寒残り?

　画は橋本（揚洲）周延　ようしゅうちかのぶ

　天保９年〜大正元年（１８３８〜１９１２）　　　　作


　　「桶狭間鳴海軍談　おけはざまなるみぐんだん」より、

　　「稲垣小太郎　市川右団治」　「楽人鶴木主水　助高屋高助」

　　「旅人権太郎　市川小団次」　「修験者満月　市川権十郎」です。


☆曇り、気温上がらずヒンヤリ。

昨日は、ご来場(674ip)、ご観覧少なからず、有難うございます。

まずは、

◆http://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/201304160000/
櫻井ジャーナル　2013.04.16
◎ボストン・マラソンで爆破事件があったが、爆発の前からゴール近くには警察犬が配置され、
　屋根には警備員を登っていたする証言があり、FBIの囮捜査が失敗したとの説も


アメリカのマサチューセッツ州ボストンで開催されたマラソン大会のゴール近くで爆発があり、
3名が死亡、百数十名が負傷したと伝えられている。

この事件についてワシントン・ポスト紙のブロガー、ジェニファー・ルビンは
「今のところ、ローカル犯罪の話にすぎない」とTwitterで表現、批判された。
確かに、これがアメリカ以外の国での出来事なら
日本のマスコミが今回のように大きく取り上げるとは思えず、
アジア、アフリカ、ラテン・アメリカなどで起こったならば、取り上げないかもしれない。

それはともかく、ボストン・マラソンの爆破事件に関し、奇妙な話が流れている。
爆発の前、ゴール・ラインの近くに複数の警察犬がいるのを見て変だと思ったと
モビール大学でクロス・カントリーのコーチをしているアリ・スティーブンソンは語っているのだ。
レースが始まる前から屋根には監視員も配置され、
「訓練なので心配しないように」というアナウンスが流れていたという。

そこで、事前に何らかの警告があったのではないかとスティーブンソンは考えているようだが、
FBIの囮捜査が失敗したのではないかという見方もある。
2001年以来、FBIは目をつけた人物（例えば、イスラム系の人びと）に「テロ」を持ちかける
という囮捜査を繰り返し、「摘発」してきた。

FBIが仕掛けなければ「テロ」に興味を持たなかったであろう人も中にはいるだろうが、
興味を持たないまま逮捕されたケースもあるかもしれない。
冤罪事件を生み出している可能性もあるということ。

今回の場合、こうした囮捜査が失敗し、本当に爆破事件がおこったのではないか、
という疑惑を持つ人もいる。囮捜査を利用し、
何らかの組織がダミーの爆弾を本物に変えた可能性もあるだろう。

そうした疑惑がある一方、アメリカの少なくとも「一部支配層」は
「テロリスト」と友好的な関係を結んでいることも事実。
リビアやシリアでの体制転覆プロジェクトでNATOはペルシャ湾岸の産油国と手を組み、
その産油国はアル・カイダを傭兵として雇っていた。
NATOは事実上、アメリカ、イギリス、フランスの3カ国、湾岸の産油国とはサウジアラビアとカタール。

1979年代の終盤からアメリカはアフガニスタンでソ連軍と戦う武装集団を組織、戦闘員を訓練し、
資金、武器／兵器も提供していた。この時に協力していたのがパキスタンの情報機関とサウジアラビア。
「イラン・コントラ事件」とも密接に関係、
同じグループがCOG（一種の戒厳令計画で、後に愛国者法として具体化）プロジェクトを推進した。

イラクを先制攻撃した4年後、調査ジャーナリストのシーモア・ハーシュは
アメリカ、イスラエル、サウジアラビアが手を組んで秘密工作を始めたと書いている。
ヒズボラのほか、シリアやイランをターゲットにしているという。
しかも、手先としてスンニ派の武装グループ（アル・カイダと重なる）を使っているというのだ。

