画は 谷内 六郎 （たにうち ろくろう）
1921年（大正10年) ～ 1981年（昭和56年）
「週刊新潮」の創刊号から 表紙絵 を担当。 作
「最終電車」 です。
☆曇り。
來月、決定かな？
◆https://www.tokyo-np.co.jp/article/80267?rct=world
東京新聞 2021年1月16日
◎東京五輪中止 の可能性、米紙が報道
ＩＯＣでも 「安全な大会開催は 不可能」 との声も
【ニューヨーク＝共同】
米有力紙ニューヨーク・タイムズ（電子版）は１５日、
新型コロナウイルスの影響で 今夏の東京五輪の開催見通しが
日々厳しさを増しており、第２次大戦後、初の五輪開催中止に
追い込まれる可能性があると伝えた。
同紙は、日本と米国、欧州主要国で 感染拡大が続き、
国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）らの間で、
安全な五輪開催は不可能 との声が出始めたと指摘。
ディック・パウンドＩＯＣ委員（カナダ）が開催に
「確信が持てない」と述べたことなどを挙げた。
現状の開催計画でも 約１万人の選手らは、競技終了直後に
選手村を離れることを求められるなど
日本での行動は厳しく制限され、取材記者も東京都内での自由な移動は
禁じられるだろうと指摘。 開催される場合、選手や関係者らが
従来にない不自由さを強いられる との見通しを示した。
谷内六郎、二枚目、
![]()
「討入の ありそうな 夜」です。
南北戦争の 異なるかたちでの 再戦になるか？
◆https://tanakanews.com/210115trump.htm
田中 宇(さかい) 2021年1月15日
◎米議事堂乱入事件と トランプ弾劾の 意味
より、抜粋、
昨年来、民主党左派の組織である ＢＬＭやアンティファは、
全米各地で暴動や 過激な反政府活動を展開し、昨夏にはＤＣで
大統領府に突入してトランプ政権を潰そうとするデモ行進も試みていた。
だが、これらの民主党支持者たちの行動は（ほぼ民主党側の）マスコミなどから
「自由な言論活動の一つ」とみなされ、極悪のテロ行為でなく、
正反対の「（悪いトランプを やっつけようとする）良い行動」とされていた。
トランプ支持者の言動がテロ行為なら、ＢＬＭやアンティファも同罪のはずだが、
実際はそうなっていない。 政治的に偏向している。
トランプは、支持者たちに政府転覆や暴力を扇動する発言をしていない。
トランプは支持者たちに、1月6日にＤＣに集まれと呼びかけたが、
それは政府転覆のためでなく、民主党の選挙不正に抗議するためだった。
トランプは当日に、支持者のデモを 口実にはめられそうだと気づいたのか、
平和裏な行動を呼びかけたが、すでに遅かった。
トランプは大統領なのに、はめられるのに気づくのが遅すぎた。
なぜそんなミスをしたのか。 私の見立ては
「トランプは 隠れ多極主義の黒幕に 見捨てられた」だ。
黒幕は トランプを大統領でなく 殉教者の配役で使うことに転換した。
トランプは自分に関する転換に気づかなかった。
バー司法長官やペンス副大統領、マコーネル上院院内総務らの
トランプに対する裏切りは、この黒幕の転換の延長にあった（指図に従った）のだろう。
これは政治闘争である。
政争なのだから、政治的に偏向していてもかまわない、とも考えられる。
勝てば官軍、負ければ賊軍が 古今東西の常識だ。
しかし、これから政権につくバイデンら 民主党の中道派が、
トランプをやっつけるのに 本末転倒な 「国内テロ法」を持ち出してきて
しまったのは、これから大きな失敗につながっていく。
今後の国内テロ法の体制は、少なくとも共和党の草の根の大半を占める
トランプ派を「テロリスト」として 猛然と敵視し続けるもので、
トランプ派だけでなく 共和党全体を敵視することになりかねない。
これは、米国のエスタブ支配の政治体制を 安定させてきた
２大政党制を 壊してしまう。
米国覇権の維持を至上命題とする 中道派（軍産エスタブ）にとって、
トランプが破壊しかけた２大政党制を立て直すことが何より必要だ。
中道派であるバイデンは、トランプが破壊した共和党との良い関係を構築し直し、
民主党と共和党の中道派どうしが 仲良く談合し、他の勢力を排除して
覇権運営を独占する２大政党制・２党独裁制を再建する のが目標だったはずだ。
だが、まだ政権についていないうちに、バイデンの前には、
共和党を徹底的に敵視して 内戦を吹っかける国内テロ法の体制が
用意されてしまっている。もともと1994年に国内テロ法の法案を最初に作ったのが、
当時の上院議員のバイデンだったというのも（隠れ多極主義者が用意した）皮肉だ。
バイデンが作った 「国内 反テロ法」の中身の大半は、
９１１直後に作られたイスラム敵視・国際反テロの 「愛国法」にそのまま使われている。
今回それはまた、トランプ派など共和党を敵視する国内反テロ法の中身として継承される。
今後の国内反テロ体制の「グラウンドゼロ」になる 1月6日のＤＣ議事堂襲撃から
１週間も経っていないのに、過去の類似法案の条項をかき集めた
２万ページの国内反テロ法案が、すでに作られている。
「テロ容疑者」たちに対する令状なしの盗聴など 秘密捜査が可能で、
グアンタナモに象徴される裁判なしの無期限勾留 もできる。
民主主義や人権無視の独裁的な法律だ。
これまでの911テロ戦争下では建前上、外国人だけがこの法律の対象だったが、
