画は佐伯 俊男（さえき としお）
昭和20年(1945年)生まれ。 絵師。 http://toshiosaeki.com/
1970年、平凡パンチでデビューを飾り、初の画集を出版、パリで個展を開催。
江戸の浮世絵美学とポップアートを織り交ぜ、性描写、ホラー、ユーモアなどが交錯する
人間模様を色鮮やかに描く。画風、画法、思想において他の追随を許さない力強い独自性が、
国内外で、また世代を問わず高い評価を得ている。 作
「題不詳、怪奇と幻想其ノ壹」です。(合成しました)
☆晴れ、涼しく楽になりました。
百鬼夜行と魑魅魍魎の世界ですが、裏は見えますよｗ
◆http://yamame30.blog103.fc2.com/blog-entry-347.html
【稗史（はいし）倭人伝】2012/09/22(土)
◎野田圧勝…民主党の悲惨な現状
民主党代表選は野田佳彦の圧勝であった。
悪逆非道の限りを尽くす野田が圧勝とは！
これでこの政党の正体が誰の目にも明らかになった。
Better the devil you know than the devil you don't.
（知らない悪魔より知ってる悪魔）
投票結果からは、民主党の無惨な現状が見えてくる。
次は自民党。
どんな茶番をみることになるのやら。
◆http://blog.goo.ne.jp/tarutaru22/e/0100d39fb53456ef6bd13ef51aabfb50
暗黒夜考〜崩壊しつつある日本を考える〜 2012年09月22日
◎民主党「２０３０年代 原発ゼロ社会」断念劇の”カラクリ”
〜全ては海を渡った２人の売国奴からはじまった
民主党が一旦掲げた「２０３０年原発ゼロ社会」の実現をあっさり断念したことに
驚きと呆れの念を感じた方が多いことであろう。
いま思えば、その”分岐点”は「9月13日」であろう。
その日に何が起きたかと言えば、アーミテージ・ナイと共に日本を操る
マイケル・グリーンの”下僕たる”前原誠司と長島昭久がアメリカから呼び出しを受けて渡米し、
世界の”原発利権”を牛耳る胴元連中らに極めて強い”恫喝”を受けたのである。
即ち、野田・民主党が「２０３０年原発ゼロ社会」の実現をスローガンとして掲げたことに対し、
日本における大きな”利権” ”飯の種”を失うこととなる ”原発利権”を司る連中どもが激しく怒り、
そのスローガンを即刻撤回するように命じられたということである。
以下の日経新聞・東京新聞記事では、長島昭久と前原誠司が
“2030年代原発ゼロ”の説明・報告に渡米し、アメリカ政府に懸念を示されたという
”表面的”な事実が淡々と綴られているのみであり、小生の知る限り、
他にもこれを深く追求・追跡する記事は皆無であった。
しかし、翌日の9/14になると”空気は一変”、読売新聞記事に書かれているように、
アメリカのみならず、原子力産業に纏わる”利権”でぼろ儲けをしてきた英仏両国によって、
「日本の電力インフラを考えると合理性が見いだせない」
「核拡散防止の観点から、国際社会への責任放棄になる」といった尤もらしいイチャモンが続出し、
野田・民主党が一旦掲げた「原発ゼロ社会」の実現に対し、事実上の「ＮＯ！」が突き尽きられたのである。
余程その”恫喝”が激しいものだったのか、更にその翌 15日には、
”嘘つき”枝野幸男がそれまでの「原発ゼロ」方針を反故にするかのように
「建設中の３基の原発の扱いについて、既に設置許可の出ている原発は新増設とはみなさず、
これまで通り建設継続を認める」という”トンでも”発言をしたのである。
これを受けて、大手マスゴミやネット上では「またブレた」とする枝野・政権批判の声が多数発せられたが、
”事の真相”は「ブレた」という次元の話ではなく、
野田内閣の面々が世界の「原子力エネルギー」を牛耳る連中から”命の恫喝”を受けたというのが個人的見解である。
同じく15日からは、以下の産経新聞にあるように「原発ゼロで電気代が２倍に」といった
大手マスゴミによる偏向報道のオンパレードとなったことも、
「米英仏３国」の原発推進派より発動されたことは想像に難くないところであろう。
そして極めつけは、18日に平野博文・文科相による”悪夢の破壊兵器”たる
「もんじゅ」（＝核燃サイクル）の継続宣言であろう。
「２０３０年代に原発ゼロ」と言ってから僅か半月程の間に、
「原発新増設の容認」「核燃サイクルの継続」といった”真逆”のコメントを発するするなど
”無茶苦茶”であると共に尋常ではない話である。
しかし、それと同時に、そんな”無茶苦茶”で”尋常ではない”話を具現化してしまうぐらいに、
「原発推進派」の巻き返しは猛烈なものであり、全く油断ならないものであると言えよう。
