画は エドヴァルド ムンク Edvard Munch
1863 ～ 1944 / ノルウェー / 表現主義 作
「Calle-en-Aasgaardstrand (Street in Aasgaardstrand), 1901] です。
☆曇り、蒸し暑い。
利権まみれの狂宴 の終了、
◆http://www.asyura2.com/20/senkyo275/msg/298.html
投稿者： 赤かぶ 日時： 2020 年 8 月 24 日 kNSCqYLU
◎＜もう捨てたほうがいい＞ この猛暑で
「来年五輪 をやる」 という妄想 （日刊ゲンダイ）
▼http://asyura.x0.to/imgup/d11/2060.jpg
▼http://asyura.x0.to/imgup/d11/2061.jpg
※文字起こし
この危険な暑さは もうたくさんだ。
２１日も各地で猛暑日が続出。名古屋と大阪は８日連続となり、
大阪市の最高気温３８度６分は 観測史上２番目の暑さ。
東京都心も３６度に達し、熱中症で救急搬送される患者も急増。
都内の熱中症死亡者数は 今月だけで１００人を突破した。
文字通り殺人的な酷暑の中、本来なら２５日には
東京パラリンピックが開幕を迎えていたのだ。
改めて無謀な大会だと思い知らされる。
五輪のマラソンは猛暑対策として札幌に会場を移したが、
パラリンピックは車いすや視覚障害の選手が行うマラソンを
東京で行う。 障害を抱える選手の猛暑リスクは苛烈だ。
例えば車いすの選手は 体の位置が地面と近いので
強い日差しの照り返しを多く受ける。
日本パラ陸連によると、一般選手と比べ 体感温度が３度ほど上昇。
炎天下で３０分ほど練習すると、
「深部体温」が４０度を超えることもあるという。
それこそ選手に命の危険を冒しながら、１年後には延期された大会を
押しつける狂気。ましてや新型コロナウイルスの収束は
全く見通せない。 パラ選手は五輪選手より平均年齢が高く、
生活習慣病などの基礎疾患を抱えている人もいる。
猛暑に加え、感染・重症化リスク にも注意が必要だ。
それでも選手の 「自衛」任せで オリパラを強行する気なら、
大会関係者たちは 二度と「アスリート ファースト」
などと口にすべきではない。
☆「招致も開催も 自分」 への異常な妄執
国民だって 来年の五輪開催はさすがに 「もう無理だ」
とわかってきたのではないか。
延期が決まった３月末段階の各種世論調査では
「開催すべき」 「できれば開催してほしい」と答えた人は
合わせて７割を超えていた。しかし直近の調査だと
「中止すべき」 「再延期すべき」は 計７割近くに達し、
「開催すべき」は ２割程度。 あきらめムードに傾斜しつつある。
「年内に（開催決定の） 判断がつかないなら、
やめた方がいい」と語っていたのは、五輪・女子マラソン
２大会連続メダリストの 有森裕子氏だ。
選手たちの精神面や肉体的負担を考えての発言だが、
こうした「正論」に 安倍政権や 小池都政、大会組織委員会と
その 専任代理店・電通 も、一向に耳を貸そうとしない。
特に安倍首相は五輪開催に異様な執念を燃やしている。
従来の「復興五輪」を ちゃっかりリセット。
「人類が新型コロナウイルスに打ち勝った証しとして
必ずや成功させたい」と説き、
「コロナ五輪」 に看板をすり替え。
１年延期の際に公言した「完全な形」もあっさり投げ捨て、
無観客開催や 大会簡素化に 方針転換。
「不完全な形」でも、あくまで開催強行を目指している。
この猛暑で「来年、五輪をやる」という理由も、
ムチャクチャだ。
週刊文春（８月１３・２０日合併号）によれば、
安倍は 常々周囲に「私は五輪を招致したときの首相であり、
開催したときの首相になる」と語っているという。
前回の東京五輪を招致した首相は 祖父・岸信介だったが、
開催決定の翌年に無念の退陣。
開催当時の首相は池田勇人だった。
つまり祖父も果たせなかった「招致も開催も 私」
に執着しているようだ。
もう、こうなると「妄想」を飛び越え、「妄執」のレベルである。
☆自身の野望に 国民を従わせる 政治の私物化
もちろん、安倍の「まだやろう」という執念は
「タラレバ」の話。 本人は「１年後にはワクチンも開発されている」
との楽観論で、組織委会長の 森元首相の「２年延期」の進言を
押し切ったそうだが、まだ来夏までの開発成功は見通せない。
よしんば成功しても、世界中の人々にワクチンが行き渡る保証はない。
多くの専門家らは、来夏までにパンデミックが収束するのは難しい
と考えるようになっている。
そんな状況で選手や観客を迎えるため、海外からの入国制限を解けば、
どんな災禍が待ち受けているか分からない。
多くの国民が開催に猛反対しても、平気で
「世界の皆さん、安心して東京に来て下さい」
と言い切りそうなのが、安倍の怖さだ。
高千穂大教授の五野井郁夫氏（国際政治学）が言う。
「コロナ禍で 世界中の人々は仕事ができず、外出も許されず、
スポーツの祭典どころではない。
特に深刻なのは、世界で最も五輪に投資している米国の現状です。
最近も感染拡大が止まらず １日７万人を超える新規感染者が
報告され、死者数は１７万人超と世界で群を抜いています。
米国抜きの五輪開催は考えにくい。
実はＩＯＣも中止に備えているようで、
最古参委員のディック・パウンド氏（カナダ）は
先月２４日の英ＢＢＣで、『恐らく日本が中止を提案し、
