画は橋本（揚州）周延 ようしゅうちかのぶ
天保９年〜大正元年（１８３８〜１９１２） 作
「橋供養梵字紋覚 はしくようぼんじのもんがく」です。
☆晴れ、冷え込む。
さて、３.１１より１０ヶ月、 犠牲者の皆々様に 合掌
避難生活を余儀なくされておられる皆々様に お見舞いを申し上げます。
まずは、
◆http://takedanet.com/2012/01/post_27dd.html
武田邦彦（平成24年1月10日(火)）
◎緊急速報 セシウム降下物が急増した原因
年末年始にセシウム降下物が急増したことで、生活を送る上では「緩い警戒」が必要です。
その後の状態はまたの機会に紹介するとして、今日は「原因」について整理をしてみました。
今のところ、マスクは必要。外出は少し控えて、すんでいるところの移動は不要。
洗濯は外の干して良いが、取り込むときにはたいて取り込む、
どうやら幼稚園、小学校は行かせて良いが、帰ってきたらシャワーと服の洗濯が必要というぐらいです。
・・・・・・・・・
このブログでは、事実を良く認識し、最初の対策を取ってから原因を調べた方がよい・・・
火事が起きたらまず逃げることが大切で、火元がどこかを調べるのは後でよいいといいました。
でも、ある時点では火元や原因を知った方がより正しい対策を講じることができます。
まず、第一に「新しくできた放射性物質か」、それとも「３月１１日までに作られた放射性物質か」
を判断することから始めます。すでに６月から不検出が続いています。
６月というと事故からすでに６０日以上経っています。
福島原発では事故直後に原子炉に制御棒を差し込んで核爆発を止めていますから、
その後に「新しい元素」は生産されません。あとは、半減期にそって減っていくだけです。
ヨウ素の半減期は８日ですから、６月には最初の３００分の１ぐらいに減っています。
最初の降下量は１日３０００メガベクレル（１平方キロメートルあたり）ぐらいだったと推定されますので、
すでに１０メガ以下になっていると思われます。
一方、セシウムは２つの同位体があり、１３４の方が半減期が短いので、もし、
「特別ではないところからやってきたセシウム」なら、セシウム１３７が少し多く、
その比率がだんだん大きくなってきているはずです。
そこで、（セシウム１３７÷セシウム１３４）の比率を計算してみました。
その結果、４月の１．０９から始まり、月を重ねるごとに少しずつ上がって、１２月には１．３５まで増えています。
そして１月に急激に増えた時の比率は、１．３８ですから、
「事故で核爆発を止めた福島原発のもの」であると一応、結論することができるでしょう。
ちなみに、原子炉の中（たとえば２号機）からか外（福島市街地）からかは元素の比率から見ても判りません。
核爆発（原子炉運転中）によって新しい元素ができますが、原子炉が止まってしまえば、「内」も「外」も同じだからです。
時に、「ヨウ素があったら原子炉からでてきたもの、なければ二次飛散
（一度、土やコンクリートに落ちたものが再び風で舞う」と言っている人もおられるようですが、
原子炉が動いている時には日々、核爆発（核反応、臨界などどれでも良いが、核爆発がもっとも正確な表現（注あり））
しているので、半減期の短い元素もできるのですが、反応を止めてしまえば、そこから減るだけですから、
その場所が原子炉の中でも外でも同じだからです。
その意味では、３月から「なかの原発」と「そとの原発」の二つに分かれ、
「なかの原発」が福島第一原子炉内で、「そとの原発」が福島県を中心とした汚染地帯ということですから、
どちらから飛んできても元素の構成は同じです。
しかし、決定的に違う点があると思います。
それは「降ってきたセシウムの粒径」です。
原子炉から直接、飛んでくる「死の灰」の粒径はおよそ０．３ミクロンメートルから３０ぐらいと考えられます。
つまり比較的「小さい粒」です。
これに対して、一度、土の上に落ちたセシウムは土の粒子を結合したり、付着しているので、
二次的に飛散する場合は、粒径が大きくなり、１ミクロン以下のものはほとんど無いと考えられます。
従って、粒径分布を見ればわかるのですが、まだ、私は降下物の粒径分布の測定値を見ていないので判りません。
