、何が起こってももう驚くわけにはいかない。
けれどもアジアに「ベルリンの壁の崩落」は決して起こらなかった。
中国が全体主義独裁国家をいつまでも維持しつづけたからである。
そして、私はふと気がついた。ああ、そうか、そうだったのだな、
中国が専制独裁国家のままでありつづけていて、
しかも金融資本主義国家の産業形態をもとり入れるという
この不可解なカメレオンのような変身そのものが、
厄介なことに「ベルリンの壁の崩落」のアジア版ということだったのだな、と。
尖閣沖で中国漁船が海上保安庁の監視船に衝突してきて、不意をつかれて
民主党政権があわててばかげた、臆病な対応をした例の事件が起こったとき、
私は戦後はじめて日本は外国から物理的直接攻撃にさらされたのだと解釈した。
大げさな解釈だと人から嗤われたが、それほどにも米ソ冷戦構造下の日本は
安定したぬるま湯の平和を与えられていたのだ、と私は言いたかったのである。
そのあと日本人の商店やスーパーや工場を狙い撃ちした
中国全土を挙げた反日暴動が起こったが、1920年代の五四運動の「日貨排斥」（日本商品ボイコット）
にそっくり同じであることが興味深かった。もの言いまでよく似ていた。
日本経済は支那との貿易に依存している。日本を苦しめ懲らしめるには
商品ボイコットがききめがあるのだ、といった声が北京や上海に広がった。
それは当時の日本の新聞が、支那の市場を大切にせよ、日本の未来がかかっている、
と書いていたからである。今とそっくり同じである。
そんな事実はないのに、日本のメディアがしきりにそう書き
それが支那に伝播したところまでよく似ている。戦前の日支関係に立ち戻ってしまったのである。
尖閣に対する中国政府の強引な物言いや鉄面皮なやり方に
日本人はいま少なからぬ驚きと恐怖を抱いていよう。しかし第一次大戦後、
山東半島返還をめぐる中国の強引で、理窟も何もないもの言いはやはり同じであった。
当時の日本は軍事力があったので屁にも思っていなかっただけだ。
ただパリ講和会議で中国の肩を持ったアメリカのごり押しにはうんざりさせられている。
イギリスやフランスの全権代表は日本を支持しているのに、
アメリカの全権代表は西洋の法理論を知らない中国人に自国の法律顧問団を全面開放して、
利用させ、ひたすらしつこいほどの日本攻撃に余念がなかった。
日米戦争は1919年のこのときに始まっていたともいえるだろう。
習近平が登場して中国の強引さと鉄面皮ぶりはさらに一段と倍化した観がある。
尖閣はわが方の「核心的利益」だという。
中国は領土問題でどこまでも「主権」を守るという。
1953年の「人民日報」と1958年の中国発行の地図に尖閣は日本領だと記されていた事実
が突きつけられたし、海底の石油埋蔵が見つかってから以降のにわか仕立ての領土主張である
ことは今や天下周知であるが、そんなことはいくら言っても蛙の面に水である。
暖簾に腕押しである。
つまり俺さまが俺のものだと言っているのだから、テメエたちはつべこべ言うな、
とやくざのように暴言を吐いているのが隣国であり、
この厚顔無恥は世界中にみんな分ってしまっているのである。
が、それでも言いつづけ、実行しようとする。侵略国家とはこういうものである。
中国は自ら侵略国家であることを世界に告知しようとしているといっていい。
冷戦構造に守られていた日本人はすっかり忘れているが、
戦前は世界中がみんなこういう無理難題をぶつけ合っていた。その代表格はアメリカだった。
日本は一貫して受け身だった。アメリカ、イギリスはすでに有利な前提条件、
金融、資源、武力、領土の広さの優越した立場をフル利用して、
無理なごり押しを平然とくりかえしていた。日本はどんどん追い込まれた。
それが戦前の世界である。
尖閣紛争と中国の脅迫は日本人に大東亜戦争の開戦前夜の感覚を思い出させるのに十分であった。
日本は当時も今もいかに孤独で、誠実に振舞っていることであろう。
私は実は深く恐れている。アメリカは今だって自国のことしか考えていない。
2013年6月7日〜8日のオバマ・習近平会談で、尖閣についてオバマ大統領が
どういう口調で何を語ったかは明らかにされていない。
アメリカは強権国家に和平のサインを送って何度も失敗している。
朝鮮戦争で北朝鮮が、湾岸戦争でイラクが突如軍事攻撃をしかけてきたのは、
アメリカの高官のうかつな線引きや素振りやもの言いのせいだった。
アメリカが軍事的に何もしないとの誤ったサインを与えると、
中国のような強権国家は本当に何をするか分らない。八時間にも及ぶ両首脳の対談で、
尖閣についてオバマ大統領は日中間の話し合いでの解決を求めたというが、
話し合いなど出来ないところまで来ているのに何を言っているのだろう。
アメリカの弱気、軍事的怯懦（きょうだ）、今は何もしたくないという尻込みしたオバマ大統領
のことなかれ心理が読みとられると、習近平はこれは得たりとばかりほくそ笑んで、
時機をうかがう態勢に明日にも入っていくかもしれない。
そして本当に尖閣が軍事的に襲撃されるかもしれない。
「ベルリンの壁の崩落」から「ユーゴスラヴィアの内戦」へのドラマが
やっと危険なかたちで極東にも及んできたのだ。
私は昨今の情勢から、あり得る可能性をあれこれ憂慮をもって観察している。
↑
「昭和天皇」の果たした重大な関与・役割が欠落しておる、
これが西尾さんの欠陥ですな、アメリカの分析はいいのだが、これで目が曇る。
國芳、二枚目、
![]()
「源氏雲浮世画合（げんじくもうきよゑあハせ） 浮船 おまつ 赤堀水右衛門」です。
「たち花の小島の色はかはらじを このうき舟ぞゆくゑ知られぬ」とあり。
