画は ポール デルヴォー Paul Delvaux
1897年 ~ 1994年
ベルギー生まれの画家。
静寂さの中に 幻想的な世界が広がる その作風によって、
「幻想画家」という形容もなされる。
「鉄道オタク」でもあるw 作
「Messaging」です。
☆曇り。
やるなら、早くやれ!
◆https://www.nikkan-gendai.com/articles/view/news/281388
日刊ゲンダイ 2020/11/16
◎再浮上する 1月解散 コロナ禍有利の 皮算用で 「2.7投票」
いったん消えた 「年明け解散説」が再浮上している。
政権に近い産経新聞が先週末(14日)、
<通常国会 1月8日か 12日召集>
<早期解散の余地 残す> と大きく報じたからだ。
当初想定された1月中旬の国会召集では、
日程的に年明け解散は難しいとみられていたが、
1月8日召集なら、年明け解散も十分可能だ。
「国会の召集日は、慣例で 月曜か金曜 と決まっています。
来年1月4日も月曜ですが、この日は毎年、総理の伊勢神宮参拝が
予定されているので、常識的に国会召集はない。
だから、1月8日(金)は、日程的に一番早い召集日となります。
召集日が8日となったら、多くの国会議員が “1月解散” を意識するはず。
もし解散があるなら、12日から15日まで、
第3次補正予算案の審議を衆参2日ずつ行って成立させ、
1月15日解散―2月7日投票 となるでしょう。
2月7日投票なら、来年度予算の成立も大きくは遅れない。
さすがに年度内の成立は難しく、暫定予算を組む必要が出てくるでしょうが、
4月中には成立し、景気に影響を与えることもないでしょう」
☆密を回避で 現職に有利
いつ通常国会を開くか、決定するのは12月末。
今年は12月23日に決まる見込みだ。
来年1月8日召集と決まったら、政界は一斉に解散・総選挙に
走っておかしくない。
「菅政権が 1月8日の召集を考えているのは、
“解散するぞ” と 野党を脅し、自民党内を引き締めるためでしょう。
本気で解散を考えているかどうかは疑問です。
でも、解散風は一度吹き始めると、簡単には止まらない。
しかも、年末年始は国会議員が地元回りをする時期と重なるので
解散ムードが高まりやすい。 なにより、自民党議員の多くは
1月解散を望んでいます。
年明けなら、まだ野党の選挙態勢は 整っていないし、
時間が経つほど菅内閣の支持率は下落していく可能性が高いからです。
解散は早い方がいい。それに 口には出しませんが、
コロナ禍では、密を避けるために どうしても選挙活動が制約されるので、
新人よりも現職の方が有利になると計算しているはずです」
(政界事情通)
党利党略で 1月解散となるのか。
Paul Delvaux、二枚目、
「All the lights, 1962」です。
似非右翼集団、
◆http://blog.livedoor.jp/hisa_yamamot/archives/8213048.html
新ベンチャー革命 2020年11月15日 No.2716
◎今の自民党政権は 戦前の帝国日本軍と同じく、
国民を平気で犠牲にする 究極の無責任集団か
1.もうすぐ冬を迎える日本では コロナ禍の第三波が到来しているのに、
Go Toキャンペーンを続行するとは、仰天!