このことは「防御する」ためには非常に重要です。
つまり、原子炉から相変わらず漏れているなら、Ｎ９５のマスクが必要ですし、
もし二次飛散なら普通のマスクで十分だからです。
もしも東電が真面目な会社で反省していれば、福島の人を少しでも被曝させたくないと考えるでしょうから、
原発からの漏れを毎日、詳細に出すはずです。
でも、記者会見で記者の人の質問に答えて「二次飛散じゃないですか」と冷たく言い放っているぐらいですから、
どうにもなりません。この意味からも東電は相変わらず国民を被曝させるのに懸命ですから、犯罪者でしょう。
・・・・・・・・・
福島の土地に落ちたものが再び舞い上がるには、「乾燥した日で風の強い日」に定時降下物が増えるはずですが、
これまで数回にわたって高い値が観測されたものを調べてみますと、風との関係がほとんど見られません。
このグラフはネットからいただいたもの
（いつものように多くの人の健康に関するので、お断りして使わせていただいています）ですが、
雨の日は少ないのですが、風との関係が見られないのです。
そこで、今日のところは、次のようなことがわかります。
１） 空気中に飛散しているセシウムは、福島原発由来のものである、
２） 原発から直接でているのか、一度、大地に落ちたものかは粒径が不明なのでまだわからない、
３） 原発からならＮ９５、二次飛散なら花粉用のマスクで十分です。
花粉用のマスクの方が孔が小さいので、呼吸はずっと楽と思います、
４） 雨が降ったときには飛散しないが、風の強さとか関係がない（理由不明）、
５） 国や県の発表が２日遅れるので、今後、１週間ぐらいはマスクが必要、
ということになります。
明日、時間がとれれば、マスクをしないで吸い込んだときに、どのぐらいの被曝になるかの計算を出すつもりです。
周延、二枚目、
![]()
「江戸錦」 「長局 ながつぼね」です。
ユダ金絡みで二本、
◆http://www.bllackz.com/2012/01/2012.html?spref=tw
ダークネス 2012年1月10日火曜日
◎「2012年は石油を買え」とゴールドマン・サックスは言った
2011年12月１日、ゴールドマン・サックスは
「石油価格が今後2008年以来の高値をつける可能性がある」との見方を示した。
「北海ブレント原油は2012末に127.50ドルまで上昇し、2013末には135ドルに達する」
そして、2012年１月９日にも、「2012年は石油を買え」と
ゴールドマン・サックスは再び投資家・投機家に言っている。
これはインターナショナル・ビジネス・タイムスが報じているもので、
「中国の成長は石油に対する需要を上昇させる可能性が高い」とゴールドマン・サックスはいう。
☆石油には注意を払ったほうがいい
ただ、考えなければならない点は、もはやアメリカには大規模な戦争をするためのカネがないことだ。
もしイランをターゲットにした戦争が始まると、アメリカそのものが経済的な疲弊で自壊してしまう可能性も高い。
これはNATOにも同じことが言える。
また、イランの石油に頼っているのが中国で、中国は全面的に欧米とイランの激突に反対する。
これは兵器産業でイランと結びついているロシアも同じだ。
ではイスラエルが単独でイラン攻撃をすることができるのかと言えば、それも無理だ。
チュニジア・リビア・エジプトが混乱して次に出てくる政権は民主主義政権ではなく、
イスラム主義政権の可能性も高い。
イスラエルがイランと戦争を起こした瞬間に、イスラエルは周辺国すべてを敵に回していく。
アメリカも、欧州も、イスラエルも戦争で動けないのであれば、今起きているイラン情勢は、
戦争に結びつく可能性は低いという見方もできる。
だから、イランが核兵器製造をしていて欧米が断固としてそれを阻止したいと考えていたとしても、
それがすなわち「戦争の道」を示しているものではないという見方も説得力があるものなのである。
だから、多くの国際マスコミの見方が割れていて、戦争が起きるとも起きないとも言いたがらない。
分からないからである。
興味深いのは、この「分からない」という状況をもっとも愛するのが投機屋ヘッジファンドであるということだ。
事態が長引けば長引くほど、石油危機を煽って投機家を寄せつけて
