画は Eugène Henri Paul Gauguin ポール ゴーギャン
1848 ～ 1903 / フランス / 後期印象派・象徴主義 作
「le_vallon 谷間 (Morning Ball, 1892)」です。
☆曇り。
胡乱な連中、
◆http://uekusak.cocolog-nifty.com/blog/2020/05/post-5fd700.html
植草一秀の『知られざる真実』
2020年5月 8日 (金)
◎吉村大阪府知事 礼賛劇場の からくり
４月２０日付 ブログ記事
「凡庸発言者 テレビメディア異常露出 の背景」
https://bit.ly/2A4tTLb
メルマガ第２６０８号記事
「ＣＩＡ対日政治工作活動の 具体的系譜」
https://foomii.com/00050
に記述したが、
小池東京都知事 － 吉村大阪府知事 － 橋下徹氏のテレビメディア、
ネットメディアでの 異常露出の意味を
捉えることが極めて重要だ。
そもそも「維新」勢力は マスメディアが総力を結集して
創出した存在である。
テレビメディアが 放送電波を利用して徹 底的に宣伝活動を展開した。
宣伝活動を展開する場合、ＣＭよりも放送番組本体での放送が
圧倒的に有効である。
テレビの報道番組、情報番組で 徹底的な放送を行う。
コメンテーター等にも 頻繁に起用する。
これは私見であるから、異論が存在しても まったく問題はない。
個人的な見立てであることを明確にしておく。
スラップ訴訟を仕掛ける者が 存在するから警戒が必要だ。
メディアを支配できる勢力が存在し、
意図的に 特定の政治勢力を 生み出してきた。
コロナに乗じて 大規模な情宣活動が 展開されている。
最大のターゲットは２０２１年秋 までに実施される
次の衆院総選挙だ。
この選挙に向けて「維新」勢力の増強が 目指されている。
民主主義が歪められるのは 情報民主主義が成立していないから。
安倍内閣が存続している理由を 三つ挙げてきた。
１．刑事司法の不当支配
２．マスメディアの不当支配
３．国民のぬるさ
この三つの条件に支えられて 安倍内閣が長期間存続している。
深刻な問題だ。
ここではマスメディアの 不当支配を問題にする。
安倍内閣の裏側で 実質的に支配しているのは
米国(＝米国の支配者)だ。
米国の支配者が 日本を支配している。
第２次大戦後、一貫してこの状況が 維持されてきた。
米国の日本支配は １９４７年に 劇的転換を示した。
対日占領政策が「日本民主化」から
「日本非民主化＝反共化」に転換したのだ。
「日本非民主化＝反共化」政策を推進するに当たり、
米国が活用したのが 戦犯容疑者である。
戦犯容疑者の一部を釈放して 米国のエージェントとして
活用してきた。
この基本図式が いまなお 維持されている。
「日本非民主化＝反共化」の米国支配者が活用した
中心人物が 吉田茂と 岸信介。
両者ともに米国の全面的な支援を受けて
日本における政治基盤を固めた。
その米国が重視したのが メディア戦略だ。
ＮＨＫ＝読売＝朝日は 米国が意図して構築した
日本の最重要マスメディア である。
釈放した戦犯容疑者を エージェントとして活用した。
フジサンケイ、日経が
米国支配勢力直系となっていることも明白だ。
話が拡散してしまうのでまとめるが、
２００８年以来、米国は日本での
新しい政治勢力構築 を試み続けている。
それが、みんなの党－維新－希望－維新－国民 の流れである。
有力な人物を登用して、メディア情宣活動を軸に
政治上の重要人物に仕立て上げる。
渡辺喜美氏、橋下徹氏、小池百合子氏、吉村洋文氏の流れだ。
これらの人物をメディアが徹底して起用して、
各種媒体に 礼賛記事をまき散らしてきた。
これを延々と繰り返して 政治的重要人物に仕立て上げてきた。
ゲッベルスの言葉とされる
「嘘も百回言えば 本当になる」
を地でゆくもの。
意図を持って流される情報に対して
警戒感を持たないと、知らぬ間に洗脳される。
これが 日本政治支配の流儀だ。
橋下－小池－吉村の露出を見た瞬間に
「工作」を 理解する必要がある。
礼賛する者は 間違いなく「工作員」を考えてよいだろう。
これから次の総選挙に向けて メディア情報に流されないための
「マニュアル」を準備する ことが必要になる。
Gauguin、二枚目、
![]()
「Te_pape_nave_nave」です。
カスゴミも 解体か、凄まじい ものですな、これは「革命」だな、
◆https://indeep.jp/novel-coronavirus-extinct-us-newspapers/
In Deep 2020年5月7日
◎新型コロナウイルスは 「マスコミを消滅させる」：
ロックダウンの影響による 記録的な広告収入の減少の中で
「アメリカの新聞が 次々と消滅」。その数は数百に
より抜粋、
米紙 USAトゥディ を発行するガネット社は
この3ヵ月で 資産の 94%を失った と報告
☆善人の集団は 世界を 救うか滅ぼすか
今日、報道を何となく見ていましたら、
毎日新聞に以下のようなものがありました。
緊急事態延長は 「妥当」66% 毎日新聞世論調査
毎日新聞 2020/05/07