強欲偽ユダヤどもが悪辣なのですよ、
◆http://satehate.exblog.jp/20490361/
さてはてメモ帳 2013-07-11
◎日本を破壊しているのは誰か オルタ
より抜粋、
☆核兵器産業の闇・・日本独立のための第18章
http://alternativereport1.seesaa.net/article/49605569.html
（元記事自体はなぜか消えてます）
さらにパーディは、略奪した貴金属でドレッサー・ジャパンという企業を作る。
盗み出した工業用ダイヤモンドで石油、金塊、ウラン、ダイヤモンド等鉱物資源の採掘に使用する
ダイヤモンド・ドリルを製造する世界ＮＯ.１の企業である。
ドレッサー社の米国本社は、現大統領ブッシュがイェール大学卒業後に最初に就職した企業であり、
ブッシュ一族の経営企業である。元々、
ドレッサーのダイヤモンド・ドリル製造に必要なダイヤモンドは、
南アフリカのオッペンハイマー一族が提供していた。
オッペンハイマーがドレッサーの親会社であり、
ＧＨＱから盗み出された工業用ダイヤモンド以外の貴金属は、
世界最大の貴金属商オッペンハイマーによって現金化され、
港区の不動産に「化けた」。
ドレッサー社がダイヤモンド・ドリルの供給を停止すれば、世界中で石油生産が止まり、
世界中の鉱山で鉄鉱石、ウラン、プラチナなどの資源開発が止まる。
このドレッサー社により、オッペンハイマーは世界中の鉱物資源を支配下に置いている。
なおパーディがＧＨＱから貴金属を奪うに当たっては、
オッペンハイマー一族のポール・ブルームＣＩＡ日本支局長が当然大いに協力した。
５３年、米国は日本に対し軽水炉型原子力発電所を大々的に売り込みにかかる。
原子力発電所は、縦横に走る複雑な配管パイプの集合体である。
ドレッサー社は鉱山開発において、ダイヤモンド・ドリルにより掘削された土砂を
パイプで吸引し、廃棄する専門技術を持つ配管パイプ施工の専門企業でもある。
配管パイプの集合体である原子力発電所を日本で建設する際、その工事の全てを仕切った企業が、
ブッシュ＝パーディの企業ドレッサーであり、ドレッサーの技術指導の指揮の下で、
ウェスティングハウス、ＧＥ、三菱重工、日立製作所、東洋エンジニアリングは
原発建設の「下請け、孫請け」となった。
現在、日本の原発は年中事故を起こし、放射能汚染された排水のパイプ漏れを起こしているが、
そのパイプ配管は全てドレッサーが行い、その責任者は
イスラエル日本支部長、元ＧＨＱ冶金課長ジョージ・パーディである。
ドレッサーの子会社には、ニイガタ・メーソン・ネーラン・バルブ・サービス社
（メーソンとはフリーメーソンの事である）、新潟ウォシントン社、新潟鉄工所、
新潟機器メンテナンス社など、原発の配管工事企業、機器メーカーが並んでいる。
５３年、米国が日本に原子力発電所を売り込んだ際、
ブッシュ一族＝パーディ＝ドレッサーの代理人として原発建設を強力に推進し、
また原発開発のための原子力研究所を創立したのが中曽根康弘元総理大臣である。
また中曽根は総理大臣時代、高層ビルの高さ規制撤廃を行い、
森ビルの事業を大々的にバックアップした。
そして中曽根は国鉄分割民営化等で出てきた国鉄の土地、政府所有の国有地を
破格でイスラエル＝森ビルに投げ売りした。
イスラエルは日本政府とＧＨＱから略奪した資金で、中曽根が投げ売りする
東京都内、日本全国の優良不動産を買収して行った。
原発建設、森ビルのための高層ビルの高さ規制撤廃等、
中曽根の政策は常にイスラエルのために行われて来た。
こうして中曽根の政策により、日本の国土の最重要地を入手したイスラエルは、
宗教法人創価学会の名義で不動産を登記する事で、脱税を大々的に行う
（宗教法人に課税はされない）。
中曽根の子分で、大蔵省の官僚時代から夫婦で東京タワーに隣接する
イスラエルのメソニック森ビルに「無料」で住んで来た、国会議員浜田卓二郎は、
公明党創価学会の強力なバックアップで国会議員を続けながら、
イスラエルの取得した優良不動産を創価学会名義で登記するパイプ役となって来た。
浜田と中曽根の尽力で無税の恩恵を受けたイスラエルは、見返りとしてその不動産を担保に、
新生銀行（日債銀、興銀、長銀等の旧・政府系金融機関が、こうした不正融資のブラック・ボックス
になって来たが、現在その機能を引き継いだのが新生銀行である。）
から資金の融資を受け、浜田と公明党創価学会の選挙資金とし、
中曽根自民党の選挙資金として献金して来た。
新生銀行は、ブッシュ（＝シティバンク）の経営する銀行である。
これが自民党＝公明党連立政権の選挙資金捻出、裏工作の「仕組み」である。
浜田の妻マキ子も国会議員であり、マキ子は実業家である父の事業基盤である
東京都文京区の一部上場企業Ｔ、その社長Ｋに、同様の創価学会の名義を使った
不動産資産の脱税を支援し、見返りにその不動産を担保に、
みずほ銀行から選挙資金の融資を引き出し、公明党創価学会、自民党連立政権の選挙資金としている。
Ｋの妻は、中曽根の息子の妻と姉妹であり、姻籍のパイプの中に自民党の選挙資金が流し込まれている。
Ｋの企業Ｔの取締役の大部分は創価学会の幹部である。
Ｔの幹部から足立区の公明党区議になった者も居り、
Ｔから公明党への選挙資金の集金マシーンになっている。
元々、戦後自民党が結成される際に、その結党資金を提供したのはイスラエル、
パーディのメソニック協会であった。
なお中曽根は、科学技術庁長官時代に宇宙開発事業団を創立するが、
宇宙ロケット技術はそのままミサイル技術として使用出来る。