石油価格を釣り上げることができるようになるからだ。
「2012年は石油を買え」とゴールドマン・サックス以下、多くのヘッジファンドが言っている。
石油には、注意を払っておいたほうがいい。
周延、三枚目、
![]()
「時代かゞみ」 「嘉永之頃」 「上野(寛永寺) 法華堂 常行堂」です。
◆http://blog.goo.ne.jp/yampr7/e/f9120437faeb539638a18514fbcb0d7c
杉並からの情報発信です 2012-01-10
◎［日本経済破壊］と［ユーロ危機］はBIS（国際決済銀行）が仕掛けた！
スイスのバーゼルにあるBIS（国際決済銀行）をご存知だろうか？
BISは1930年に第一次世界大戦で敗戦したドイツの賠償金支払いを取り扱う機関として設立されましたが、
第二次世界大戦後は［中央銀行の銀行］として
通貨価値および金融システムの安定を追求する国際金融の中心的役割を担っています。
しかしBISの表向きの大義名分は立派ですが、裏の司令塔は
各国中央銀行とIMFとユダヤ国際金融資本を支配しているロスチャイルドですので、
BISは彼らの［世界戦略］に基づく金融政策を実行する部隊となっているのです。
BISは現在58か国の中央銀行が株主となり、最高意思決定機関は株主中央銀行の代表が出席する総会ですが
運営方針の決定は理事会が行っています。現在19名の理事によって構成され
少なくとも年6回理事会を開催しています。
現在のBIS理事会の議長はフランス中央銀行総裁クリスチャン・ ノワイエ、
副議長は日本銀行総裁白川方明となっています。
BISは目立たなくしていますが、各国の中央銀行と金融機関に絶大な権限を有し
ひいては各国の国民生活に重大な影響を及ぼす機関となっています。
BISの目的：
（１）各国の中央銀行相互の議論を促進し協働関係を推進すること。
（２）金融システムの安定に責任を有する中央銀行以外の組織と中央銀行との対
話を支援すること。
（３）中央銀行およびその他の金融監督当局が直面している政策的な課題につい
て調査研究を進めること。
（４）中央銀行に代わって金融市場取引を行うこと。
（５）国際的な金融オペレーションに際し代理者または受託者となること。
▲ BIS規制（自己資本率８％）は［日本経済破壊攻撃］の一環！
BISを一躍有名にしたのが、１９８８年に発表され１９９３年３月末から日本で適用された
［国際業務をする金融機関は総資産に対して自己資本を８％積まねばならない］
という［BIS規制］です。
［BIS規制］が１９８８年に発表されたことは、日本の［平成バブル］のピーク１９８９年に
株価が３９０００円と最高値をつけ
［世界最強の日本経済］と持ち上げられた時期と重なっていますが、これは偶然ではないでしょう。
１９８８年の［BIS規制］発表と１９９３年からの日本での適用は、１９９１年にソ連が崩壊し
［日本の経済力］が米国にとって最大の脅威となり
米国防総省が開始した［日本経済破壊攻撃］の一環だったのです。
当時の日本人は一部の［特権・利権］勢力以外は誰も気づかなかったのです。
当時日本の金融機関は世界最大の預金額を誇っていましたが［株の持ち合い］で自己資本率が低くく、
BISはこの弱点を見抜き［BIS規制］を［国際標準］として適用するように強制してきたのです。
日本の金融機関は［自己資本率８％］を是が非でも達成するために、
中小零細企業への［貸し渋り］と［貸し剥がし］を強行して資金繰りを悪化させ、
多くの企業倒産と経営者の自殺を引き起こしたのです。
国民や政府や国会に顔を向けずBISにだけ顔が向いている日銀は、
［日本の金融機関攻撃］［日本経済破壊攻撃］である［BIS規制］を
先頭に立っ て金融機関に強制しました。
日本の金融機関は［貸し渋り］と［貸し剥がし］で中小零細企業を倒産させ
多くの経営者や個人を自殺に追い込み［自己 資本率８％］を達成したのです。
▲ もう一つのBIS規制（国債のリスクはゼロ）は銀行に国債を買わせる［謀略］！
［自己資本率８％］という１９８８年公表の［BIS規制］は有名ですが、
同じ年に発表された［資産リスルク査定］に関する［もう一つのBIIS規制］はほとんど知られていません。
BISは民間銀行の［資産リスルク査定］に関して、
