目に青葉?

　画は　David Mellon

　Born: New Orleans 1955
　Currently residing: The Village Green, Los Angeles　
　http://davidmellon.com/　(休止中？)　　　　　　　　　　　　　　　　　　　作


　　「Wood_between」です。


☆晴れ、明け方ヒンヤリ。

さすがに榴弾砲誤射は騒ぎになってきた、当然ですよ。

国道まであと７００メートル、海兵隊員２名の安全操作ミスだとさｗ

陸自ではありえんそうだ、海兵隊員は教育レベル低いらしいしねぇｗ

ムネオのムの字もないわなぁ、アメに媚び売って引っ張りこんだ張本人のさ。

まずは、

◆http://uekusak.cocolog-nifty.com/blog/2013/06/post-6aa6.html
植草一秀の『知られざる真実』
2013年6月13日 (木)
◎日本をメルトダウンさせるアベノリスク７つの大罪

より抜粋、


著書の紹介が重なって恐縮だが、７月初旬に

『アベノリスク』（講談社）と題する新著を上梓する。

書き下ろしの緊急出版である。


「アベノミクス」が絶賛されてきたが、
「アベノミクス」そのものは、表面上の剥がれやすいメッキである。

すでに、その一部が剥がれ始めて、美しくはない地肌が顔をのぞかせ始めている。

「アベノミクス」のメッキの下から現れる本体、実体、実相が

「アベノリスク」である。
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☆アベノリスク 日本を融解させる7つの大罪 [単行本]
　　植草 一秀 (著)　　講談社　　価格：￥ 1,575

内容紹介

第一のラッパが吹き鳴らされると、日銀の資産を大幅に劣化させてまで誘導される激しいインフレが、
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　政府と企業だけを救い、国民は大いに苦しめられた。
第二のラッパが吹き鳴らされると、大増税が始まり、アベノミクスへの期待効果によって生まれた
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　わずかな株高などは簡単に吹き飛ばされた。
第三のラッパが吹き鳴らされると、TPP加盟によって美しい国土は荒れ地と化し、
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　米国市場原理主義の猛威が日本社会を荒廃させた。
第四のラッパが吹き鳴らされると、活断層の上の原発がいつのまにか続々と再稼働し始め、
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　人々は原発事故の悪夢に怯える日々を過ごした。
第五のラッパが吹き鳴らされると、血税を食い荒らすシロアリ官僚がますます増殖し、
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　再び増額された巨大公共事業・役人利権予算に群がった。
第六のラッパが吹き鳴らされると、権 力の横暴を防ぎ止める役割を担っていたはずの憲法が、
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　国家権力によって次々と都合よく改悪され、
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　国民主権や基本的人権がないがしろにされた。
第七のラッパが吹き鳴らされると、憲法改悪によって戦争への道が切り開かれ、
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　集団的自衛権の名のもとに日本が報復攻撃の対象とされ・・・・・・・

これは黙示録ではありません。近未来の日本の姿です。
アベノミクスの次にやってくるのは、アベノリスクの時代なのです。
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しかし、大事なことは、事実を正しく知り、その上で、自分の頭で考えることだ。

メディアが日本の情報空間を支配し、多数の国民がメディアの誘導に乗せられてしまっている。

問題はそのメディアが、「社会の木鐸」ではなく、「既得権益の広報部隊」であることだ。

したがって、情報誘導の方向は、主権者の幸福を目指す向きにはない。

既得権益にとって都合のよい方向にしか誘導力は働かない。

このことを強く認識して、マスメディア以外の情報源から、真実の情報を入手し、
そのうえで、自分の頭でものごとを考え、そして行動してゆかなければならない。


拙著のあとがきに書いた文章を引用させていただく。

「戦後の日本では、一貫して自民党支配の時代が続きました。その裏側は米国による支配です。
日本は敗戦国ですから、米国支配もやむを得ない面があります。

しかし、『一寸の虫にも五分の魂』と言います。戦争に対する責任は明確にしたうえで、
新しい日本を創る必要があります。大事なことは、普遍的な価値を追求して、理想の国を作ることです。

