空梅雨か

　画は歌川廣重　(安藤廣重)

　寛政9年（1797年）〜安政5年（1858年）

　号は一立齋（いちりゅうさい）　　　　　　　　　　　　　作


　　「京都名所之内　糺川原ただすがわら之夕立」です。


☆曇り。

全国、とりわけ関東以西、干ばつの様相らしい、心配ですねぇ。

☆http://oka-jp.seesaa.net/article/366213355.html
In Deep　2013年06月13日
◎地獄の夏の意味 ： 消滅しつつある太陽黒点の中で
恵みの雨だったはずの「山羊」は日本列島をスルーして

ご参照！


よろず、隷米そのものだな、

誤射ダメリカ海兵隊、一方的に訓練再開、夜間射撃も、２００発発射。

「地位協定」廃棄通告すべきだ！

☆http://iiyama16.blog.fc2.com/blog-category-62.html　　ご参照！
『文殊菩薩（ブログ版）』

日米安保条約10条の廃棄通告をもって

国内基地も日米地位協定（同6条の規定）も無くなる。

第10条
「 初の10年の有効期間（固定期間）が経過した後は、1年前に予告することにより、
一方的に廃棄できる旨を定める。　いわゆる自動延長方式の定めであり、
この破棄予告がない限り条約は存続する。」



◆http://www.h5.dion.ne.jp/~chosyu/beikokunisasizusarerusireitou.html
長周新聞　２０１３年６月１２日付


　　　　　　米国に指図される「司令塔」

　　　　　　　　日本版ＮＳＣ設置法案提出

　　　　　　　政府にＣＩＡ真似た諜報機関　


株価乱高下の騒ぎに紛れて、先週末に安倍政府が米国の「国家安全保障会議」（ＮＳＣ）を真似た
「日本版ＮＳＣ」を設置するための法案を国会に提出した。
会期末の駆け込みで、次期国会での成立を目指す動きを見せている。
外交や安全保障政策とかかわって司令塔になる組織とされ、首相、官房長官、外相、防衛相の
４人を会議の司令塔に指名し、その下に専従スタッフ１００人ほどを揃えた「国家安全保障局」
を内閣官房に設置する内容になっている。

第一次安倍政府の時期に米国ブッシュ政府からそそのかされ、
その後も米国ＮＳＣと一体化した組織として機能する日本版ＮＳＣの設置が求められてきたが、
今回の法案で盛り込まれている「国家安全保障局」の任務たるや
情報収集で、米国政府の諜報機関であるＣＩＡ（中央情報局）や、
ネットや通信傍受での覗（のぞ）き見趣味が暴露されたばかりのＮＳＡ（国家安全保障局）
といった組織の、いわば日本支部を設置するような動きになっている。

日本版ＮＳＣでは、司令塔４人による「４大臣会合」を定期的に開催して
国家戦略を策定していくとしている。現有メンバーで見てみると
安倍晋三、菅義偉、岸田文雄、小野寺五典の４人が「司令塔」になるというものだ。
新たに安全保障担当の首相補佐官を常設し、さらに官房長官が指揮する国家安全保障局が
内閣官房に設置され、省庁を飛び越えた強い権限を持って情報収集にあたるとしている。

今のところ、日本版ＮＳＣがいかなる組織なのか、１００人もスタッフを抱えて
具体的に何をしようとしているのかは、漠然として明らかになっていない。ただ、
ブッシュ政府が「対テロ」戦争を進めるにあたって日本政府に創設を要求し、
米国本国のＮＳＣとの一体的な運用、すなわちホワイトハウスの支店として機能することを願望
してきたことや、こうした国会を飛び越えた「司令塔」の存在、国家警察的な組織の設置が、
自衛隊が米軍の下請軍隊化するのとセットで進められてきたのは疑いのない事実で、
官邸に軍事的な司令塔機能を強化することが狙いとなっている。

母体となる米国本国では、情報・諜報活動をおこなう政府機関が幾つもあり、
もっとも代表的なものとしては米国政府の諜報機関であるＣＩＡ（中央情報局）が
世界を股にかけて諜報活動をしていることが知られている。
また、国防総省の諜報機関で、主に通信関連の傍受を専門としているのがＮＳＡ（国家安全保障局）で、
最近では一般人のパソコンや通信記録に至るまで情報収集していたことが発覚し、世間を賑わせている。