［貸出や不動産や株はリスクのある資産であり１００％リスクとして計算する。
OECD加盟国が発行する国債は国が発行したものでリスクは無くリスクゼロとして計算する］
と決定し１９８８年各国に適用させたのです。
その結果、世界中の金融機関はリスクゼロの［国債］を買えば買うほど銀行の健全性が保たれることになり、
［国債］を買い、リスクのある企業や個人への［貸出］を抑えるようになったのです。
［もう一つのBIIS規制］により日本をはじめ世界の金融機関は企業や個人にお金を貸さなくなったのです。
▲ ［ギリシャ国債暴落］で大打撃を受けたのは米国ではなくフランスとドイツの金融機関！
BISは１９８８年に公表した［もう一つのBIS規制］によって各国の金融機関が
［融資］よりも［国債］を購入するように誘導しました。
そして各国の金融機関が［国債］を購入する際の［信用基準］を、
ユダヤ国際金融資本の手先である３大格付け会社（S&P,ムーディーズ、フィッチ）に全面委託させたのです。
例えば［ギリシャ国債］の購入実績は以下のとおりです。
総額１４４７億８３００万ドルのギリシャ国債を保有している外国金融機関のうち、
断トツに多いのは欧州金融機関で全体の９４．１５％の
１３６３億１７００万ドル（約１０兆４９６４億円）を保有しています。
欧州以外では米国が ６．５％の９４億４６００億ドル（約７２７３億４２００万円）、
日本が１．１２％の１６億３１００万ドル（約１２５５億８７００万円）、中国は保有していません。
［ギリシャ国債暴落］で大打撃を受けたのは欧州金融機関であり、
とくに４１．６％、５６７億４０００万ドルを保有していたフランスと
２４．９％、３３９億７４００万ドル、２４．９を保有していたドイツでした。
米国の金融機関はギリシャ国債の暴落を予期していたかのように保有を少なくしていたわけです。
この事実を見れば、裏の司令塔がロスチャイルド、表の司令塔が オバマ政権、BIS, IMF, FRB、
実行部隊がゴールドマン・サックスと３大格付け会社（S&P,ムーディーズ、フィッチ）
の合同部隊が仕掛けた［ギリシャ国債暴落］の攻撃目標は、
EUの中心国であるフランスとドイツ だったことがよくわかります。
彼らの最終的な目標は、世界の［経済と金融システムと国民生活］を彼らのやり方で崩壊させて
チャラ（世界金融恐慌と第三次次世界大戦）にして彼らが望む世界を［再構築］したいのでしょう。
▲［フツーの世界市民］は［投機マネー勢力］に勝利して［全く新しい社会］を実現できる！
［投機マネー勢力］が仕掛ける［世界金融恐慌］と［第三次次世界大戦］を阻止して
［全く新しい社会］を実現するためには、
［フツーの世界市民］がネットメデイアを活用して世界規模で連帯し
以下の行動を開始して［投機マネー勢力］に勝利しなければならない。
（１）［諸悪の根源］であるロスチャイルドとユダヤ国際金融資本を解体する
（２）［諸悪の根源］である米軍産複合体、CIA, 英諜報機関M6、イスラエル諜報機関モサド
を解体する
（３）［洗脳］と［世論誘導］の大手メデイアを解体する
（４）BIS、IMF, 世界銀行などの［ロスチャイルド国際金融機関］を解体する
（５）各国は中央銀行を国有化し紙幣印刷の［信用創造特権］を剥奪する
（６）民間銀行から［信用創造特権］を剥奪して［通帳マネー］と
［投機マネー］を根絶する
（７）すべての［投機行為］を禁止しゴールドマン・サックスを始めとする
すべての投資銀行、投資ファンドを解体する
（８）３大格付け会社（S&P,ムーディーズ、フィッチ）を解体する
【参考文献】［2012年日本経済は大崩壊する］（朝倉慶著 幻冬舎）
（終わり）
↑
このBIS、昭和天皇と浅からぬ因縁これあり、との説あり。
ま、永遠の帝国などない、 ローマ帝国も元帝国も滅びました。
まして、地盤を持たぬ国際越境金融集団、ハザールユダヤ、
ユダ金も遠からず元の木阿弥＝流氓の民に戻るのではないかな、なにせ欲をかきすぎたわなぁ。
いまや世界の鼻つまみ、嫌われ者、究極のNo.1ですからねぇ。
ネットですっかりバレバレになってしまった。
あらたな経済の仕組みが模索されておるかと思う、現状は異様と言うより、狂気の沙汰ですから。