アメリカは1980年代にアル・カイダを生み出し、2007年頃には秘密工作の手先として使い、
2011年になるとリビアやシリアの体制転覆プロジェクトでも地上軍として利用しているわけだが、
その間にも関係は続いていた。

アル・カイダの指導者はオサマ・ビン・ラディンと言われていたが、
2001年7月、ドバイの病院に入院していたビン・ラディンを
サウジアラビアやアラブ首長国連邦の著名人、そしてCIAのエージェントが訪問した
とフランスのル・フィガロ紙が伝えている。ビン・ラディンは感染性の腎臓病を患っていたという。

そして9月11日の攻撃があるのだが、その数カ月後、
アンワール・アル・アウラキなる人物が国防総省の本部庁舎（ペンタゴン）での
食事に呼ばれているとする報道もある。
この人物はニューメキシコ州で1971年に生まれたアメリカ人。アル・カイダの重要人物だとして、
2011年9月に無人機の攻撃で殺されている。
9/11からまもなくして、アメリカ軍はアル・カイダの重要人物を食事に招待したことになる。

これまでアメリカは「テロとの戦争」を口実にしてファシズム化を推進してきた。
準備はロナルド・レーガン政権の時代に本格化、
9/11の後はジョージ・ W・ブッシュ政権もバラク・オバマ政権もファシズム化を進めている。
監視社会という点ではイギリスも歩調を合わせ、日本も後を追いかけている。
ボストン・マラソンでの爆破事件もファシズム化に利用されるのだろう。



周延、二枚目、



　「ぎおんのおかじ　助高屋高助」　「喜せん　中村芝翫」
　「小まち　沢村田之助」　「業平　片岡我童」　「文屋　中村芝翫」
　「増正遍照　中村芝翫」　「黒ぬし　中村芝翫」です。




元サイト、写真グロ注意です、

◆http://www.bllackz.com/2013/04/blog-post_16.html
Darkness　鈴木傾城（Keisei Suzuki）
2013年4月16日火曜日
◎ボストンのテロ事件で、乱れ飛んでいる「ある噂」とは？

より抜粋、

まさに、タイミングを計って狙われた。

オバマ大統領はこれを受けて「われわれは間違いなく真相を突き止め、犯人を見つけ出す」
と緊急会見した。そして、直ちに捜査を開始し、犯人を裁くことを約束した。


☆依然として事件の全貌は分かっていない


すでにこの段階で、アメリカ政府はボストンで起きたこの爆破事件が
「テロ」であることを断定しているのは非常に重要だ。

アメリカ本土は、再びテロに見舞われたということを意味しているからである。

人で混雑する中で起きたので負傷者は非常に多いが、爆弾自体は２つとも小型のものだった。

これがティモシー・マクベイの起こしたオクラホマ連邦政府ビル爆破級のものであれば、
数百人が一瞬にして死んでいたはずだ。

爆発事件があったあと、人々は現場から離れようとするよりも、むしろ救援に駆けつけている。

しかし、実は爆発していなかった爆弾がもうひとつあったということなので、
それが爆発していたら、さらに被害が重なっていた可能性があった。

現場ではすでに不審な人物が何人か逮捕されていると言われている。

肌の黒い外国人、あるいはサウジアラビア籍の外国人がその中に含まれているという。

しかし、実際のところ、彼らが直接この事件に関与していたのかはまだ分かっていない。
犯行声明も今のところ出されていないので、依然として事件の全貌は分かっていないというのが現状だ。

このマラソン大会の観客数は約50万人近くにのぼる。

もし、テロリストが逃げ切っており、犯行声明も出さず、
マラソンの観客に紛れて消えて行ったのであれば、
捜査当局は50万人の観客から数人のテロリストを捜すことになる。


☆「イスラム系なのか」という疑念が噴出


オバマ大統領は緊急記者会見の中で、
「犯人像については早合点しないでほしい」と釘を刺しているが、
これはどういうことだったのか。

多くのアメリカ人が考えているのは、
もちろん「このテロ事件はイスラム系が関与しているのではないか」ということだ。

アメリカは2001年９月11日の同時多発テロを受けてから、
10年以上もテロ戦争を中東のイスラム武装組織と繰り広げており、
今まで何度もテロを仕掛けられそうになっている。