１つ１つの事象はただの「点」にしか見えないが、実はこれらの「点」が一本の「線」で繋がっているということである。
更にここに”時間軸”を加えて物事を眺めると、「点」⇒「線」が「面」的に広がることが実感されることであろう。
という訳で、民主党「２０３０年代 原発ゼロ社会」断念劇は、
「9月13日の長島昭久・前原誠司の訪米からすべてがはじまった」というのがその”カラクリ”というお話である。
（あくまで個人的な仮説であり、妄想である。念のため）
佐伯 俊男、二枚目、
![]()
「題不詳、怪奇と幻想其ノ貳」です。(合成しました)
厄災の元凶、ダメリカ、
◆http://www.bllackz.com/2012/09/blog-post_21.html
Darkness 2012年9月21日金曜日
◎世界中で戦争が起きるのを、アメリカが心から待ち望む理由
イスラム教徒を挑発し、世界中で暴力事件が引き起こされるように
「画策されている」ことに気がついているだろうか。
まず最初に、得体の知れない誰かが作ったイスラム侮辱映画が中東に紹介された。
これで全イスラム国家で怒りの渦が巻き上がり、リビアのアメリカ大使が殺された。
この騒ぎが収まっていないのに、2012年９月19日にはフランスがイスラムを風刺するマンガを雑誌に掲載して、
「これは表現の自由だ」とうそぶいた。これによって、わざわざイスラムの人々の怒りを増長させた。
さらに９月24日から、ニューヨークの地下鉄でイスラム批判の広告が掲載されることが発表された。
その広告はこのように書かれているのだという。
「文明人と野蛮人との戦いでは、文明人を支持せよ。イスラエルを支持し、ジハードを打倒せよ」
☆「アラブの春」の正体は？
最初のイスラム侮辱映画だけでも世界中のイスラム国家で反米デモが勃発して星条旗が焼かれ、
リビアのアメリカ大使が殺されている。
フランスの風刺マンガでは、21日には20ヶ国に駐在する大使館を急遽閉鎖して
フランス学校を休校とする措置を取っている。
そんな中で、９月24日にはニューヨーク地下鉄で反イスラム広告が掲載されるというのだから、
これは欧米がイスラムを「煽っている」「挑発している」と見てもいい。
バラバラに起きているように見えるが、バラバラではない。
欧米は明確にイスラムそのものを「敵」として照準を合わせ、対立構造ができるように画策している。
わざと憎悪を煽って、敵対する方向に向かわせている。
欧米は敵を求めており、イスラムを敵にするという明確な決意があるということだ。
2011年１月から起きている中東・北アフリカでのアラブ圏の「アラブの春」の正体は
１年経って見ると中東の秩序破壊であったことが明確になっている。
新しい民主政権を樹立することが目的であったのではなく、
中東アラブ圏を大混乱に陥れることが目的だったように見える。
中東を大混乱させて、次にどうするのか。
その次が、今、やっと見えてきた。
今度は欧米がイスラム蔑視を突きつけて憎悪が欧米に向くように仕掛け、
イスラムがかつてのソ連のようになっていくことを望んでいる。
世界はイスラムと欧米で二分化される。
そうなると、互いに軍拡運動が広まり、欧米の軍産複合体が大儲けすることができる。
☆両方に武器弾薬を売ることができるようになる
それだけではない。東アジアにも同じ紛争の芽が仕掛けられていることが分かる。
中国の反日デモは、日当をもらった人たちが集まり、
公安の指示のもとに略奪や放火を仕掛けていたことが判明している。
尖閣諸島沖に向かった1000隻の漁船も、やはり当局からカネをもらっていたことが判明し、
これは中国当局が仕掛けていることが明らかになった。
そして、頃合いを見て、アメリカのバネッタ国防長官がやってきて日本にこう言った。
「アメリカは中立の立場だ」
そのあと、この男は中国に行って習近平に満面の笑みを浮かべてこう言った。
「米国と中国が世界でもっとも重要な２国間関係を確立することだ」
分かるだろうか。
表向きでは「日中関係に懸念」と言いながら、対立を仲裁するわけでもなく、
アメリカはこれに対して手出しはしないと言っているのである。
日中は歴史的に相互憎悪の渦巻く地域だが、ここでアメリカは日本と中国の両方のパートナーでいるということを示した。
憎悪と対立を解決しないで中立だと言って、両方の政権と緊密な関係を持つのはどういう理由があるのか。
もちろん、理由はひとつしかない。欧米とイスラム国家の対立と同じ構図だ。
東アジアは中国・韓国と日本で二分化される。
そうすると、アメリカの軍産複合体は、この両方に武器弾薬を売ることができるようになるのである。
戦争が始まればどうなるのか。 双方が武器弾薬を大量消費するのだから、大儲けになる。