新型コロナウイルスの感染拡大を受けて、
政府が緊急事態宣言を5月末まで延長したことについては
「妥当だ」との回答が 66％を占めた。
「地域を限定すべきだった」は 25％、
「延長すべきではなかった」は 3％だった。
この世論調査の、
＞ 「延長すべきではなかった」は 3％だった
の「 3%…」という数値を 見まして、やや愕然とした次第でした。
しかも、これは「延長すべきではなかった人たち」
が 3%ってことは、私のように、
「緊急事態宣言自体を 完全に否定する人たちの比率」
は、もっと少ないということになりますよね …。
まあ… そりゃ話も合わない ですわね。
「スゲーな…」と呟きながら、しかし一方で、
こんなにたくさんの日本の方々が 緊急事態宣言という名の
実質的なロックダウンに納得しているのなら、
その後、日本の失業率が 40%になろうが、
限界税率が 90%になろうが、預金封鎖が開始されようが、
「それは構わない」ということだ
と認識されているということなんですかね…。
場合によっては、今後数年のうちに、数百万人、数千万人が
仕事を失い、破綻した国家財産のための
国民財産の没収もあるかもしれないですけれど、
実質的なロックダウンを認めるということは
それを認めるということです。
そういう覚悟をされているのであれば、
それは立派だし、また仕方ないとも思います。
私自身は、何度も書いています通り、
緊急事態宣言を含む、すべてのロックダウンは
「国家として行ってはいけないこと」であると確信していると共に、
ソーシャルディスタンスだの、人と会うな、というような政策には
「まったく科学的な根拠がない 愚行」だ と確信しています。
先ほどの毎日新聞の世論調査の中にある
「最も悲惨な状況」としては、以下にあります。
人と接触する機会「8割以上減った」 56％氏
緊急事態宣言の発令後、人と接触する機会が
「8割以上減った」56％、
「半分以上減った」26％と
感染防止の取り組みも広がっている。 （毎日新聞）
この記者は、人と会わなくなることに対して、
＞ 感染防止の取り組みも 広がっている。
としていますが、その一方で、
起きていることは、「社会全体の死亡率も また確実に上がっている」
ということです。
そのことについては 以下の記事などでふれています。
これから何億人が 「コロナウイルス以外で」亡くなる
のだろう… ： 多数の医学的研究は「隔離と 孤独」は
人に多大な悪影響を与え、結果として
社会全体の死亡率が大幅に上昇することを示す。
隔離とはそういう政策
医学的に「強制的な隔離、封鎖、社会的距離は、
人の死亡率を大幅に高める」 ことは確定的に証明されています。
人間という存在は、基本的に、
「コミュニケーションできる 他人という存在が必要な生物」
なのです。
そういう原則が人間にはあり、その中で、
「隔離は人を死に導く」というのは、完全にエビデンスに則った
真理であり、「封鎖と隔離が 続けば続くほど
死亡率は上昇する」のです。
新型コロナウイルスというような 日本の人口比の死亡率が 0.003%などと
いう風邪以下の病気とは比較にならないほどの人たちが、
孤独により 死に導かれてしまうのです。
以下は、これまでご紹介したことのある医学論文の一部です。
医学的研究で語られる「孤独の悪影響」はかなりのものです。
孤独というものが、どれだけ人の死亡率を上昇させるか、
あるいは人の健康状態を悪化させるかがわかります。
☆中国とアメリカに見る 絶望的な数値
ちなみに、今年の日本のゴールデンウィークも終わりまして、
その具体的な経済的影響はまだわからないですが、
中国にも、5月1日からの 5連休の期間があります。
今年の中国のゴールデンウィークは、
新型コロナウイルスの爆発的流行が表面上おさまりを見せたことで、
以下の記事のタイトルのように「とても賑わった」ことを
うかがわせる報道も多かったです。
・コロナ克服の中国、ゴールデンウィーク到来で
爆買い、爆食、爆旅行 （JB Press 2020/05/04）
上の記事には、「 1日の来客数として過去最高を記録した」
などの景気の良い言葉が続いていますが、
その景気が記録的に良かった 5月1日から 5日までの
中国の観光収入の速報値が出ています。以下です。
一言でいえば、前年比で 過去最悪です。
2020年の中国GW（5/1-5/5）の 観光収入の推移
▼https://indeep.jp/wp-content/uploads/2020/05/
china-tours-2020gw.jpg
中国での「爆買い、爆食、爆旅行」の結果が これなんです。
リーマンショックの頃などとは比較にもならない
ダメージの深さが見てとれます。
「爆買い、爆食、爆旅行」していた人たちは、
一部の「経済的に生き残った人」だけであると見られますが、
しかし、その人たちにしても、今後、影響を受けていく と思われます。
つまり、「来年のゴールデンウィークは さらに人が減る」と。
その理由のひとつの中には、 中国でも
「外国人観光客が圧倒的に少なくなっている」上に、
今後も、進んで中国に旅行する人たちが
急激に増加するようにも思えません。
この「外国人観光客が圧倒的に少なくなっている」のは、