中曽根は、同時にプルトニウム、ウラン濃縮技術研究等の原子力研究所を創立しており、
防衛庁長官であった中曽根の念頭には、核兵器開発と核弾頭搭載の核ミサイル開発があった。
中曽根の番頭であった宇野宗助元首相は、原子力研究所と宇宙開発事業団の併設の目的が
「核ミサイル開発に無いとは言わない」と発言している。
常にイスラエルの利権に貢献して来た中曽根が、
パキスタンの核兵器開発、北朝鮮の核兵器開発に寄与してきたイスラエルの核兵器開発利権に
「貢献」する事は、ある意味で当然である。
なおイスラエル日本支局長のパーディは、米国商工会議所ＡＣＣＪの副会長として
「対日規制緩和要望書」を起草し、日本の金融自由化、農産物輸入自由化、
企業乗っ取り＝Ｍ＆Ａ自由化を強く要望し、この文書を下敷きにし、
毎年米国政府は対日「年次改革要望書」を作成する。
この文書の「命令」通りに日本は郵政民営化を行い、金融自由化を行い、
やがてコメ輸入自由化を行う事になる。
またパーディは、日本の「優良不動産、企業」への投資仲介情報誌を米国で発行し、
またベルギー・ルクセンブルグ商工会議所を通じて、ＥＵ各国の銀行、大企業に情報誌を売り込み、
日本企業、不動産の「乗っ取り、買収、斡旋業」を行っている。
２００７年４月から実施される、「改正」商法による日本企業乗っ取り自由化が、
「誰の手によって」準備されて来たかは明白である。
これがイスラエルの日本「侵略」の一端である。
*Commented by ３１１について at 2013-07-13
人工地震と福島第一原発の崩壊に人為的な手が加わっているとすると、
当然その情報は事前に漏れて然るべきである。実は、３．１１の大災害が起こる前に、
予め情報を入手したとしか思えない動きをしている人々がいるのだ。
まず、韓国が２０１１年の１月から２月にかけて、
数万人分のヨウ素剤をカナダから輸入したという情報がある。
言うまでもなく、ヨウ素剤とは放射能汚染が起きた時に、大量摂取することによって
甲状腺がんの防護策になる薬剤である。
米国に目を転じると、空母ロナルド・レーガンを含めた約２０隻の米国海軍艦船は
地震の翌々日である１３日には日本に到達している。
これは米韓合同演習のためというが、あまりにタイミングが良すぎる気もする。
↑
偽ユダヤとその買弁ども、分断統治の尖兵たる鮮人ども。
究極に「なりすまし大室天皇家」、これが明治簒奪政権以降のカラクリです。
國芳、三枚目、
![]()
「当三升 四谷聞書 まねてみます よつやのききがき」より、
「神谷伊右衛門」 「小佛小平」です。
低投票率操作とバーコード、これがカラクリの種かな、
◆http://ameblo.jp/64152966/entry-11570977619.html
wantonのブログ 2013-07-12
◎不正選挙なんて、こんなに簡単〜
最も安全確実に出来る不正選挙の手口とは！？
より抜粋、
【不正選挙】
秘密は投票用紙の束のバ−コ−ド
〜立候補者は証拠写真で訴えた！
☆http://ameblo.jp/64152966/entry-11568083600.html
▼これが最も安全確実に出来る不正選挙の手口です！
この私の記事では、Ａ立候補者の投票用紙を100枚束ねたものへ
白紙にバーコードが印刷されたものが前面に重ねられるが、
違うＢ立候補者のバーコードが貼られていたとありました。
証拠写真があるということで、確かにその通りかもしれません。
それも一つの手口として十分考えられます。
しかし、不正選挙の手口は年々巧妙になっていると考えるべきです。
もっと簡単に大掛かりに出来る方法を見つけました。
やはり、鍵はバーコードにあります。
これはアメリカ大統領選挙の不正と思われる手口から
ヒントを得たものです。
これが、私の記事のものと一致したというのは、
とても偶然とは思えません。
実に簡単でばれる恐れの無いやり方です。
▼見た目は全く同じにしか見えないバーコード
を用意すれば良いのです。
つまり、機械で精査しなければ絶対に分からないくらいの
微妙な違いを持たせれば良いのです。
闇の悪い連中が、特に敵対視する政党、並びに立候補者の
バーコードに、これをある一定の割合で忍ばせるのです。
全て変えると直ぐにばれてしまいます。
つまり、Ａ政党とその候補者への投票が、一定の割合で
Ｂ政党とその候補者へ流れることになる訳です。
これは今のところ、あくまでも仮説な訳ですが、
しかし、
この仮説を元にすると、2012年の衆院選のおかしな集計グラフと、
どこも同じような比率で差がついた選挙結果の現象の全てに
説明がついてしまうのです。
やはり、全国的に大人数が関わった不正選挙は無理です。
どこかで、内部告発などで必ずボロが出るものです。
私の説ですと、ほんの一部の人間だけで可能です。
その人間というのは、バーコードに関わりのある人間です。
それと、当然、ムサシも無関係とは云えないと思います。
当然、バーコードに最も近いところに位置する訳ですから。
十分、ありそうな手口と誰しも思うでしょう。
同時に、十分に可能な訳です。
こういった仮説が成り立つような選挙制度と判明した段階で、
今の選挙システムは、完全にアウトであるのは明らかですし、
そして、無論、選挙そのものも実質的に無効という事になります。
問題は、
どの時点で、本物のバーコードを偽者のバーコード
に摩り替えるのかという一点だけです。
絶対にばれることのない時点というのは必ずあるはずです。
これをやられますと、悪い連中と対立する政党や候補者は、
絶対に勝てません。
日本全国の選管や立会人は、普通の選挙業務をしているだけです。