オバマ大統領は2009年からイラク・アフガニスタンから軍を引いて、
イランからも中東の春からも注意深く距離を置いてきた。

しかし、それでもイスラエルやNATOと密接な軍事関係を保っていることから、
依然としてイスラム過激派の攻撃対象となっている。

だから、このテロ事件は、全貌が分からない混沌とした状況の中でも、
すぐに「イスラム系なのか」という疑念が噴出しているのである。

もし、仮にそうだったとしたらどうなるのか。

アメリカは必ず100％の確率で軍事報復を行うことになる。それがアメリカの流儀だからである。

もし、報復攻撃を行わなければ、
オバマ大統領は弱腰の大統領だとして自国民に袋叩きにされることになるだろう。


☆アメリカ政府には最悪のタイミング

ところで、このテロ事件がイスラム過激派の関与が疑われるのであれば、
アメリカ政府には最悪のタイミングで起きたということになる。

なぜか。

アメリカは2013年３月１日に予算管理法によって規定された
強制的な緊縮財政に踏み出しており、軍事費の削減を始めたばかりだからである。
アメリカ史上、初めて強制的な歳出削減が発令されているのである。

削減総額は2020年度までに１兆2000億ドルである。
ここでは主にどこが削減されたのか。それは「国防費」である。

国防省・職員の給与、人件費、装備の調達費、施設維持費、研究開発費。
ありとあらゆるものが削減対象になって、
約75万人が一時帰休させられるなどの措置が取られることになる。

さらに、政府の「出し渋り」を見越して、
軍事企業各社も設備投資や新規開発を控えることになっていく。

当然、アメリカの軍事能力は低下することになり、即応能力にも影響してくる。
2013年３月１日から、その「軍の削減」路線が明確になった。

当然、軍産複合体は非常に危機感を覚えているのだが、
もはやアメリカ政府は「ない袖は振れない」状態になっているので、
いくらロビー活動をしても無駄だ。

アメリカ・ボストンで犯罪予告のない突発的なテロ事件が起きたのは、
まさにそのタイミングの中である。

この事件がイスラム過激派と結びつくと、
「テロに対する戦争はまだ終わっていない」ということになっていく。
そして、軍事削減は良くない選択だという空気になるかもしれない。

だから今、アメリカで「あらぬ噂」が飛び交っているのである。


軍産複合体が引き起こした自作自演ではないのか……。

そう疑われるのに十分なタイミングだが、こういった噂の信憑性は絶対に証明されることはない。

9.11事件のときも、ずっとあれはブッシュ政権の自作自演だという噂が消えなかったが、
いまだに真実は分からないままだ。

あと、もうひとつは北朝鮮が絡んでいるのかという噂も飛び交っている。
ところが、いつも勇ましい北朝鮮は、今のところこのニュースでなぜか無言だ。

果たして、アメリカは「誰」を犯人に引っ張って来るのだろうか。

このテロ事件からどのような展開になっていくのかは、今のところ分からない。


↑
日本へのタカリが更に加速するわけです、その一環がTPP参加強制だし、

イカサマ「アベノリスク」の米国債購入政策ですよ。




周延、三枚目、



「時代かゞみ」　　「建武之頃」　「竹馬の古図」です。




西川口で在日鮮人と支那蓄が乱闘になり在日刺されて死亡とか、

「排特亜」なのですよ、

◆http://www.news-us.jp/article/355745086.html
News U.S. 　2013.04.16
◎【画像あり】中国人に乗っ取られた街・川口がヤバすぎると話題に
　【殺人事件】中国人の巣窟と化した芝園団地・下水油を使った中華料理店・
　「廊下でオシッコをするな」の注意書き　2ch
　「川口は怖い。埼玉の中でも特に危ない場所の1つ」「ここ数年で中国人がめっちゃ増えてる」
　「西川口駅付近は特に危険」「移民とか言ってる奴らはシナ人の凶暴性を知らなすぎる。
　　多文化共生など何のメリットもない」