アメリカは経済的に立ち直る可能性すらも考えられる。
☆憎しみが、彼らのビジネス
アメリカは世界でも軍事費が突出した国家であることは誰もが知っているが、
その意味を考えたことがあるだろうか。
それは、多くのアメリカ人が軍事産業に従事しているということである。
兵士だけが軍事産業の一員ではない。兵士が使う武器、車、戦闘機、戦車、それを統括する司令部の制御装置、
すべてに莫大な企業が関わっており、それらを製造している。
兵器産業は莫大な人間を雇用し、多くのアメリカ人がそれによって生計を成り立たせている。
戦争が起きなければ、雇用は維持できない。
逆に、中東でも東アジアでも戦争が起きて武器弾薬が湯水のように消費されれば、
アメリカの雇用問題は一挙に解決する。
アメリカは1930年代に未曾有の大恐慌に突入して、失業者の群れが大地をさまようような悲惨な時代になったが、
現在のアメリカの失業者はそれに匹敵する事態となっているのである。
1930年代の大恐慌からアメリカを救ったのは、ルーズベルト大統領のニューディール政策ではない。
それは第二次世界大戦だった。
アメリカはそれに参戦し、国民を軍需産業に吸収して、莫大な失業者を雇用し、国を立て直したのである。
アメリカの軍事産業はボーイング社、ロッキード社、レイセオン社の３社だけではない。
上場している企業だけでも、ノースロップ・グラマン、ハネウェル、ゼネラル・ダイナミックス、
ロックウェル・コリンズ、LLLと、枚挙に暇がないほどある。
その傘下にも莫大な子会社・関連会社がひしめき、さらに上場していない民間の軍事産業もひしめきあって存在している。
これらの企業がすべて、「次の戦争」を求めているのである。
だから、イスラム国家が欧米に大戦争を仕掛けてくるのをアメリカは待っている。
そして、早く日中韓が極限まで対立して武器弾薬を消費する事態になることを待っている。
アメリカだけでなく、軍需産業という存在そのものは、世界が憎悪で満ち溢れてくれないと生き残れない。
憎しみが、彼らのビジネスなのである。
佐伯 俊男、三枚目、
![]()
「題不詳、怪奇と幻想其ノ参」です。(合成しました)
はて、やや穿ち過ぎではないかねぇ？
◆http://blogs.yahoo.co.jp/hisa_yamamot/30496047.html
新ベンチャー革命 2012年9月21日
◎在日米軍オスプレイのウラ・ミッション：
日本の防衛のためではなく、日本を警戒監視するためか、昨日の友は今日の敵
より抜粋、
１．米中首脳握手：日本に代わって中国は米国のトモダチとなるのか
700兆円規模の対米債権をもつといわれる対米属国日本を除き、
中国はオモテムキ、世界最大の米ドル外貨保有国(2.5兆ドル規模＝200兆円規模)ですから、
米国政府は、中国を敵視することはできません。
したがって、米国連邦政府は米中関係を悪化させることはできません、当然ながら・・・。
２．親・米戦争屋といわれた習近平氏の対米姿勢はアンチ米戦争屋に豹変か
習近平氏は、現行の中国政府首脳との協議にて、米戦争屋の隠れエージェント・ヒラリー国務長官
との会談をドタキャンし（あるいはドタキャンさせられ）、アンチ戦争屋のパネッタ国防長官と会談したのです（注１）。
その行動から、習氏はネットでいわれていたような親・米戦争屋ではなく、アンチ米戦争屋としての姿勢を明確にしました。
この姿勢は、中国政府全体としての対米意思と一致しています。
そのことから、習近平・次期主席と胡錦濤・現主席は対米姿勢を一致させたことが判明します。
これは、米国政府の今後の対中外交の方向性を決める重要な事実とみなせます。
中国政府は、米国内の覇権構造変化をすでに知っているようで、当然ながら、
勝ち馬（欧米銀行屋）に乗ったということです。
この方向性は、今年11月の米大統領選にて民主党が勝っても、共和党が勝っても、変わらない流れであるような気がします。
３．日中関係の破壊工作を仕掛けたのは、やはり、窮鼠猫を噛む米戦争屋
中国での反日暴動沈静化後の今、再度、中国反日暴動事件を振り返ると、これを仕掛けたのは、
やはり、窮鼠猫を噛む米戦争屋である疑惑がいっそう、濃厚になりました。
米戦争屋の極東工作部隊は、中国にも多数の中国人工作員を泳がしており、中国内で反日扇動工作を実行する一方、
日本の悪徳ペンタゴン勢力（石原都知事含む）を動員して、対中挑発を誘導したと思われます。
その目的は日中の緊張激化から日中戦争への発展シナリオ実現です。
このシナリオを胡錦濤・現政権は絶対に許さないでしょうが、習近平氏も胡錦濤氏に同意したということです。
４．米国戦争屋の誤算：習近平氏が米戦争屋から距離を置いたこと