今の日本において、コロナ禍の第三波が到来しつつある中、
西村氏(経済再生相)は、Go Toキャンペーンを続行すると表明しています。
テレビニュースで、彼の記者会見を聞いたとき、筆者は仰天しました。
こんな無責任な政権を いまだに支持する国民はいるのでしょうか。
ところで、電通系マスコミの世論調査では、菅内閣支持率はいまだに、
50%前後となっています。
この調査が正しければ、国民の半分は、菅政権のコロナ対策を支持している
ことになりますが、ほんとうに信じられません、
このような日本国民が 日本に存在すること自体が・・・。
今の日本国民はみんな、電通系マスコミの世論調査結果を信じているのでしょうか。
2.日本学術会議会員の任命拒否の理由説明を拒否し続ける姿勢と、
Go Toキャンペーンを続行する姿勢は、両者、よく似ている
周知のように、今の菅政権は、日本学術会議の新規会員6人の任命を拒否
していますが、あれだけ、野党からその理由を説明するよう要求されても、
菅氏は頑固に拒否し続けています。
このような不埒な菅政権は 同時に、コロナ禍をさらに悪化させる
Go Toキャンペーンについては、絶対に止めないという強情さを
むき出しにしています。
上記、二つの菅政権による頑なな姿勢は、よく似ています。
菅氏の本音では、日本学術会議問題も、Go Toキャンペーンも失敗だった
とわかっているはずです。
彼にとって、これらの失敗を国民の前で認めると、
責任問題が浮上してくるわけです。
どちらも、国民に単に謝って済む問題ではありません。
そこで、菅氏は 卑怯にも責任逃れをやっているだけなのです。
3.菅氏のやっていることは、戦前の
大日本帝国主義者の失敗 につながる
さて、本ブログでは、今の自民党政権の正体は、
自由民主主義信奉者の集団などではなく、ズバリ、
戦前回帰の 大日本帝国主義信奉者の集団 と観ています。
http://blog.livedoor.jp/hisa_yamamot/archives/7672750.html
戦前の大日本帝国主義者は、無謀にも、米国と戦争し、
国民に計り知れない犠牲をもたらしました。
そのことは、『失敗の本質』 という本に書かれています。
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E5%A4%B1%E6%95%97%E3%81%AE%E6%9C%AC%E8%B3%AA
戦前の大日本帝国主義者は、国民を犠牲にすることに、
何の躊躇もありませんでした。
そして彼らは、究極の 無責任集団でした。
いまだに、今の自民党政権を支持する国民は、彼らは、平気で
国民を犠牲にした戦前の日本軍 (大日本帝国主義者集団)と
よく似ていることに早く気付くべきです。
Paul Delvaux、三枚目、
「The Viaduct 高架橋」です。
「易姓革命」が、近づいている、
◆http://tokaiama.blog69.fc2.com/blog-entry-1312.html
東海アマブログ 2020年11月16日 (月)
◎中国が 本当に 戦争を仕掛けるかもしれない
より抜粋、
中国、「戦争準備」本格化 制服組トップ、態勢転換に言及
台湾などの緊張にらむ 11/16(月)
https://news.yahoo.co.jp/articles/0b3a5520159b2cdc27f9165fd773b6da0c0c836c
習近平は、数年前から2020年度中に
台湾侵攻を行うと、事実上の政権公約を述べていた。
https://www.sankei.com/world/news/171118/wor1711180016-n1.html
今年に入ってから、ますます加速し、
台湾侵攻を実現する可能性が高まるばかりだ。
尖閣諸島に毎日のように軍事的強奪を前提に、
領海侵入を繰り返している事情も、台湾侵攻のため、
尖閣諸島に軍事拠点を建設する計画といわれていた。
https://newsphere.jp/world-report/20200826-1/2/
中国・習政権、台湾侵攻作戦を準備か!?
尖閣強奪 “同時決行”も … 防衛省関係者「異例の事態だ」
識者「中国のスパイ、日米分断に総力」2020.9.15
https://www.zakzak.co.jp/soc/news/200915/pol2009150003-n1.html
中国が、台湾侵攻を焦っている理由は、いくつかあるが、
切羽詰まった事情としては、今年夏の 蝗害や 集中豪雨禍により、
年末から来年の 食料危機が避けられない ことだ。
中国には「民を食べさせることのできる政権は、どんなにひどいものでも
支持されるが、食べさせられなくなれば、どんなに良心的政権でも
倒される」という古い諺がある。
「民衆を食べさせている限りは、どんな悪質な政権でも倒れることはない」
近年、中国共産党が、法輪功やウイグルに対する凄まじい人権侵害や
悪事を重ねていても、経済拡大によって、民衆がたらふく食べている限りは
政権が倒れる心配はなかった。
しかし、今は事情が違う。
本当に 中国国民が食べられなくなりそうなのだ。
今なら、アメリカも日本も 新型コロナ禍によって疲弊していて、
中国が大規模に軍事侵攻をかければ 耐えきれないだろうとの読みがある。
また、バイデン新大統領? は、中国共産党と深い利害関係があって、
中国による民主党への政治献金も莫大なものがあった。
このしがらみによって、アメリカは中国の軍事作戦に二の足を踏むだろう
との読みもある。
さらに、習近平という人物は、自分を毛沢東や始皇帝になぞらえる
誇大妄想狂で、「偉大」と言われる功績を残したいと 焦っている。
習近平は、本来、中国共産党主席の任期を超えていながら
政権を譲ろうとせず、共産党の秩序を破壊し続けているため、
多数の敵を作っている。