ＩＯＣは受け入れることになる』と語っています」
その米国に盲従するのが、森だ。
先月「ＩＯＣの意向で、開会式の簡素化はできない
ことになった」との発言が波紋を呼んだ。
「米テレビ局が 放送時間枠を既に用意している。
五輪最大のスポンサーである米テレビ局の意向に
ＩＯＣは背くことができない」と説明したが、
まさに 「語るに 落ちる」だ。
仮にＩＯＣが そんなナメた態度を示せば
「日本を危険にさらすわけにはいかない」
と五輪返上を通告するのがスジ。
森の言い分は 「日本国民の命よりも、米テレビ局の意向の方が重い」
と語っているに等しい。
安倍も森も一体、どこを向いて五輪を開催しようとしているのか。
☆中止こそ レガシーづくりの 最後のチャンス
森は「ここで中止したら 倍も３倍も 費用がかかる。
誰が賠償するのか」とも言い張った。
中止なら、さも経済的損失が膨大になるとの言説である。
しかし、森は 倍も３倍も、の根拠 を問われると
「今まで投資した分が 無駄になる、という意味で」
「言葉の あやだ」と言い訳していた。
「開催強行派の経済損失論は 万事この調子。
徹底検証が必要です」と言うのは、
経済評論家の斎藤満氏だ。こう続けた。
「総経費 ３兆円とも言われる五輪につぎ込んだ大金が
『もったいない』から開催したい。 早い話が 根拠はないのです。
むしろ延期で膨らむ国民負担、企業負担に
これ以上、ムダなコストをかけて欲しくない。
延期に伴う 都と国内スポンサー企業の追加費用は数千億円。
既にコロナ対策で 都の貯金『財政調整基金』はカツカツで、
スポンサーとの契約延長交渉も難航中。
１社当たりの追加負担は 数十億円規模とされ、
開催がズルズルと不透明のままなら、株主代表訴訟リスクも
避けられない。 最終的に 追加費用の不足分は国庫負担、
つまり国民にツケを回されかねません。
しかしコロナ禍で拡大した財政赤字の副作用が 懸念される中、
五輪に巨額を投じる余裕はない。
傷が浅いうちにサッサと中止を政治決断し、
選手村や関連施設の 民間転用を図るべきです」
そもそもＪＡＬとＡＮＡの売り上げが８割近く激減。
英ヴァージン航空が破産に追い込まれるなど
飛行機すら飛ばない世界のコロナ感染状況で、
五輪に期待した経済効果など望むべくもない。
よほどのバカじゃない限り、
そんなことは大会関係者の誰もが百も承知だ。
「安倍首相の五輪への固執は やはり『レガシー』が欲しいだけ。
２４日に連続在任記録を塗り替えても 何ひとつ功績のない首相
にとって、五輪開催のみが頼り。
個人の思惑で無謀な五輪に突き進むのは
政治の私物化の極みです。
それこそ五輪は中止、予算や関連施設をコロナ対策に回せば、
名宰相として歴史に名を残すチャンス。
しかし健康不安説もあり、その上、五輪も中止なら
死に体との懸念が邪魔をし、最後の好機をみすみす逃すのが、
この政権の限界です。そこにコロナ禍で苦しむ国民の姿はありません」
（五野井郁夫氏＝前出）
国民も安倍の妄想にこれ以上、付き合う必要はない。
五輪への はかない期待は もう捨てた方がいい。
ムンク、二枚目
![]()
「The Murderess」です。
「電通」の記事は 秀逸、
◆https://ameblo.jp/honji-789/entry-12457592098.html
＜本澤二郎の「日本の風景」（３８２４） 2020-08-24
◎最低 最悪・安倍内閣の 秘密
＜防護服「電通」と「NHK」＋信濃町３分の２議席＋選挙制度＞
官邸で 昼寝三昧 記録達成 辞めると 提訴の悩み 抱えつつ
安倍晋三の心境は、こんなところではないだろうか。
２０２０年８月２４日は、佐藤栄作内閣７年８か月の記録を破った日
だという。史上最低内閣それゆえなのであろうが、むろん、
歴代内閣とは大きな環境の変化を見て取れる。
政権の維持存続に、新聞テレビを自由自在に操れる
大魔神・電通の防護服を着込んで、がっちりと固めている、
そのためである。
日本の言論を 規制、政権批判を 完璧に封じ込めてしまった
７年８か月だった。
日本のジャーナリズムを窒息させた、電通の悪しき貢献である。
同時に、公共放送であるNHKをも、官邸の宣伝機関に組み込んだ
ことで、茶の間からの政府批判まで封じ込めてしまった。
独裁政治の７年８か月でもあった。
学者文化人でさえも 理解できないでいるのが悲しい。
新聞テレビ全てが御用化したことは、過去になかった。
例外は一度だけで、それは岸内閣時の６０年安保の大騒乱を、
新聞が阻止する声明を発して、野党・市民の反対運動を抑え込んだ、
この時だけである。
さらに付け加えると、国民を平和党と喧伝してきた公明党創価学会が、
安倍の国粋主義に傾倒、戦争党に変質しながらも、
選挙で大支援、３分の２議席を提供したこと、
また小選挙区制によって 自民党内の言論を封じ込めたことなどが、
長期政権の因果といえる。
日本国民は、以上の指摘について、とことん真剣に考える必要がある。
その機会を、コロナという大疫病が作ってくれている。
「馬肥ゆる秋」に満足しては、この国の前途はない！
＜大魔神による 報道規制・言論弾圧に 屈する新聞テレビ＞
ジャーナリズムの世界に生きてきながらも、大魔神・電通の威力を
過小評価してきたことに猛省するばかりである。
そのルーツが、戦前の大陸・関東軍の 満州国傀儡政権のころに
構築され、その手段と人脈が、現在も継続してきた事実に