平和、人権、国民主権という、日本国憲法が定めた基本原則は、
誰が主導したとか、日本語の表現が変だとかいう些末の論議でなく、
その内容の価値を軸に評価されるべきものです。

そこには、大多数の日本国民が認める重要な「価値」が存在しています。
その価値を損なう企てを私たちは安易に認めるべきではないと思います。



◆http://asumaken.blog41.fc2.com/blog-entry-9019.html
「日々担々」資料ブログ　(日刊ゲンダイ2013/6/11)
◎個人の預金と国債がまた没収される事態も


｢景気は回復に向かっている｣と絶叫演説する安倍ﾎﾗ吹き男にﾏｽﾏｽしらける選挙民

安倍首相は相変わらず､強気だ｡
｢ｱﾍﾞﾉﾐｸｽで景気は回復に向けて動き出した｣と豪語しているが､その一方で､
専門家は恐怖におののいている｡
異次元緩和の副作用､これがとてつもない事態を招く懸念があるからだ｡

中でも衝撃的なのが｢世界｣7月号に載っている赤木昭夫･元慶大教授の論文｢日本財政の結末｣だ｡

論文はいきなり､核心から始まる｡

〈日本が無謀な戦争に敗れた一九四五年の財政赤字は軍事費のため対GDP比率で二〇〇%を超えていた｡
その末路として必然の激しいｲﾝﾌﾚと､対策と称して実施された預金封鎖とによって､
国債と国民貯蓄は雲散霧消した｡それから七〇年後の今､日本の財政赤字は､敗戦時の極限値をはるかに超え､
対GDP比率二四五%へ膨れ上がった｡またもや国民の労苦は泡と消え､無為に帰する危険性が高まってきた〉

その折も折､ｱﾍﾞﾉﾐｸｽによる異次元緩和が始まったのである｡
論文は次々と恐ろしい事実を指摘する｡
これだけ借金が膨れ上がっているのに､ｱﾍﾞﾉﾐｸｽは補正予算と本年度予算で
対前年比2･2倍の公共事業のﾊﾞﾗﾏｷをやっていること｡　その結果､国債残高(国の借金)だけ見ても､
731兆円から 777兆円へ46兆円も増加すること｡
そして､ついに日銀は最後のｶｰﾄﾞとも言うべき､｢国債買い切りｵﾍﾟ額の大幅な増加｣に踏み切ったこと｡

しかも､これで経済が好転したとして､税収が伸びて､財政赤字が軽減するかというと､
財務省はまったく､そう思っていないこと｡
きっちりｼﾐｭﾚｰｼｮﾝをしていて､大甘の経済成長と消費増税を断行したとしても､
国債残高は2013年の732兆円から2022年には1015兆円に増えること――｡


◆究極の亡国政策が動き出している

かくて､赤木論文はこう書くのだ｡

〈財政赤字削減の手はないのか｡手がないわけではない｡中央銀行が国債すべて買い上げ､
その簿価を凍結し､他方では世の中を大幅なｲﾝﾌﾚにすれば､それに応じて
凍結し固定された国債の価格が相対的に低くなる｡ｲﾝﾌﾚ率が大きければ､
国債の返済が政府にとって負担ではなくなり､そうなったところで経済をﾘｾｯﾄするといった方法である〉

〈日本が敗戦後に実施した預金封鎖と新円への切り替えに､かなり似ていると思っても差し支えない〉

〈そうした方策もありうることを背景に置いて黒田総裁の超大幅金融緩和策を再検討すると､
日銀による市中銀行からの国債大量買い上げは､市中銀行にたいし早く国債を手放し､
身を軽くして､ﾘｾｯﾄの日に備えよ､との呼びかけと読むことも可能である>