9月初頭まで、上記の米戦争屋の仕掛ける日中対立激化シナリオは計画通りに進んでいたと思われます、
ところが、対中工作において、米戦争屋に誤算が生じました、それは、
習氏が、親・戦争屋ではなく、胡錦濤・現政権（アンチ戦争屋）の側に立ち位置を豹変させた（orさせられた？）
というハプニングです。
この豹変に絡んで、習氏が中国内の米戦争屋工作員（中国人）から、狙われる危険が生じたため、
一時、行方不明となったのではないでしょうか。
9月初頭に行方不明となった習氏の安否に関する憶測が乱れ飛んだのですが、
その発信源は、中国内の米戦争屋工作員のようです。
米戦争屋は、当初、オバマ政権内の隠れ米戦争屋エージェントであるヒラリー国務長官と
習近平氏を引き会わせようとしたのですが、胡錦濤・現政権がそれを阻止した可能性があります。
習氏も現政権の強い意思に従ったのでしょう。
５．米戦争屋、メンツ丸つぶれ
米戦争屋は、頼みの習近平氏に寝返られて、対中外交主導権を失ったのです。
そして、アンチ戦争屋のパネッタ国防長官が米国の対中外交の主役に躍り出たわけです。
米戦争屋の不覚、それは、パネッタ長官が中国にすり寄って、あろうことか、
リムパック2014に中国を招待してしまったことです(注１)。
これによって、米戦争屋の極東戦略（中国を仮想敵国とすること）が根底から崩されたわけです。
６．在日米軍のミッションが変わる？
上記、パネッタ国防長官の行動は、米国防総省軍人（伝統的保守層）のコンセンサスを得た上のものでしょう。
ここで断っておきますと、米国防総省軍人の主流は、9.11事件を仕掛けた米戦争屋内過激派ネオコンとは一線を画しています。
11月、オバマが再選されれば、この方向に行くのは間違いありませんが、ロムニーが大統領になっても、
米国防総省の極東戦略は基本的に大きく変わらないような気がします。
なぜなら、ロムニーの出自・モルモン教本拠地ユタ州人脈は、伝統的国防総省人脈につながるといわれているからです（注２）。
パネッタ長官の対中外交の結果、日本にいったい、何が起きるでしょうか、
それは、在日米軍のミッション(使命)が変わるということです。
具体的には、在日米軍のミッションにおいて、日本を防衛するというミッションの重要性が大きく下がります、
そして、中国の要求に従って、日本の軍事大国化を阻止するというウラ・ミッションの比重が高まるということです。
日本を防衛することを建前とする日米安保のウラ・ミッションは元々、
日本単独での軍事大国化を阻止することにあったわけです、
そのことは、筆者の日米安保の『檻と柵論』にて説明できますが、
二枚舌外交官・キッシンジャーの回想録にも触れられています（注３）。
米国が極東において何をすれば、中国が喜ぶか、それは何よりも増して“日本の軍事大国化を阻止すること”です。
そのように分析すると、在日米軍オスプレイが日本中を飛び回るという計画は、単に、
オスプレイの飛行訓練のみならず、日本に対する警戒監視のためということになります。
それをもっとも喜ぶのは、中国と韓国と北朝鮮ということになります。
本件に関して、自民・民主の親米右翼、日米安保マフィア、ネットウヨ、そして、
米戦争屋の言いなりとなってきた悪徳ペンタゴン・マスコミのみなさんは、どうお考えでしょうか。
最後に一言、米国戦争屋の口癖、それは“昨日の友は今日の敵”（注４）です。
↑
ダメリカの戦争屋も銀行屋も、ともにはなから、「敵」だからねぇ。
「友」だったことなどかってないと思うが、タカリ毟りの対象ではあってもさ。
原爆投下を正当化して何ら反省も無き奴らが「友」であるわけがない。
３.１１テロも奴らなのだから。
昭和20年(1945年)生まれ。 絵師。 http://toshiosaeki.com/
1970年、平凡パンチでデビューを飾り、初の画集を出版、パリで個展を開催。
江戸の浮世絵美学とポップアートを織り交ぜ、性描写、ホラー、ユーモアなどが交錯する
人間模様を色鮮やかに描く。画風、画法、思想において他の追随を許さない力強い独自性が、
国内外で、また世代を問わず高い評価を得ている。 作
「題不詳、怪奇と幻想其ノ壹」です。(合成しました)
☆晴れ、涼しく楽になりました。
百鬼夜行と魑魅魍魎の世界ですが、裏は見えますよｗ
◆http://yamame30.blog103.fc2.com/blog-entry-347.html
【稗史（はいし）倭人伝】2012/09/22(土)
◎野田圧勝…民主党の悲惨な現状
民主党代表選は野田佳彦の圧勝であった。
悪逆非道の限りを尽くす野田が圧勝とは！
これでこの政党の正体が誰の目にも明らかになった。
Better the devil you know than the devil you don't.