現在、世界中で同じであり、そして
「進んで海外に旅行する人が急速に増加するとも思えない」
のもどの国も同じです。
このような状態が元に戻るのには、非常に長い時間がかかるか、
あるいは最近 5兆円の損失を出し、
航空株をすべて売却したウォーレン・バフェットさんが会見で
述べていた「もう元には戻らない」というように、
世界経済の状態次第では、「旅客というものが 元に戻ることはない」
可能性もあるのです。
どうしてかというと、たとえば、「破綻したり 失業したり
無一文になった人たちが、進んで海外旅行するだろうか」
という話があります。
そういう人たちが、今年だけで世界で 数億人単位で発生する、
あるいは、すでにしている。
アメリカだけで、現時点で公式な失業率 20%
（実際には、失業登録の申請がなかなか通らないために
30%を超えています）である上に、これから「破産」の数が
飛躍的に増加すると見られています。
▼https://indeep.jp/wp-content/uploads/2020/05/
conversation-liquidfity-solvency.2020gif.jpg
アメリカで破産の連鎖が今後起きるであろう理由としては、
この 2020年のロックダウン以来、投資対象として
「ジャンク債」と呼ばれる投資不適格債券に下げられる企業が、
「過去 最大規模」となっているようなのです。
今回のように「環境によって、突然、ジャンク債になった銘柄」を
「フォーリン・エンジェル （Fallen Angel / 堕天使）」
と呼ぶそうですが、以下はその増加ぶりです。
▼https://indeep.jp/wp-content/uploads/2020/05/
fallen-angel-2020a.jpg
リーマンショックの後は、半年から 1年くらいかけて、
ジャンク債が急増しているところを見ますと、
今後さらに、このアメリカの「フォーリン・エンジェル」は
急激に増加していくと見られます。
フォーリン・エンジェル企業は、破綻する可能性がかなり高いわけですが、
これからますます、これら、つまり、
・失業者
・破綻する 企業
が増えていくことは避けられない情勢です。
このような状態を経験する人たちが、アメリカだけで数千万人いる
ということで、世界全体では、そのような人たちが
数億人出てくると思われる中で、今後、
「人々が海外旅行に 殺到する」という状態に、
そう簡単に戻るとは思えないのです。
先ほどのジャンク債の急増を見ていますと、
徐々に回復していくというよりは、むしろ、
「半年、１年と時間が経つにつれて、その影響は、
回復どころか さらに大きくなっていく」
のではないかとも思われます。
このロックダウン・パニックは、さまざまな業態に影響を与えていますが、
皮肉なことに、最も影響を受けている業態のひとつが、
「マスメディア」
です。
☆ほとんどのマスコミが 消滅する日
日本の場合は まだそれほどでもないのかもしれないですが、
アメリカでは、最もひどい影響を受けているのが、
・新聞社
・ラジオ局
となっていて、次に テレビ局 が続きます。
それらのマスコミのほとんどは、政府によるロックダウン後にも、
それに反対の立場を表明せずに、むしろ、ロックダウン政策を
後押ししていましたが、それは結局 「自らの首を絞める」
という形で巡ってきています。
英ガーディアンは、「アメリカで倒産、発行停止になる新聞社の数は
数百になる見通し」と伝えています。
状況は、ガーディアンのあるイギリスでも同じです。
ロックダウンは、結局、「数百以上の マスメディア媒体を
消滅させて完結する」ということになるようです。
世界全体では、さらに多くマスコミは消えていくと思われます。
時間的には 欧米に少し遅れるでしょうけれど、
日本のマスメディアも、基本的には同じことになる と思われます。
英ガーディアンの記事をご紹介して締めさせていただきます。
新型コロナウイルスに大打撃を与えられているアメリカの新聞社は
「絶滅レベル」の危機に直面している
US newspapers face 'extinction-level' crisis as Covid-19 hits hard
Guardian 2020/04/09
アメリカ中のジャーナリストたちが新型コロナウイルスの影響を
報じようと努力している中で、彼らジャーナリストたちは同時に
苦々しい皮肉と直面している。
彼らメディアの報道への需要が急増するにつれて、
そのメディアたちに資金を供給する ビジネスモデルの衰退が
破滅的に加速しているのだ。
新型コロナウイルスの壊滅的な感染拡大は、
現在、読者たちにとって最大のストーリーであり、
ほとんどの新聞やニュースサイトにとって、
新型コロナウイルスに関しての記事は、
記録的な数の読者を 引き付けてきた。
ところが、この新型ウイルスは、新聞の売り上げを
記録的に上げると同時に、多くのジャーナリストたちが
解雇されるという事態を引き起こしてもいるのだ。
今後、アメリカの報道媒体のうちの
「数百」が終わりを告げる可能性がある。
ロックダウンにより、多くの企業や店舗が多数の従業員たちを