ほとんどの人間は、不正選挙にタッチしていないのです。
ですから、彼らが怪しいと申し立てても問題の解決への
糸口にさえなりません。
大勢の人間が関わるような不正は、バカのすることです。
恐らく、真相を知る人間は日本の中で数十人単位のはずです。
この仮説が、もし的を得ているとしたら、
私の身も危うくなるかもしれません。
まさに、映画『ペリカン文書』のような話になりそうです。
以上です。
以下、ご参照あれ！
◆http://blog.livedoor.jp/wisdomkeeper/archives/51890962.html
日本や世界や宇宙の動向 2013年07月12日
◎クレムリンでの噂。。。
短い記事ですが。。。。
面白いことに、ロシア政府はコンピューターの代わりに古いタイプライターを使って
業務を行っているそうです。NSAのスパイ対策だそうです。
何だか、滑稽ですが。。。
ロシアとしてはNSAに通信を傍受されたくないですからねえ。
とはいえ、古いタイプライターですか。。。
せめて、ワープロにしておけばよいのに。。。
☆http://www.jimstonefreelance.com/
７月１２日付け：クレムリンでの噂です。
ロシア政府、特にプーチン周辺では全ての業務を
機械のタイプライターで行うようにしたというのです。
なぜなら、NSAが世界中でスパイ活動をしているためです。
ロシア政府は古いアンダーウッド・タイプライターをどこからか見つけてきたのでしょう。
どうやらNSAは主要な海底光ファイバー線に接合できたようです。
NSAは中東の海底光ファイバー線に接合したのは確かです。
ただ、環太平洋と環大西洋の線にはまだ接合が完成していません。
↑
当ブログ既報かと思うが、
富士通の少数の技術者がソフトを作ったとか？ 記事がありましたね。
☆http://blog.livedoor.jp/jlj001/archives/52017506.html
「ジャーナリスト同盟」通信 2013年01月15日
◎本澤二郎の「日本の風景」（１２５２）
より抜粋、
＜なぜ富士通なのか＞
「ムサシ」のプログラムは富士通である。
「ムサシ」独占が、第１の疑惑である。アメリカも民間任せなのだろうか。
欧州各国は？ 韓国はどうなのか。
ここでも大統領選挙についての不正問題が持ち上がっていると言う。
アメリカの大統領選挙では、ブッシュとゴアの大接戦の時がそうだった。
ブッシュの弟が知事をしていたフロリダで表面化、
機械による票読みに対して、確か裁判所がブッシュに軍配を上げた。
たまたまラスベガスのホテルのテレビを見ていたのだが、
どういうことなのか当時は実感が沸かなかった。
コンピューターによる投開票の読み取り方法について、
人は１００％それを信じ込んでいたのだが、
彼らごく一部のその道の専門家に言わせれば「簡単に操作できる」というのだ。
いわれてみれば、人間が作り上げたプログラムだ。
それをいじることなど簡単なことに違いない。操作は可能なのだ。
しかも「ムサシ」独占だから、不正・腐敗は可能であろう。
従って、富士通でなければ出来ないプログラムではない。
それなのに「なぜ富士通に任せたのか」という第２の疑念に対して、
事情通は笑って答えた。
「コンピューター機器は、政府関連は全て富士通がほぼ独占している」というのだ。
なんということか、これを国民は知っているのであろうか。
政府と財閥の関係が、太いパイプで結ばれていることは承知している。
資本主義の恥部である。腐敗構造の元凶である。
だが、通信機器は１社独占ではない。どこにするのか？
財閥と霞が関は、しっかりとすみ分けている。
政府と富士通は通信分野で一体化している、というのだ。
「投開票の読み取り機はどこでも出来る。富士通に限らない」というのだ。
そのプログラムの基本はアメリカ・ワシントンとも結んでいる、とも事情通は明かした。
「ムサシ」「上毛実業」もまた、そことの関係が太い、それゆえの独占なのである。
＜今回は票の大規模差し替え？＞
ぶっちゃけていうと、ワシントンは選挙によって同盟国の政権を
いとも容易に操作できる？ もしも、そうして誕生した政権が安倍内閣だとしたら？
恐ろしい推認へと引き込まれそうだ。
プログラムいじりは簡単だという事情通は、もちろん、コンピューター界のプロである。
多くの国民は筆者を含めて数字に弱い。この言葉を聞いただけで、身を引いてしまう。
いわんや茶の間の主婦も同様だろう。疑うことさえ放棄してしまう無知人間だ。
しかし、ここが彼ら闇の世界の工作員に恐ろしい悪魔の活躍の場を与えるのだ。
幸いにも、相手は民間の独占で、しかも投票用紙から全ての選挙事務と作業が遂行されている。
事情通は「今回は余りにも乱暴で大がかりな手口だ」と分析している。
「プログラムいじりよりも悪辣だ」という。
「一体、それはどういうことか」と聞いてみた。
「投票用紙の差し替えや放棄が行われた可能性が高い」と決めつけたものだ。
ご参照あれ！
寛政九年（1797）〜文久元年（1861）
号は一勇齋、朝櫻楼など 作
「鳴門染色絵白波 なるとぞめ いろえのしらなみ」より、
「おはる 尾上栄三郎」 「おつるおばア 片岡市蔵」
「阿波十郎兵衛 坂東三津五郎」です。
☆晴れ。
もはや、ユダメリカ＆支那の過大評価だと思う、
共に内実はズタボロ、相思相愛だものｗ「抱き合い心中」♪やってくれ、
◆http://www.nishiokanji.jp/blog/?p=1307
西尾幹二のインターネット日録 2013/7/12 金曜日
◎『憂国のリアリズム』発刊