戦後の禁じ手をもう一度､やる恐れがある｡　少なくとも､状況証拠は真っ黒だ｡

赤木論文はこう指摘しているのだが､実際､黒田日銀は異次元緩和で､
市中の国債の7割を買い占め､いまや､1人ﾌﾟﾚｰﾔｰ状態だ｡

日本の銀行は4月だけで2兆7000億円もの国債を売り越していて､さっさと逃げ出す準備を始めている｡
｢最後はｲﾝﾌﾚでﾁｬﾗ｣という究極の亡国政策がいよいよ動き出したとみるべきだ｡


◆無責任官僚と政治家ｺﾝﾋﾞが企む亡国ｼﾅﾘｵ

言うまでもないが､こんなﾊｲﾊﾟｰｲﾝﾌﾚ政策をやられたら､庶民の預金は紙くずになる｡
お年寄りの年金も実質的に目減りし､生活ができなくなってしまう｡
究極の庶民いじめなのだが､安倍･自民党政権ならやりかねない｡

その証拠に､自民党の幹部たちは内輪の会合では平然と､
｢ここまで国の借金が膨れ上がったらｲﾝﾌﾚ政策しかない｣みたいなことを口にしているのだ｡
元大蔵官僚で｢ﾘﾌﾚはﾔﾊﾞい｣の著者で慶大大学院准教授の小幡績氏もこう言った｡

｢一部の政治家がそういうもくろみを持っているのは確かでしょう｡ただし､現実にｲﾝﾌﾚを起こし､
国債の負担を相対的に減らしても､ｲﾝﾌﾚは長期金利の上昇を招きますから､
借換債の発行のときに金利が跳ね上がってしまう｡それともIMF管理下に入るのか｡
だとすれば､低金利でｶﾈを引っ張れますが､日本経済は死んでしまう｡だからこそ､ｱﾍﾞﾉﾐｸｽは危険なのです｣


◆敗戦直後のｲﾝﾌﾚも政治家が招いた

ふつうならば､やらない｡
しかし､ｱﾍﾞﾉﾐｸｽを見ていると､｢まさか｣が頭をよぎってしまう｡
赤木氏に限らず､そういう専門家は大勢いる｡ﾋﾞｼﾞﾈｽ･ﾌﾞﾚｰｸｽﾙｰ大教授の田代秀敏氏も､そのひとりだ｡

｢敗戦後のﾊｲﾊﾟｰｲﾝﾌﾚは当初､回避すべく､皆が知恵を絞っていた｡しかし､復興金融公庫をつくり､
そこが復興債を発行､日銀が買い取る仕組みにしたことで､ｲﾝﾌﾚに火が付いた｡
政治家が打ち出の小槌をつくろうとして､経済をﾑﾁｬｸﾁｬにしたのですが､今度も同じです｡
政治が日銀総裁の首をすげ替え､異次元緩和を強要している｡
黒田日銀総裁は当初､長期金利の上昇はｺﾝﾄﾛｰﾙできると豪語したが､すぐに白旗を掲げた｡
物価についても2%までの上昇でｺﾝﾄﾛｰﾙできるのか｡そんな保証はないのです｡
敗戦直後と同じようなｲﾝﾌﾚに見舞われる懸念は大きいと思います｣

それでも国の借金さえ実質的に目減りすればいい｡
自分たちが責任を取らず､おいしい思いができればいい｡彼らはそういう発想なのである｡
だとしたら､ｺｲﾂらは本当に｢やる｣｡　本気で国をぶっ壊す｡
そんな懸念が高まってくるが､もうひとつ､｢ｺｲﾂらならやりかねない｣という決定的な根拠がある｡


◆国民苛めの前科者だけに"再犯"の恐れ

彼らは過去にそれをやったのだ｡　｢前科者｣なのである｡
つまり､庶民の生活がどうなろうと､平気の平左で､この体質は今もまったく変わっちゃいないのだ｡
評論家の佐高信氏もこう言う｡