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☆http://tokyodeep.info/2010/01/25/135152.html
[東京DEEP案内]　2010年1月25日（月）
◎【川口市】中国人だらけの川口芝園団地　（１）

より抜粋、

日本では入国管理法の改正が行われた1990年以降、就労目的で日本に移住する在日外国人の数が急増した。
それは全国各地にニューカマー外国人街を形成する大きなきっかけとなった。
日本語も分からないまま彼らが異国での暮らしを続ける為に必要だったのは
言葉が分かる者同士、同国人のコミュニティである。

彼らは比較的入居基準の緩い、UR賃貸（公団住宅）へ住みかを求めた。
一般の賃貸住宅だと外国人の入居を認められない場合が多いからだ。
そうして公団住宅に住み始めた外国人はやがて親類や友人の伝手(つて)から次々と移住者を集めていく。

そして全国各地に外国人街は出来上がった。
有名なのは日系ブラジル人が集住する愛知県豊田市の保見団地で、
専らトヨタ自動車関連の下請け・孫請け企業に派遣労働者として外国人が送り込まれている。

しかし関東にも保見団地顔負けの外国人だらけの団地が存在している。埼玉県川口市の「芝園団地」だ。

芝園団地は1978年に建設された大規模公団住宅で、JR蕨駅の北西部に位置している。
団地の北側はJRの線路が走っており、京浜東北線の車窓から見ると、
１〜３号館までの高層団地がそれぞれ連結されている姿を見る事ができる。

その姿はさながら「万里の長城」に見えない事もない。
案内図を見るとさりげなく中国語併記で書かれていた。

団地がある川口市芝園町の人口のうち、およそ４人に１人が中国人という超過密中華タウンなのである。
まさに埼玉における万里の長城、それが芝園団地だ。

芝園団地に住む中国人の殆どが１９８０〜９０年頃までに留学目的で日本にやってきた中国人で、
その後の入管法の改正がきっかけでそのまま永住権を取得して住むようになったと言われている。

最寄りのJR蕨駅西口から芝園団地に向けて歩くと、その途中にも中華料理店が非常に目立つ。
この付近から、道を歩いている通行人にも中国人の姿が目立ち始める。

芝園団地までは蕨駅から徒歩５分程度で来る事が出来る。
京浜東北線で上野まで３０分足らずで行ける為、充分に東京通勤圏だ。


◎【川口市】中国人だらけの川口芝園団地　（２）

JR蕨駅の北西一帯に広がる巨大団地「川口芝園団地」にはおよそ２４００世帯、
５０００人が住んでいるというが、そのうちの３分の１にあたる８００世帯が
中国人であると言われている。川口市芝園町の外国人登録者人口は１９９０年代後半を境に急激に上昇する。

その多くが中国の改革開放路線が始まった１９８０〜９０年代に留学目的で来日した中国人で、
IT企業などに就職し比較的安定した収入を得ている高学歴者だと言われているが、
一方で近年、就労目的での中国人の来日が急増している中で、
築年数３０年が経過し老朽化が進む芝園団地の空き部屋に次々中国人が入居しており、
さらに中華団地化に拍車が掛かっているのだ。

参考までに、首都圏を中心に在日中国人の人口は爆発的に増加しており、
全国では毎年１０万人ペースで増えている。現在では８０万人を突破、
とっくに在日韓国人を追い抜いて人口一位になっている。
そして日本国籍を取得する中国人も毎年増加し続けているのだ。
http://www.recordchina.co.jp/group.php?groupid=33303

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☆http://dogma.at.webry.info/200704/article_13.html
東アジア黙示録　2007/04/15　
◎ミラノ支那人暴動の異様　…　中華街=ミニ国家の危険性