解雇することによる 経済的閉鎖を行ったことをきっかけに、
アメリカ中の報道メディアは、広告の大幅な減少に見舞われている。
一部のアメリカの新聞は、需要が最も高いのにも関わらず、
紙媒体の新聞の印刷を停止し、脆弱なデジタルのみの報道に戻っている。
新型コロナウイルスの経済的影響により、
企業が支出を厳しく削減しているため、
新聞での広告の減少は急速だ。
ジャーナリズム業界にとって、その影響は、
ほとんど瞬間的に起きたことだった。
コロナウイルスに最も苦しんでいる州の 1つである
米ルイジアナ州のタイムズ・ピカユーン紙と
アドボケート紙は、400名のスタッフの 10％ を一時帰休とし、
残りの社員を週 4日間の勤務体制に切り替えた。
オハイオ州の日刊紙プレイン・ディーラー紙は、
報道編集室の 22人のスタッフを解雇した。
ワシントン州シアトルでは、週間のストレンジャー紙が
発行を一時停止し、18人の従業員を解雇した。
フロリダ州最大の新聞であるタンパ・ベイ・タイムズ紙は、
新型コロナウイルスのために、100万ドル（1億円）相当の
広告を失った。その後、タンパ・ベイ・タイムズ紙は、
日刊から週 2回発行に切り替えることを余儀なくされた。
タンパ・ベイ・タイムズ紙の CEO は、
将来的に通常業務を再開することを望んでいる と語っている。
しかし、専門家たちの中には、多くの新聞メディアが
通常の状態に戻ることを確信していない人たちもいる。
なお、これはアメリカの話題ですが、
問題の中心にあるのは、広告の減少による「収益の低下」ですので、
基本的には「ロックダウンをしたすべての国で起きること」
だと言えます。
アメリカでは、他にもラジオ局が壊滅的になっているそうで、
理由としては、ラジオは「基本的に車の中で聞くもの」だそうで、
ロックダウンにより、車で外出する人が減り、
「聞く人が極端に減少してしまった」ためです。
日本でも、景況感がさらにひどくなった場合は、
新聞、ラジオ、さらにテレビ局も淘汰されていく
と思われます。 日本のテレビ局は、リーマンショック程度の不況でも
非常に収益を悪化させていましたので、ロックダウン・パニックには
耐えられない局が多くなりそうにも思います。
そして、次は「あらゆるインターネット・サービス」に
影響は及ぶと見られ、そこに至るのに何年かかるかは
わからないですが、結局、
「差別なく すべてを破壊したところで 止まる」ということになりそうで、
これはパンデミックと一緒です。
パンデミックというのは、「免疫を持たない人に
差別なくすべてが感染したところで 終わる」ものであり、
それまではパンデミックは終わらないということでもありますが、
破綻の連鎖も似たものとなる可能性 が高そうです。
そのような激しい影響を残したロックダウンは、
そろそろ各国で開始２ヶ月に近づきますが、
ロックダウンをおこなっている国はいまだに以下のような状態で、
泥沼です。
2020年5月7日の感染者数上位の状況
▼https://indeep.jp/wp-content/uploads/2020/05/
css-0507-2020.jpg
アメリカやイギリスは 「感染者と死者数の加速化」
がさらに進行しています。
その理由は、今回の記事の最初のほうに書きました通りで、
隔離と孤立は 必ず状況を悪化させます。
人間に関係する 真の科学を無視したから
このようになっている としか思えません。
Gauguin、三枚目、
![]()
「The_White_horse」です。
あり得るね、
◆https://blog.goo.ne.jp/itagaki-eiken/e/8095b8aff645c4194ce62d43514e633c
板垣英憲 2020年05月07日
◎東京郊外の大企業社員が 風俗・歓楽街で 多数感染し
３千人が自宅待機、大企業幹部たちは 銀座や六本木に繰り出して
経路不明の 市中感染を広げていた
◆〔特別情報１〕
これは歓楽街に精通した ジヤーナリストのトップ情報である。
都心の歓楽街のバーやクラブのほとんどの店に
コロナウイルスが入っていった。
渋谷、新宿、赤坂、六本木だけで、既に５千人以上人が
コロナウイルスに感染しているだろう。
このため東京郊外の大企業Ｔ社の ３千人もの社員が
自宅待機になっているという。
Ｔ社社員は、みんな東京郊外の某駅の歓楽街に行って
感染者が多数でている。その地域の風俗・歓楽街は、
すごいことになっている。
ソープランドからオッパイパブといった風俗の常連客は
ほとんどがＴ社の社員がメインで、続いて、Ｎ社、Ｓ社と続く。
とにかくＴ社がすごい。
しかもＴ社の工場長が、社員に風俗は某駅に行けといって、
それでみんな一気に感染した。
しかも、その幹部たちが、銀座や六本木に繰り出してさらに
コロナを持ち込み、さらにすごいことになった。
その銀座や六本木に出入りしていた経済人がどれだけいるか。
企業の幹部連中は女遊びばっかりしているから、
銀座のクラブのほとんどの店のホステスや黒服スタッフまで
感染が広がった。このなかにはクラブのホステスを愛人にしている人も
たくさんいるという。隠しているけれども、店側も客も、
みんなコロナに感染している。
↑