安倍晋三は官房長官時代から、首相直轄の「対外情報機関」創設を掲げ、
「日本版ＣＩＡ」を内閣官房に設置することを目指してきた。
「テロ」情報や外国の政治、軍事情勢の収集活動にあたる要員を育て、
それらが米中央情報局（ＣＩＡ）や英対外情報部（ＭＩ６）など
各国の情報機関とも情報交換するなど連携体制を構築し、その要員としては
警察、防衛省、内閣情報調査室、外務省などから人材を登用するというものだった。

こうした動きの発端になったのは、日米同盟強化を合意した日米防衛政策見直し協議で、
２００５年に打ち出した「日米同盟：未来のための変革と再編」で、
「部隊戦術レベルから戦略的な協議まで、政府のあらゆるレベルでの
緊密かつ継続的な政策及び運用面の調整をおこなう」
「部隊戦術レベルから国家戦略レベルに至るまで情報共有及び情報協力をあらゆる範囲で向上させる」
と合意したものの具体化として進められている。

さっそく「官邸主導」といってホワイトハウスの真似事を始めたのが安倍晋三で、
第一次安倍政府の時代にも「チーム安倍」といって盛り上がったあげく、
お友だち内閣が空中分解した経験がある。
その後も民主党の菅・野田政府が引き継ぎ、昨年末の衆院選で与党が入れ替わるよりも前に
日本版ＮＳＣの設置は決定され、関連する秘密保全法の法制化も進められてきた。

民主党政府であろうが、自民党政府であろうが、米国政府からの要求に従って進めてきた
ホワイトハウスの「支店化」といわなければならない。


☆日本国民の弾圧を意図　「対テロ」口実に

近年、「日米同盟の強化」「対テロ」を口実にしながら、警察国家・国民監視社会の整備が進められてきた。
「治安維持法」の上をゆくといわれた「共謀罪」「盗聴法」の導入、さらに警察官の増員など、
国民弾圧体制を何年来にわたって強化してきたのが特徴だ。
単純に「犯罪」撲滅のためというよりも、国家と国民の関係において矛盾がますます深まり、
権力者が国民の反乱を恐れる時代が到来したなかで起きている。

すでに車はＮシステムで日本中の道路を監視、高速道路はＥＴＣで利用状況を監視、
盗聴法で警察は盗み聞きもやりたい放題、監視カメラが街のあちこちに設置され爆発的に普及された。
便利と思った携帯電話は電波傍受が簡単なだけでなく、ＧＰＳが組みこまれて
居場所が宇宙から丸見えとなり、国民総背番号制で一人一人の暮らしもデータベース化されていく。

情報をすべて住基ネットのＩＤ番号で整理すれば、どの銀行のどこの端末からだれに送金したか、
何円預入れ・払戻ししたかといったことまで、一挙手一頭足がすべて監視されることになる。

さらに、それら国民生活の膨大な情報データが一本化され、アメリカのＣＩＡが
オフィスで閲覧することも可能なシステムに統合されていく。
なんでもかんでも電子情報化するのとあわさって、「日本国民監視」体制がつくられようとしている。

小泉改革以後、日本社会では格差社会の浸透、絶対的貧困化や社会の退廃状況を反映した犯罪、
猟奇的な殺人事件などが確かに増えた。
それを逆手にとって進められる弾圧体制の特徴は、国民弾圧そのものに向いており、
「プライバシー保護」を叫びながら、最大の「覗き見」国家になる方向に進み、
国民監視だけではなく海外に向かって情報収集に出かけていくＣＩＡの手先まで、
政府機関に設置するところまできた。

米国政府がチーム安倍をアゴで使う機関のことを「日本版ＮＳＣ」といっているにすぎない。
国家を動かす「司令塔」の司令塔がホワイトハウスに置かれ、国会を否定して
その機能を飛び越えて権限を持たせる動きになっている。