今後の国内反テロ法では、共和党という米国の半分が、容疑者集団になる。
911テロ戦争で世界中のイスラム教徒が容疑者扱いされた構図と似ているが、
共和党員は立派な米国民だ。
これからの国内反テロ体制は 米国を独裁・分裂・内戦・自滅させていく。
余談になるが、国内反テロ体制と、国際反テロ体制は、米国の諜報界・軍産エスタブの内部で、
どっちをやるかをめぐって ４半世紀の暗闘的な行ったり来たりをする２つの戦略だった。
最初は民主党クリントン政権下で、共和党系の極右を「テロリスト」にする
国内反テロ体制が画策され、バイデン上院議員らが1994年に法案を作った。
当時の共和党は まだレーガンやブッシュに連なる軍産エスタブ中道派が強く、
極右やリバタリアンは弱かった。それでも、国内反テロ体制は、
民主党と共和党が談合しつつ対立を演じ、他の勢力を排除して
安定した２党独裁を維持して 米国覇権を運営する２大政党制を
破壊しかねないと広く批判され、廃案にされた。
その後、1995年に極右の ティモシー・マクベイらを「犯人」とする
オクラホマ連邦ビル爆破事件が起きたが、爆破の謀略を主体的に進めていたのは
マクベイら極右でなく、極右と一緒に動いていた在米中東系の勢力だった。
中東系は、イラクやシリアやリビアなどの反政府勢力・ムスリム同胞団、
サウジやパキスタン・アフガニスタンのアルカイダなどの、主に
イスラム主義者の集合体で、米国で訓練され、米政府の中東支配の道具として
中東と米国を行き来する米英イスラエル（ＣＩＡやモサド、ＭＩ６）のスパイだった。
95年のオクラホマ爆破事件は、のちにアルカイダとして有名になる
米諜報界の傀儡勢力が遂行し、米国内極右のせいにされた 濡れ衣的なテロ事件だった。
これは94年にバイデンらが用意した国内反テロ体制を、やらせ的な爆破テロ事件によって
劇的に実現しようとする策略だった。だが、この事件でも国内反テロ体制は発動されなかった。
当時はまだ、クリントン政権の 金融覇権戦略（債券金融システムの永遠のバブル拡大）が
成功しており、軍事安保屋（軍産）主導の反テロ体制でなく、
金融屋主導の金融覇権でやろうとする傾向が 米上層部で強かった。
その前の1993年には、FBIの秘密要員だったエジプト人のエマドサレムら
イスラム主義者たちがニューヨークの貿易センタービルの地下駐車場に
爆弾を仕掛けたテロ未遂事件も起きており、これは国際反テロ体制づくりの失敗した試み
だった。その後、97年のアジア通貨危機や2000年のIT株バブル崩壊で
金融覇権体制が崩れ出し、それを受けて国際反テロ体制の試みの再挑戦として
01年の911テロ事件が起こされて見事に成功し、事態は一気に国際テロ戦争の有事体制になった。
しかし、政権中枢に入った隠れ多極主義のネオコンが イラク侵攻などを稚拙にやって
失敗させ、この体制を内側から破壊した。
その後、08年リーマン倒産で 金融覇権体制の壊滅が加速した。
09-17年のオバマ政権は イラク撤兵やビンラディン殺害劇の演出をやって、
泥沼化して浪費的で覇権に有害な国際テロ戦争を終わらせようとしたが、
対抗策として軍産がISISを作ったり シリア内戦を起こして 泥沼に引き戻した。
17年からのトランプは ネオコンの策を継いで、露骨に反軍産的な覇権放棄策に転換したが、
昨年の選挙で民主党と結託した軍産に（不正に）敗れた。
これから政権につくバイデンは、トランプ派を丸ごと「テロリスト」に指定する
国内反テロ体制を用意している。1月20日のバイデン就任式を前に、
トランプ派が全米50州で政権転覆を目指す武装した決起集会をやる、
といったウソのメモをFBIが作って マスコミリークして報道させている。
1月6日のトランプ派のＤＣ議事堂乱入者たち非武装で、
それだけだと「テロリストとしての濡れ衣」が足りないので、
武装決起のウソを追加した のだろう。
民主党が席巻した米上層部は、これまでの国際反テロ体制（イスラム敵視）を
国内反テロ体制（共和党敵視）に切り替える。
同時に、国際反テロ体制下で米政界を牛耳って「活躍」してきたイスラエルは、
米上層部から急速に外されつつある。
米諜報界は「米国にとって最大の脅威は イスラエルだ」とする、
少し前なら仰天のコメントを流し始めている。
米軍は、トランプの命令を聞かずに 勝手にペルシャ湾などの中東から撤兵している。
イランの革命防衛隊が驚喜して「ペルシャ湾はイランのものになった」と宣言した。
トランプとイスラエルをつないでいた米ユダヤ系の大富豪だった
シェルドン・アデルソンも、トランプの敗北を見届けた数日後の1月11日、
絶妙なタイミングで病死した。
米国の「スエズ以東撤退」が起きているかのようだ。
バイデン政権には、オバマの中東撤退策を面従腹背で潰した軍産勢力が
高官たちとしてそっくり入っているので、これから再逆転がありうるが。
米国は、撤退と再侵略を繰り返して 覇権を浪費して潰れていく のかも。
バイデンの側近たちの中には 強硬な銃規制論者が多い。
バイデンは「全米ライフル協会を潰す」と宣戦布告している。
拳銃を保有する権利を主張している人の多くは 共和党系だ。
彼らを「テロリスト」に指定し、テロリストから拳銃を没収すべきだ
という政治運動を強くやると、拳銃を保有する共和党支持者たちは
武器の放棄を拒否して集団でどこかに立てこもる。
民主党やマスコミ権威筋は「ほらみろ。やっぱり共和党はテロ組織だ」と
叫び出し、国内反テロ法にのっとって共和党のテロ組織を潰すための