（知らない悪魔より知ってる悪魔）
投票結果からは、民主党の無惨な現状が見えてくる。
次は自民党。
どんな茶番をみることになるのやら。
◆http://blog.goo.ne.jp/tarutaru22/e/0100d39fb53456ef6bd13ef51aabfb50
暗黒夜考〜崩壊しつつある日本を考える〜 2012年09月22日
◎民主党「２０３０年代 原発ゼロ社会」断念劇の”カラクリ”
〜全ては海を渡った２人の売国奴からはじまった
民主党が一旦掲げた「２０３０年原発ゼロ社会」の実現をあっさり断念したことに
驚きと呆れの念を感じた方が多いことであろう。
いま思えば、その”分岐点”は「9月13日」であろう。
その日に何が起きたかと言えば、アーミテージ・ナイと共に日本を操る
マイケル・グリーンの”下僕たる”前原誠司と長島昭久がアメリカから呼び出しを受けて渡米し、
世界の”原発利権”を牛耳る胴元連中らに極めて強い”恫喝”を受けたのである。
即ち、野田・民主党が「２０３０年原発ゼロ社会」の実現をスローガンとして掲げたことに対し、
日本における大きな”利権” ”飯の種”を失うこととなる ”原発利権”を司る連中どもが激しく怒り、
そのスローガンを即刻撤回するように命じられたということである。
以下の日経新聞・東京新聞記事では、長島昭久と前原誠司が
“2030年代原発ゼロ”の説明・報告に渡米し、アメリカ政府に懸念を示されたという
”表面的”な事実が淡々と綴られているのみであり、小生の知る限り、
他にもこれを深く追求・追跡する記事は皆無であった。
しかし、翌日の9/14になると”空気は一変”、読売新聞記事に書かれているように、
アメリカのみならず、原子力産業に纏わる”利権”でぼろ儲けをしてきた英仏両国によって、
「日本の電力インフラを考えると合理性が見いだせない」
「核拡散防止の観点から、国際社会への責任放棄になる」といった尤もらしいイチャモンが続出し、
野田・民主党が一旦掲げた「原発ゼロ社会」の実現に対し、事実上の「ＮＯ！」が突き尽きられたのである。
余程その”恫喝”が激しいものだったのか、更にその翌 15日には、
”嘘つき”枝野幸男がそれまでの「原発ゼロ」方針を反故にするかのように
「建設中の３基の原発の扱いについて、既に設置許可の出ている原発は新増設とはみなさず、
これまで通り建設継続を認める」という”トンでも”発言をしたのである。
これを受けて、大手マスゴミやネット上では「またブレた」とする枝野・政権批判の声が多数発せられたが、
”事の真相”は「ブレた」という次元の話ではなく、
野田内閣の面々が世界の「原子力エネルギー」を牛耳る連中から”命の恫喝”を受けたというのが個人的見解である。
同じく15日からは、以下の産経新聞にあるように「原発ゼロで電気代が２倍に」といった
大手マスゴミによる偏向報道のオンパレードとなったことも、
「米英仏３国」の原発推進派より発動されたことは想像に難くないところであろう。
そして極めつけは、18日に平野博文・文科相による”悪夢の破壊兵器”たる
「もんじゅ」（＝核燃サイクル）の継続宣言であろう。
「２０３０年代に原発ゼロ」と言ってから僅か半月程の間に、
「原発新増設の容認」「核燃サイクルの継続」といった”真逆”のコメントを発するするなど
”無茶苦茶”であると共に尋常ではない話である。
しかし、それと同時に、そんな”無茶苦茶”で”尋常ではない”話を具現化してしまうぐらいに、
「原発推進派」の巻き返しは猛烈なものであり、全く油断ならないものであると言えよう。
１つ１つの事象はただの「点」にしか見えないが、実はこれらの「点」が一本の「線」で繋がっているということである。
更にここに”時間軸”を加えて物事を眺めると、「点」⇒「線」が「面」的に広がることが実感されることであろう。
という訳で、民主党「２０３０年代 原発ゼロ社会」断念劇は、
「9月13日の長島昭久・前原誠司の訪米からすべてがはじまった」というのがその”カラクリ”というお話である。
（あくまで個人的な仮説であり、妄想である。念のため）
佐伯 俊男、二枚目、
「題不詳、怪奇と幻想其ノ貳」です。(合成しました)
厄災の元凶、ダメリカ、