廣重、二枚目、



「魚尽くし　あわび、さより、桃」です。



同じ内容だが、

◆http://toshiaki.exblog.jp/
古川利明の同時代ウォッチング
◎2013年 06月 14日

#で、亜米利加のNSA（国家アンゼン保障キョク）による、マイクロソフト以下、
IT大手を抱き込んで、「覗き穴」から、利用者のありとあらゆるネット上の個人情報を盗み見する、
「ＰＲＩＳＭ（プリズム）」なあ。
このプリズム自体は、０７年のブッシュ倅の時代に、マイクロソフトから始まり、
その後、ヤフー、グーグル、ユーチューブetcへと拡大していったってんだが、
プリズムってのは、作戦名だっていうんだが、より本質的には、
そうした悪さをするコンピュータのプログラムっていうか、ソフトウェアってことだわなあ。

それを英紙ガーディアンと、米紙ワシントン・ポストに喋っておったのは、
CIAに籍を置いておったっていう、エドワード・スノーデン（齢２９）ってんだな。
直近の勤務地はハワイだってんだが、この「５・２０」ごろ、
NSAの依頼を受けて下請けをヤッておる、その「ブーズ・アレン・ハミルトン社」かあ。
上司には「持病治療のため、２、３週間休む」と上司に告げて、そのまま香港にスルーして、
それで、内部告発に至ったってことなんだな。

ま、当局の連中にしてみれば、「クソッ、喋ったのは、あの野郎だな」って
目星はついておっただろうから、逆に、ココで「顔出し」してしもうた方が、諸々、安全だろうなあ。
ほいで、司法ショウは「ケシカラン!」って、目を吊り上げて、ソーサに乗り出すってんだが、
そうしたリアクションそのものが、今度の告発内容が「真実だった」ってことの何物でもねえよなあ（笑）


#　NSAの盗み見システム「プリズム」の存在をバクロした、
元CIA職員のエドワード・スノーデン君（齢２９）なあ。彼の経歴でオモロイのは、
「ニッポンの米グン基地」にあるNSA施設でも勤務したことがあるってことなんだよな。

おそらく、コイツは「ミサワ」だと思うんだが、
NSAがニッポン国内のネットやケータイの通信傍受をヤリマクっておるってのは、
「何を今更」のハナシなんで、もっと具体的に、どんなことをヤラされておったんかいなあ。
例えばのハナシだが、市ヶ谷の管轄でいうと、情報ホンブの電波ブだろうが、
ココをNSAは手足として使い倒しておるんだが、たぶん、電波ブの連中を引っ張り込んで、
デタラメをヤリマクっておるような気がするよなあ。

ま、傍受データは、もちろん、亜米利加の本国には送信しとるが、でも、亜米利加人は、
ニッポン語なんて読めんから、そのへんの解読部隊を、電波ブあたりで下請けでヤッとる
ってことは、ねえのかよ?　もちろん、中国や北朝鮮の軍事モノは、当然、手がけてはおるが、
「それ」だけで留まっておるとは、とても思えんからな。

亜米利加も、NSAがもちろんメインだが、それ以外にFBIも手を出しておるってんだから、
ニッポンもサッチョウの情報通信キョクと、コイツは競争で、
「令状スルー」の通信傍受のヤリ放題は、たぶん、ヤッとると思うなあ（笑）


#「上」の続きだが、そうそう、市ヶ谷は、今年（２０１３年）度中に、
「サイバー空間ぼーエイ隊」なるものをこしらえるってんだが、コイツがチョー胡散臭いっていうか、
要は、ハッカーを雇いたがって、ウズウズしとるってんだよなあ。

ま、コイツは、オモテ向きは、「中国あたりからのハッキング攻撃に備える」っていうことで、
「専守ぼーエイ」に徹するっていうことらしいんだが、ワシはゼッタイにコイツは
「防ちょー」だけに留まらず、今回、NSAで明るみになった「プリズム」みてえなことも、ヤルと思う。

っていうか、水面下では、既にヤッとると思うなあ。だって、平気でサリンをこしらえておいても、
「知らぬ顔の半兵衛」を決め込むようなとこなんだから、サリンを製造することと比べたら、
サイバー空間でのハッキング行為なんて、朝飯前だよなあ（笑）


#で、今回、NSA（国家アンゼン保障キョク）によるネット盗み見システム「プリズム」をバクロした、
元CIA職員のエドワード・スノーデン君（齢２９）なんだが、
本人はどこか、アイスランドあたりに亡命したいって思うとるのかよ。