国内派兵が開始される。武装した共和党支持者たちは全米にいるので、
全米に戦闘が広がりかねない。銃撃戦で双方に多数の死者が出る。
国内反テロ体制は、米国を内戦にしていく。
米国は自滅して覇権運営どころでなくなる。
隠れ多極主義者や 習近平や プーチンが喜ぶ。
民主党左派のプロパガンダ拡声器として機能している下院議員のＡＯＣ
（オカシオ コルテス）は1月13日に「すべての共和党支持者は、
白人優位主義の人種差別者だ。共和党が統治している南部の諸州を、
差別主義者たちの支配から解放せねばならない」と宣言した。
ＡＯＣは、南北戦争の再開を宣戦布告 した感じだ。
最近の記事で「トランプはイエス・キリストにされている」と書いたが、
トランプはイエスだけでなく「屈辱的に負けた 南軍将軍」にもされている。
共和党支持の南部のキリスト教徒たちは、トランプ支持を強める。
ＡＯＣなど民主党左派は、米国の分裂をひどくして２大政党制を破壊し、
内戦に持ち込もうとしている
ＡＯＣはまた、テロリストに指定されていくトランプ派を擁護する論調のマスコミを
取り締まるため、議会に報道規制委員会を作るべきだとも言い始めている。
マスコミやネット企業の「不偏不党・中立」は許されなくなる。
マスコミとネット企業など、すべての言論関係の機関が
「テロリストを支持しない＝共和党やトランプを敵視する＝
民主党を（できれば熱狂的に）支持する」ことを求められる。
中立やノンポリ（非政治な態度）は歓迎されない。
ＡＯＣが叫んでいるのは、米国の「文化大革命」である。
全米が政治闘争に巻き込まれていく。
すでに多くの米国民が日常的な政治対立にとても疲弊しているが、
これからもっとひどくなる。
ＡＯＣら左派は、与党である民主党を「北米共産党」にしたい感じだ。
ＮＹタイムスは「北米人民日報」になる。
民主党内には、共和党との亀裂を修復して２大政党制を蘇生したい中道派の
エスタブも強いはずで、バイデンもオバマもその一派だが、
彼らは党内の左派に引きずられている。
古今東西、融和を呼びかける言論は、好戦的な言論に勝てない。
米国が南北戦争的な対立になっていくなら、トランプ派がテキサスなど南部諸州に移住し、
南部が連邦から分離独立を宣言すれば良い、そうなっていくはずだという見方もある。
だが、南部諸州にも、FBIなど諜報界の要員とその傀儡の議員や法律家、政策立案者、
各種「専門家」がたくさん入り込んでいる。
経済や通貨の政策も連邦とつながった勢力が采配する部分が大きい。
米国は、日本など多くの国よりずっと地方分権が強いが、
それでもいろんな権限が連邦関係者に握られている。
テキサスなどが分離独立に動き出すと、彼らが全力で妨害する。
分離独立は、州内の連邦傀儡によって失敗させられる。
南北戦争の時と状況が違う。
南北戦争になる前に、連邦（北軍。民主党）に反対する南部諸州が内部崩壊させられる。
それが怖いので、南部の共和党系エスタブは、連邦からの分離独立を、
口で叫んでも 内心は躊躇する。
トランプと支持者たちは、「国内テロ戦争における911事件」とも呼ぶべき
1月6日の濡れ衣的ＤＣ乱入事件後、ツイッターやフェイスブック、グーグル、アマゾンなど
のネット大企業が作るネット空間から 劇的に追放された。
米国の権力や世界の覇権を握っているのは、民主党とか議会とか軍産でなく、
FAANGなどネット大企業群である、といった見方が強まっている。
しかし私から見ると、ネット大企業は、トランプ派を濡れ衣に基づいて徹底追放することで、
自分たちが自称してきた「言論の自由や人権を守る民主的で公正な勢力」でないことを、
見事に露呈してしまっている。
ネット大企業が権力や覇権を持っていて、それを守りつつ トランプを弱めたいなら、
民主党がトランプを過激に攻撃し始めた今こそ
「いやいや皆さん喧嘩せず仲良くやろうよ。みんなの言論を載せますね。
誰の言い分が正当ですか。トランプより民主党ですよね。
トランプの主張は良くないと思いますが、言論の自由は守ってあげますよ」
とやんわり誘導していくのが良い。
覇権や権力は、隠然と行使するのが効率良い。
ネット大企業は「言論や情報提供の良質な場所を提供しているだけです」
と言い続けるのが、権力覇権保持の最良策だ。
それなのにネット大企業は正反対のことをやっている。
ＤＣ議事堂乱入事件を口実に、トランプ派をSNSから劇的に徹底追放し、
乱入事件が濡れ衣だと思っている共和党支持者たち（米国民の4-5割）に、
ネット大企業が自分らを不当に敵視する独裁勢力である
という本性をわざわざ暴露してしまった。
大手ＳＮＳは信用を失墜した。これは愚策そのものだ。
覇権や権力は ネット大企業でなくもっと裏にいる「上」の勢力が持っており、
その勢力の代理人たちが ネット大企業の上層部に入り込んで
ネット経営者たちをそそのかして動かし、うっかり傀儡にしている。
ＳＮＳなんか使わなくても、html（ウェブによる発表）と メールで十分
に情報発信できる。 私は４半世紀それでやってきた。
ツイッターはもともと 軍産イスラエル系勢力が イランなどの政権転覆用に作った
無責任なウワサ拡散アプリだった。そんなものに依存しない方が良い。
私も使っているが依存してない。トランプは米国の政治用メール配信スタンドからも
追放されたが、スタンドを使わなくても 独自にメール配信できる。
検索もグーグル独占でなく ダックダックゴー などを併用するのが良い。