こうした状況を打開し、圧倒的な実績を作ろうとすれば台湾強奪しかない。
もしも、中国が実際に台湾に軍事侵攻をかける素振りを見せれば、
アメリカは、中国との全面戦争の決意を国際的に示すしかない。
バイデン新大統領の最初の仕事が、中国との戦争ということになる。
これが、どのようなきっかけから始まるかは、まだ分からないが、
一つだけ、アメリカの常套手段として、必ず 戦争相手国に
奇襲攻撃させる陰謀を仕掛けるということだ。
実は、真珠湾事件も同じだ。
これはルーズベルトが、ニューデール大恐慌からの脱却を目指して、
ケインズの助言を受け入れたことからだった。
ケインズは 「戦争が経済を回復させる」と言った。
ルーズベルトは、この指摘に乗り、日本への石油輸出を停止するなど、
対米開戦させる陰謀を行った。
開戦の契機である真珠湾への攻撃は、アメリカによって完全に掌握され、
湾内にいた新鋭空母のエンタープライズは 直前に逃げた。
老朽戦艦であるアリゾナには、アメリカ全土から「不良兵士」が
集められていた。
日本軍が奇襲攻撃をかけて撃沈させた戦力は、
ほとんどがアリゾナのような老朽艦だった。
しかし、数千名の乗組員が死亡した事実だけがメディアによって大宣伝され、
米国議会は激昂し、日本への対戦機運を盛り上げた。
アメリカを支配しているのは、少数のユダヤ人特権階級である。
アメリカの資産の95%は、ユダヤ人のものといわれている。
大統領も大半に ユダヤ人の血が流れているといわれる。
https://www.diamond.co.jp/_itemcontents/0201_biz/17057-6.html
アメリカを支配するのがユダヤ人であり、シオニズムを信奉するのが
プロテスタント福音派であることにより、
アメリカが陰謀国家となっているのである。
この意味を理解していれば、中国との戦争においても、
アメリカは必ず、中国に先手攻撃させ、その被害を大宣伝して、
議会に核ミサイル使用を決断させることが分かるはずだ。
私は、このとき 中国のIT・AI兵器を無力化するための
EMP爆弾が使用されると予想している。
これは、すでに地球上を周回している軍事衛星によって行われるだろう。
なお、中国は、食料危機を前提に、軍需物資としての穀物備蓄も
進めるはずなので、本当に米中戦争が勃発するならば、必ず、
世界市場における穀物価格が暴騰してくるはずだ。
米・麦・トウモロコシなどの価格が、信じられないほど暴騰する可能性がある。
畜産飼料は、大変な事態に なるかもしれない。
↑
腐海支那の 内実は厳しい。 継戦能力はない。
台湾侵攻で 共産支那は 終わる。
1897年 ~ 1994年
ベルギー生まれの画家。
静寂さの中に 幻想的な世界が広がる その作風によって、
「幻想画家」という形容もなされる。
「鉄道オタク」でもあるw 作
「Messaging」です。
☆曇り。
やるなら、早くやれ!
◆https://www.nikkan-gendai.com/articles/view/news/281388
日刊ゲンダイ 2020/11/16
◎再浮上する 1月解散 コロナ禍有利の 皮算用で 「2.7投票」
いったん消えた 「年明け解散説」が再浮上している。
政権に近い産経新聞が先週末(14日)、
<通常国会 1月8日か 12日召集>
<早期解散の余地 残す> と大きく報じたからだ。
当初想定された1月中旬の国会召集では、
日程的に年明け解散は難しいとみられていたが、
1月8日召集なら、年明け解散も十分可能だ。
「国会の召集日は、慣例で 月曜か金曜 と決まっています。
来年1月4日も月曜ですが、この日は毎年、総理の伊勢神宮参拝が
予定されているので、常識的に国会召集はない。
だから、1月8日(金)は、日程的に一番早い召集日となります。
召集日が8日となったら、多くの国会議員が “1月解散” を意識するはず。
もし解散があるなら、12日から15日まで、
第3次補正予算案の審議を衆参2日ずつ行って成立させ、
1月15日解散―2月7日投票 となるでしょう。
2月7日投票なら、来年度予算の成立も大きくは遅れない。
さすがに年度内の成立は難しく、暫定予算を組む必要が出てくるでしょうが、
4月中には成立し、景気に影響を与えることもないでしょう」
☆密を回避で 現職に有利
いつ通常国会を開くか、決定するのは12月末。
今年は12月23日に決まる見込みだ。
来年1月8日召集と決まったら、政界は一斉に解散・総選挙に
走っておかしくない。
「菅政権が 1月8日の召集を考えているのは、
“解散するぞ” と 野党を脅し、自民党内を引き締めるためでしょう。
本気で解散を考えているかどうかは疑問です。
でも、解散風は一度吹き始めると、簡単には止まらない。
しかも、年末年始は国会議員が地元回りをする時期と重なるので
解散ムードが高まりやすい。 なにより、自民党議員の多くは
1月解散を望んでいます。
年明けなら、まだ野党の選挙態勢は 整っていないし、
時間が経つほど菅内閣の支持率は下落していく可能性が高いからです。
解散は早い方がいい。それに 口には出しませんが、
コロナ禍では、密を避けるために どうしても選挙活動が制約されるので、
新人よりも現職の方が有利になると計算しているはずです」
(政界事情通)
党利党略で 1月解散となるのか。
Paul Delvaux、二枚目、
「All the lights, 1962」です。
似非右翼集団、
◆http://blog.livedoor.jp/hisa_yamamot/archives/8213048.html
新ベンチャー革命 2020年11月15日 No.2716
◎今の自民党政権は 戦前の帝国日本軍と同じく、
国民を平気で犠牲にする 究極の無責任集団か
1.もうすぐ冬を迎える日本では コロナ禍の第三波が到来しているのに、
Go Toキャンペーンを続行するとは、仰天!