より抜粋、

赤い旗を振り回す大騒乱。ミラノのシナ人暴動は用意周到なものだった。
チャイナタウンを操る中共の影…我が国にとって他人事ではない。
中共の狙いは中華街を工作拠点に変えることだ。

膨れ上がったシナ人の数は300人近くにものぼったいう。
その日イタリアの北部の商業都市ミラノの一角で騒擾事件が起きた。

4月12日、ミラノ市で警官隊とシナ人の暴徒が激突し、双方に負傷者が出る事態となった。
場所は「Paolo Sarpi」と現地で呼ばれる中華街だ。

ことの発端は、違法駐車をして荷物の積み降ろしを行っていたシナ人女に対し、
女性警察官が違反切符を切ったことだった。違法駐車だ。ペナルティは当然の法執行である。

ところが、違法駐車をしていたシナ女は、女性警察官に殴りかった。
それをキッカケに近くのシナ人が集まり始め、抗議行動を開始。
暴徒化して停めてあった車をひっくり返すなどの大騒乱に陥った。　

騒乱の詳しい状況は日本メディアで殆ど報じられていないが、映像や写真を見ると、
その騒乱が組織的であったことが分かる。暴動は長時間に渡って続けられたようだ。
偶発的な騒乱では決してない。

シナ人暴徒が、車の上にあがって五星紅旗を振り回す姿もキャッチされている。

http://userdisk.webry.biglobe.ne.jp/007/421/23/N000/000/000/
capt.mil10304121722.italy_clash_mil103.jpg

更に、ハンドマイクまで持ち出して声を張り上げている様子も分かる。

支那人が参集して、暴徒化しただけではない。組織的な動員によるデモも行われていた。
ミラノの中華街を舞台に、シナ人がやりたい放題の狼藉を働いたようである。

最近、法の厳格執行が強められたことで、中華街のシナ人たちは反警察行動を準備し、
キッカケを待っていたのではないか。
巨大サイズの五星紅旗が何枚も現場に出現しているのは、余りにも異様だ。

現在、暴動シーンはYouTubeにもアップされているが、呆然と騒動を見守るシナ人がいる一方で、
過激分子が煽動していたようにも見える。


【不法移民を許した伊政府の愚策】

ミラノにはフランスから移動してきたシナ人が多く60年代には数百人規模で、
主に皮革業と料理店を生業としていたようだ。
またイタリアへ流入したシナ人は、他の欧州華僑とは異なり、密航など非合法の入国が多いという。

それに対し、イタリア政府は1982年、常軌を逸した法令を策定する。
既に入国している不法移民の合法化を承認する「保障令」だ。

更に「家族呼び寄せ」の権利も与え、1990年には家族同居を理由とする不法移民を合法化。
この“寛大な配慮”によって英仏、オランダなどからシナ人がイタリアに続々と流入することになったという。

流入シナ人を甘く見たイタリア政府の無策である。
12日の騒乱を見て、イタリア人は「保障令」の愚かしさに気が付いただろう。


そして、シナ人暴動は、我が国にとって「対岸の火事」以上に深刻なものだ。

【工作拠点に変わる中華街の恐怖】

イージス艦機密漏洩事件の発端は、データを持ち出した2等海曹の妻であるシナ人女性が、
警察に取り調べを受けたことだった。

問題のシナ人妻が働いていたのは、横浜の中華街。我が国最大規模のチャイナタウンである。

この事件に絡んで、元公安調査庁調査第２部長の菅沼光弘氏が、不気味な事実を明かしている。

「一昨年以降、東京・元麻布にある中国大使館の武官室が一新され、動きが活発になっている。
この武官室関係者がひんぱんに中華街に出入りしていたことが確認されている。当然、
神奈川県警もこれを把握しており、今回の事件との接点を探っているはずだ」

参照： ZAKZAK『各地に秘密組織、中国女スパイ罠…独身海自隊員に接近』

菅沼氏は防諜＝カウンター・インテリジェンスに関する専門家だ。
イージス艦事件の背後関係は表沙汰になっていないが、
大掛かりな組織による計画の一部だった可能性は増してきている。