今回の件は、インターネットを SNSに席巻される前の姿に 戻す好機である。
パーラーとかガブといった右派SNSへの礼賛もいらない
（誰が黒幕かわからないから）。
トランプは右派ＳＮＳに入れ込むのを やめたが、それで良いと思う。
などなど、まだ書きたいことがたくさんあるが、とりあえず配信する。
これだけ考えるのに 何日もかかっている。
事態の急展開に 追いついていない。
谷内六郎、三枚目、
![]()
「父と」です。
事態は 動く、
◆http://blog.livedoor.jp/wisdomkeeper/archives/52060960.html
日本や世界や宇宙の動向 2021年01月16日
◎1/16-その６ メイカさんからの 続報 バイデンの就任式は なくなりました！
日本人の間でも 私が十数年前から呼んでいる
Beforeitsnews の記事が読まれるようになりうれしいですね。
ただしこのサイトにも左翼のフェイクニュースが載っていますので
注意が必要ですが。。。
やはりバイデンの大統領就任式はなくなりましたね。
日本のマスコミは相変わらず事実をゆがめて報道していますね。
バイデンの大統領就任式のリハーサルが延期したと報じたそうです。
何ですか、リハーサルが延期したって？
リハーサルが延期したなら、20日に間に合わないじゃないですか。
まあ、無期限延期ですけど。
その間、バイデンは反逆罪で逮捕され
親子そろってグアンタナモ行きでしょう。。
それとペロシの最近の写真で 目の周りに傷があったそうです。
彼女は取り調べ中に 当局に殴られたのでしょうね。
日本のマスコミも 消えゆくでしょうね。
必要ないですよ あんなマスコミ。
中共の指示通りに、嘘の情報を流して 日本人を騙し続け
売国（国を中共に売ろうとしている）している マスコミは
反逆組織ですから。
メイカさんによると：
・バイデンの大統領就任式がキャンセルされた
との報道がある。もう一つの報道では
バイデン就任式のリハーサルが延期されたと。
日本ではリハーサルが延期されたと報じられた。
トランプ大統領は中共スパイとつながっている
米主要メディア（ABC、NBC、CBS、CNN、その他）
の放送を禁止する。
1月9日にトランプ暗殺未遂事件があった。
暗殺未遂があった日にトランプは
真実を報道しないメディアは許さないと言った。
これから中共支配の米メディアは
放送を禁止するとトランプは発表した。
藤原直哉さんもツイッターでこのような情報がある
と発信した。その情報源は、Beforeitsnewsのサイト。
詳細が載っている。
トランプ大統領に対して何度も暗殺未遂事件
があったため、トランプを守るために
15000人の特殊部隊や軍人が
ワシントンDCに配置された。トランプ大統領は今、
民主活動家（中国人）の顧問らと共に
移動し続けている。兵士らは冷たい床に
1枚のシーツを敷いて寝ている。
そこまでして厳戒態勢を敷いている。
アンティファや反トランプ側が
何をするかわからないため。
全米400の大都市に軍隊が配置された。
トランプ大統領は反乱法を行使する。
トランプは「米国から危険がなくなるまで
大統領を務める。中共が支配するCIA、FBI、議員ら、
反逆者らを全員逮捕するまで大統領を務める。」
と宣言した。つまりトランプはこれからも
米国の大統領でいるということ。
・米軍の放送用の特殊作戦軍用機（EC130J）が
緊急放送システムを稼働するために
米国東部で待機している。
いつ停電するかどうかわからない。
停電したらインターネットも使えないため、
米軍の緊急放送システムでないと
情報が取れなくなる。
・オバマ前大統領の8年間で
米国の多くの機密情報が中国に渡った。
そして中共スパイが各政府機関、他に入り込んだ。
もうすぐオバマの悪事が明るみになる。
オバマは反逆罪で逮捕される。
終身刑か死刑となる。
・米軍情報部が 閻麗夢の武漢肺炎に関するレポートを
公式に認めた。閻麗夢が米国に亡命後、
母親が逮捕されてしまった。
閻麗夢の亡命を助けた中国人は全員逮捕された。
トランプ大統領は来週或いは今月中に
武漢肺炎ウイルス（生物兵器）についての真相を
世界中に発表する。
・習近平はまだ顔を出していない。
手術後どうなったのか。
新華社は習近平の偽写真を掲載した。
中国国内もおかしくなっている。
トランプ大統領はオバマを反逆罪として逮捕するが、
バイデンとバイデン・チームの調査も殆ど終わった。
ペロシの最近の写真では目の周辺に傷があった。
最近、ペロシもおかしい。
原因はわからないが、怪我したのか倒れたのか。
(1) トランプ大統領がABC.NBC.CBS.CNN.等を まもなく放送停止か?! /
“放送用”軍用機が待機 /
オバマの悪事も明るみに? /
閻麗夢レポート・米軍情報部が支持
#緊急情報システム - YouTube
↓
こちらも部分的にメイカさんと同じ情報を伝えてくださっています。
(1) 【米大統領選挙】ワシントンからのメッセージ！
ポップコーンを片手に最高の笑顔で当日を迎えよう！【BBニュース】 - YouTube
ワシントンDCから公式に発表されたものを説明してくださっています。
その中で驚いたことに 同盟国の中に 習近平が入っているんですけど・・・・
↑
日本の カスゴミは酷い、本当に酷い。
いったん 犬HK以下 全局停波で 再編の要あり と思う。
まず、朝鮮電通、朝鮮吉本は 解体だな、