腰を抜かすばかりである。
確かに、無知は犯罪である。
首都圏紙・東京タイムズが、広告サイドの圧力に
編集権が揺らぐことは承知していたが、
それが大手紙と系列のテレビ界でも、いわば当たり前のように
繰り広げられていたことには、正直、
現場を見ていなかったので分からなかった。
大手の新聞テレビ界の幹部にとって、それは常識だったことになる。
恥ずべきことに、電通ごときに、新聞テレビの言論の自由が
奪われていたのである。 猛省、猛省の日々である。
東芝病院で命を奪われながら反省も謝罪もしない東芝を、
報道もできなかった新聞テレビを操っていたのが、電通だったのだ。
わが大敵・電通が、史上最低の、最悪の政権の擁護者
でもあったのである。
まともな電通批判本は、おそらく戦後、出版されていないだろう。
出ているのは、電通を誉めたり、真相隠し本だけのはずだ。
＜負の 巨大実績＝戦争三法＋財閥内部留保 ５００兆円＞
電通は、共同と時事とで、株の持ち合い癒着関係にある。
三者の提携は戦前と変わらない。
情報に左右される政治も経済である。
三者連携で国を動かし、国際社会を動かしてきたことが分かる。
学者文化人の研究成果が、米粒のように小さく劣化したものである
ことが、これで理解できるだろう。
安倍内閣７年８か月の成果、実績はない。
正確に表現すると、好ましい実績ゼロである。
そして悪しき実績・負の遺産は相当ある。
その代表が戦争三法
（特定秘密保護法・自衛隊参戦法・共謀罪）である。
戦争しない日本が、憲法に違反して戦争をする国家に変質した。
公明党創価学会の 巨大すぎる負の成果だ。
経済政策としてのアベノミクスで、財閥は５００兆円の内部留保金を
膨らませることが出来た。
財閥の傀儡政権が 安倍・自公・日本会議の実態 といえる。
＜無力野党と 政治に無知な 多数国民＞
対抗する野党は、常にバラバラの小党に分裂して、
ネズミを捕らない猫を演じ続けてきたのだが、
新聞テレビがそこへと押し込んできた、
という情報操作に気づくべきだろう。
だからと言って、それで野党が免責されるわけではない。
国民の政治意識は、正直に言うと、やむを得ないことだが、
まともとは言えない。
当然のことで、権力の中枢や霞が関の内情にうとい。
よほどの勉強でもしない限り、簡単に騙される。
人の噂も七十五日といわれるが、事実だろう。
そこを新聞テレビがカバーすべき責任があるのだが、
実際はその逆である。
アメリカの大統領選挙で、民主党候補を応援するオバマ前大統領は、
しきりに民主主義の危機を叫んでいた。
民主主義の危機は日本も同様だが、それには主権者・国民に
一定の教養が不可欠だ。
せめて憲法を国民の誰もが学んで、知っている
ということが重要である。
＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿
以下に、電通に関するメモを見つけた。
熟読してもらいたい。 いま電通研究が何よりも重要である。
＞日本一の悪徳企業「●通」をいまだ知らない人へ・・・Ｎｏ，１５
http://www.logsoku.com/r/newsplus/1329914977/
●通は、日本最大の広告代理店です。
特にテレビ広告などを不当に独占的に受け持ち、暴利を貪っています。
01.テレビ各社の大株主に 株式会社●通がいる
02.全テレビ番組に 必ず広告代理店の社員が 配置されている
03.ゴールデン番組の広告枠は●通が買い取っている
04.毎日見るニュース番組は 社団法人「共同通信社」の
配信記事で●通が筆頭株主
05.広告業には 一業種対して 一社 (一業種一社制) と言う
公正取引上の規則があるが ●通は守っていない
公正取引委員会の 竹島一彦委員長は
「●通に対して否定的」な発言をしたため
「第二の 竹島問題」と言われた
06.●通が一極支配しているので
テレビ各社に出演する有名人は全て●通批判ができない
07.大手芸能事務所も事実上●通の傘下 (暴力団も)
08.毎日見る新聞、雑誌、ラジオ、テレビは
ほとんど●通を意識して書かれた
パブ記事 (記事広告) が大半である
09.日本唯一の視聴率調査会社「ビデオリサーチ」は
元々●通の内部部局で、
旧調査局である外資系視聴率調査会社「ニールセン」は
ビデオリサーチの視聴率調査は嘘ばかり
と言い残し2000年に撤退 。
故石原裕次郎は●通の支配下であるビデオリサーチを疑い
ニールセンを信用していたことを自伝で告白
10.現在も●通はビデオリサーチの発行済株式の約35％
を保有し、役員も多数出向
11.視聴率は、全体的にかさ上げされて、
数字が盛られて 発表されている。
占有率のほうが重要。
12.●通のドン、成田豊は、韓国産まれ。
近年、韓国に大いに寄与したとのことで、
韓国から最高等級の勲章を受賞
13.「コネ通」と呼ばれるほど
コネ入社が多いことで有名。
つまり、実態は 無能社員ばかりの 三流企業
14.不自然すぎる韓流ゴリ押しの真犯人は、●通。
15.売春アイドルAKBを ゴリ押しで利益誘導。
スキャンダルも 揉み消し。
＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿
ムンク、三枚目、
![]()
「Jealousy in the Bath」です。
サンマ不漁の原因は 支那大型船の 大量捕獲、