天保９年〜大正元年（１８３８〜１９１２） 作
「橋供養梵字紋覚 はしくようぼんじのもんがく」です。
☆晴れ、冷え込む。
さて、３.１１より１０ヶ月、 犠牲者の皆々様に 合掌
避難生活を余儀なくされておられる皆々様に お見舞いを申し上げます。
まずは、
◆http://takedanet.com/2012/01/post_27dd.html
武田邦彦（平成24年1月10日(火)）
◎緊急速報 セシウム降下物が急増した原因
年末年始にセシウム降下物が急増したことで、生活を送る上では「緩い警戒」が必要です。
その後の状態はまたの機会に紹介するとして、今日は「原因」について整理をしてみました。
今のところ、マスクは必要。外出は少し控えて、すんでいるところの移動は不要。
洗濯は外の干して良いが、取り込むときにはたいて取り込む、
どうやら幼稚園、小学校は行かせて良いが、帰ってきたらシャワーと服の洗濯が必要というぐらいです。
・・・・・・・・・
このブログでは、事実を良く認識し、最初の対策を取ってから原因を調べた方がよい・・・
火事が起きたらまず逃げることが大切で、火元がどこかを調べるのは後でよいいといいました。
でも、ある時点では火元や原因を知った方がより正しい対策を講じることができます。
まず、第一に「新しくできた放射性物質か」、それとも「３月１１日までに作られた放射性物質か」
を判断することから始めます。すでに６月から不検出が続いています。
６月というと事故からすでに６０日以上経っています。
福島原発では事故直後に原子炉に制御棒を差し込んで核爆発を止めていますから、
その後に「新しい元素」は生産されません。あとは、半減期にそって減っていくだけです。
ヨウ素の半減期は８日ですから、６月には最初の３００分の１ぐらいに減っています。
最初の降下量は１日３０００メガベクレル（１平方キロメートルあたり）ぐらいだったと推定されますので、
すでに１０メガ以下になっていると思われます。
一方、セシウムは２つの同位体があり、１３４の方が半減期が短いので、もし、
「特別ではないところからやってきたセシウム」なら、セシウム１３７が少し多く、
その比率がだんだん大きくなってきているはずです。
そこで、（セシウム１３７÷セシウム１３４）の比率を計算してみました。
その結果、４月の１．０９から始まり、月を重ねるごとに少しずつ上がって、１２月には１．３５まで増えています。
そして１月に急激に増えた時の比率は、１．３８ですから、
「事故で核爆発を止めた福島原発のもの」であると一応、結論することができるでしょう。
ちなみに、原子炉の中（たとえば２号機）からか外（福島市街地）からかは元素の比率から見ても判りません。
核爆発（原子炉運転中）によって新しい元素ができますが、原子炉が止まってしまえば、「内」も「外」も同じだからです。
時に、「ヨウ素があったら原子炉からでてきたもの、なければ二次飛散
（一度、土やコンクリートに落ちたものが再び風で舞う」と言っている人もおられるようですが、
原子炉が動いている時には日々、核爆発（核反応、臨界などどれでも良いが、核爆発がもっとも正確な表現（注あり））
しているので、半減期の短い元素もできるのですが、反応を止めてしまえば、そこから減るだけですから、
その場所が原子炉の中でも外でも同じだからです。
その意味では、３月から「なかの原発」と「そとの原発」の二つに分かれ、
「なかの原発」が福島第一原子炉内で、「そとの原発」が福島県を中心とした汚染地帯ということですから、
どちらから飛んできても元素の構成は同じです。
しかし、決定的に違う点があると思います。
それは「降ってきたセシウムの粒径」です。
原子炉から直接、飛んでくる「死の灰」の粒径はおよそ０．３ミクロンメートルから３０ぐらいと考えられます。
つまり比較的「小さい粒」です。
これに対して、一度、土の上に落ちたセシウムは土の粒子を結合したり、付着しているので、
二次的に飛散する場合は、粒径が大きくなり、１ミクロン以下のものはほとんど無いと考えられます。
従って、粒径分布を見ればわかるのですが、まだ、私は降下物の粒径分布の測定値を見ていないので判りません。
このことは「防御する」ためには非常に重要です。