◆http://www.bllackz.com/2012/09/blog-post_21.html
Darkness 2012年9月21日金曜日
◎世界中で戦争が起きるのを、アメリカが心から待ち望む理由
イスラム教徒を挑発し、世界中で暴力事件が引き起こされるように
「画策されている」ことに気がついているだろうか。
まず最初に、得体の知れない誰かが作ったイスラム侮辱映画が中東に紹介された。
これで全イスラム国家で怒りの渦が巻き上がり、リビアのアメリカ大使が殺された。
この騒ぎが収まっていないのに、2012年９月19日にはフランスがイスラムを風刺するマンガを雑誌に掲載して、
「これは表現の自由だ」とうそぶいた。これによって、わざわざイスラムの人々の怒りを増長させた。
さらに９月24日から、ニューヨークの地下鉄でイスラム批判の広告が掲載されることが発表された。
その広告はこのように書かれているのだという。
「文明人と野蛮人との戦いでは、文明人を支持せよ。イスラエルを支持し、ジハードを打倒せよ」
☆「アラブの春」の正体は？
最初のイスラム侮辱映画だけでも世界中のイスラム国家で反米デモが勃発して星条旗が焼かれ、
リビアのアメリカ大使が殺されている。
フランスの風刺マンガでは、21日には20ヶ国に駐在する大使館を急遽閉鎖して
フランス学校を休校とする措置を取っている。
そんな中で、９月24日にはニューヨーク地下鉄で反イスラム広告が掲載されるというのだから、
これは欧米がイスラムを「煽っている」「挑発している」と見てもいい。
バラバラに起きているように見えるが、バラバラではない。
欧米は明確にイスラムそのものを「敵」として照準を合わせ、対立構造ができるように画策している。
わざと憎悪を煽って、敵対する方向に向かわせている。
欧米は敵を求めており、イスラムを敵にするという明確な決意があるということだ。
2011年１月から起きている中東・北アフリカでのアラブ圏の「アラブの春」の正体は
１年経って見ると中東の秩序破壊であったことが明確になっている。
新しい民主政権を樹立することが目的であったのではなく、
中東アラブ圏を大混乱に陥れることが目的だったように見える。
中東を大混乱させて、次にどうするのか。
その次が、今、やっと見えてきた。
今度は欧米がイスラム蔑視を突きつけて憎悪が欧米に向くように仕掛け、
イスラムがかつてのソ連のようになっていくことを望んでいる。
世界はイスラムと欧米で二分化される。
そうなると、互いに軍拡運動が広まり、欧米の軍産複合体が大儲けすることができる。
☆両方に武器弾薬を売ることができるようになる
それだけではない。東アジアにも同じ紛争の芽が仕掛けられていることが分かる。
中国の反日デモは、日当をもらった人たちが集まり、
公安の指示のもとに略奪や放火を仕掛けていたことが判明している。
尖閣諸島沖に向かった1000隻の漁船も、やはり当局からカネをもらっていたことが判明し、
これは中国当局が仕掛けていることが明らかになった。
そして、頃合いを見て、アメリカのバネッタ国防長官がやってきて日本にこう言った。
「アメリカは中立の立場だ」
そのあと、この男は中国に行って習近平に満面の笑みを浮かべてこう言った。
「米国と中国が世界でもっとも重要な２国間関係を確立することだ」
分かるだろうか。
表向きでは「日中関係に懸念」と言いながら、対立を仲裁するわけでもなく、
アメリカはこれに対して手出しはしないと言っているのである。
日中は歴史的に相互憎悪の渦巻く地域だが、ここでアメリカは日本と中国の両方のパートナーでいるということを示した。
憎悪と対立を解決しないで中立だと言って、両方の政権と緊密な関係を持つのはどういう理由があるのか。
もちろん、理由はひとつしかない。欧米とイスラム国家の対立と同じ構図だ。
東アジアは中国・韓国と日本で二分化される。
そうすると、アメリカの軍産複合体は、この両方に武器弾薬を売ることができるようになるのである。
戦争が始まればどうなるのか。 双方が武器弾薬を大量消費するのだから、大儲けになる。
アメリカは経済的に立ち直る可能性すらも考えられる。
☆憎しみが、彼らのビジネス