今朝の newsの 子牛泥棒は 遣り口、風体が 支那人ぽい、
◆http://blog.livedoor.jp/wisdomkeeper/archives/52056092.html
日本や世界や宇宙の動向 2020年08月24日
◎メイカさんからの 続報
日本政府に 食料の輸出禁止を 訴えましょう！！
中国で食料危機が起きつつある中で、
日本の親中政治家は マスクや防護服と同じように
日本の食料（特に米）を 大量に中国に寄付する恐れ
があります。 また在日中国人（共産党幹部）は
日本国内で食料の爆買いをして 中国に送るでしょうから、
経産省は 日本から食料の輸出を禁止する処置をとるべき です。
北海道にいる中国人（共産党幹部）は
既に北海道の農家から大量の野菜や米を買っているそうです。
しかも良い値段で。
マスクや防護服がなくても餓死しませんが、
食料がないと餓死します。
メイカさんによると：
・習近平は7月中旬ころに 北京の料理店に
視察に行った。台所を見たら、
ゴミ箱が残飯で満杯だったため、
習は、人民に食べ物を無駄にするなと指示した。
7月29日に共産党幹部は、習近平の指示として、
ウイグルの住民委員会に対し、
1日2食にするか 太っている人は
1日1食にするように指示した。
中国政府は人民に対して食料を節約するように指示した。
例えば、
レストランに入り4人で食事をするときは
3人分の料理を頼むこと。
残飯は10％まで減らすこと。
最初にウイグル人に対して
食料の節約を実行させる。
現在、全国的な食料節約キャンペーンを実施中。
全て習近平の指示。
31省の中で 27省が 大洪水の被害にあっている。
南部は米の産地だが、
洪水の四川省、重慶、広東省、江蘇省、
上海付近では米が獲れない。
ベトナム、フィリピン、インドは
中国に米を輸出しない。
たぶん、中国政府の幹部は、
日本から米を輸入するだろう。
日中友好で日本の親中政治家たちが
日本の米を大量に中国に寄付してしまうかもしれない。
（マスクや防護服を中国に寄付したのと同じように。
その結果、日本国民が食べる米がなくなる。）
日本の食料を守らなければ
国民が食べる食料がなくなる。
中国は米国から大豆、トウモロコシ、麦を
大量に輸入したが 米が欲しい。
24省で 米が足りない状態。
来年10月まで米が足りない。
多くの人民が餓死するかも。
毛沢東時代の大飢饉が迫っている。
在日中国共産党幹部たちは
日本で食料を買い占めて中国に送るだろう。
日本も食料の輸出を禁止すべき。
そうしないと 日本国民の食料が なくなる。
☆https://www.youtube.com/watch?v=b5u2X6PFpug
中国・食糧不足 深刻化、全土で節約令！
ウイグル人は一日 1~2食、 3億人 飢えの可能性
↓
8万人の日本人男性が 中国人女性と結婚しているそうです。
中国人妻の中には 中国共産党のスパイもいるのでしょうね。
特に心配なのは、自衛隊員と結婚している中国人妻です。
中国人と結婚するような自衛隊員は
日本にとって危険なので 自衛隊を去るべき！
メイカさんからの続報 ２
・8月23日、蔡英文総統が専用機で
慰霊のために金門島に飛んだ。
そして台湾に戻る途中、
専用機が人民解放軍の戦闘機に
2時間以上追尾された。
人民解放軍、東部戦区の空軍司令官は、
「台湾に行き 台湾で軍事活動をする。
蔡英文が中国を分裂させている。
台湾は中国の領土だから
台湾に行って活動する。」と宣言した。
・中国政府の民族浄化のプロパガンダとして、
ウイグル人の女性100人が
漢民族と結婚したがっていると言う広告を出した。
ウイグル人がなぜ漢民族と結婚しなければならないのか。
中国政府は強制的にウイグル人と
漢民族を結婚させウイグル人の民族浄化をしている。
中国は少数民族の歴史を破壊し 中国と統一させたい。
日本でも 8万人の日本人男性が
中国人女性と結婚している。
中国人と日本人の混血が 9万人いる。
中国は外国の情報が欲しいため
漢民族の混血が欲しい。
これまで20万人の中国人男性が
ウイグル人女性と結婚した。
この40年間で900万人の漢民族が
ウイグルに移住した。ウイグル人は1000万人しかいない。
ウイグル人女性の3分の１が
漢民族の男性と結婚した。
ウイグルの学校でははウイグル語を使っていない。
全て北京語で教育している。
ウイグル人の言葉も 満州語のように消滅してしまう。
・8月14日、インド、ニューデリーの警察が
1人の中国人スパイを逮捕した。
このスパイはインドのダライ・ラマの僧侶たちに
こっそり近づき賄賂を贈って
彼らから秘密情報を盗み取っていた。
またこのスパイはマネロンで
124000ドル以上の不正資金を得ていた。
このダライ・ラマは高齢のため後継人を選んでいる。
インド政府は今後、中国人の入国審査を
厳しくする。中国人は、インドに入国する前に
インドの外務省に連絡する必要がある。
インドと中国の大学同士の活動を減らす。
インドでも中国人スパイが活動しているので危険。
☆https://www.youtube.com/watch?v=6fYYDvpX9-U
民族消滅計画、 ウイグル女性3分の1が 漢民族と強制的に結婚. /
蔡英文総統専用機を 人民解放軍戦闘機が追尾
↑
爆喰いの 支那人。 喰えるときに 腹一杯 喰っておく。
それが古代よりの 民族知 、DNAさ、 治らんよｗ