憂国のリアリズム [単行本] 西尾幹二 (著)
出版社: ビジネス社 価格：￥ 1,785
http://ecx.images-amazon.com/images/I/511YjgfrmsL.jpg
より抜粋、
まえがき
こうなることは分っていた。
アメリカと中国のはざまに立たされ、頼りにしていたアメリカがあまり当てにならない
という現実が、やがてゆっくり訪れるだろうとは前から思っていた。
ユーゴスラヴィアが火を噴いたとき、地球の東側にも同じタイプの火が点くのではないか
と憂慮していた。核で維持された米ソの冷戦対立は地球の安定に久しく役立っていた。
それが壊れたのだから、何が起こってももう驚くわけにはいかない。
けれどもアジアに「ベルリンの壁の崩落」は決して起こらなかった。
中国が全体主義独裁国家をいつまでも維持しつづけたからである。
そして、私はふと気がついた。ああ、そうか、そうだったのだな、
中国が専制独裁国家のままでありつづけていて、
しかも金融資本主義国家の産業形態をもとり入れるという
この不可解なカメレオンのような変身そのものが、
厄介なことに「ベルリンの壁の崩落」のアジア版ということだったのだな、と。
尖閣沖で中国漁船が海上保安庁の監視船に衝突してきて、不意をつかれて
民主党政権があわててばかげた、臆病な対応をした例の事件が起こったとき、
私は戦後はじめて日本は外国から物理的直接攻撃にさらされたのだと解釈した。
大げさな解釈だと人から嗤われたが、それほどにも米ソ冷戦構造下の日本は
安定したぬるま湯の平和を与えられていたのだ、と私は言いたかったのである。
そのあと日本人の商店やスーパーや工場を狙い撃ちした
中国全土を挙げた反日暴動が起こったが、1920年代の五四運動の「日貨排斥」（日本商品ボイコット）
にそっくり同じであることが興味深かった。もの言いまでよく似ていた。
日本経済は支那との貿易に依存している。日本を苦しめ懲らしめるには
商品ボイコットがききめがあるのだ、といった声が北京や上海に広がった。
それは当時の日本の新聞が、支那の市場を大切にせよ、日本の未来がかかっている、
と書いていたからである。今とそっくり同じである。
そんな事実はないのに、日本のメディアがしきりにそう書き
それが支那に伝播したところまでよく似ている。戦前の日支関係に立ち戻ってしまったのである。
尖閣に対する中国政府の強引な物言いや鉄面皮なやり方に
日本人はいま少なからぬ驚きと恐怖を抱いていよう。しかし第一次大戦後、
山東半島返還をめぐる中国の強引で、理窟も何もないもの言いはやはり同じであった。
当時の日本は軍事力があったので屁にも思っていなかっただけだ。
ただパリ講和会議で中国の肩を持ったアメリカのごり押しにはうんざりさせられている。
イギリスやフランスの全権代表は日本を支持しているのに、
アメリカの全権代表は西洋の法理論を知らない中国人に自国の法律顧問団を全面開放して、
利用させ、ひたすらしつこいほどの日本攻撃に余念がなかった。
日米戦争は1919年のこのときに始まっていたともいえるだろう。
習近平が登場して中国の強引さと鉄面皮ぶりはさらに一段と倍化した観がある。
尖閣はわが方の「核心的利益」だという。
中国は領土問題でどこまでも「主権」を守るという。
1953年の「人民日報」と1958年の中国発行の地図に尖閣は日本領だと記されていた事実
が突きつけられたし、海底の石油埋蔵が見つかってから以降のにわか仕立ての領土主張である
ことは今や天下周知であるが、そんなことはいくら言っても蛙の面に水である。
暖簾に腕押しである。
つまり俺さまが俺のものだと言っているのだから、テメエたちはつべこべ言うな、
とやくざのように暴言を吐いているのが隣国であり、
この厚顔無恥は世界中にみんな分ってしまっているのである。
が、それでも言いつづけ、実行しようとする。侵略国家とはこういうものである。
中国は自ら侵略国家であることを世界に告知しようとしているといっていい。
冷戦構造に守られていた日本人はすっかり忘れているが、
戦前は世界中がみんなこういう無理難題をぶつけ合っていた。その代表格はアメリカだった。
日本は一貫して受け身だった。アメリカ、イギリスはすでに有利な前提条件、
金融、資源、武力、領土の広さの優越した立場をフル利用して、
無理なごり押しを平然とくりかえしていた。日本はどんどん追い込まれた。
それが戦前の世界である。
尖閣紛争と中国の脅迫は日本人に大東亜戦争の開戦前夜の感覚を思い出させるのに十分であった。
日本は当時も今もいかに孤独で、誠実に振舞っていることであろう。
私は実は深く恐れている。アメリカは今だって自国のことしか考えていない。
2013年6月7日〜8日のオバマ・習近平会談で、尖閣についてオバマ大統領が
どういう口調で何を語ったかは明らかにされていない。
アメリカは強権国家に和平のサインを送って何度も失敗している。
朝鮮戦争で北朝鮮が、湾岸戦争でイラクが突如軍事攻撃をしかけてきたのは、
アメリカの高官のうかつな線引きや素振りやもの言いのせいだった。
アメリカが軍事的に何もしないとの誤ったサインを与えると、
中国のような強権国家は本当に何をするか分らない。八時間にも及ぶ両首脳の対談で、
尖閣についてオバマ大統領は日中間の話し合いでの解決を求めたというが、
話し合いなど出来ないところまで来ているのに何を言っているのだろう。
アメリカの弱気、軍事的怯懦（きょうだ）、今は何もしたくないという尻込みしたオバマ大統領
のことなかれ心理が読みとられると、習近平はこれは得たりとばかりほくそ笑んで、
時機をうかがう態勢に明日にも入っていくかもしれない。