アメリカは世界でも軍事費が突出した国家であることは誰もが知っているが、
その意味を考えたことがあるだろうか。
それは、多くのアメリカ人が軍事産業に従事しているということである。
兵士だけが軍事産業の一員ではない。兵士が使う武器、車、戦闘機、戦車、それを統括する司令部の制御装置、
すべてに莫大な企業が関わっており、それらを製造している。
兵器産業は莫大な人間を雇用し、多くのアメリカ人がそれによって生計を成り立たせている。
戦争が起きなければ、雇用は維持できない。
逆に、中東でも東アジアでも戦争が起きて武器弾薬が湯水のように消費されれば、
アメリカの雇用問題は一挙に解決する。
アメリカは1930年代に未曾有の大恐慌に突入して、失業者の群れが大地をさまようような悲惨な時代になったが、
現在のアメリカの失業者はそれに匹敵する事態となっているのである。
1930年代の大恐慌からアメリカを救ったのは、ルーズベルト大統領のニューディール政策ではない。
それは第二次世界大戦だった。
アメリカはそれに参戦し、国民を軍需産業に吸収して、莫大な失業者を雇用し、国を立て直したのである。
アメリカの軍事産業はボーイング社、ロッキード社、レイセオン社の３社だけではない。
上場している企業だけでも、ノースロップ・グラマン、ハネウェル、ゼネラル・ダイナミックス、
ロックウェル・コリンズ、LLLと、枚挙に暇がないほどある。
その傘下にも莫大な子会社・関連会社がひしめき、さらに上場していない民間の軍事産業もひしめきあって存在している。
これらの企業がすべて、「次の戦争」を求めているのである。
だから、イスラム国家が欧米に大戦争を仕掛けてくるのをアメリカは待っている。
そして、早く日中韓が極限まで対立して武器弾薬を消費する事態になることを待っている。
アメリカだけでなく、軍需産業という存在そのものは、世界が憎悪で満ち溢れてくれないと生き残れない。
憎しみが、彼らのビジネスなのである。
佐伯 俊男、三枚目、
「題不詳、怪奇と幻想其ノ参」です。(合成しました)
はて、やや穿ち過ぎではないかねぇ？
◆http://blogs.yahoo.co.jp/hisa_yamamot/30496047.html
新ベンチャー革命 2012年9月21日
◎在日米軍オスプレイのウラ・ミッション：
日本の防衛のためではなく、日本を警戒監視するためか、昨日の友は今日の敵
より抜粋、
１．米中首脳握手：日本に代わって中国は米国のトモダチとなるのか
700兆円規模の対米債権をもつといわれる対米属国日本を除き、
中国はオモテムキ、世界最大の米ドル外貨保有国(2.5兆ドル規模＝200兆円規模)ですから、
米国政府は、中国を敵視することはできません。
したがって、米国連邦政府は米中関係を悪化させることはできません、当然ながら・・・。
２．親・米戦争屋といわれた習近平氏の対米姿勢はアンチ米戦争屋に豹変か
習近平氏は、現行の中国政府首脳との協議にて、米戦争屋の隠れエージェント・ヒラリー国務長官
との会談をドタキャンし（あるいはドタキャンさせられ）、アンチ戦争屋のパネッタ国防長官と会談したのです（注１）。
その行動から、習氏はネットでいわれていたような親・米戦争屋ではなく、アンチ米戦争屋としての姿勢を明確にしました。
この姿勢は、中国政府全体としての対米意思と一致しています。
そのことから、習近平・次期主席と胡錦濤・現主席は対米姿勢を一致させたことが判明します。
これは、米国政府の今後の対中外交の方向性を決める重要な事実とみなせます。
中国政府は、米国内の覇権構造変化をすでに知っているようで、当然ながら、
勝ち馬（欧米銀行屋）に乗ったということです。
この方向性は、今年11月の米大統領選にて民主党が勝っても、共和党が勝っても、変わらない流れであるような気がします。
３．日中関係の破壊工作を仕掛けたのは、やはり、窮鼠猫を噛む米戦争屋
中国での反日暴動沈静化後の今、再度、中国反日暴動事件を振り返ると、これを仕掛けたのは、
やはり、窮鼠猫を噛む米戦争屋である疑惑がいっそう、濃厚になりました。
米戦争屋の極東工作部隊は、中国にも多数の中国人工作員を泳がしており、中国内で反日扇動工作を実行する一方、
