霜月にⅤ

　画は　葛飾 北斎　（葛飾 北齋）　かつしか ほくさい　

　宝暦10年（1760）?　～ 　嘉永2年(1849年）

　号は、葛飾 北齋、前北齋、戴斗、為一、
　　　　　　　 　　　　　　　　　　画狂老人、卍　など。　　　　　　　　作


　　「冨嶽三十六景　深川　万年橋下」です。


☆晴れ、冷え込む。


ＭＭＴは　「トンデモ理論」だそうです、

◆https://tanakanews.com/191028ubimmt.htm
田中　宇(さかい) ２０１９年１０月２８日 　
◎人類の暗い未来　への諸対策


この記事は「隠れ金融危機の悪化」の続きです。

前回の記事に書いたように、世界経済は今後いずれ
巨大な金融バブルが崩壊し、リーマン危機より深刻な
金融危機と大恐慌になっていく。

現在は巨大なバブルが崩壊する前の膨張した状態だが、
マスコミも金融界も崩壊寸前のバブルのことをほとんど語らないので、
多くの人がそれを知らない。

バブルがいつ崩壊するか不明だが、来年（２０２０年）から
金融危機や大不況になる　という予測が以前から出回っている。

トランプ米大統領は、来秋の大統領選まで　株価の高値を持たせて
好景気を演出し、再選につなげようとしているので、
来秋までは全力でバブルを維持するだろうが、
その後で金融危機になる可能性があり、
それが２０２０年崩壊説につながっているのかもしれない。

前回の記事に書いたように、バブル崩壊はすでに９月から
米銀行界のレポ市場（短期融資市場）の凍結のかたちで表れており、
今後崩壊感が払拭される可能性は低く、
いずれ崩壊が債券市場へと拡大し、本格的な金融危機になっていく可能性が高い。


今後いずれ　金融バブルが崩壊すると、世界の中央銀行や政府に
事態を延命・蘇生する余力がない
（すでにリーマン後の延命策で　使い果たしている）ので、
金融システムの崩壊と実体経済の不況が世界的にずっと続く。
崩壊や不況は１０－２０年続くかもしれない。

最近チリやエクアドル、アルゼンチンといった、経済の民営化を
徹底して進めてきた中南米の諸国で、経済社会の崩壊や反政府デモ、暴動などが
ひどくなっているが、
これは米国中心の世界の経済金融システムの崩壊の始まりとして、
システムの周縁にある対米従属的な新興市場諸国が先に崩れているものだ。
この傾向はずっと続く。

新興市場諸国でも、非米的な諸国は比較的崩壊していない
（レバノンやイラクなど中東諸国での　反政府デモの拡大は、米国から
イランなどへの　覇権意向と関連しており、中南米と事情が違う）。


世界不況が２０年も続くのは信じられないかもしれない。
だがよく考えると、たとえば日本は９０年代のバブル崩壊から３０年蘇生せず、
超低成長が続いている。

マイナス成長を粉飾して　プラス成長に見せかけるのは難しくない。
日本は事実上３０年間の不況である。

くそな専門家たちがそう言わず、人々が専門家を軽信しているだけだ。
２０年間の世界不況が起きても、人々がそう感じるかどうかは疑問だ。
人類の不感症をよそに、２０－３０年間の世界不況がこれから起こりうる。　


ＩＭＦ世銀は先日の年次総会で、これから全世界が同時に不況になっていく
という予測を発表した。リーマン危機後のような不況になるという。

ナショナル・ジオグラフィックは、これからの３０年間で
世界的に食糧難がひどくなり、最大で５０億人の人々が、
十分な食料と水を得られない状況になるという予測を発表している。

ＩＭＦ世銀もナショナル・ジオグラフィックも、エスタブ系の勢力だ。
「陰謀論者や左翼の　たわごと」ではない。
（最近はエスタブ系の方が　「たわごと」ばかり発しているが）


金融資産の多くを持っているのは大金持ちの層だが、
これからの金融崩壊で最も打撃を受けるのは、金持ちでなく貧乏人だ。
金融崩壊は　政府の財政破綻や　企業の倒産を引き起こす。
社会福祉や公的年金の機構がつぶれ、それに頼って生きてきた人々の生活
が破綻する。　企業の連鎖倒産によって失業が急増し、
中産階級の人々も生活難に陥って貧困層に転落する。