超過密都市 東京 ということ。
その傾向を 過疎の 地方に 持ち込んで ど～するんだよ？
1848 ～ 1903 / フランス / 後期印象派・象徴主義 作
「le_vallon 谷間 (Morning Ball, 1892)」です。
☆曇り。
胡乱な連中、
◆http://uekusak.cocolog-nifty.com/blog/2020/05/post-5fd700.html
植草一秀の『知られざる真実』
2020年5月 8日 (金)
◎吉村大阪府知事 礼賛劇場の からくり
４月２０日付 ブログ記事
「凡庸発言者 テレビメディア異常露出 の背景」
https://bit.ly/2A4tTLb
メルマガ第２６０８号記事
「ＣＩＡ対日政治工作活動の 具体的系譜」
https://foomii.com/00050
に記述したが、
小池東京都知事 － 吉村大阪府知事 － 橋下徹氏のテレビメディア、
ネットメディアでの 異常露出の意味を
捉えることが極めて重要だ。
そもそも「維新」勢力は マスメディアが総力を結集して
創出した存在である。
テレビメディアが 放送電波を利用して徹 底的に宣伝活動を展開した。
宣伝活動を展開する場合、ＣＭよりも放送番組本体での放送が
圧倒的に有効である。
テレビの報道番組、情報番組で 徹底的な放送を行う。
コメンテーター等にも 頻繁に起用する。
これは私見であるから、異論が存在しても まったく問題はない。
個人的な見立てであることを明確にしておく。
スラップ訴訟を仕掛ける者が 存在するから警戒が必要だ。
メディアを支配できる勢力が存在し、
意図的に 特定の政治勢力を 生み出してきた。
コロナに乗じて 大規模な情宣活動が 展開されている。
最大のターゲットは２０２１年秋 までに実施される
次の衆院総選挙だ。
この選挙に向けて「維新」勢力の増強が 目指されている。
民主主義が歪められるのは 情報民主主義が成立していないから。
安倍内閣が存続している理由を 三つ挙げてきた。
１．刑事司法の不当支配
２．マスメディアの不当支配
３．国民のぬるさ
この三つの条件に支えられて 安倍内閣が長期間存続している。
深刻な問題だ。
ここではマスメディアの 不当支配を問題にする。
安倍内閣の裏側で 実質的に支配しているのは
米国(＝米国の支配者)だ。
米国の支配者が 日本を支配している。
第２次大戦後、一貫してこの状況が 維持されてきた。
米国の日本支配は １９４７年に 劇的転換を示した。
対日占領政策が「日本民主化」から
「日本非民主化＝反共化」に転換したのだ。
「日本非民主化＝反共化」政策を推進するに当たり、
米国が活用したのが 戦犯容疑者である。
戦犯容疑者の一部を釈放して 米国のエージェントとして
活用してきた。
この基本図式が いまなお 維持されている。
「日本非民主化＝反共化」の米国支配者が活用した
中心人物が 吉田茂と 岸信介。
両者ともに米国の全面的な支援を受けて
日本における政治基盤を固めた。
その米国が重視したのが メディア戦略だ。
ＮＨＫ＝読売＝朝日は 米国が意図して構築した
日本の最重要マスメディア である。
釈放した戦犯容疑者を エージェントとして活用した。
フジサンケイ、日経が
米国支配勢力直系となっていることも明白だ。
話が拡散してしまうのでまとめるが、
２００８年以来、米国は日本での
新しい政治勢力構築 を試み続けている。
それが、みんなの党－維新－希望－維新－国民 の流れである。
有力な人物を登用して、メディア情宣活動を軸に
政治上の重要人物に仕立て上げる。
渡辺喜美氏、橋下徹氏、小池百合子氏、吉村洋文氏の流れだ。
これらの人物をメディアが徹底して起用して、
各種媒体に 礼賛記事をまき散らしてきた。
これを延々と繰り返して 政治的重要人物に仕立て上げてきた。
ゲッベルスの言葉とされる
「嘘も百回言えば 本当になる」
を地でゆくもの。
意図を持って流される情報に対して
警戒感を持たないと、知らぬ間に洗脳される。
これが 日本政治支配の流儀だ。
橋下－小池－吉村の露出を見た瞬間に
「工作」を 理解する必要がある。
礼賛する者は 間違いなく「工作員」を考えてよいだろう。
これから次の総選挙に向けて メディア情報に流されないための
「マニュアル」を準備する ことが必要になる。
Gauguin、二枚目、
「Te_pape_nave_nave」です。
カスゴミも 解体か、凄まじい ものですな、これは「革命」だな、
◆https://indeep.jp/novel-coronavirus-extinct-us-newspapers/
In Deep 2020年5月7日
◎新型コロナウイルスは 「マスコミを消滅させる」：
ロックダウンの影響による 記録的な広告収入の減少の中で
「アメリカの新聞が 次々と消滅」。その数は数百に
より抜粋、
米紙 USAトゥディ を発行するガネット社は
この3ヵ月で 資産の 94%を失った と報告
☆善人の集団は 世界を 救うか滅ぼすか
今日、報道を何となく見ていましたら、
毎日新聞に以下のようなものがありました。
緊急事態延長は 「妥当」66% 毎日新聞世論調査
毎日新聞 2020/05/07
新型コロナウイルスの感染拡大を受けて、