｢政治家と官僚の最大の特質は責任転嫁と先送りです｡
私は金融恐慌の引き金となった渡辺銀行の倒産を調べて､本に書きましたが､
このときも官僚たちは都合のいい弁解をして､責任を渡辺銀行におっかぶせた｡
ﾊﾞﾌﾞﾙ崩壊の大蔵官僚も同様でした｡そこに政治家の責任逃れが重なると､無責任の2乗になる｡
それがこの国の歴史です｡国民生活よりも､権力者の責任逃れが優先されてきたのです｣

そもそも､ここまで国の借金が膨れ上がったのはなぜなのか｡それを考えてみるといい｡

選挙のたびにﾊﾞﾗまきたい政治家と､それで恩を売ってきた亡国官僚の無責任に尽きるのだ｡

財政法は赤字国債の発行を禁じていて､発行するには特例公債法を通す必要がある｡
最低限の財政規律だが､それすら､安倍政権はなし崩しにし､予算成立と同時に成立の流れに変えた｡
揚げ句が｢借金激増｣　｢ﾊｲﾊﾟｰ･ｲﾝﾌﾚ容認政策｣　なのだから､ひどいものだ｡

｢恐ろしいのは戦後のｲﾝﾌﾚ政策ははるかにﾏｼだったということです｡
一面焼け野原になり､復興需要が見込めた｡人口もどんどん増えていった｡
だから､ｲﾝﾌﾚで借金をﾁｬﾗにして､やり直すという選択肢もあったわけですが､
今は人口は減っていくし､ますます社会は高齢化している｡
経済成長が見込めない中で､ｲﾝﾌﾚを起こせば､お年寄りの年金が目減りし､さらに経済は衰退していく｡
悪い円安だけが進み､日本の企業も不動産も文化的遺産も､外国人の草刈り場になってしまう｡
だからこそ､ｱﾍﾞﾉﾐｸｽのような量的緩和は百害あって一利なしなのです｣
(田代秀敏氏=前出)

こんな連中をこれ以上､野放しにしてはいけない｡


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David Mellon、二枚目、



「Clock-wr」です。



戦後の仕掛けが利いておるねぇ、

◆http://8729-13.cocolog-nifty.com/blog/2013/01/nhk-4a23.html
zeraniumのブログ 2013年1月 5日 (土)
◎米国防総省はNHK内で情報検閲を行なっている


・・・もともと日本の大手メディアには問題が多かった。

私は旧知のNHKの報道マンに連絡をとると、報道を担当する知人は声を潜めながら、驚くべき発言をした。

「実は（当時2010年の）2年ぐらい前から、NHKの敷地内にペンタゴン（米国防総省）専属の
秘密部署が作られ、そこで『検閲』が行なわれるようになっているんだ」

彼が言うには、検閲には二通りあり、
一つは反米につながるようなニュースをクローズする（隠す）こと。
そしてもう一つは、
反米的な政治家や著名人のイメージダウンを図るような情報を積極的に「報道」することだという。

NHKは日本人にとってもっとも重要な報道機関であり、そのために視聴者が受信料を払って
運営する公共放送である。そのNHKを、アメリカの国防総省（ペンタゴン）の情報担当者が「検閲」して、
世論操作を行なっているのだ。

ここで言うアメリカとは、私がこれまで述べてきた「闇の支配者」と同義語である。

しかしNHKが米国防総省に検閲されていると考えれば、いろいろなことに納得がいくのも確かなことである。
それは一連の小沢潰し報道から始まっている。

たとえば2010年9月の民主党代表選だが、小沢の出馬を、すべてのテレビと新聞が「不出馬」として
日本中に報道した。これはアメリカの指示であったが、
小沢が出馬を取りやめるように、もし出ればすべてのマスコミがバッシングしてやるという脅しでもあった。