人類の厄介者＝支那人、 世界の鼻摘み、嫌われ者ども。
1863 ～ 1944 / ノルウェー / 表現主義 作
「Calle-en-Aasgaardstrand (Street in Aasgaardstrand), 1901] です。
☆曇り、蒸し暑い。
利権まみれの狂宴 の終了、
◆http://www.asyura2.com/20/senkyo275/msg/298.html
投稿者： 赤かぶ 日時： 2020 年 8 月 24 日 kNSCqYLU
◎＜もう捨てたほうがいい＞ この猛暑で
「来年五輪 をやる」 という妄想 （日刊ゲンダイ）
▼http://asyura.x0.to/imgup/d11/2060.jpg
▼http://asyura.x0.to/imgup/d11/2061.jpg
※文字起こし
この危険な暑さは もうたくさんだ。
２１日も各地で猛暑日が続出。名古屋と大阪は８日連続となり、
大阪市の最高気温３８度６分は 観測史上２番目の暑さ。
東京都心も３６度に達し、熱中症で救急搬送される患者も急増。
都内の熱中症死亡者数は 今月だけで１００人を突破した。
文字通り殺人的な酷暑の中、本来なら２５日には
東京パラリンピックが開幕を迎えていたのだ。
改めて無謀な大会だと思い知らされる。
五輪のマラソンは猛暑対策として札幌に会場を移したが、
パラリンピックは車いすや視覚障害の選手が行うマラソンを
東京で行う。 障害を抱える選手の猛暑リスクは苛烈だ。
例えば車いすの選手は 体の位置が地面と近いので
強い日差しの照り返しを多く受ける。
日本パラ陸連によると、一般選手と比べ 体感温度が３度ほど上昇。
炎天下で３０分ほど練習すると、
「深部体温」が４０度を超えることもあるという。
それこそ選手に命の危険を冒しながら、１年後には延期された大会を
押しつける狂気。ましてや新型コロナウイルスの収束は
全く見通せない。 パラ選手は五輪選手より平均年齢が高く、
生活習慣病などの基礎疾患を抱えている人もいる。
猛暑に加え、感染・重症化リスク にも注意が必要だ。
それでも選手の 「自衛」任せで オリパラを強行する気なら、
大会関係者たちは 二度と「アスリート ファースト」
などと口にすべきではない。
☆「招致も開催も 自分」 への異常な妄執
国民だって 来年の五輪開催はさすがに 「もう無理だ」
とわかってきたのではないか。
延期が決まった３月末段階の各種世論調査では
「開催すべき」 「できれば開催してほしい」と答えた人は
合わせて７割を超えていた。しかし直近の調査だと
「中止すべき」 「再延期すべき」は 計７割近くに達し、
「開催すべき」は ２割程度。 あきらめムードに傾斜しつつある。
「年内に（開催決定の） 判断がつかないなら、
やめた方がいい」と語っていたのは、五輪・女子マラソン
２大会連続メダリストの 有森裕子氏だ。
選手たちの精神面や肉体的負担を考えての発言だが、
こうした「正論」に 安倍政権や 小池都政、大会組織委員会と
その 専任代理店・電通 も、一向に耳を貸そうとしない。
特に安倍首相は五輪開催に異様な執念を燃やしている。
従来の「復興五輪」を ちゃっかりリセット。
「人類が新型コロナウイルスに打ち勝った証しとして
必ずや成功させたい」と説き、
「コロナ五輪」 に看板をすり替え。
１年延期の際に公言した「完全な形」もあっさり投げ捨て、
無観客開催や 大会簡素化に 方針転換。
「不完全な形」でも、あくまで開催強行を目指している。
この猛暑で「来年、五輪をやる」という理由も、
ムチャクチャだ。
週刊文春（８月１３・２０日合併号）によれば、
安倍は 常々周囲に「私は五輪を招致したときの首相であり、
開催したときの首相になる」と語っているという。
前回の東京五輪を招致した首相は 祖父・岸信介だったが、
開催決定の翌年に無念の退陣。
開催当時の首相は池田勇人だった。
つまり祖父も果たせなかった「招致も開催も 私」
に執着しているようだ。
もう、こうなると「妄想」を飛び越え、「妄執」のレベルである。
☆自身の野望に 国民を従わせる 政治の私物化
もちろん、安倍の「まだやろう」という執念は
「タラレバ」の話。 本人は「１年後にはワクチンも開発されている」
との楽観論で、組織委会長の 森元首相の「２年延期」の進言を
押し切ったそうだが、まだ来夏までの開発成功は見通せない。
よしんば成功しても、世界中の人々にワクチンが行き渡る保証はない。
多くの専門家らは、来夏までにパンデミックが収束するのは難しい
と考えるようになっている。
そんな状況で選手や観客を迎えるため、海外からの入国制限を解けば、
どんな災禍が待ち受けているか分からない。
多くの国民が開催に猛反対しても、平気で
「世界の皆さん、安心して東京に来て下さい」
と言い切りそうなのが、安倍の怖さだ。
高千穂大教授の五野井郁夫氏（国際政治学）が言う。
「コロナ禍で 世界中の人々は仕事ができず、外出も許されず、
スポーツの祭典どころではない。
特に深刻なのは、世界で最も五輪に投資している米国の現状です。
最近も感染拡大が止まらず １日７万人を超える新規感染者が
報告され、死者数は１７万人超と世界で群を抜いています。
米国抜きの五輪開催は考えにくい。
実はＩＯＣも中止に備えているようで、
最古参委員のディック・パウンド氏（カナダ）は
先月２４日の英ＢＢＣで、『恐らく日本が中止を提案し、