賢い大金持ちは金融崩壊をうまくヘッジするだろうから、
世の中の貧富格差はどの国でも今よりさらに急拡大していく。
そんな状態が　何年も、何十年も続く。


貧富格差の増大によって、現時点ですでに米国では４千万人が、
十分な食べ物を得られない貧困生活を送っている。
現在、米国はまだ「不況入り」しておらず、
金融バブルによって不況を隠せる状態だ。それなのに４千万人が飢えている。

今後、不況がもっと顕在化するころには、さらに大変な事態になる。
先進国のはずの米国ですら、こんな「第三世界」みたいな状態だ。
世界的に、人類の未来はとても暗い。


共和党系の右派シンクタンクであるナショナルインテレストも、
２０年後には米国の失業率が５０％になる　という予測を出している。
この話は目くらましを伴っている。
失業急増の原因は「金融バブルの大崩壊」でなく
「ＡＩや自動化の普及　によって」ということになっている。
ＡＩが世界の多くの人の仕事を奪っていく、
という未来像はすでに普及しており、もはや「常識」だろうが、
私から見るとこの話には金融バブル大崩壊が近いことを隠す
目くらましの要素が入っている。

９０年代以降、パソコンが普及してオフィス作業の効率化や自動化が進んだ時も、
世界的に失業の増加が予測されていたが、人類は何とか対応して仕事を作った。
ＡＩ化よりも　バブル大崩壊の方が、世界の雇用市場への打撃が大きい。


最近は「地球温暖化のせいで、失業や貧困が急増する」
という目くらましも盛んに行われている。
英国の中央銀行は最近「地球温暖化のせいで　突然の金融崩壊が起こりうる」
という「警告」を発した。

きたるべき金融崩壊は、中央銀行群が引き起こした　金融バブルの大膨張が原因だ。
地球温暖化と何の関係もないことは、英中銀自身が一番よく知っているはずだ。
こんな馬鹿げた話に騙される人が意外と多いのだろう。

いずれ書くつもりだが、温暖化人為説　は正しくない可能性が高い
ことがすでに結論づけられている。　インチキな話を軽信すべきでない。

ＡＩや温暖化、英中銀の「警告」など、これから起きる世界経済の
長く厳しい不況を　金融バブル崩壊のせいにしたくない　目くらましが
次々と出されてくるのは、従来の世界の覇権運営をしてきた
米国の上層部（軍産、金融界）が
「世界の金融システムが　巨大なバブル状態で、これから崩壊していく」
という現実を、人々に知られたくないからだろう。

すでに、大金融バブルの存在も、その崩壊開始も人々に知られないまま、
米レポ市場の崩壊に象徴される　「隠れ金融危機」が悪化している。
隠していた金融危機が顕在化すると危機がひどくなるので、
米上層部はできるだけ金融危機を隠したままにしておきたい。

世界不況が起きて世界の庶民の生活水準が劇的に低下し、
飢餓や暴動や秩序崩壊が発生するという見方は、
最近初めて発せられたものでない。

昨夏には米国の大学ＭＩＴが、コンピューターモデルによる予測と称して、
２０２０年に世界不況が起こり、その後２０４０年ごろにかけて
事態の悪化が進んで「文明の終わり」の状態になるという予測を発した。
「コンピューターモデルによる予測」が、客観的に見せかけたモデル製作者
による恣意的なものであることは、地球温暖化問題を見れば明白だ。

リーマン危機後、米連銀などが　バブル延命のＱＥを開始した０９年ごろの段階で、
すでに米上層部には、バブルが延命し切れなくなった時点で
厳しく長い世界不況になることが見えていたはずだ。

きたるべき世界不況は「完全雇用」を目標にしてきた
従来の世界経済のモデルの維持を不可能にする。

戦後の世界経済は、大量生産と大量消費を前提とし、
大量生産する鉱工業やサービス業が人々を　完全雇用に近い形で雇用し、
人々は、雇用主から支払われる賃金で消費して　大量消費を可能にし、
生産と消費で経済成長を持続するシステムになっていた。

仕事を見つけられない少数の人々は、失業保険や生活保護などの形で
お金を政府からもらうが、失業者や生活保護受給者は、
いずれ仕事を見つけて働く　ことを目標にすることを義務づけられ、
完全雇用が社会の目標になってきた。