しかし代表選の結果にかかわらず、もともと小沢は政権交代で総理大臣に就任するはずであった。
しかし彼が代表の座を降りたのは、2009年3月の西松建設事件が原因であった。
その直前小沢は、来日したヒラリー・クリントンと会談し、
「アジアに展開する米軍兵力は第7艦隊だけで十分」と発言した。
そしてこの直後、西松事件が引き起こされたのだ。

つまりアメリカにとって不都合な発言をした直後に、捏造された違法献金疑惑が噴出したのだった。
そして次期総理大臣筆頭候補という小沢を、民主党代表から引き摺り下ろしたのは、
NHKを軸とした大手メディアであったのだ。

しかし読者の中には、NHKを米国防総省が情報操作しているといっても信じられない人がいるかもしれない。
彼らは実に根気よく、自分たちのためにその下地となる基礎を築くのだが、
それについての小さいネタを紹介しよう。


タレントの石田純一氏の父親の石田武氏は、NHKの元アナウンサーであった。
石田武氏は1950年代に、NHK局内で応募したVOA（ボイス・オブ・アメリカ）のスカラスップ（奨学金制度）で
ワシントンに何年間か留学した。このVOAとは、第二次世界大戦後の米ソの冷戦下で、
共産主義撲滅のために組織されたアメリカのメディア戦略であり、
その発案者はカール・ムントという上院議員であった。

話は少々飛ぶが、このムントが実は、日本のメディアに深く関わっていたのだ。

彼は1951年に、「日本全土に総合通信網を民間資本で作る」と発表したが、その翌年の1952年に、
讀賣新聞のオーナー正力松太郎がテレビ放送免許を取得し、NHKに続いて日本初の民放テレビ局を開局した。
それが現在の日本テレビである。

ここで注目すべきことは、当時、正力はA級戦犯として巣鴨プリズンに収監されていたのだが、
なぜか彼は戦犯解除の身になり、しかも民放テレビ局開設のための資金を持っていたが、
その資金をどこで調達したのかについて、長い間、謎とされていた。
そしてその謎を解明したのが、早稲田大学の有馬哲夫教授であった。

彼は2006年にアメリカ公文書館（ナショナル・アーカイヴス）において、ある秘密文書を見つけた。
その文書には、「正力松太郎は、アメリカに都合よく、日本人を洗脳するテレビ放送網を立ち上げるように
依頼を受け、それを快諾したので戦犯を解除された」と記されてあったのだ。
ちなみにその時、CIAが正力につけたコードネームは「ポダム」だったという。
そしてその計画の一環として読売新聞のオーナーの正力に対し、米国防総省が1000万ドルの借款を与え、
それが日本テレビの資本金になったことも記されていた。

それだけでなく、正力が民放テレビ開局のために助力を依頼し、密約を結んだ人物たちの名前も判明した。
その一人が朝日新聞社グループ支配株主の村山長挙（ながたか）で、全体の4割の株を一族で保有しており、
もう一人が、毎日新聞社社長の本田親男（ちかお）であった。

つまりアメリカによって最初に作られたNHKを始めとして、日本テレビ（読売グループ）、
テレビ朝日（朝日新聞社グループ）、TBS（毎日新聞社グループ）という
最初に作られた日本を代表する大手メディアグループは、
米国防総省（ペンタゴン）とVOA（ボイス・オブ・アメリカ）ですべて結びついていたのである。

ここで石田武氏の話に戻るが、彼はVOAの奨学金でアメリカに留学し、徹底的に「感化」された後、
NHKのアナウンサーとして出世し、日本初の衛星中継となった「ケネディ暗殺事件」、
さらには「アポロ11号月面着陸」の実況や番組司会を担当した。
ここであえて石田氏の話を取り上げたのは、彼を「闇の支配者」の手先として糾弾するためではない。
考えてみて欲しいのだが、彼は敗戦国の若者で、誕生したばかりのNHKに入局し、
その彼にアメリカはVOAを通じて、まだ渡航制限のあった時代にワシントンDCへ留学させ、
家族全員、何不自由のない生活を保証してもらったらという。