日本の悪徳ペンタゴン勢力（石原都知事含む）を動員して、対中挑発を誘導したと思われます。
その目的は日中の緊張激化から日中戦争への発展シナリオ実現です。
このシナリオを胡錦濤・現政権は絶対に許さないでしょうが、習近平氏も胡錦濤氏に同意したということです。
４．米国戦争屋の誤算：習近平氏が米戦争屋から距離を置いたこと
9月初頭まで、上記の米戦争屋の仕掛ける日中対立激化シナリオは計画通りに進んでいたと思われます、
ところが、対中工作において、米戦争屋に誤算が生じました、それは、
習氏が、親・戦争屋ではなく、胡錦濤・現政権（アンチ戦争屋）の側に立ち位置を豹変させた（orさせられた？）
というハプニングです。
この豹変に絡んで、習氏が中国内の米戦争屋工作員（中国人）から、狙われる危険が生じたため、
一時、行方不明となったのではないでしょうか。
9月初頭に行方不明となった習氏の安否に関する憶測が乱れ飛んだのですが、
その発信源は、中国内の米戦争屋工作員のようです。
米戦争屋は、当初、オバマ政権内の隠れ米戦争屋エージェントであるヒラリー国務長官と
習近平氏を引き会わせようとしたのですが、胡錦濤・現政権がそれを阻止した可能性があります。
習氏も現政権の強い意思に従ったのでしょう。
５．米戦争屋、メンツ丸つぶれ
米戦争屋は、頼みの習近平氏に寝返られて、対中外交主導権を失ったのです。
そして、アンチ戦争屋のパネッタ国防長官が米国の対中外交の主役に躍り出たわけです。
米戦争屋の不覚、それは、パネッタ長官が中国にすり寄って、あろうことか、
リムパック2014に中国を招待してしまったことです(注１)。
これによって、米戦争屋の極東戦略（中国を仮想敵国とすること）が根底から崩されたわけです。
６．在日米軍のミッションが変わる？
上記、パネッタ国防長官の行動は、米国防総省軍人（伝統的保守層）のコンセンサスを得た上のものでしょう。
ここで断っておきますと、米国防総省軍人の主流は、9.11事件を仕掛けた米戦争屋内過激派ネオコンとは一線を画しています。
11月、オバマが再選されれば、この方向に行くのは間違いありませんが、ロムニーが大統領になっても、
米国防総省の極東戦略は基本的に大きく変わらないような気がします。
なぜなら、ロムニーの出自・モルモン教本拠地ユタ州人脈は、伝統的国防総省人脈につながるといわれているからです（注２）。
パネッタ長官の対中外交の結果、日本にいったい、何が起きるでしょうか、
それは、在日米軍のミッション(使命)が変わるということです。
具体的には、在日米軍のミッションにおいて、日本を防衛するというミッションの重要性が大きく下がります、
そして、中国の要求に従って、日本の軍事大国化を阻止するというウラ・ミッションの比重が高まるということです。
日本を防衛することを建前とする日米安保のウラ・ミッションは元々、
日本単独での軍事大国化を阻止することにあったわけです、
そのことは、筆者の日米安保の『檻と柵論』にて説明できますが、
二枚舌外交官・キッシンジャーの回想録にも触れられています（注３）。
米国が極東において何をすれば、中国が喜ぶか、それは何よりも増して“日本の軍事大国化を阻止すること”です。
そのように分析すると、在日米軍オスプレイが日本中を飛び回るという計画は、単に、
オスプレイの飛行訓練のみならず、日本に対する警戒監視のためということになります。
それをもっとも喜ぶのは、中国と韓国と北朝鮮ということになります。
本件に関して、自民・民主の親米右翼、日米安保マフィア、ネットウヨ、そして、
米戦争屋の言いなりとなってきた悪徳ペンタゴン・マスコミのみなさんは、どうお考えでしょうか。
最後に一言、米国戦争屋の口癖、それは“昨日の友は今日の敵”（注４）です。
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ダメリカの戦争屋も銀行屋も、ともにはなから、「敵」だからねぇ。
「友」だったことなどかってないと思うが、タカリ毟りの対象ではあってもさ。
原爆投下を正当化して何ら反省も無き奴らが「友」であるわけがない。
３.１１テロも奴らなのだから。