大阪弁の芸人は 大坂ローカルで、北海道で うろつくな！
1921年（大正10年) ～ 1981年（昭和56年）
「週刊新潮」の創刊号から 表紙絵 を担当。 作
「最終電車」 です。
☆曇り。
來月、決定かな？
◆https://www.tokyo-np.co.jp/article/80267?rct=world
東京新聞 2021年1月16日
◎東京五輪中止 の可能性、米紙が報道
ＩＯＣでも 「安全な大会開催は 不可能」 との声も
【ニューヨーク＝共同】
米有力紙ニューヨーク・タイムズ（電子版）は１５日、
新型コロナウイルスの影響で 今夏の東京五輪の開催見通しが
日々厳しさを増しており、第２次大戦後、初の五輪開催中止に
追い込まれる可能性があると伝えた。
同紙は、日本と米国、欧州主要国で 感染拡大が続き、
国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）らの間で、
安全な五輪開催は不可能 との声が出始めたと指摘。
ディック・パウンドＩＯＣ委員（カナダ）が開催に
「確信が持てない」と述べたことなどを挙げた。
現状の開催計画でも 約１万人の選手らは、競技終了直後に
選手村を離れることを求められるなど
日本での行動は厳しく制限され、取材記者も東京都内での自由な移動は
禁じられるだろうと指摘。 開催される場合、選手や関係者らが
従来にない不自由さを強いられる との見通しを示した。
谷内六郎、二枚目、
「討入の ありそうな 夜」です。
南北戦争の 異なるかたちでの 再戦になるか？
◆https://tanakanews.com/210115trump.htm
田中 宇(さかい) 2021年1月15日
◎米議事堂乱入事件と トランプ弾劾の 意味
より、抜粋、
昨年来、民主党左派の組織である ＢＬＭやアンティファは、
全米各地で暴動や 過激な反政府活動を展開し、昨夏にはＤＣで
大統領府に突入してトランプ政権を潰そうとするデモ行進も試みていた。
だが、これらの民主党支持者たちの行動は（ほぼ民主党側の）マスコミなどから
「自由な言論活動の一つ」とみなされ、極悪のテロ行為でなく、
正反対の「（悪いトランプを やっつけようとする）良い行動」とされていた。
トランプ支持者の言動がテロ行為なら、ＢＬＭやアンティファも同罪のはずだが、
実際はそうなっていない。 政治的に偏向している。
トランプは、支持者たちに政府転覆や暴力を扇動する発言をしていない。
トランプは支持者たちに、1月6日にＤＣに集まれと呼びかけたが、
それは政府転覆のためでなく、民主党の選挙不正に抗議するためだった。
トランプは当日に、支持者のデモを 口実にはめられそうだと気づいたのか、
平和裏な行動を呼びかけたが、すでに遅かった。
トランプは大統領なのに、はめられるのに気づくのが遅すぎた。
なぜそんなミスをしたのか。 私の見立ては
「トランプは 隠れ多極主義の黒幕に 見捨てられた」だ。
黒幕は トランプを大統領でなく 殉教者の配役で使うことに転換した。
トランプは自分に関する転換に気づかなかった。
バー司法長官やペンス副大統領、マコーネル上院院内総務らの
トランプに対する裏切りは、この黒幕の転換の延長にあった（指図に従った）のだろう。
これは政治闘争である。
政争なのだから、政治的に偏向していてもかまわない、とも考えられる。
勝てば官軍、負ければ賊軍が 古今東西の常識だ。
しかし、これから政権につくバイデンら 民主党の中道派が、
トランプをやっつけるのに 本末転倒な 「国内テロ法」を持ち出してきて
しまったのは、これから大きな失敗につながっていく。
今後の国内テロ法の体制は、少なくとも共和党の草の根の大半を占める
トランプ派を「テロリスト」として 猛然と敵視し続けるもので、
トランプ派だけでなく 共和党全体を敵視することになりかねない。
これは、米国のエスタブ支配の政治体制を 安定させてきた
２大政党制を 壊してしまう。
米国覇権の維持を至上命題とする 中道派（軍産エスタブ）にとって、
トランプが破壊しかけた２大政党制を立て直すことが何より必要だ。
中道派であるバイデンは、トランプが破壊した共和党との良い関係を構築し直し、
民主党と共和党の中道派どうしが 仲良く談合し、他の勢力を排除して
覇権運営を独占する２大政党制・２党独裁制を再建する のが目標だったはずだ。
だが、まだ政権についていないうちに、バイデンの前には、
共和党を徹底的に敵視して 内戦を吹っかける国内テロ法の体制が
用意されてしまっている。もともと1994年に国内テロ法の法案を最初に作ったのが、
当時の上院議員のバイデンだったというのも（隠れ多極主義者が用意した）皮肉だ。
バイデンが作った 「国内 反テロ法」の中身の大半は、
９１１直後に作られたイスラム敵視・国際反テロの 「愛国法」にそのまま使われている。
今回それはまた、トランプ派など共和党を敵視する国内反テロ法の中身として継承される。
今後の国内反テロ体制の「グラウンドゼロ」になる 1月6日のＤＣ議事堂襲撃から
１週間も経っていないのに、過去の類似法案の条項をかき集めた
２万ページの国内反テロ法案が、すでに作られている。
「テロ容疑者」たちに対する令状なしの盗聴など 秘密捜査が可能で、
グアンタナモに象徴される裁判なしの無期限勾留 もできる。
民主主義や人権無視の独裁的な法律だ。
これまでの911テロ戦争下では建前上、外国人だけがこの法律の対象だったが、