政府が緊急事態宣言を5月末まで延長したことについては
「妥当だ」との回答が 66％を占めた。
「地域を限定すべきだった」は 25％、
「延長すべきではなかった」は 3％だった。
この世論調査の、
＞ 「延長すべきではなかった」は 3％だった
の「 3%…」という数値を 見まして、やや愕然とした次第でした。
しかも、これは「延長すべきではなかった人たち」
が 3%ってことは、私のように、
「緊急事態宣言自体を 完全に否定する人たちの比率」
は、もっと少ないということになりますよね …。
まあ… そりゃ話も合わない ですわね。
「スゲーな…」と呟きながら、しかし一方で、
こんなにたくさんの日本の方々が 緊急事態宣言という名の
実質的なロックダウンに納得しているのなら、
その後、日本の失業率が 40%になろうが、
限界税率が 90%になろうが、預金封鎖が開始されようが、
「それは構わない」ということだ
と認識されているということなんですかね…。
場合によっては、今後数年のうちに、数百万人、数千万人が
仕事を失い、破綻した国家財産のための
国民財産の没収もあるかもしれないですけれど、
実質的なロックダウンを認めるということは
それを認めるということです。
そういう覚悟をされているのであれば、
それは立派だし、また仕方ないとも思います。
私自身は、何度も書いています通り、
緊急事態宣言を含む、すべてのロックダウンは
「国家として行ってはいけないこと」であると確信していると共に、
ソーシャルディスタンスだの、人と会うな、というような政策には
「まったく科学的な根拠がない 愚行」だ と確信しています。
先ほどの毎日新聞の世論調査の中にある
「最も悲惨な状況」としては、以下にあります。
人と接触する機会「8割以上減った」 56％氏
緊急事態宣言の発令後、人と接触する機会が
「8割以上減った」56％、
「半分以上減った」26％と
感染防止の取り組みも広がっている。 （毎日新聞）
この記者は、人と会わなくなることに対して、
＞ 感染防止の取り組みも 広がっている。
としていますが、その一方で、
起きていることは、「社会全体の死亡率も また確実に上がっている」
ということです。
そのことについては 以下の記事などでふれています。
これから何億人が 「コロナウイルス以外で」亡くなる
のだろう… ： 多数の医学的研究は「隔離と 孤独」は
人に多大な悪影響を与え、結果として
社会全体の死亡率が大幅に上昇することを示す。
隔離とはそういう政策
医学的に「強制的な隔離、封鎖、社会的距離は、
人の死亡率を大幅に高める」 ことは確定的に証明されています。
人間という存在は、基本的に、
「コミュニケーションできる 他人という存在が必要な生物」
なのです。
そういう原則が人間にはあり、その中で、
「隔離は人を死に導く」というのは、完全にエビデンスに則った
真理であり、「封鎖と隔離が 続けば続くほど
死亡率は上昇する」のです。
新型コロナウイルスというような 日本の人口比の死亡率が 0.003%などと
いう風邪以下の病気とは比較にならないほどの人たちが、
孤独により 死に導かれてしまうのです。
以下は、これまでご紹介したことのある医学論文の一部です。
医学的研究で語られる「孤独の悪影響」はかなりのものです。
孤独というものが、どれだけ人の死亡率を上昇させるか、
あるいは人の健康状態を悪化させるかがわかります。
☆中国とアメリカに見る 絶望的な数値
ちなみに、今年の日本のゴールデンウィークも終わりまして、
その具体的な経済的影響はまだわからないですが、
中国にも、5月1日からの 5連休の期間があります。
今年の中国のゴールデンウィークは、
新型コロナウイルスの爆発的流行が表面上おさまりを見せたことで、
以下の記事のタイトルのように「とても賑わった」ことを
うかがわせる報道も多かったです。
・コロナ克服の中国、ゴールデンウィーク到来で
爆買い、爆食、爆旅行 （JB Press 2020/05/04）
上の記事には、「 1日の来客数として過去最高を記録した」
などの景気の良い言葉が続いていますが、
その景気が記録的に良かった 5月1日から 5日までの
中国の観光収入の速報値が出ています。以下です。
一言でいえば、前年比で 過去最悪です。
2020年の中国GW（5/1-5/5）の 観光収入の推移
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china-tours-2020gw.jpg
中国での「爆買い、爆食、爆旅行」の結果が これなんです。
リーマンショックの頃などとは比較にもならない
ダメージの深さが見てとれます。
「爆買い、爆食、爆旅行」していた人たちは、
一部の「経済的に生き残った人」だけであると見られますが、
しかし、その人たちにしても、今後、影響を受けていく と思われます。
つまり、「来年のゴールデンウィークは さらに人が減る」と。
その理由のひとつの中には、 中国でも
「外国人観光客が圧倒的に少なくなっている」上に、
今後も、進んで中国に旅行する人たちが
急激に増加するようにも思えません。
この「外国人観光客が圧倒的に少なくなっている」のは、