ＩＯＣは受け入れることになる』と語っています」
その米国に盲従するのが、森だ。
先月「ＩＯＣの意向で、開会式の簡素化はできない
ことになった」との発言が波紋を呼んだ。
「米テレビ局が 放送時間枠を既に用意している。
五輪最大のスポンサーである米テレビ局の意向に
ＩＯＣは背くことができない」と説明したが、
まさに 「語るに 落ちる」だ。
仮にＩＯＣが そんなナメた態度を示せば
「日本を危険にさらすわけにはいかない」
と五輪返上を通告するのがスジ。
森の言い分は 「日本国民の命よりも、米テレビ局の意向の方が重い」
と語っているに等しい。
安倍も森も一体、どこを向いて五輪を開催しようとしているのか。
☆中止こそ レガシーづくりの 最後のチャンス
森は「ここで中止したら 倍も３倍も 費用がかかる。
誰が賠償するのか」とも言い張った。
中止なら、さも経済的損失が膨大になるとの言説である。
しかし、森は 倍も３倍も、の根拠 を問われると
「今まで投資した分が 無駄になる、という意味で」
「言葉の あやだ」と言い訳していた。
「開催強行派の経済損失論は 万事この調子。
徹底検証が必要です」と言うのは、
経済評論家の斎藤満氏だ。こう続けた。
「総経費 ３兆円とも言われる五輪につぎ込んだ大金が
『もったいない』から開催したい。 早い話が 根拠はないのです。
むしろ延期で膨らむ国民負担、企業負担に
これ以上、ムダなコストをかけて欲しくない。
延期に伴う 都と国内スポンサー企業の追加費用は数千億円。
既にコロナ対策で 都の貯金『財政調整基金』はカツカツで、
スポンサーとの契約延長交渉も難航中。
１社当たりの追加負担は 数十億円規模とされ、
開催がズルズルと不透明のままなら、株主代表訴訟リスクも
避けられない。 最終的に 追加費用の不足分は国庫負担、
つまり国民にツケを回されかねません。
しかしコロナ禍で拡大した財政赤字の副作用が 懸念される中、
五輪に巨額を投じる余裕はない。
傷が浅いうちにサッサと中止を政治決断し、
選手村や関連施設の 民間転用を図るべきです」
そもそもＪＡＬとＡＮＡの売り上げが８割近く激減。
英ヴァージン航空が破産に追い込まれるなど
飛行機すら飛ばない世界のコロナ感染状況で、
五輪に期待した経済効果など望むべくもない。
よほどのバカじゃない限り、
そんなことは大会関係者の誰もが百も承知だ。
「安倍首相の五輪への固執は やはり『レガシー』が欲しいだけ。
２４日に連続在任記録を塗り替えても 何ひとつ功績のない首相
にとって、五輪開催のみが頼り。
個人の思惑で無謀な五輪に突き進むのは
政治の私物化の極みです。
それこそ五輪は中止、予算や関連施設をコロナ対策に回せば、
名宰相として歴史に名を残すチャンス。
しかし健康不安説もあり、その上、五輪も中止なら
死に体との懸念が邪魔をし、最後の好機をみすみす逃すのが、
この政権の限界です。そこにコロナ禍で苦しむ国民の姿はありません」
（五野井郁夫氏＝前出）
国民も安倍の妄想にこれ以上、付き合う必要はない。
五輪への はかない期待は もう捨てた方がいい。
ムンク、二枚目
「The Murderess」です。
「電通」の記事は 秀逸、
◆https://ameblo.jp/honji-789/entry-12457592098.html
＜本澤二郎の「日本の風景」（３８２４） 2020-08-24
◎最低 最悪・安倍内閣の 秘密
＜防護服「電通」と「NHK」＋信濃町３分の２議席＋選挙制度＞
官邸で 昼寝三昧 記録達成 辞めると 提訴の悩み 抱えつつ
安倍晋三の心境は、こんなところではないだろうか。
２０２０年８月２４日は、佐藤栄作内閣７年８か月の記録を破った日
だという。史上最低内閣それゆえなのであろうが、むろん、
歴代内閣とは大きな環境の変化を見て取れる。
政権の維持存続に、新聞テレビを自由自在に操れる
大魔神・電通の防護服を着込んで、がっちりと固めている、
そのためである。
日本の言論を 規制、政権批判を 完璧に封じ込めてしまった
７年８か月だった。
日本のジャーナリズムを窒息させた、電通の悪しき貢献である。
同時に、公共放送であるNHKをも、官邸の宣伝機関に組み込んだ
ことで、茶の間からの政府批判まで封じ込めてしまった。
独裁政治の７年８か月でもあった。
学者文化人でさえも 理解できないでいるのが悲しい。
新聞テレビ全てが御用化したことは、過去になかった。
例外は一度だけで、それは岸内閣時の６０年安保の大騒乱を、
新聞が阻止する声明を発して、野党・市民の反対運動を抑え込んだ、
この時だけである。
さらに付け加えると、国民を平和党と喧伝してきた公明党創価学会が、
安倍の国粋主義に傾倒、戦争党に変質しながらも、
選挙で大支援、３分の２議席を提供したこと、
また小選挙区制によって 自民党内の言論を封じ込めたことなどが、
長期政権の因果といえる。
日本国民は、以上の指摘について、とことん真剣に考える必要がある。
その機会を、コロナという大疫病が作ってくれている。
「馬肥ゆる秋」に満足しては、この国の前途はない！
＜大魔神による 報道規制・言論弾圧に 屈する新聞テレビ＞
ジャーナリズムの世界に生きてきながらも、大魔神・電通の威力を
過小評価してきたことに猛省するばかりである。
そのルーツが、戦前の大陸・関東軍の 満州国傀儡政権のころに
構築され、その手段と人脈が、現在も継続してきた事実に