そして本当に尖閣が軍事的に襲撃されるかもしれない。
「ベルリンの壁の崩落」から「ユーゴスラヴィアの内戦」へのドラマが
やっと危険なかたちで極東にも及んできたのだ。
私は昨今の情勢から、あり得る可能性をあれこれ憂慮をもって観察している。
↑
「昭和天皇」の果たした重大な関与・役割が欠落しておる、
これが西尾さんの欠陥ですな、アメリカの分析はいいのだが、これで目が曇る。
國芳、二枚目、
「源氏雲浮世画合（げんじくもうきよゑあハせ） 浮船 おまつ 赤堀水右衛門」です。
「たち花の小島の色はかはらじを このうき舟ぞゆくゑ知られぬ」とあり。
強欲偽ユダヤどもが悪辣なのですよ、
◆http://satehate.exblog.jp/20490361/
さてはてメモ帳 2013-07-11
◎日本を破壊しているのは誰か オルタ
より抜粋、
☆核兵器産業の闇・・日本独立のための第18章
http://alternativereport1.seesaa.net/article/49605569.html
（元記事自体はなぜか消えてます）
さらにパーディは、略奪した貴金属でドレッサー・ジャパンという企業を作る。
盗み出した工業用ダイヤモンドで石油、金塊、ウラン、ダイヤモンド等鉱物資源の採掘に使用する
ダイヤモンド・ドリルを製造する世界ＮＯ.１の企業である。
ドレッサー社の米国本社は、現大統領ブッシュがイェール大学卒業後に最初に就職した企業であり、
ブッシュ一族の経営企業である。元々、
ドレッサーのダイヤモンド・ドリル製造に必要なダイヤモンドは、
南アフリカのオッペンハイマー一族が提供していた。
オッペンハイマーがドレッサーの親会社であり、
ＧＨＱから盗み出された工業用ダイヤモンド以外の貴金属は、
世界最大の貴金属商オッペンハイマーによって現金化され、
港区の不動産に「化けた」。
ドレッサー社がダイヤモンド・ドリルの供給を停止すれば、世界中で石油生産が止まり、
世界中の鉱山で鉄鉱石、ウラン、プラチナなどの資源開発が止まる。
このドレッサー社により、オッペンハイマーは世界中の鉱物資源を支配下に置いている。
なおパーディがＧＨＱから貴金属を奪うに当たっては、
オッペンハイマー一族のポール・ブルームＣＩＡ日本支局長が当然大いに協力した。
５３年、米国は日本に対し軽水炉型原子力発電所を大々的に売り込みにかかる。
原子力発電所は、縦横に走る複雑な配管パイプの集合体である。
ドレッサー社は鉱山開発において、ダイヤモンド・ドリルにより掘削された土砂を
パイプで吸引し、廃棄する専門技術を持つ配管パイプ施工の専門企業でもある。
配管パイプの集合体である原子力発電所を日本で建設する際、その工事の全てを仕切った企業が、
ブッシュ＝パーディの企業ドレッサーであり、ドレッサーの技術指導の指揮の下で、
ウェスティングハウス、ＧＥ、三菱重工、日立製作所、東洋エンジニアリングは
原発建設の「下請け、孫請け」となった。
現在、日本の原発は年中事故を起こし、放射能汚染された排水のパイプ漏れを起こしているが、
そのパイプ配管は全てドレッサーが行い、その責任者は
イスラエル日本支部長、元ＧＨＱ冶金課長ジョージ・パーディである。
ドレッサーの子会社には、ニイガタ・メーソン・ネーラン・バルブ・サービス社
（メーソンとはフリーメーソンの事である）、新潟ウォシントン社、新潟鉄工所、
新潟機器メンテナンス社など、原発の配管工事企業、機器メーカーが並んでいる。
５３年、米国が日本に原子力発電所を売り込んだ際、
ブッシュ一族＝パーディ＝ドレッサーの代理人として原発建設を強力に推進し、
また原発開発のための原子力研究所を創立したのが中曽根康弘元総理大臣である。
また中曽根は総理大臣時代、高層ビルの高さ規制撤廃を行い、
森ビルの事業を大々的にバックアップした。
そして中曽根は国鉄分割民営化等で出てきた国鉄の土地、政府所有の国有地を
破格でイスラエル＝森ビルに投げ売りした。
イスラエルは日本政府とＧＨＱから略奪した資金で、中曽根が投げ売りする
東京都内、日本全国の優良不動産を買収して行った。
原発建設、森ビルのための高層ビルの高さ規制撤廃等、
中曽根の政策は常にイスラエルのために行われて来た。
こうして中曽根の政策により、日本の国土の最重要地を入手したイスラエルは、
宗教法人創価学会の名義で不動産を登記する事で、脱税を大々的に行う
（宗教法人に課税はされない）。
中曽根の子分で、大蔵省の官僚時代から夫婦で東京タワーに隣接する
イスラエルのメソニック森ビルに「無料」で住んで来た、国会議員浜田卓二郎は、
公明党創価学会の強力なバックアップで国会議員を続けながら、
イスラエルの取得した優良不動産を創価学会名義で登記するパイプ役となって来た。
浜田と中曽根の尽力で無税の恩恵を受けたイスラエルは、見返りとしてその不動産を担保に、
新生銀行（日債銀、興銀、長銀等の旧・政府系金融機関が、こうした不正融資のブラック・ボックス
になって来たが、現在その機能を引き継いだのが新生銀行である。）
から資金の融資を受け、浜田と公明党創価学会の選挙資金とし、
中曽根自民党の選挙資金として献金して来た。
新生銀行は、ブッシュ（＝シティバンク）の経営する銀行である。
これが自民党＝公明党連立政権の選挙資金捻出、裏工作の「仕組み」である。
浜田の妻マキ子も国会議員であり、マキ子は実業家である父の事業基盤である
東京都文京区の一部上場企業Ｔ、その社長Ｋに、同様の創価学会の名義を使った
不動産資産の脱税を支援し、見返りにその不動産を担保に、
みずほ銀行から選挙資金の融資を引き出し、公明党創価学会、自民党連立政権の選挙資金としている。