そして石田純一氏の実姉はプロのピアニストになっているそうだが、それもワシントン留学の際に、
VOAのスタッフがプロのピアニストを彼女の教師として手配してくれたからだという。
一介の敗戦国の若者に、VOAはこれだけの世話を焼いてくれたとすれば、
石田武氏がアメリカに心酔しても不思議ではないし、アメリカとのその太いコネクションは
彼の出世にも大いに役立ったと想像できる。そしてNHK局内で出世した石田武氏は、
当然のように「アメリカ寄り」の報道を心がけ、局内にいる左翼主義者を排除していった。
彼はやらされたというより、自ら率先して行なったと思われる。

石田武氏のような人物は、あらゆるメディアの中に存在する。
それが大手メディアを希望する一流大学の大学生たちであり、大手メディアに入社して、
アメリカ支局に配属となった若手記者たちである。彼らはたちまち、
アメリカの諜報機関のターゲットとなって次々と取り込まれていったのだ。
石田武氏のように破格の条件で留学させ、新人記者には「コネクション」を紹介し、
スクープを与えるなどして、いわゆる買収して取り込んでいく。
そして彼らの多くは当然、新聞社やテレビ局で出世するようになっており、
アメリカに隷従する体制を作り上げていったのだ。

このようにして日本のメディアは、アメリカの「闇の支配者」の犬と化していった。

彼らは日本と日本人のために必要な「情報」を伝えるのではなく、
アメリカと「闇の支配者」の意向に沿って、日本人を洗脳するための情報を「垂れ流す装置」へと
堕ちていった。弱みを握られたことで日本人としてのプライドを失った結果、
今やニュースは紙面やテレビの画面にあるのではなく、
捏造したニュースを垂れ流す新聞社やテレビ局そのものが、事件であり、ニュースなのだ。




David Mellon、三枚目、



「Woods」です。



いやはや、ブラック、ブラック、

◆ttp://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20130612-00000001-rcdc-cn
Record China 6月12日(水)
◎韓国の高麗人参、中身は中国産なのに価格は中国の9倍 ― 中国メディア


2013年6月10日、韓国で販売されている高麗人参（朝鮮人参）の原材料はほとんどが中国産だが、
韓国ブランドになるだけで、その販売価格は中国からの輸入価格の9倍にも跳ね上がるという。
中国広播網が伝えた。

中国は薬用人参の生産大国だ。
毎年多くの薬用人参を極めて安い値段で韓国へ輸出するが、
韓国で加工されると中国産の人参が高麗人参に姿を変える。

一般に中国国内で販売されている中堅ブランドの薬用人参は
500g当たり約300〜400元（約4800〜6400円）。
韓国の有名ブランド・正官庄の高麗人参になると、
500g当たり1万9000元（約30万4000円）と非常に高額だ。

吉林省撫松県の人参販売会社によると、中国で販売されている高麗人参の多くは、
韓国メーカーの商品として包装だけを取り換えたものであり、中身は中国製のものと同じだという。

吉林省農業委員会の関係者によると、
世界中に出回っている薬用人参の7割が中国・吉林省産のもので、
そのうちの5割が日本や韓国に輸出されている。

2010年1−6月の半年間における中国の薬用人参の平均輸出価格は
1kg当たり15ドル（約1480円）だったが、
韓国の高麗人参の輸出価格は1kg当たり139ドル（約1万3700円）で、中国の約9倍に。

この差について、中国の業界関係者は「ブランド力の違いだ」と指摘。
韓国の高麗人参ブランドに対抗できない現状を嘆いている。



◆http://blog.shadowcity.jp/my/2013/06/post-2900.html#more
ネットゲリラ　(2013年6月12日)
◎渡邊の逮捕まだあ？