現在、世界中で同じであり、そして
「進んで海外に旅行する人が急速に増加するとも思えない」
のもどの国も同じです。
このような状態が元に戻るのには、非常に長い時間がかかるか、
あるいは最近 5兆円の損失を出し、
航空株をすべて売却したウォーレン・バフェットさんが会見で
述べていた「もう元には戻らない」というように、
世界経済の状態次第では、「旅客というものが 元に戻ることはない」
可能性もあるのです。
どうしてかというと、たとえば、「破綻したり 失業したり
無一文になった人たちが、進んで海外旅行するだろうか」
という話があります。
そういう人たちが、今年だけで世界で 数億人単位で発生する、
あるいは、すでにしている。
アメリカだけで、現時点で公式な失業率 20%
（実際には、失業登録の申請がなかなか通らないために
30%を超えています）である上に、これから「破産」の数が
飛躍的に増加すると見られています。
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アメリカで破産の連鎖が今後起きるであろう理由としては、
この 2020年のロックダウン以来、投資対象として
「ジャンク債」と呼ばれる投資不適格債券に下げられる企業が、
「過去 最大規模」となっているようなのです。
今回のように「環境によって、突然、ジャンク債になった銘柄」を
「フォーリン・エンジェル （Fallen Angel / 堕天使）」
と呼ぶそうですが、以下はその増加ぶりです。
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fallen-angel-2020a.jpg
リーマンショックの後は、半年から 1年くらいかけて、
ジャンク債が急増しているところを見ますと、
今後さらに、このアメリカの「フォーリン・エンジェル」は
急激に増加していくと見られます。
フォーリン・エンジェル企業は、破綻する可能性がかなり高いわけですが、
これからますます、これら、つまり、
・失業者
・破綻する 企業
が増えていくことは避けられない情勢です。
このような状態を経験する人たちが、アメリカだけで数千万人いる
ということで、世界全体では、そのような人たちが
数億人出てくると思われる中で、今後、
「人々が海外旅行に 殺到する」という状態に、
そう簡単に戻るとは思えないのです。
先ほどのジャンク債の急増を見ていますと、
徐々に回復していくというよりは、むしろ、
「半年、１年と時間が経つにつれて、その影響は、
回復どころか さらに大きくなっていく」
のではないかとも思われます。
このロックダウン・パニックは、さまざまな業態に影響を与えていますが、
皮肉なことに、最も影響を受けている業態のひとつが、
「マスメディア」
です。
☆ほとんどのマスコミが 消滅する日
日本の場合は まだそれほどでもないのかもしれないですが、
アメリカでは、最もひどい影響を受けているのが、
・新聞社
・ラジオ局
となっていて、次に テレビ局 が続きます。
それらのマスコミのほとんどは、政府によるロックダウン後にも、
それに反対の立場を表明せずに、むしろ、ロックダウン政策を
後押ししていましたが、それは結局 「自らの首を絞める」
という形で巡ってきています。
英ガーディアンは、「アメリカで倒産、発行停止になる新聞社の数は
数百になる見通し」と伝えています。
状況は、ガーディアンのあるイギリスでも同じです。
ロックダウンは、結局、「数百以上の マスメディア媒体を
消滅させて完結する」ということになるようです。
世界全体では、さらに多くマスコミは消えていくと思われます。
時間的には 欧米に少し遅れるでしょうけれど、
日本のマスメディアも、基本的には同じことになる と思われます。
英ガーディアンの記事をご紹介して締めさせていただきます。
新型コロナウイルスに大打撃を与えられているアメリカの新聞社は
「絶滅レベル」の危機に直面している
US newspapers face 'extinction-level' crisis as Covid-19 hits hard
Guardian 2020/04/09
アメリカ中のジャーナリストたちが新型コロナウイルスの影響を
報じようと努力している中で、彼らジャーナリストたちは同時に
苦々しい皮肉と直面している。
彼らメディアの報道への需要が急増するにつれて、
そのメディアたちに資金を供給する ビジネスモデルの衰退が
破滅的に加速しているのだ。
新型コロナウイルスの壊滅的な感染拡大は、
現在、読者たちにとって最大のストーリーであり、
ほとんどの新聞やニュースサイトにとって、
新型コロナウイルスに関しての記事は、
記録的な数の読者を 引き付けてきた。
ところが、この新型ウイルスは、新聞の売り上げを
記録的に上げると同時に、多くのジャーナリストたちが
解雇されるという事態を引き起こしてもいるのだ。
今後、アメリカの報道媒体のうちの
「数百」が終わりを告げる可能性がある。
ロックダウンにより、多くの企業や店舗が多数の従業員たちを
解雇することによる 経済的閉鎖を行ったことをきっかけに、