このような完全雇用を目標とした経済システムは、
きたるべき長く厳しい世界不況の到来とともに達成不能になる。
世界の多くの企業は従来、大量生産・大量消費のシステムに不可欠な
完全雇用を目標とする体制に貢献するため、多くの従業員を雇用していた。

８０年代からの米英金融自由化によって債券金融システムが急拡大する中で、
この３０年間、米国中心の世界各国の企業は　低金利で資金調達し、
従業員を多めに雇っても利益が出る状態を続けた。

だが、金融危機を伴った長い世界不況になると、
商品の売れ行きが悪化した状態が続くとともに、調達金利が上がって
多くの企業が利益を出せなくなる。

この３０年間、企業も政府も金融バブル膨張の恩恵にあずかって儲けを出し、
財政赤字をあまり増やさずに政府を運営してきた。

今後の決定的なバブル崩壊は、これらの恩恵の恒久的な喪失となり、
企業も政府も経済破綻した状態になる。


北齋、二枚目、



「春興五十三駄之内　藤澤 平塚へ三里半」です。


先進諸国でも失業率が３０−５０％の状態が続き、
完全雇用の目標達成はどう見ても不可能になる。

失業者が多いと十分な消費ができない。
近年、先進諸国の経済は６０−７０％が国民の消費で成り立ってきた。

今後、失業者が急増するとマイナス成長が定着し、
大量生産・大量消費のシステムが破綻する。
この悪循環を防ぐには、これまでの完全雇用を目標とした体制をあきらめて
別のものに替えるしかない。
その「別のもの」として考案されている選択肢の一つが、
近年話題にされている「ユニバーサル・ベーシックインカム（UBI）」だろう。

ＵＢＩは、月に５百ドルとか千ドルといった定額のお金を、
国民の全世帯ないし全員　に配って生活費を支援する所得保障制度だ。
生活保護のように、収入の少ない世帯のみに配る制度とは違う。


生活保護の受給者は、役所から生活の立て直しを求められ続ける。
失業保険の受給者は、再雇用への努力を求められ続ける。
それらは戦後世界の「完全雇用・大量生産・大量消費」の経済システムに
合わせて作られた制度だった。

ＵＢＩは、そういった完全雇用との結びつきが取り払われている。
ＵＢＩのアイデアは大昔からあったが、近年急に世界的に取りざたされ、
欧州などで実験的に実施されている。

ＵＢＩが　近年急に再登場したのは、ＡＩや自動化の進展で
今後失業率が大幅に上がり、完全雇用の目標達成が不可能になり、
貧困層が急拡大すると予測されているからだ。

ＵＢＩは米欧で財界人たちにも支持されているが、
それは彼らが博愛の精神だからでなく、いずれ世界不況で完全雇用できなくなり、
大量消費の体制を維持するために　制度の改革が必要だからだ。

ＵＢＩに必要な資金は、政府の支出になる。
米国での試算では、成人の全国民に毎月千ドルずつ配る場合、
連邦政府の現在の歳出総額の７３％にあたる３兆ドルが毎年必要になる。

これは米政府の防衛・医療・教育の歳出を全部合わせた額より大きい。
米国のＧＤＰの１４％に当たる額だ。
こんな巨額の支出の財源を、どこから持ってくるのか。


それに対する回答の試みは、すでにいくつか出されている。
一つは、さいきん流行っている「経済理論」（のふりをした詐欺）である
「ＭＭＴ」だ。

これは「政府が国債を発行しすぎると　超インフレが起きて財政破綻する
という従来の考えは間違いだ。
政府はいくら財政赤字を増やしても　破綻しない。
だから政府は　無限に国債を発行して良い」という
「財政赤字　ノススメ」みたいな説である。

このＭＭＴをＵＢＩとつなげると「政府が財政赤字（国債発行）を急増させて
巨額資金を作り、それをＵＢＩで　国民にばらまき、
消費を下支えして　経済発展を維持するのがよい」という主張になる。

これから世界的に国債の金利がゼロやマイナスになっていきそうだが、
その状態が何年（何十年）も続けられるなら、
ＭＭＴは政府にとって魅力的な政策になる。

国債金利がゼロ以下なら、政府が無限に国債を発行しても利払いはゼロだからだ。
これはすでに日本で実践されている。

だが、私から見ると　ＭＭＴは「トンデモ理論」の一つだ。
財政赤字（国債発行）を増やし続けると、やがて国債（など債券）に対する信用
が失墜するバブル崩壊が起こり、
ゼロだったはずの金利が高騰するか、もしくは債券の買い手がつかなくなる。
米日など先進諸国はすでに国債など債券を発行しすぎており、
ＭＭＴをやらなくても「隠れ金融危機」が起きている。