腰を抜かすばかりである。
確かに、無知は犯罪である。
首都圏紙・東京タイムズが、広告サイドの圧力に
編集権が揺らぐことは承知していたが、
それが大手紙と系列のテレビ界でも、いわば当たり前のように
繰り広げられていたことには、正直、
現場を見ていなかったので分からなかった。
大手の新聞テレビ界の幹部にとって、それは常識だったことになる。
恥ずべきことに、電通ごときに、新聞テレビの言論の自由が
奪われていたのである。 猛省、猛省の日々である。
東芝病院で命を奪われながら反省も謝罪もしない東芝を、
報道もできなかった新聞テレビを操っていたのが、電通だったのだ。
わが大敵・電通が、史上最低の、最悪の政権の擁護者
でもあったのである。
まともな電通批判本は、おそらく戦後、出版されていないだろう。
出ているのは、電通を誉めたり、真相隠し本だけのはずだ。
＜負の 巨大実績＝戦争三法＋財閥内部留保 ５００兆円＞
電通は、共同と時事とで、株の持ち合い癒着関係にある。
三者の提携は戦前と変わらない。
情報に左右される政治も経済である。
三者連携で国を動かし、国際社会を動かしてきたことが分かる。
学者文化人の研究成果が、米粒のように小さく劣化したものである
ことが、これで理解できるだろう。
安倍内閣７年８か月の成果、実績はない。
正確に表現すると、好ましい実績ゼロである。
そして悪しき実績・負の遺産は相当ある。
その代表が戦争三法
（特定秘密保護法・自衛隊参戦法・共謀罪）である。
戦争しない日本が、憲法に違反して戦争をする国家に変質した。
公明党創価学会の 巨大すぎる負の成果だ。
経済政策としてのアベノミクスで、財閥は５００兆円の内部留保金を
膨らませることが出来た。
財閥の傀儡政権が 安倍・自公・日本会議の実態 といえる。
＜無力野党と 政治に無知な 多数国民＞
対抗する野党は、常にバラバラの小党に分裂して、
ネズミを捕らない猫を演じ続けてきたのだが、
新聞テレビがそこへと押し込んできた、
という情報操作に気づくべきだろう。
だからと言って、それで野党が免責されるわけではない。
国民の政治意識は、正直に言うと、やむを得ないことだが、
まともとは言えない。
当然のことで、権力の中枢や霞が関の内情にうとい。
よほどの勉強でもしない限り、簡単に騙される。
人の噂も七十五日といわれるが、事実だろう。
そこを新聞テレビがカバーすべき責任があるのだが、
実際はその逆である。
アメリカの大統領選挙で、民主党候補を応援するオバマ前大統領は、
しきりに民主主義の危機を叫んでいた。
民主主義の危機は日本も同様だが、それには主権者・国民に
一定の教養が不可欠だ。
せめて憲法を国民の誰もが学んで、知っている
ということが重要である。
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以下に、電通に関するメモを見つけた。
熟読してもらいたい。 いま電通研究が何よりも重要である。
＞日本一の悪徳企業「●通」をいまだ知らない人へ・・・Ｎｏ，１５
http://www.logsoku.com/r/newsplus/1329914977/
●通は、日本最大の広告代理店です。
特にテレビ広告などを不当に独占的に受け持ち、暴利を貪っています。
01.テレビ各社の大株主に 株式会社●通がいる
02.全テレビ番組に 必ず広告代理店の社員が 配置されている
03.ゴールデン番組の広告枠は●通が買い取っている
04.毎日見るニュース番組は 社団法人「共同通信社」の
配信記事で●通が筆頭株主
05.広告業には 一業種対して 一社 (一業種一社制) と言う
公正取引上の規則があるが ●通は守っていない
公正取引委員会の 竹島一彦委員長は
「●通に対して否定的」な発言をしたため
「第二の 竹島問題」と言われた
06.●通が一極支配しているので
テレビ各社に出演する有名人は全て●通批判ができない
07.大手芸能事務所も事実上●通の傘下 (暴力団も)
08.毎日見る新聞、雑誌、ラジオ、テレビは
ほとんど●通を意識して書かれた
パブ記事 (記事広告) が大半である
09.日本唯一の視聴率調査会社「ビデオリサーチ」は
元々●通の内部部局で、
旧調査局である外資系視聴率調査会社「ニールセン」は
ビデオリサーチの視聴率調査は嘘ばかり
と言い残し2000年に撤退 。
故石原裕次郎は●通の支配下であるビデオリサーチを疑い
ニールセンを信用していたことを自伝で告白
10.現在も●通はビデオリサーチの発行済株式の約35％
を保有し、役員も多数出向
11.視聴率は、全体的にかさ上げされて、
数字が盛られて 発表されている。
占有率のほうが重要。
12.●通のドン、成田豊は、韓国産まれ。
近年、韓国に大いに寄与したとのことで、
韓国から最高等級の勲章を受賞
13.「コネ通」と呼ばれるほど
コネ入社が多いことで有名。
つまり、実態は 無能社員ばかりの 三流企業
14.不自然すぎる韓流ゴリ押しの真犯人は、●通。
15.売春アイドルAKBを ゴリ押しで利益誘導。
スキャンダルも 揉み消し。
＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿
ムンク、三枚目、
「Jealousy in the Bath」です。
サンマ不漁の原因は 支那大型船の 大量捕獲、
今朝の newsの 子牛泥棒は 遣り口、風体が 支那人ぽい、