つまり、原子炉から相変わらず漏れているなら、Ｎ９５のマスクが必要ですし、
もし二次飛散なら普通のマスクで十分だからです。
もしも東電が真面目な会社で反省していれば、福島の人を少しでも被曝させたくないと考えるでしょうから、
原発からの漏れを毎日、詳細に出すはずです。
でも、記者会見で記者の人の質問に答えて「二次飛散じゃないですか」と冷たく言い放っているぐらいですから、
どうにもなりません。この意味からも東電は相変わらず国民を被曝させるのに懸命ですから、犯罪者でしょう。
・・・・・・・・・
福島の土地に落ちたものが再び舞い上がるには、「乾燥した日で風の強い日」に定時降下物が増えるはずですが、
これまで数回にわたって高い値が観測されたものを調べてみますと、風との関係がほとんど見られません。
このグラフはネットからいただいたもの
（いつものように多くの人の健康に関するので、お断りして使わせていただいています）ですが、
雨の日は少ないのですが、風との関係が見られないのです。
そこで、今日のところは、次のようなことがわかります。
１） 空気中に飛散しているセシウムは、福島原発由来のものである、
２） 原発から直接でているのか、一度、大地に落ちたものかは粒径が不明なのでまだわからない、
３） 原発からならＮ９５、二次飛散なら花粉用のマスクで十分です。
花粉用のマスクの方が孔が小さいので、呼吸はずっと楽と思います、
４） 雨が降ったときには飛散しないが、風の強さとか関係がない（理由不明）、
５） 国や県の発表が２日遅れるので、今後、１週間ぐらいはマスクが必要、
ということになります。
明日、時間がとれれば、マスクをしないで吸い込んだときに、どのぐらいの被曝になるかの計算を出すつもりです。
周延、二枚目、
「江戸錦」 「長局 ながつぼね」です。
ユダ金絡みで二本、
◆http://www.bllackz.com/2012/01/2012.html?spref=tw
ダークネス 2012年1月10日火曜日
◎「2012年は石油を買え」とゴールドマン・サックスは言った
2011年12月１日、ゴールドマン・サックスは
「石油価格が今後2008年以来の高値をつける可能性がある」との見方を示した。
「北海ブレント原油は2012末に127.50ドルまで上昇し、2013末には135ドルに達する」
そして、2012年１月９日にも、「2012年は石油を買え」と
ゴールドマン・サックスは再び投資家・投機家に言っている。
これはインターナショナル・ビジネス・タイムスが報じているもので、
「中国の成長は石油に対する需要を上昇させる可能性が高い」とゴールドマン・サックスはいう。
☆石油には注意を払ったほうがいい
ただ、考えなければならない点は、もはやアメリカには大規模な戦争をするためのカネがないことだ。
もしイランをターゲットにした戦争が始まると、アメリカそのものが経済的な疲弊で自壊してしまう可能性も高い。
これはNATOにも同じことが言える。
また、イランの石油に頼っているのが中国で、中国は全面的に欧米とイランの激突に反対する。
これは兵器産業でイランと結びついているロシアも同じだ。
ではイスラエルが単独でイラン攻撃をすることができるのかと言えば、それも無理だ。
チュニジア・リビア・エジプトが混乱して次に出てくる政権は民主主義政権ではなく、
イスラム主義政権の可能性も高い。
イスラエルがイランと戦争を起こした瞬間に、イスラエルは周辺国すべてを敵に回していく。
アメリカも、欧州も、イスラエルも戦争で動けないのであれば、今起きているイラン情勢は、
戦争に結びつく可能性は低いという見方もできる。
だから、イランが核兵器製造をしていて欧米が断固としてそれを阻止したいと考えていたとしても、
それがすなわち「戦争の道」を示しているものではないという見方も説得力があるものなのである。
だから、多くの国際マスコミの見方が割れていて、戦争が起きるとも起きないとも言いたがらない。
分からないからである。
興味深いのは、この「分からない」という状況をもっとも愛するのが投機屋ヘッジファンドであるということだ。
事態が長引けば長引くほど、石油危機を煽って投機家を寄せつけて
石油価格を釣り上げることができるようになるからだ。