今の日本において、コロナ禍の第三波が到来しつつある中、
西村氏(経済再生相)は、Go Toキャンペーンを続行すると表明しています。
テレビニュースで、彼の記者会見を聞いたとき、筆者は仰天しました。
こんな無責任な政権を いまだに支持する国民はいるのでしょうか。
ところで、電通系マスコミの世論調査では、菅内閣支持率はいまだに、
50%前後となっています。
この調査が正しければ、国民の半分は、菅政権のコロナ対策を支持している
ことになりますが、ほんとうに信じられません、
このような日本国民が 日本に存在すること自体が・・・。
今の日本国民はみんな、電通系マスコミの世論調査結果を信じているのでしょうか。
2.日本学術会議会員の任命拒否の理由説明を拒否し続ける姿勢と、
Go Toキャンペーンを続行する姿勢は、両者、よく似ている
周知のように、今の菅政権は、日本学術会議の新規会員6人の任命を拒否
していますが、あれだけ、野党からその理由を説明するよう要求されても、
菅氏は頑固に拒否し続けています。
このような不埒な菅政権は 同時に、コロナ禍をさらに悪化させる
Go Toキャンペーンについては、絶対に止めないという強情さを
むき出しにしています。
上記、二つの菅政権による頑なな姿勢は、よく似ています。
菅氏の本音では、日本学術会議問題も、Go Toキャンペーンも失敗だった
とわかっているはずです。
彼にとって、これらの失敗を国民の前で認めると、
責任問題が浮上してくるわけです。
どちらも、国民に単に謝って済む問題ではありません。
そこで、菅氏は 卑怯にも責任逃れをやっているだけなのです。
3.菅氏のやっていることは、戦前の
大日本帝国主義者の失敗 につながる
さて、本ブログでは、今の自民党政権の正体は、
自由民主主義信奉者の集団などではなく、ズバリ、
戦前回帰の 大日本帝国主義信奉者の集団 と観ています。
http://blog.livedoor.jp/hisa_yamamot/archives/7672750.html
戦前の大日本帝国主義者は、無謀にも、米国と戦争し、
国民に計り知れない犠牲をもたらしました。
そのことは、『失敗の本質』 という本に書かれています。
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E5%A4%B1%E6%95%97%E3%81%AE%E6%9C%AC%E8%B3%AA
戦前の大日本帝国主義者は、国民を犠牲にすることに、
何の躊躇もありませんでした。
そして彼らは、究極の 無責任集団でした。
いまだに、今の自民党政権を支持する国民は、彼らは、平気で
国民を犠牲にした戦前の日本軍 (大日本帝国主義者集団)と
よく似ていることに早く気付くべきです。
Paul Delvaux、三枚目、
「The Viaduct 高架橋」です。
「易姓革命」が、近づいている、
◆http://tokaiama.blog69.fc2.com/blog-entry-1312.html
東海アマブログ 2020年11月16日 (月)
◎中国が 本当に 戦争を仕掛けるかもしれない
より抜粋、
中国、「戦争準備」本格化 制服組トップ、態勢転換に言及
台湾などの緊張にらむ 11/16(月)
https://news.yahoo.co.jp/articles/0b3a5520159b2cdc27f9165fd773b6da0c0c836c
習近平は、数年前から2020年度中に
台湾侵攻を行うと、事実上の政権公約を述べていた。
https://www.sankei.com/world/news/171118/wor1711180016-n1.html
今年に入ってから、ますます加速し、
台湾侵攻を実現する可能性が高まるばかりだ。
尖閣諸島に毎日のように軍事的強奪を前提に、
領海侵入を繰り返している事情も、台湾侵攻のため、
尖閣諸島に軍事拠点を建設する計画といわれていた。
https://newsphere.jp/world-report/20200826-1/2/
中国・習政権、台湾侵攻作戦を準備か!?