ま、よく「顔出し」での内部告発に踏み切ったものだと、その意気込みと勇気はスゴイと思うんだが、
ワシもブンヤなんで、このテの告発ってのは、えてして、「キレイゴト」だけではない、
もっと、ぬあんていうんかいなあ。例えば、人事面での不遇とか、上司とソリが合わんかったとか、
そういう「私憤」っていうのが、根っこにあるもんなんだよな。
っていうか、むしろ、ワシ的には、そういう要因っていうか、「身体性」があった方が、
ホッとするっていうか、逆に、「世界の人々の自由を守りたかった!」っていうだけだと、
チョット、キレイゴト過ぎるものを感じる
（だからといって、その告発に踏み切ったことを批判しているのではないので、念のため）。

だったら、むしろ、別に合衆国憲法の精神に照らし合わせてみてもだな、
今回の彼の告発っていうのは、果たして、「ハンザイ行為」に当たるのかよ?　
であれば、むしろ、コソコソと逃げ回るよりも、この際、腹を括ってだな、
ＮＹのケネディ空港でも、DCのレーガン空港でも、正面玄関から、堂々と胸を張って、
本国に戻ればエエと違うんかいなあ。司法ショウだろうが、FBIだろうが、
「身柄を取れるもんなら、取ってみろ!」ってなあ。
だって、ハンザイ者は、「彼」でのうて、「NSA」の方なんだからなあ（笑）




廣重、三枚目、



「不二三十六景　相模七里ヶ浜風波」です。




西尾さんの♪西尾幹二『中国人に対する「労働鎖国」のすすめ』（飛鳥新社）　１、５７５円

増補部分読了。　街の小さな本屋に頼んで一週間かかりましたな。

アマゾンだと早いのだろうが使いたくないｗ

ま、手前的にはあまり驚くような記事はなかった、当ブログ、既報の記事が多い。

容易ならざる事態であることは疑問の余地なし、一読をお勧めします。

西尾さんも壺三一押しが痛いねぇｗ　ダメリカを批判しつつ過大評価しておる。

いろいろ矛盾は内包しておるが、警世の書であることは紛れもない。

◆http://melma.com/backnumber_45206_5836758/
宮崎正弘の国際ニュース・早読み（欧米の冷たい反応）発行日:6/10

　　　　習近平の「中国の夢」に７０％の中国人がそっぽを向いた

　　　　　米国の市民権取得が一年間に８万人、海外隠匿財産はついに６０００億ドル

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米中首脳会談がおわったばかりの米国世論は、中国に冷たい。

「中国から逃げ出したカネは、どうやら６０００億ドル（約49兆円）に達した。
不正な流失分だけである。このうえに年間８万人が米国のグリーンカード（永住権）を取得し、
共産党幹部の殆どの子弟は米国へ留学している」（ＴＩＭＥ，２０１３年６月１７日）。

それどころではなかった。

ロスアンジェルス郊外の豪邸集中地域には中国人富裕層の「妾村」の存在が喧伝されたが、
そのそばのチノヒル地区には「産院ホテル」があることが判明した。
一件の家をいくつにも区切り、妊婦が貳ヶ月から三ヶ月滞在する目的である。
この「産院ホテル」は妊娠八ヶ月前後にだぶだぶの服を着た中国人妊婦が
一斉に米国を観光ヴィザで入国し、赤ちゃんを米国内で産むためである。

そのために妊婦がばれないだぶだぶの服装、仕草の指導まで受けて渡米する。
費用は２００万円前後という。
米国産の証明が有れば招来、米国人の戸籍を取得できるうえ、
その子が２０歳になれば、両親を米国に呼ぶことが出来る。

米国住民の反発が猛烈になった。

なぜなら住民の環境汚染被害、つまりつばの吐きすて、ゴミ出しのルール違反、
下水のパンク、異臭。
日本でも川口の団地は中国人だらけとなって、ゴミだしがデタラメ、その辺に投げ捨て、
ビンは窓から棄てる。アパートの踊り場で排泄する。料理の異臭、便所の水洗が詰まるなど、
ありとあらゆる不満が寄せられ、すっかり中国人住民は嫌われているが、
このチョウ個人主義が米国でも噴出したのだ。