「2012年は石油を買え」とゴールドマン・サックス以下、多くのヘッジファンドが言っている。
石油には、注意を払っておいたほうがいい。
周延、三枚目、
「時代かゞみ」 「嘉永之頃」 「上野(寛永寺) 法華堂 常行堂」です。
◆http://blog.goo.ne.jp/yampr7/e/f9120437faeb539638a18514fbcb0d7c
杉並からの情報発信です 2012-01-10
◎［日本経済破壊］と［ユーロ危機］はBIS（国際決済銀行）が仕掛けた！
スイスのバーゼルにあるBIS（国際決済銀行）をご存知だろうか？
BISは1930年に第一次世界大戦で敗戦したドイツの賠償金支払いを取り扱う機関として設立されましたが、
第二次世界大戦後は［中央銀行の銀行］として
通貨価値および金融システムの安定を追求する国際金融の中心的役割を担っています。
しかしBISの表向きの大義名分は立派ですが、裏の司令塔は
各国中央銀行とIMFとユダヤ国際金融資本を支配しているロスチャイルドですので、
BISは彼らの［世界戦略］に基づく金融政策を実行する部隊となっているのです。
BISは現在58か国の中央銀行が株主となり、最高意思決定機関は株主中央銀行の代表が出席する総会ですが
運営方針の決定は理事会が行っています。現在19名の理事によって構成され
少なくとも年6回理事会を開催しています。
現在のBIS理事会の議長はフランス中央銀行総裁クリスチャン・ ノワイエ、
副議長は日本銀行総裁白川方明となっています。
BISは目立たなくしていますが、各国の中央銀行と金融機関に絶大な権限を有し
ひいては各国の国民生活に重大な影響を及ぼす機関となっています。
BISの目的：
（１）各国の中央銀行相互の議論を促進し協働関係を推進すること。
（２）金融システムの安定に責任を有する中央銀行以外の組織と中央銀行との対
話を支援すること。
（３）中央銀行およびその他の金融監督当局が直面している政策的な課題につい
て調査研究を進めること。
（４）中央銀行に代わって金融市場取引を行うこと。
（５）国際的な金融オペレーションに際し代理者または受託者となること。
▲ BIS規制（自己資本率８％）は［日本経済破壊攻撃］の一環！
BISを一躍有名にしたのが、１９８８年に発表され１９９３年３月末から日本で適用された
［国際業務をする金融機関は総資産に対して自己資本を８％積まねばならない］
という［BIS規制］です。
［BIS規制］が１９８８年に発表されたことは、日本の［平成バブル］のピーク１９８９年に
株価が３９０００円と最高値をつけ
［世界最強の日本経済］と持ち上げられた時期と重なっていますが、これは偶然ではないでしょう。
１９８８年の［BIS規制］発表と１９９３年からの日本での適用は、１９９１年にソ連が崩壊し
［日本の経済力］が米国にとって最大の脅威となり
米国防総省が開始した［日本経済破壊攻撃］の一環だったのです。
当時の日本人は一部の［特権・利権］勢力以外は誰も気づかなかったのです。
当時日本の金融機関は世界最大の預金額を誇っていましたが［株の持ち合い］で自己資本率が低くく、
BISはこの弱点を見抜き［BIS規制］を［国際標準］として適用するように強制してきたのです。
日本の金融機関は［自己資本率８％］を是が非でも達成するために、
中小零細企業への［貸し渋り］と［貸し剥がし］を強行して資金繰りを悪化させ、
多くの企業倒産と経営者の自殺を引き起こしたのです。
国民や政府や国会に顔を向けずBISにだけ顔が向いている日銀は、
［日本の金融機関攻撃］［日本経済破壊攻撃］である［BIS規制］を
先頭に立っ て金融機関に強制しました。
日本の金融機関は［貸し渋り］と［貸し剥がし］で中小零細企業を倒産させ
多くの経営者や個人を自殺に追い込み［自己 資本率８％］を達成したのです。
▲ もう一つのBIS規制（国債のリスクはゼロ）は銀行に国債を買わせる［謀略］！
［自己資本率８％］という１９８８年公表の［BIS規制］は有名ですが、
同じ年に発表された［資産リスルク査定］に関する［もう一つのBIIS規制］はほとんど知られていません。
BISは民間銀行の［資産リスルク査定］に関して、
［貸出や不動産や株はリスクのある資産であり１００％リスクとして計算する。