だが、近年では大陸出身者の労働者が多く、そこに中共が付け入る隙が生まれていたようだ。
伝統ある親台湾の横浜・中華街も、中共の巨大な影に浸食され始めているのではないか…

菅沼氏の指摘は、非常に危険な兆候を明かしている。
中華街は一転して、反日勢力の拠点となる可能性を潜在的に持っているのだ。


【中華街構想に潜む侵略地図】　　(略)

【これ以上シナ人の横暴を許すな】

昨年、日テレ系の情報番組『ザ・ワイド』が興味深い突入取材を行った。
大阪市鶴見区で、毎週日曜日にシナ人が開く不法朝市を直撃したリポートだ。

場所は、大阪中央環状線沿いの歩道。
日曜日になると、シナ人がワラワラと集まり、
プリペイドカードや生肉、更に酒類まで不法に売りさばく。
日本とは思えない光景である。

VTRには違和感を感じるやり取りが見られた。
近隣住民に違法駐車を咎められたシナ人が逆に恫喝するのだが、そこで場違いな発言が飛び出す。

シナ人男：日本は中国侵略した時に中国人に迷惑かけている。コレを分かってるか。

近隣住民：現在はそうじゃない。

シナ人男：40年前、50年前のことを考えてみぃや。日本人、反省してるんですか。
　　　　　全然、反省してないでしょ。国の賠償やってるか、してないでしょ。
　　　　　迷惑してる。立場が違うでしょ。

ミラノ暴動も駐車違反の逆ギレだったが、ここでも同じだ。
しかし、そこで「侵略」などという単語が出ることに不自然さを覚える。
更に男は「賠償問題」にまで言及している。

大陸奥地から出てきたシナ人が口にする屁理屈ではない。
誰かが入れ知恵をしている　…「侵略」「賠償放棄」をセットで口にすれば、
日本人が黙ると考えているのは中共政権だ。その定番フレーズの前に、昔から日本国は沈黙し続けてきた。

シナ人男の口から出てきたのは、基本ラインに添った“優等生”的な脅し文句だった。

朝市が現在も組織されているかどうか不明だが、自然発生的なものと甘く見てはいけない。
こうした動きを巧みに活用するのが中共の対日工作だ。


我が国でシナ人がこのまま不法活動を続ければ、排斥運動が高まるのは必至だろう。
それは決してレイシズムではなく、シナ人の態度に根本的な問題が潜んでいる。

政治問題に介入せず、慎ましく暮らすのが一般的な外国人の異国での暮らし方だ。

流入シナ人は相互扶助のコミュニティを作るだけではない。
我が国での場合、連中は反日工作の拠点となるミニ国家をも形成しようと企ている。

日本を浸食する長期的な戦略だ。

増え続けるシナ人の流入に早急に歯止めを掛ける必要がある。

そして、大陸からやって来たシナ人のコミュニティを常に警戒し、厳重な監視を怠ってはならない。

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↑
自民党が経団連など商人の言いなりに野放図に入国させたのが発端ですよ。

改正入管法が癌ですな、再改正をして留学、就学に厳重な制限を加えることでしょう。

以前にも何度も書いておりますが、フライパン移民は厳禁にせにゃｗ

保健所、警察署などの許可を必要とする営業を許してはならぬ。

「相互主義の大原則」からいって、支那人の営業は日本人との合弁ｗだろうが。

支那人単独の不動産所有(山林、土地、建物など)、営業行為は厳禁にするべきだ。

ここが勘所です、全員退去させれば良いのですよ、日本の国益にならぬ。

留学、就学ヴィザ発給停止、国公立大学院生＝全員帰国処分、

偽装結婚即離婚の支那女の在留資格停止などなど、やるべきことはてんこ盛りだ。

支那人の帰化などとんでもないことですよ。

急がねば必ず禍根を残すことになる、奴らは日本社会の破壊工作員ですから。