そして『ＴＩＭＥ』が続けた。

「習近平は『中国の夢』とかを言ったが、世論調査では中国人の七割が、『不同意』と回答した。
企業は中国から撤退をはじめ、銀行などは中国投資を引き上げ、
いまでは北京に住んでいる外国人は１％以下となった。
ニューヨークはちなみに３５％の市民は外国産まれである」。

「年間８３００万人の中国人が海外旅行をなし、旅行費用を含めて落とすカネが１０２０億ドル
だからと言って手放しで喜べるだろうか？　世界中いたるところで、その対中感情は悪化し、
ＢＢＣの世論調査でも世界中の３９％は中国人にネガティブな反応を示し、
そのなかには膨大な援助を貰っているアフリカと中南米諸國が含まれる」

その中国、きょうも反省の色無し、尖閣を盗んだのは日本だ、と嘘放送を繰り返している。
共産党の宣伝を国民が信じていない現実を知らないかのように。



◆http://ameblo.jp/kororin5556/theme-10023466708.html
日本人の進路　2013-05-19
◎中国はスパイ文化の国ー民主党は特亜（中国、朝鮮）のスパイ政党０２

より抜粋、


１．中国はスパイ文化の国



正論　平成１８年３月号　

黄　文雄氏


《知っておくべき悠久のスパイ文化史》

　・明の洪武帝はもともと、共産主義のプロレタリア革命と同様、
　　平民革命を行って皇帝にのし上がった人物で、宰相制度を廃止して政治と軍事を独占し、
　　特務集団である「錦衣衛」を設立して自らそれを指揮し、恐怖政治を展開した。
　　そして功臣を粛清して不動の独裁体制を確立したのだから、そのあたりは建国の毛沢東とそっくりだ。　


《「くの一」の術に引っかかる不覚不明》

　・中国の場合、そのカモは日本の政治家にとどまらず、ビジネスマンもターゲットだ。
　　自称「妻」がカモを探し、自称「夫」が現場に踏み込んで「妻を寝取った」と脅迫する
　　という「仙人跳」というものも横行している。そうやって掠め取られた金額は、
　　農民の年収の一万倍に達する一千万人民元を超えることもよくある。　


《人間の精神まで支配する「秘密防諜」）

　・全国民の総スパイ化を目指す中国だが、中国人というものは現実社会だけでなく、
　　精神的世界においてでも、スパイによってがんじがらめにされている。

　　ここでいうスパイとは、道教における“カマドの神”である。
　　これは一年中、一家の生活を監視し、年末になると昇天して、
　　天帝にその報告をするものと信じられている。そして悪いことを報告されると、
　　その一家は翌年不幸な目にあうので、
　　除夜に供物という「賄賂」を贈り、カマドの神の歓心を買うのである。

　　このほか日常生活を監視する神としては、門の神、厠の神、土地の神もいる。
　　三尸（さんし）の神のように人間の体内に入り、
　　人間が熟睡中に抜け出して天帝に注進するものもある。
　　人と共に働き、恵みを与える日本の神々とは全く異なる神々たちだ。
　　このため中国の民衆は神々に対し、ひと時も祀りと供物を捧げることを忘れないのである。　


《中国の対日スパイ工作》

　・２００５年、国家安全局の警官や天津公安局６１０オフィス職員だった郝鳳軍氏が
　　中国の海外スパイ事情に関する秘密文書を持ち出してオーストラリアに亡命した。
　　そして７月１７日、同国テレビ局の特集番組「中国の赤い壁の裏」に出演し、
　　法輪功及び反体制派の中国人が活動する日本、北米、ヨーロッパ諸国が、
　　中国によって主要監視対象国に指定されているという、信憑性の高い証言を行っている。　


《世界に跋扈する産業スパイ》

　・世界の大技術は太古の時代に中国人が発明したものだから、逆にアメリカなどに対して、
　　パテント代を要求していいなどと、泥棒が被害者を泥棒呼ばわりするような
　　荒唐無稽な言説がこの国にはあるのだ。　


《中国最良のカモ、日本》

　・中国は、簡単にスパイの“エージェント”になる日本人があまりにも多いのを見て、
　　最近では短期的契約スパイも増殖させている。
　　反中国政府の人物の家宅や団体の事務所に侵入して逮捕され、
　　住居侵入罪あたりで罰せられているのは、プロ工作員よりも
　　臨時雇いの民間探偵会社などの方が多い。情報当局筋によれば、
　　こうした「契約」は年間千件にのぼっているという。