今後の国内反テロ法では、共和党という米国の半分が、容疑者集団になる。
911テロ戦争で世界中のイスラム教徒が容疑者扱いされた構図と似ているが、
共和党員は立派な米国民だ。
これからの国内反テロ体制は 米国を独裁・分裂・内戦・自滅させていく。
余談になるが、国内反テロ体制と、国際反テロ体制は、米国の諜報界・軍産エスタブの内部で、
どっちをやるかをめぐって ４半世紀の暗闘的な行ったり来たりをする２つの戦略だった。
最初は民主党クリントン政権下で、共和党系の極右を「テロリスト」にする
国内反テロ体制が画策され、バイデン上院議員らが1994年に法案を作った。
当時の共和党は まだレーガンやブッシュに連なる軍産エスタブ中道派が強く、
極右やリバタリアンは弱かった。それでも、国内反テロ体制は、
民主党と共和党が談合しつつ対立を演じ、他の勢力を排除して
安定した２党独裁を維持して 米国覇権を運営する２大政党制を
破壊しかねないと広く批判され、廃案にされた。
その後、1995年に極右の ティモシー・マクベイらを「犯人」とする
オクラホマ連邦ビル爆破事件が起きたが、爆破の謀略を主体的に進めていたのは
マクベイら極右でなく、極右と一緒に動いていた在米中東系の勢力だった。
中東系は、イラクやシリアやリビアなどの反政府勢力・ムスリム同胞団、
サウジやパキスタン・アフガニスタンのアルカイダなどの、主に
イスラム主義者の集合体で、米国で訓練され、米政府の中東支配の道具として
中東と米国を行き来する米英イスラエル（ＣＩＡやモサド、ＭＩ６）のスパイだった。
95年のオクラホマ爆破事件は、のちにアルカイダとして有名になる
米諜報界の傀儡勢力が遂行し、米国内極右のせいにされた 濡れ衣的なテロ事件だった。
これは94年にバイデンらが用意した国内反テロ体制を、やらせ的な爆破テロ事件によって
劇的に実現しようとする策略だった。だが、この事件でも国内反テロ体制は発動されなかった。
当時はまだ、クリントン政権の 金融覇権戦略（債券金融システムの永遠のバブル拡大）が
成功しており、軍事安保屋（軍産）主導の反テロ体制でなく、
金融屋主導の金融覇権でやろうとする傾向が 米上層部で強かった。
その前の1993年には、FBIの秘密要員だったエジプト人のエマドサレムら
イスラム主義者たちがニューヨークの貿易センタービルの地下駐車場に
爆弾を仕掛けたテロ未遂事件も起きており、これは国際反テロ体制づくりの失敗した試み
だった。その後、97年のアジア通貨危機や2000年のIT株バブル崩壊で
金融覇権体制が崩れ出し、それを受けて国際反テロ体制の試みの再挑戦として
01年の911テロ事件が起こされて見事に成功し、事態は一気に国際テロ戦争の有事体制になった。
しかし、政権中枢に入った隠れ多極主義のネオコンが イラク侵攻などを稚拙にやって
失敗させ、この体制を内側から破壊した。
その後、08年リーマン倒産で 金融覇権体制の壊滅が加速した。
09-17年のオバマ政権は イラク撤兵やビンラディン殺害劇の演出をやって、
泥沼化して浪費的で覇権に有害な国際テロ戦争を終わらせようとしたが、
対抗策として軍産がISISを作ったり シリア内戦を起こして 泥沼に引き戻した。
17年からのトランプは ネオコンの策を継いで、露骨に反軍産的な覇権放棄策に転換したが、
昨年の選挙で民主党と結託した軍産に（不正に）敗れた。
これから政権につくバイデンは、トランプ派を丸ごと「テロリスト」に指定する
国内反テロ体制を用意している。1月20日のバイデン就任式を前に、
トランプ派が全米50州で政権転覆を目指す武装した決起集会をやる、
といったウソのメモをFBIが作って マスコミリークして報道させている。
1月6日のトランプ派のＤＣ議事堂乱入者たち非武装で、
それだけだと「テロリストとしての濡れ衣」が足りないので、
武装決起のウソを追加した のだろう。
民主党が席巻した米上層部は、これまでの国際反テロ体制（イスラム敵視）を
国内反テロ体制（共和党敵視）に切り替える。
同時に、国際反テロ体制下で米政界を牛耳って「活躍」してきたイスラエルは、
米上層部から急速に外されつつある。
米諜報界は「米国にとって最大の脅威は イスラエルだ」とする、
少し前なら仰天のコメントを流し始めている。
米軍は、トランプの命令を聞かずに 勝手にペルシャ湾などの中東から撤兵している。
イランの革命防衛隊が驚喜して「ペルシャ湾はイランのものになった」と宣言した。
トランプとイスラエルをつないでいた米ユダヤ系の大富豪だった
シェルドン・アデルソンも、トランプの敗北を見届けた数日後の1月11日、
絶妙なタイミングで病死した。
米国の「スエズ以東撤退」が起きているかのようだ。
バイデン政権には、オバマの中東撤退策を面従腹背で潰した軍産勢力が
高官たちとしてそっくり入っているので、これから再逆転がありうるが。
米国は、撤退と再侵略を繰り返して 覇権を浪費して潰れていく のかも。
バイデンの側近たちの中には 強硬な銃規制論者が多い。
バイデンは「全米ライフル協会を潰す」と宣戦布告している。
拳銃を保有する権利を主張している人の多くは 共和党系だ。
彼らを「テロリスト」に指定し、テロリストから拳銃を没収すべきだ
という政治運動を強くやると、拳銃を保有する共和党支持者たちは
武器の放棄を拒否して集団でどこかに立てこもる。
民主党やマスコミ権威筋は「ほらみろ。やっぱり共和党はテロ組織だ」と
叫び出し、国内反テロ法にのっとって共和党のテロ組織を潰すための