普通に考えて、ユニクロとワタミには、既に共産党の「草」が入り込んでると思う。
国会に備えて、今ごろせっせと証拠を集めているだろうｗ　
それにしても、従業員と客と、何人も何人も殺して、いつ逮捕されても不思議じゃない、
これだけ殺していたら刑務所どころか死刑になっても不思議じゃないようなニンゲンを
政治家に仕立てようという自民党は、何を考えているのか。
まぁ、馬鹿だから何も考えてないんだろう。


☆http://shukan.bunshun.jp/articles/-/2807
週刊文春　2013.06.12
◎ワタミに死亡事故で賠償命令
　渡辺美樹会長は遺族に「1億欲しいのか」


今夏の参院選に自民党公認で出馬する渡辺美樹氏が会長を務めるワタミグループの介護事業で、
複数の死亡事故が発生し、遺族とトラブルになっていることが週刊文春の取材でわかった。

2006年、レストヴィラ元住吉で87歳の男性の容態が急変し、5日後に死亡。
死亡直前、家族が渡辺氏とワタミ本社で話し合ったところ、
渡辺氏は「1億欲しいのか」と言い放ったという。
その後、遺族はワタミを提訴。
昨年、横浜地裁はワタミの過失を認め、約2160万円の支払いを命じている。
男性の家族は「渡辺さんのあの一言は精神的に大きなダメージになり、いまでも忘れることができません」
と話している。

また、昨年2月には板橋区にあるレストヴィラ赤塚で74歳の女性が入浴中に溺死。
直後、ワタミは遺族に「10分間、目を離した間に心肺停止になった。病死の可能性が高い」
と報告したが、警視庁高島平署が施設内の防犯カメラを押収して調べたところ、
ワタミの説明が虚偽と判明。　警視庁は、業務上過失致死容疑で捜査をしている。

ワタミと渡辺氏の事務所に取材を申し込んだところ、ワタミから回答があり、
渡辺氏の発言について「そのような発言をした事実はない」と否定した。


社員の過労自殺が労災認定された後も理念集は改訂されず

渡辺氏とワタミには、社員の過労自殺問題や、『365日24時間死ぬまで働け。（中略）
時代とはマッチしない言葉だが、10年後も20年後もこの言葉が飛び交う「ワタミ」でありたい』
と社員に呼びかけるなどし、「ブラック企業」との批判がある。

さらに、介護事業を巡る問題が明らかになったことで、
渡辺氏が増大する社会保障費の配分や政策実行に大きな影響力を行使できる
与党・自民党の国会議員にふさわしいのか、改めて論議を呼びそうだ。


↑
渡邉美樹はエベンキ面(ヅラ)だねぇ、

☆https://twitter.com/tokaiama
東海アマ　　　　　　　　　　　　　　　　より抜粋、

＃私のニセモノに注意 ‏@tokaiama 　　6月8日

今の韓国人は主にエベンキ族で、
弓月・秦氏の女真族とは同じツングースながら少し違う
エベンキの代表人相
☆http://s.cinematoday.jp/res/N0/02/28/v1267497845/N0022811.jpg


サイコパスと人は言うｗ

精神病質（せいしんびょうしつ　Psychopathy） ： (Wikipedia)
サイコパスは社会の捕食者（プレデター）であり、極端な冷酷さ、未(無？)慈悲、エゴイズム、
感情の欠如、結果至上主義が主な特徴で、
良心や他人に対する思いやりに全く欠けており、罪悪感も後悔の念もなく、
社会の規範を犯し、人の期待を裏切り、自分勝手に欲しいものを取り、好きなように振る舞う。
その大部分は殺人を犯す凶悪犯ではなく、身近にひそむ異常人格者である。
北米には少なくとも200万人、ニューヨークだけでも10万人のサイコパスがいると、
犯罪心理学者ロバート・D・ヘア(Robert D. Hare)は統計的に見積っている。


ピンポーン！