OECD加盟国が発行する国債は国が発行したものでリスクは無くリスクゼロとして計算する］
と決定し１９８８年各国に適用させたのです。
その結果、世界中の金融機関はリスクゼロの［国債］を買えば買うほど銀行の健全性が保たれることになり、
［国債］を買い、リスクのある企業や個人への［貸出］を抑えるようになったのです。
［もう一つのBIIS規制］により日本をはじめ世界の金融機関は企業や個人にお金を貸さなくなったのです。
▲ ［ギリシャ国債暴落］で大打撃を受けたのは米国ではなくフランスとドイツの金融機関！
BISは１９８８年に公表した［もう一つのBIS規制］によって各国の金融機関が
［融資］よりも［国債］を購入するように誘導しました。
そして各国の金融機関が［国債］を購入する際の［信用基準］を、
ユダヤ国際金融資本の手先である３大格付け会社（S&P,ムーディーズ、フィッチ）に全面委託させたのです。
例えば［ギリシャ国債］の購入実績は以下のとおりです。
総額１４４７億８３００万ドルのギリシャ国債を保有している外国金融機関のうち、
断トツに多いのは欧州金融機関で全体の９４．１５％の
１３６３億１７００万ドル（約１０兆４９６４億円）を保有しています。
欧州以外では米国が ６．５％の９４億４６００億ドル（約７２７３億４２００万円）、
日本が１．１２％の１６億３１００万ドル（約１２５５億８７００万円）、中国は保有していません。
［ギリシャ国債暴落］で大打撃を受けたのは欧州金融機関であり、
とくに４１．６％、５６７億４０００万ドルを保有していたフランスと
２４．９％、３３９億７４００万ドル、２４．９を保有していたドイツでした。
米国の金融機関はギリシャ国債の暴落を予期していたかのように保有を少なくしていたわけです。
この事実を見れば、裏の司令塔がロスチャイルド、表の司令塔が オバマ政権、BIS, IMF, FRB、
実行部隊がゴールドマン・サックスと３大格付け会社（S&P,ムーディーズ、フィッチ）
の合同部隊が仕掛けた［ギリシャ国債暴落］の攻撃目標は、
EUの中心国であるフランスとドイツ だったことがよくわかります。
彼らの最終的な目標は、世界の［経済と金融システムと国民生活］を彼らのやり方で崩壊させて
チャラ（世界金融恐慌と第三次次世界大戦）にして彼らが望む世界を［再構築］したいのでしょう。
▲［フツーの世界市民］は［投機マネー勢力］に勝利して［全く新しい社会］を実現できる！
［投機マネー勢力］が仕掛ける［世界金融恐慌］と［第三次次世界大戦］を阻止して
［全く新しい社会］を実現するためには、
［フツーの世界市民］がネットメデイアを活用して世界規模で連帯し
以下の行動を開始して［投機マネー勢力］に勝利しなければならない。
（１）［諸悪の根源］であるロスチャイルドとユダヤ国際金融資本を解体する
（２）［諸悪の根源］である米軍産複合体、CIA, 英諜報機関M6、イスラエル諜報機関モサド
を解体する
（３）［洗脳］と［世論誘導］の大手メデイアを解体する
（４）BIS、IMF, 世界銀行などの［ロスチャイルド国際金融機関］を解体する
（５）各国は中央銀行を国有化し紙幣印刷の［信用創造特権］を剥奪する
（６）民間銀行から［信用創造特権］を剥奪して［通帳マネー］と
［投機マネー］を根絶する
（７）すべての［投機行為］を禁止しゴールドマン・サックスを始めとする
すべての投資銀行、投資ファンドを解体する
（８）３大格付け会社（S&P,ムーディーズ、フィッチ）を解体する
【参考文献】［2012年日本経済は大崩壊する］（朝倉慶著 幻冬舎）
（終わり）
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このBIS、昭和天皇と浅からぬ因縁これあり、との説あり。
ま、永遠の帝国などない、 ローマ帝国も元帝国も滅びました。
まして、地盤を持たぬ国際越境金融集団、ハザールユダヤ、
ユダ金も遠からず元の木阿弥＝流氓の民に戻るのではないかな、なにせ欲をかきすぎたわなぁ。
いまや世界の鼻つまみ、嫌われ者、究極のNo.1ですからねぇ。
ネットですっかりバレバレになってしまった。
あらたな経済の仕組みが模索されておるかと思う、現状は異様と言うより、狂気の沙汰ですから。