国内派兵が開始される。武装した共和党支持者たちは全米にいるので、
全米に戦闘が広がりかねない。銃撃戦で双方に多数の死者が出る。
国内反テロ体制は、米国を内戦にしていく。
米国は自滅して覇権運営どころでなくなる。
隠れ多極主義者や 習近平や プーチンが喜ぶ。
民主党左派のプロパガンダ拡声器として機能している下院議員のＡＯＣ
（オカシオ コルテス）は1月13日に「すべての共和党支持者は、
白人優位主義の人種差別者だ。共和党が統治している南部の諸州を、
差別主義者たちの支配から解放せねばならない」と宣言した。
ＡＯＣは、南北戦争の再開を宣戦布告 した感じだ。
最近の記事で「トランプはイエス・キリストにされている」と書いたが、
トランプはイエスだけでなく「屈辱的に負けた 南軍将軍」にもされている。
共和党支持の南部のキリスト教徒たちは、トランプ支持を強める。
ＡＯＣなど民主党左派は、米国の分裂をひどくして２大政党制を破壊し、
内戦に持ち込もうとしている
ＡＯＣはまた、テロリストに指定されていくトランプ派を擁護する論調のマスコミを
取り締まるため、議会に報道規制委員会を作るべきだとも言い始めている。
マスコミやネット企業の「不偏不党・中立」は許されなくなる。
マスコミとネット企業など、すべての言論関係の機関が
「テロリストを支持しない＝共和党やトランプを敵視する＝
民主党を（できれば熱狂的に）支持する」ことを求められる。
中立やノンポリ（非政治な態度）は歓迎されない。
ＡＯＣが叫んでいるのは、米国の「文化大革命」である。
全米が政治闘争に巻き込まれていく。
すでに多くの米国民が日常的な政治対立にとても疲弊しているが、
これからもっとひどくなる。
ＡＯＣら左派は、与党である民主党を「北米共産党」にしたい感じだ。
ＮＹタイムスは「北米人民日報」になる。
民主党内には、共和党との亀裂を修復して２大政党制を蘇生したい中道派の
エスタブも強いはずで、バイデンもオバマもその一派だが、
彼らは党内の左派に引きずられている。
古今東西、融和を呼びかける言論は、好戦的な言論に勝てない。
米国が南北戦争的な対立になっていくなら、トランプ派がテキサスなど南部諸州に移住し、
南部が連邦から分離独立を宣言すれば良い、そうなっていくはずだという見方もある。
だが、南部諸州にも、FBIなど諜報界の要員とその傀儡の議員や法律家、政策立案者、
各種「専門家」がたくさん入り込んでいる。
経済や通貨の政策も連邦とつながった勢力が采配する部分が大きい。
米国は、日本など多くの国よりずっと地方分権が強いが、
それでもいろんな権限が連邦関係者に握られている。
テキサスなどが分離独立に動き出すと、彼らが全力で妨害する。
分離独立は、州内の連邦傀儡によって失敗させられる。
南北戦争の時と状況が違う。
南北戦争になる前に、連邦（北軍。民主党）に反対する南部諸州が内部崩壊させられる。
それが怖いので、南部の共和党系エスタブは、連邦からの分離独立を、
口で叫んでも 内心は躊躇する。
トランプと支持者たちは、「国内テロ戦争における911事件」とも呼ぶべき
1月6日の濡れ衣的ＤＣ乱入事件後、ツイッターやフェイスブック、グーグル、アマゾンなど
のネット大企業が作るネット空間から 劇的に追放された。
米国の権力や世界の覇権を握っているのは、民主党とか議会とか軍産でなく、
FAANGなどネット大企業群である、といった見方が強まっている。
しかし私から見ると、ネット大企業は、トランプ派を濡れ衣に基づいて徹底追放することで、
自分たちが自称してきた「言論の自由や人権を守る民主的で公正な勢力」でないことを、
見事に露呈してしまっている。
ネット大企業が権力や覇権を持っていて、それを守りつつ トランプを弱めたいなら、
民主党がトランプを過激に攻撃し始めた今こそ
「いやいや皆さん喧嘩せず仲良くやろうよ。みんなの言論を載せますね。
誰の言い分が正当ですか。トランプより民主党ですよね。
トランプの主張は良くないと思いますが、言論の自由は守ってあげますよ」
とやんわり誘導していくのが良い。
覇権や権力は、隠然と行使するのが効率良い。
ネット大企業は「言論や情報提供の良質な場所を提供しているだけです」
と言い続けるのが、権力覇権保持の最良策だ。
それなのにネット大企業は正反対のことをやっている。
ＤＣ議事堂乱入事件を口実に、トランプ派をSNSから劇的に徹底追放し、
乱入事件が濡れ衣だと思っている共和党支持者たち（米国民の4-5割）に、
ネット大企業が自分らを不当に敵視する独裁勢力である
という本性をわざわざ暴露してしまった。
大手ＳＮＳは信用を失墜した。これは愚策そのものだ。
覇権や権力は ネット大企業でなくもっと裏にいる「上」の勢力が持っており、
その勢力の代理人たちが ネット大企業の上層部に入り込んで
ネット経営者たちをそそのかして動かし、うっかり傀儡にしている。
ＳＮＳなんか使わなくても、html（ウェブによる発表）と メールで十分
に情報発信できる。 私は４半世紀それでやってきた。
ツイッターはもともと 軍産イスラエル系勢力が イランなどの政権転覆用に作った
無責任なウワサ拡散アプリだった。そんなものに依存しない方が良い。
私も使っているが依存してない。トランプは米国の政治用メール配信スタンドからも
追放されたが、スタンドを使わなくても 独自にメール配信できる。
検索もグーグル独占でなく ダックダックゴー などを併用するのが良い。