　・反中国政府分子とされる在日中国人の携帯電話を盗聴する日本人もいれば、
　　中国が政治的に「敏感」になるような学内の講演会情報を、開催が教授会で決定されるやいなや
　　中国政府に通報する日本人教授もいる。

　・「相手の嫌がることをわざわざするのが悪い」「相手あっての外交だ」などと、
　　中国よりも日本の政府をなじる政治家や学者がいる。
　　このような中国に対する露骨な迎合、従属姿勢を取る売国の言論のうしろには、
　　中国が糸を引いているという場合が実に多い。⇒屈従をなんとも思わない日本人。 　



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　「WILL　３月号 平成１９年度」


　中国が何故これほどまでに侵略的かというと「寄生体質」だからである。
　寄生＝吸血しないと生きられないのだ。うるさい「蚊」だと思えばいい。　　　


＜巧妙なメディア操作＞

　・一番、怖いのは彼らにメディアを握られることですが、日本でもそれは着々と進んでいます。

　・台湾が苦しいのはメディアの８０％を中国資本に牛耳られているからです。
　　国民党が５０年以上にわたって支配してきたため、メディアだけでなく、
　　官僚機構をはじめ特務、軍、司法、学校と全てを掌握している。


　そして、日本に於いても中国のメディアへの浸食は始まっているのです。 　


＜「浸透」から「指導」の段階＞

　・中国の工作は、確実に日本の「現場」へと手を伸ばしているのです。 　


＜中国人スパイの実数＞

　・中国人がまだ少ないオーストラリアでさえ、千人以上のスパイがいるということがわかった。
　　中国人学者や留学生が七万人を超えている日本なら、もっと多いでしょう。
　　CIAの見方では、アメリカにいる中国人留学生の８０％はスパイで、
　　３千人以上の中国系幽霊会社があると言います。

　・中国人留学生が日本で何をしているのか。

　　理工系は別として、学生は教授のチェックを行っています。
　　よくあるパターンでは、「尖閣問題」や「南京大虐殺」についての質問をする。
　　私はその質問に対しては「私は専門家ではないから答えられない」
　　と答えるようアドバイスをしています。 　


＜金と女が常套手段＞

　・中国のプロパガンダを代行する機構が日本には三つあります。
　　ジェトロと経済産業省、それに新聞です。

　・日本では、最近、日本人が簡単にスパイの下請けをし、裾野を広げる事態が起きています。

　　中国の工作員が日本人の私立探偵などを短期契約で雇う。
　　すると、その私立探偵が反中の人物や団体の事務所に忍び込み、
　　重要な書類、名簿を入手（窃盗）します。この場合、もし捕まったとしても、
　　中国人工作員はリスクを負わない。探偵が不法侵入と窃盗で罰せられるだけです。 　　


＜中国文化はスパイ文化＞

　・中国は匪賊文化。つまり、強盗文化です。
　　そもそも国盗りを正当化、むしろ美化する易姓革命の国です。
　　賊心のないものは中国人ではない。
　　中国の諺で、「嘘をつかないのはペテン師だけ」というものがあるくらいです。

　・自由な精神生活や豊かな物質生活を保障できない以上、中華の振興、
　　つまり世界に冠たる中華帝国の復活という民族の大目標を掲げるしかない。

　　その目標の下で日本は、台湾の次に併呑すべきターゲットです。
　　だから対日謀略で、日本の弱体化、属国化を推し進めているのです。

　　日本人は、中国関係の情報によく注意して、その裏にある状況を想像してください。
　　マスメディアはすでに彼らによって浸食されているということを忘れないことが重要です。　



＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊


↑
西尾本では東大に１０００人、早稲田に３０００人の留学生がおり、

支那大使館が国費留学奨学金を大幅にピンハネ、スパイ報告させておるようですな。

自民党、民主党の大甘な対応の数々は呆然とします、危機感皆無だね。

何度も書いて来ましたが、在留支那人は事あれば指令一下「破壊工作員」になる、必ず。

2010年から施行された支那「国家動員法」に根拠がある。

国防義務の対象者は、18歳から60歳の男性と18歳から55歳の女性で、中国国外に住む中国人も対象となる

入国させてはならんし、在日ビザ更新は全て停止すべきです。