Ｋの妻は、中曽根の息子の妻と姉妹であり、姻籍のパイプの中に自民党の選挙資金が流し込まれている。
Ｋの企業Ｔの取締役の大部分は創価学会の幹部である。
Ｔの幹部から足立区の公明党区議になった者も居り、
Ｔから公明党への選挙資金の集金マシーンになっている。
元々、戦後自民党が結成される際に、その結党資金を提供したのはイスラエル、
パーディのメソニック協会であった。
なお中曽根は、科学技術庁長官時代に宇宙開発事業団を創立するが、
宇宙ロケット技術はそのままミサイル技術として使用出来る。
中曽根は、同時にプルトニウム、ウラン濃縮技術研究等の原子力研究所を創立しており、
防衛庁長官であった中曽根の念頭には、核兵器開発と核弾頭搭載の核ミサイル開発があった。
中曽根の番頭であった宇野宗助元首相は、原子力研究所と宇宙開発事業団の併設の目的が
「核ミサイル開発に無いとは言わない」と発言している。
常にイスラエルの利権に貢献して来た中曽根が、
パキスタンの核兵器開発、北朝鮮の核兵器開発に寄与してきたイスラエルの核兵器開発利権に
「貢献」する事は、ある意味で当然である。
なおイスラエル日本支局長のパーディは、米国商工会議所ＡＣＣＪの副会長として
「対日規制緩和要望書」を起草し、日本の金融自由化、農産物輸入自由化、
企業乗っ取り＝Ｍ＆Ａ自由化を強く要望し、この文書を下敷きにし、
毎年米国政府は対日「年次改革要望書」を作成する。
この文書の「命令」通りに日本は郵政民営化を行い、金融自由化を行い、
やがてコメ輸入自由化を行う事になる。
またパーディは、日本の「優良不動産、企業」への投資仲介情報誌を米国で発行し、
またベルギー・ルクセンブルグ商工会議所を通じて、ＥＵ各国の銀行、大企業に情報誌を売り込み、
日本企業、不動産の「乗っ取り、買収、斡旋業」を行っている。
２００７年４月から実施される、「改正」商法による日本企業乗っ取り自由化が、
「誰の手によって」準備されて来たかは明白である。
これがイスラエルの日本「侵略」の一端である。
*Commented by ３１１について at 2013-07-13
人工地震と福島第一原発の崩壊に人為的な手が加わっているとすると、
当然その情報は事前に漏れて然るべきである。実は、３．１１の大災害が起こる前に、
予め情報を入手したとしか思えない動きをしている人々がいるのだ。
まず、韓国が２０１１年の１月から２月にかけて、
数万人分のヨウ素剤をカナダから輸入したという情報がある。
言うまでもなく、ヨウ素剤とは放射能汚染が起きた時に、大量摂取することによって
甲状腺がんの防護策になる薬剤である。
米国に目を転じると、空母ロナルド・レーガンを含めた約２０隻の米国海軍艦船は
地震の翌々日である１３日には日本に到達している。
これは米韓合同演習のためというが、あまりにタイミングが良すぎる気もする。
↑
偽ユダヤとその買弁ども、分断統治の尖兵たる鮮人ども。
究極に「なりすまし大室天皇家」、これが明治簒奪政権以降のカラクリです。
國芳、三枚目、
「当三升 四谷聞書 まねてみます よつやのききがき」より、
「神谷伊右衛門」 「小佛小平」です。
低投票率操作とバーコード、これがカラクリの種かな、
◆http://ameblo.jp/64152966/entry-11570977619.html
wantonのブログ 2013-07-12
◎不正選挙なんて、こんなに簡単〜
最も安全確実に出来る不正選挙の手口とは！？
より抜粋、
【不正選挙】
秘密は投票用紙の束のバ−コ−ド
〜立候補者は証拠写真で訴えた！
☆http://ameblo.jp/64152966/entry-11568083600.html
▼これが最も安全確実に出来る不正選挙の手口です！
この私の記事では、Ａ立候補者の投票用紙を100枚束ねたものへ
白紙にバーコードが印刷されたものが前面に重ねられるが、
違うＢ立候補者のバーコードが貼られていたとありました。
証拠写真があるということで、確かにその通りかもしれません。
それも一つの手口として十分考えられます。
しかし、不正選挙の手口は年々巧妙になっていると考えるべきです。
もっと簡単に大掛かりに出来る方法を見つけました。
やはり、鍵はバーコードにあります。
これはアメリカ大統領選挙の不正と思われる手口から
ヒントを得たものです。
これが、私の記事のものと一致したというのは、
とても偶然とは思えません。
実に簡単でばれる恐れの無いやり方です。
▼見た目は全く同じにしか見えないバーコード
を用意すれば良いのです。
つまり、機械で精査しなければ絶対に分からないくらいの
微妙な違いを持たせれば良いのです。
闇の悪い連中が、特に敵対視する政党、並びに立候補者の
バーコードに、これをある一定の割合で忍ばせるのです。
全て変えると直ぐにばれてしまいます。
つまり、Ａ政党とその候補者への投票が、一定の割合で
Ｂ政党とその候補者へ流れることになる訳です。
これは今のところ、あくまでも仮説な訳ですが、
しかし、
この仮説を元にすると、2012年の衆院選のおかしな集計グラフと、
どこも同じような比率で差がついた選挙結果の現象の全てに
説明がついてしまうのです。
やはり、全国的に大人数が関わった不正選挙は無理です。
どこかで、内部告発などで必ずボロが出るものです。
私の説ですと、ほんの一部の人間だけで可能です。
その人間というのは、バーコードに関わりのある人間です。
それと、当然、ムサシも無関係とは云えないと思います。
当然、バーコードに最も近いところに位置する訳ですから。