◆http://blog.livedoor.jp/wisdomkeeper/archives/52056092.html
日本や世界や宇宙の動向 2020年08月24日
◎メイカさんからの 続報
日本政府に 食料の輸出禁止を 訴えましょう！！
中国で食料危機が起きつつある中で、
日本の親中政治家は マスクや防護服と同じように
日本の食料（特に米）を 大量に中国に寄付する恐れ
があります。 また在日中国人（共産党幹部）は
日本国内で食料の爆買いをして 中国に送るでしょうから、
経産省は 日本から食料の輸出を禁止する処置をとるべき です。
北海道にいる中国人（共産党幹部）は
既に北海道の農家から大量の野菜や米を買っているそうです。
しかも良い値段で。
マスクや防護服がなくても餓死しませんが、
食料がないと餓死します。
メイカさんによると：
・習近平は7月中旬ころに 北京の料理店に
視察に行った。台所を見たら、
ゴミ箱が残飯で満杯だったため、
習は、人民に食べ物を無駄にするなと指示した。
7月29日に共産党幹部は、習近平の指示として、
ウイグルの住民委員会に対し、
1日2食にするか 太っている人は
1日1食にするように指示した。
中国政府は人民に対して食料を節約するように指示した。
例えば、
レストランに入り4人で食事をするときは
3人分の料理を頼むこと。
残飯は10％まで減らすこと。
最初にウイグル人に対して
食料の節約を実行させる。
現在、全国的な食料節約キャンペーンを実施中。
全て習近平の指示。
31省の中で 27省が 大洪水の被害にあっている。
南部は米の産地だが、
洪水の四川省、重慶、広東省、江蘇省、
上海付近では米が獲れない。
ベトナム、フィリピン、インドは
中国に米を輸出しない。
たぶん、中国政府の幹部は、
日本から米を輸入するだろう。
日中友好で日本の親中政治家たちが
日本の米を大量に中国に寄付してしまうかもしれない。
（マスクや防護服を中国に寄付したのと同じように。
その結果、日本国民が食べる米がなくなる。）
日本の食料を守らなければ
国民が食べる食料がなくなる。
中国は米国から大豆、トウモロコシ、麦を
大量に輸入したが 米が欲しい。
24省で 米が足りない状態。
来年10月まで米が足りない。
多くの人民が餓死するかも。
毛沢東時代の大飢饉が迫っている。
在日中国共産党幹部たちは
日本で食料を買い占めて中国に送るだろう。
日本も食料の輸出を禁止すべき。
そうしないと 日本国民の食料が なくなる。
☆https://www.youtube.com/watch?v=b5u2X6PFpug
中国・食糧不足 深刻化、全土で節約令！
ウイグル人は一日 1~2食、 3億人 飢えの可能性
↓
8万人の日本人男性が 中国人女性と結婚しているそうです。
中国人妻の中には 中国共産党のスパイもいるのでしょうね。
特に心配なのは、自衛隊員と結婚している中国人妻です。
中国人と結婚するような自衛隊員は
日本にとって危険なので 自衛隊を去るべき！
メイカさんからの続報 ２
・8月23日、蔡英文総統が専用機で
慰霊のために金門島に飛んだ。
そして台湾に戻る途中、
専用機が人民解放軍の戦闘機に
2時間以上追尾された。
人民解放軍、東部戦区の空軍司令官は、
「台湾に行き 台湾で軍事活動をする。
蔡英文が中国を分裂させている。
台湾は中国の領土だから
台湾に行って活動する。」と宣言した。
・中国政府の民族浄化のプロパガンダとして、
ウイグル人の女性100人が
漢民族と結婚したがっていると言う広告を出した。
ウイグル人がなぜ漢民族と結婚しなければならないのか。
中国政府は強制的にウイグル人と
漢民族を結婚させウイグル人の民族浄化をしている。
中国は少数民族の歴史を破壊し 中国と統一させたい。
日本でも 8万人の日本人男性が
中国人女性と結婚している。
中国人と日本人の混血が 9万人いる。
中国は外国の情報が欲しいため
漢民族の混血が欲しい。
これまで20万人の中国人男性が
ウイグル人女性と結婚した。
この40年間で900万人の漢民族が
ウイグルに移住した。ウイグル人は1000万人しかいない。
ウイグル人女性の3分の１が
漢民族の男性と結婚した。
ウイグルの学校でははウイグル語を使っていない。
全て北京語で教育している。
ウイグル人の言葉も 満州語のように消滅してしまう。
・8月14日、インド、ニューデリーの警察が
1人の中国人スパイを逮捕した。
このスパイはインドのダライ・ラマの僧侶たちに
こっそり近づき賄賂を贈って
彼らから秘密情報を盗み取っていた。
またこのスパイはマネロンで
124000ドル以上の不正資金を得ていた。
このダライ・ラマは高齢のため後継人を選んでいる。
インド政府は今後、中国人の入国審査を
厳しくする。中国人は、インドに入国する前に
インドの外務省に連絡する必要がある。
インドと中国の大学同士の活動を減らす。
インドでも中国人スパイが活動しているので危険。
☆https://www.youtube.com/watch?v=6fYYDvpX9-U
民族消滅計画、 ウイグル女性3分の1が 漢民族と強制的に結婚. /
蔡英文総統専用機を 人民解放軍戦闘機が追尾
↑
爆喰いの 支那人。 喰えるときに 腹一杯 喰っておく。
それが古代よりの 民族知 、DNAさ、 治らんよｗ
人類の厄介者＝支那人、 世界の鼻摘み、嫌われ者ども。