今回の件は、インターネットを SNSに席巻される前の姿に 戻す好機である。
パーラーとかガブといった右派SNSへの礼賛もいらない
（誰が黒幕かわからないから）。
トランプは右派ＳＮＳに入れ込むのを やめたが、それで良いと思う。
などなど、まだ書きたいことがたくさんあるが、とりあえず配信する。
これだけ考えるのに 何日もかかっている。
事態の急展開に 追いついていない。
谷内六郎、三枚目、
「父と」です。
事態は 動く、
◆http://blog.livedoor.jp/wisdomkeeper/archives/52060960.html
日本や世界や宇宙の動向 2021年01月16日
◎1/16-その６ メイカさんからの 続報 バイデンの就任式は なくなりました！
日本人の間でも 私が十数年前から呼んでいる
Beforeitsnews の記事が読まれるようになりうれしいですね。
ただしこのサイトにも左翼のフェイクニュースが載っていますので
注意が必要ですが。。。
やはりバイデンの大統領就任式はなくなりましたね。
日本のマスコミは相変わらず事実をゆがめて報道していますね。
バイデンの大統領就任式のリハーサルが延期したと報じたそうです。
何ですか、リハーサルが延期したって？
リハーサルが延期したなら、20日に間に合わないじゃないですか。
まあ、無期限延期ですけど。
その間、バイデンは反逆罪で逮捕され
親子そろってグアンタナモ行きでしょう。。
それとペロシの最近の写真で 目の周りに傷があったそうです。
彼女は取り調べ中に 当局に殴られたのでしょうね。
日本のマスコミも 消えゆくでしょうね。
必要ないですよ あんなマスコミ。
中共の指示通りに、嘘の情報を流して 日本人を騙し続け
売国（国を中共に売ろうとしている）している マスコミは
反逆組織ですから。
メイカさんによると：
・バイデンの大統領就任式がキャンセルされた
との報道がある。もう一つの報道では
バイデン就任式のリハーサルが延期されたと。
日本ではリハーサルが延期されたと報じられた。
トランプ大統領は中共スパイとつながっている
米主要メディア（ABC、NBC、CBS、CNN、その他）
の放送を禁止する。
1月9日にトランプ暗殺未遂事件があった。
暗殺未遂があった日にトランプは
真実を報道しないメディアは許さないと言った。
これから中共支配の米メディアは
放送を禁止するとトランプは発表した。
藤原直哉さんもツイッターでこのような情報がある
と発信した。その情報源は、Beforeitsnewsのサイト。
詳細が載っている。
トランプ大統領に対して何度も暗殺未遂事件
があったため、トランプを守るために
15000人の特殊部隊や軍人が
ワシントンDCに配置された。トランプ大統領は今、
民主活動家（中国人）の顧問らと共に
移動し続けている。兵士らは冷たい床に
1枚のシーツを敷いて寝ている。
そこまでして厳戒態勢を敷いている。
アンティファや反トランプ側が
何をするかわからないため。
全米400の大都市に軍隊が配置された。
トランプ大統領は反乱法を行使する。
トランプは「米国から危険がなくなるまで
大統領を務める。中共が支配するCIA、FBI、議員ら、
反逆者らを全員逮捕するまで大統領を務める。」
と宣言した。つまりトランプはこれからも
米国の大統領でいるということ。
・米軍の放送用の特殊作戦軍用機（EC130J）が
緊急放送システムを稼働するために
米国東部で待機している。
いつ停電するかどうかわからない。
停電したらインターネットも使えないため、
米軍の緊急放送システムでないと
情報が取れなくなる。
・オバマ前大統領の8年間で
米国の多くの機密情報が中国に渡った。
そして中共スパイが各政府機関、他に入り込んだ。
もうすぐオバマの悪事が明るみになる。
オバマは反逆罪で逮捕される。
終身刑か死刑となる。
・米軍情報部が 閻麗夢の武漢肺炎に関するレポートを
公式に認めた。閻麗夢が米国に亡命後、
母親が逮捕されてしまった。
閻麗夢の亡命を助けた中国人は全員逮捕された。
トランプ大統領は来週或いは今月中に
武漢肺炎ウイルス（生物兵器）についての真相を
世界中に発表する。
・習近平はまだ顔を出していない。
手術後どうなったのか。
新華社は習近平の偽写真を掲載した。
中国国内もおかしくなっている。
トランプ大統領はオバマを反逆罪として逮捕するが、
バイデンとバイデン・チームの調査も殆ど終わった。
ペロシの最近の写真では目の周辺に傷があった。
最近、ペロシもおかしい。
原因はわからないが、怪我したのか倒れたのか。
(1) トランプ大統領がABC.NBC.CBS.CNN.等を まもなく放送停止か?! /
“放送用”軍用機が待機 /
オバマの悪事も明るみに? /
閻麗夢レポート・米軍情報部が支持
#緊急情報システム - YouTube
↓
こちらも部分的にメイカさんと同じ情報を伝えてくださっています。
(1) 【米大統領選挙】ワシントンからのメッセージ！
ポップコーンを片手に最高の笑顔で当日を迎えよう！【BBニュース】 - YouTube
ワシントンDCから公式に発表されたものを説明してくださっています。
その中で驚いたことに 同盟国の中に 習近平が入っているんですけど・・・・
↑
日本の カスゴミは酷い、本当に酷い。
いったん 犬HK以下 全局停波で 再編の要あり と思う。
まず、朝鮮電通、朝鮮吉本は 解体だな、
大阪弁の芸人は 大坂ローカルで、北海道で うろつくな！