アメリカ中の報道メディアは、広告の大幅な減少に見舞われている。
一部のアメリカの新聞は、需要が最も高いのにも関わらず、
紙媒体の新聞の印刷を停止し、脆弱なデジタルのみの報道に戻っている。
新型コロナウイルスの経済的影響により、
企業が支出を厳しく削減しているため、
新聞での広告の減少は急速だ。
ジャーナリズム業界にとって、その影響は、
ほとんど瞬間的に起きたことだった。
コロナウイルスに最も苦しんでいる州の 1つである
米ルイジアナ州のタイムズ・ピカユーン紙と
アドボケート紙は、400名のスタッフの 10％ を一時帰休とし、
残りの社員を週 4日間の勤務体制に切り替えた。
オハイオ州の日刊紙プレイン・ディーラー紙は、
報道編集室の 22人のスタッフを解雇した。
ワシントン州シアトルでは、週間のストレンジャー紙が
発行を一時停止し、18人の従業員を解雇した。
フロリダ州最大の新聞であるタンパ・ベイ・タイムズ紙は、
新型コロナウイルスのために、100万ドル（1億円）相当の
広告を失った。その後、タンパ・ベイ・タイムズ紙は、
日刊から週 2回発行に切り替えることを余儀なくされた。
タンパ・ベイ・タイムズ紙の CEO は、
将来的に通常業務を再開することを望んでいる と語っている。
しかし、専門家たちの中には、多くの新聞メディアが
通常の状態に戻ることを確信していない人たちもいる。
なお、これはアメリカの話題ですが、
問題の中心にあるのは、広告の減少による「収益の低下」ですので、
基本的には「ロックダウンをしたすべての国で起きること」
だと言えます。
アメリカでは、他にもラジオ局が壊滅的になっているそうで、
理由としては、ラジオは「基本的に車の中で聞くもの」だそうで、
ロックダウンにより、車で外出する人が減り、
「聞く人が極端に減少してしまった」ためです。
日本でも、景況感がさらにひどくなった場合は、
新聞、ラジオ、さらにテレビ局も淘汰されていく
と思われます。 日本のテレビ局は、リーマンショック程度の不況でも
非常に収益を悪化させていましたので、ロックダウン・パニックには
耐えられない局が多くなりそうにも思います。
そして、次は「あらゆるインターネット・サービス」に
影響は及ぶと見られ、そこに至るのに何年かかるかは
わからないですが、結局、
「差別なく すべてを破壊したところで 止まる」ということになりそうで、
これはパンデミックと一緒です。
パンデミックというのは、「免疫を持たない人に
差別なくすべてが感染したところで 終わる」ものであり、
それまではパンデミックは終わらないということでもありますが、
破綻の連鎖も似たものとなる可能性 が高そうです。
そのような激しい影響を残したロックダウンは、
そろそろ各国で開始２ヶ月に近づきますが、
ロックダウンをおこなっている国はいまだに以下のような状態で、
泥沼です。
2020年5月7日の感染者数上位の状況
▼https://indeep.jp/wp-content/uploads/2020/05/
css-0507-2020.jpg
アメリカやイギリスは 「感染者と死者数の加速化」
がさらに進行しています。
その理由は、今回の記事の最初のほうに書きました通りで、
隔離と孤立は 必ず状況を悪化させます。
人間に関係する 真の科学を無視したから
このようになっている としか思えません。
Gauguin、三枚目、
「The_White_horse」です。
あり得るね、
◆https://blog.goo.ne.jp/itagaki-eiken/e/8095b8aff645c4194ce62d43514e633c
板垣英憲 2020年05月07日
◎東京郊外の大企業社員が 風俗・歓楽街で 多数感染し
３千人が自宅待機、大企業幹部たちは 銀座や六本木に繰り出して
経路不明の 市中感染を広げていた
◆〔特別情報１〕
これは歓楽街に精通した ジヤーナリストのトップ情報である。
都心の歓楽街のバーやクラブのほとんどの店に
コロナウイルスが入っていった。
渋谷、新宿、赤坂、六本木だけで、既に５千人以上人が
コロナウイルスに感染しているだろう。
このため東京郊外の大企業Ｔ社の ３千人もの社員が
自宅待機になっているという。
Ｔ社社員は、みんな東京郊外の某駅の歓楽街に行って
感染者が多数でている。その地域の風俗・歓楽街は、
すごいことになっている。
ソープランドからオッパイパブといった風俗の常連客は
ほとんどがＴ社の社員がメインで、続いて、Ｎ社、Ｓ社と続く。
とにかくＴ社がすごい。
しかもＴ社の工場長が、社員に風俗は某駅に行けといって、
それでみんな一気に感染した。
しかも、その幹部たちが、銀座や六本木に繰り出してさらに
コロナを持ち込み、さらにすごいことになった。
その銀座や六本木に出入りしていた経済人がどれだけいるか。
企業の幹部連中は女遊びばっかりしているから、
銀座のクラブのほとんどの店のホステスや黒服スタッフまで
感染が広がった。このなかにはクラブのホステスを愛人にしている人も
たくさんいるという。隠しているけれども、店側も客も、
みんなコロナに感染している。
↑
超過密都市 東京 ということ。
その傾向を 過疎の 地方に 持ち込んで ど～するんだよ？