尖閣強奪 “同時決行”も … 防衛省関係者「異例の事態だ」
識者「中国のスパイ、日米分断に総力」2020.9.15
https://www.zakzak.co.jp/soc/news/200915/pol2009150003-n1.html
中国が、台湾侵攻を焦っている理由は、いくつかあるが、
切羽詰まった事情としては、今年夏の 蝗害や 集中豪雨禍により、
年末から来年の 食料危機が避けられない ことだ。
中国には「民を食べさせることのできる政権は、どんなにひどいものでも
支持されるが、食べさせられなくなれば、どんなに良心的政権でも
倒される」という古い諺がある。
「民衆を食べさせている限りは、どんな悪質な政権でも倒れることはない」
近年、中国共産党が、法輪功やウイグルに対する凄まじい人権侵害や
悪事を重ねていても、経済拡大によって、民衆がたらふく食べている限りは
政権が倒れる心配はなかった。
しかし、今は事情が違う。
本当に 中国国民が食べられなくなりそうなのだ。
今なら、アメリカも日本も 新型コロナ禍によって疲弊していて、
中国が大規模に軍事侵攻をかければ 耐えきれないだろうとの読みがある。
また、バイデン新大統領? は、中国共産党と深い利害関係があって、
中国による民主党への政治献金も莫大なものがあった。
このしがらみによって、アメリカは中国の軍事作戦に二の足を踏むだろう
との読みもある。
さらに、習近平という人物は、自分を毛沢東や始皇帝になぞらえる
誇大妄想狂で、「偉大」と言われる功績を残したいと 焦っている。
習近平は、本来、中国共産党主席の任期を超えていながら
政権を譲ろうとせず、共産党の秩序を破壊し続けているため、
多数の敵を作っている。
こうした状況を打開し、圧倒的な実績を作ろうとすれば台湾強奪しかない。
もしも、中国が実際に台湾に軍事侵攻をかける素振りを見せれば、
アメリカは、中国との全面戦争の決意を国際的に示すしかない。
バイデン新大統領の最初の仕事が、中国との戦争ということになる。
これが、どのようなきっかけから始まるかは、まだ分からないが、
一つだけ、アメリカの常套手段として、必ず 戦争相手国に
奇襲攻撃させる陰謀を仕掛けるということだ。
実は、真珠湾事件も同じだ。
これはルーズベルトが、ニューデール大恐慌からの脱却を目指して、
ケインズの助言を受け入れたことからだった。
ケインズは 「戦争が経済を回復させる」と言った。
ルーズベルトは、この指摘に乗り、日本への石油輸出を停止するなど、
対米開戦させる陰謀を行った。
開戦の契機である真珠湾への攻撃は、アメリカによって完全に掌握され、
湾内にいた新鋭空母のエンタープライズは 直前に逃げた。
老朽戦艦であるアリゾナには、アメリカ全土から「不良兵士」が
集められていた。
日本軍が奇襲攻撃をかけて撃沈させた戦力は、
ほとんどがアリゾナのような老朽艦だった。
しかし、数千名の乗組員が死亡した事実だけがメディアによって大宣伝され、
米国議会は激昂し、日本への対戦機運を盛り上げた。
アメリカを支配しているのは、少数のユダヤ人特権階級である。
アメリカの資産の95%は、ユダヤ人のものといわれている。
大統領も大半に ユダヤ人の血が流れているといわれる。
https://www.diamond.co.jp/_itemcontents/0201_biz/17057-6.html
アメリカを支配するのがユダヤ人であり、シオニズムを信奉するのが
プロテスタント福音派であることにより、
アメリカが陰謀国家となっているのである。
この意味を理解していれば、中国との戦争においても、
アメリカは必ず、中国に先手攻撃させ、その被害を大宣伝して、
議会に核ミサイル使用を決断させることが分かるはずだ。
私は、このとき 中国のIT・AI兵器を無力化するための
EMP爆弾が使用されると予想している。
これは、すでに地球上を周回している軍事衛星によって行われるだろう。
なお、中国は、食料危機を前提に、軍需物資としての穀物備蓄も
進めるはずなので、本当に米中戦争が勃発するならば、必ず、
世界市場における穀物価格が暴騰してくるはずだ。
米・麦・トウモロコシなどの価格が、信じられないほど暴騰する可能性がある。
畜産飼料は、大変な事態に なるかもしれない。
↑
腐海支那の 内実は厳しい。 継戦能力はない。
台湾侵攻で 共産支那は 終わる。