十分、ありそうな手口と誰しも思うでしょう。
同時に、十分に可能な訳です。
こういった仮説が成り立つような選挙制度と判明した段階で、
今の選挙システムは、完全にアウトであるのは明らかですし、
そして、無論、選挙そのものも実質的に無効という事になります。
問題は、
どの時点で、本物のバーコードを偽者のバーコード
に摩り替えるのかという一点だけです。
絶対にばれることのない時点というのは必ずあるはずです。
これをやられますと、悪い連中と対立する政党や候補者は、
絶対に勝てません。
日本全国の選管や立会人は、普通の選挙業務をしているだけです。
ほとんどの人間は、不正選挙にタッチしていないのです。
ですから、彼らが怪しいと申し立てても問題の解決への
糸口にさえなりません。
大勢の人間が関わるような不正は、バカのすることです。
恐らく、真相を知る人間は日本の中で数十人単位のはずです。
この仮説が、もし的を得ているとしたら、
私の身も危うくなるかもしれません。
まさに、映画『ペリカン文書』のような話になりそうです。
以上です。
以下、ご参照あれ！
◆http://blog.livedoor.jp/wisdomkeeper/archives/51890962.html
日本や世界や宇宙の動向 2013年07月12日
◎クレムリンでの噂。。。
短い記事ですが。。。。
面白いことに、ロシア政府はコンピューターの代わりに古いタイプライターを使って
業務を行っているそうです。NSAのスパイ対策だそうです。
何だか、滑稽ですが。。。
ロシアとしてはNSAに通信を傍受されたくないですからねえ。
とはいえ、古いタイプライターですか。。。
せめて、ワープロにしておけばよいのに。。。
☆http://www.jimstonefreelance.com/
７月１２日付け：クレムリンでの噂です。
ロシア政府、特にプーチン周辺では全ての業務を
機械のタイプライターで行うようにしたというのです。
なぜなら、NSAが世界中でスパイ活動をしているためです。
ロシア政府は古いアンダーウッド・タイプライターをどこからか見つけてきたのでしょう。
どうやらNSAは主要な海底光ファイバー線に接合できたようです。
NSAは中東の海底光ファイバー線に接合したのは確かです。
ただ、環太平洋と環大西洋の線にはまだ接合が完成していません。
↑
当ブログ既報かと思うが、
富士通の少数の技術者がソフトを作ったとか？ 記事がありましたね。
☆http://blog.livedoor.jp/jlj001/archives/52017506.html
「ジャーナリスト同盟」通信 2013年01月15日
◎本澤二郎の「日本の風景」（１２５２）
より抜粋、
＜なぜ富士通なのか＞
「ムサシ」のプログラムは富士通である。
「ムサシ」独占が、第１の疑惑である。アメリカも民間任せなのだろうか。
欧州各国は？ 韓国はどうなのか。
ここでも大統領選挙についての不正問題が持ち上がっていると言う。
アメリカの大統領選挙では、ブッシュとゴアの大接戦の時がそうだった。
ブッシュの弟が知事をしていたフロリダで表面化、
機械による票読みに対して、確か裁判所がブッシュに軍配を上げた。
たまたまラスベガスのホテルのテレビを見ていたのだが、
どういうことなのか当時は実感が沸かなかった。
コンピューターによる投開票の読み取り方法について、
人は１００％それを信じ込んでいたのだが、
彼らごく一部のその道の専門家に言わせれば「簡単に操作できる」というのだ。
いわれてみれば、人間が作り上げたプログラムだ。
それをいじることなど簡単なことに違いない。操作は可能なのだ。
しかも「ムサシ」独占だから、不正・腐敗は可能であろう。
従って、富士通でなければ出来ないプログラムではない。
それなのに「なぜ富士通に任せたのか」という第２の疑念に対して、
事情通は笑って答えた。
「コンピューター機器は、政府関連は全て富士通がほぼ独占している」というのだ。
なんということか、これを国民は知っているのであろうか。
政府と財閥の関係が、太いパイプで結ばれていることは承知している。
資本主義の恥部である。腐敗構造の元凶である。
だが、通信機器は１社独占ではない。どこにするのか？
財閥と霞が関は、しっかりとすみ分けている。
政府と富士通は通信分野で一体化している、というのだ。
「投開票の読み取り機はどこでも出来る。富士通に限らない」というのだ。
そのプログラムの基本はアメリカ・ワシントンとも結んでいる、とも事情通は明かした。
「ムサシ」「上毛実業」もまた、そことの関係が太い、それゆえの独占なのである。
＜今回は票の大規模差し替え？＞
ぶっちゃけていうと、ワシントンは選挙によって同盟国の政権を
いとも容易に操作できる？ もしも、そうして誕生した政権が安倍内閣だとしたら？
恐ろしい推認へと引き込まれそうだ。
プログラムいじりは簡単だという事情通は、もちろん、コンピューター界のプロである。
多くの国民は筆者を含めて数字に弱い。この言葉を聞いただけで、身を引いてしまう。
いわんや茶の間の主婦も同様だろう。疑うことさえ放棄してしまう無知人間だ。
しかし、ここが彼ら闇の世界の工作員に恐ろしい悪魔の活躍の場を与えるのだ。
幸いにも、相手は民間の独占で、しかも投票用紙から全ての選挙事務と作業が遂行されている。
事情通は「今回は余りにも乱暴で大がかりな手口だ」と分析している。
「プログラムいじりよりも悪辣だ」という。
「一体、それはどういうことか」と聞いてみた。
「投票用紙の差し替えや放棄が行われた可能性が高い」と決めつけたものだ。
ご参照あれ！