ＭＭＴの理論を信じて　国債の巨額発行を開始すると、
数年内に債券危機が顕在化して金融システムが破綻する。
すでに起きている金融危機をうまいこと隠し続けられれば、
ＭＭＴをやっても１０年ぐらい持たせることはできるかもしれない。

だがどちらにせよ、ＭＭＴは　財政破綻にしかつながらず、
ＵＢＩの恒久的な財源になれない。

ＭＭＴを喧伝する米民主党左派の人々が　もう一つさかんに主張しているのが
「米政府が大金持ちの資産に課税し、その税収でＵＢＩを実施する」
ということだ。

米大統領選で民主党の現在の最有力候補であるエリザベス・ウォーレンらが、
大金持ちへの資産課税を公約として掲げている。
税金を取られる大金持ちの中からも、資産課税に賛成する動きがある。

大金持ちが資産課税に賛成する理由は博愛主義からでなく、
何らかの方法で大量消費を維持しないと　経済が維持できず、
自分たちと子孫が　今後儲けられなくなるからだ。

大金持ちから資産を没収して貧乏人に分配するのは、
ソ連など社会主義が好んだやり方だ。
米国の風土は　自由な経済体制を好む。　資産課税は米国的でない。

ＵＢＩの所得保障も社会主義的な考え方だ。
ＭＭＴも「大きな政府」の推進なので　米国（共和党）的でない。

それなのに米国で資産課税やＵＢＩやＭＭＴが堂々と語られているのは、
それを検討対象に入れないと、米国が戦後、世界的に作った
大量生産・大量消費の経済システムを維持できないからだ。

ＵＢＩやＭＭＴは、きたるべき　巨大なバブル崩壊後の　「人類の暗い　未来」
に対する対策　として考えられている。

これらは　今後しだいに顕著になっていくテーマになる。

今回の記事はまだ試論だ。



北齋、三枚目、



「假名手本忠臣藏　五段目」(恩愛の二つ玉)　です。



報道されぬ　支那情報、

◆http://blog.livedoor.jp/wisdomkeeper/archives/52046170.html
日本や世界や宇宙の動向　　2019年11月03日　
◎中国の銀行が　次々に破綻？


世界の国々の銀行が　経営悪化で苦しんでいます。

中国では　大手銀行が次々に破綻しています。

これまでは中国政府　銀行の破綻を隠蔽し　密かに国営化してきましたが、
もはやそれも　隠蔽することができなくなっているようです。

地方では　銀行が破綻寸前であることを
多くの市民が聞きつけ　取り付け騒ぎが起きているそうです。

中国でこのようなことがどこかで起きると
あっという間に　全国に広がりそうです。

今後も別の銀行が破綻寸前になると　騒ぎはさらに大きくなります。

中国政府が最も恐れていた暴動も　起きるかもしれません。

銀行が危ないのは中国だけではありません。

次に金融危機が起こると　世界中の銀行が危機に陥るのでしょう。

https://www.investmentwatchblog.com/global-banking-issues-
australia-china-lebanon-sweden-and-the-us-all-having-major-bank-
within-the-last-week/
　
（概要）

11月2日付け

世界の複数の国で　同時に銀行関連のニュースが流れています。

中国の地方では、突然取り付け騒ぎが起き、金融崩壊寸前です。


最初に包商銀行、次に錦州銀行、そして2ヵ月前に恒丰银行（Heng Feng Bank）

が密かに破綻し　密かに国営化されました。

そして現在、中国の大手銀行が　大量の不良債権で破綻寸前です。

しかし今回は、密かに破綻することが　できなくなっています。

現在、中国政府が最も恐れていた事態が起きています。

地方では銀行の前で　預金者らによる大規模デモが発生しており、

預金者らは　銀行の窓口に押し寄せ　お金を返せと要求し

取り付け騒ぎ　を引き起こしているのです。

木曜日に　地方の経営者ら、政界幹部、銀行幹部は

伊川県の洛陽郊外にある市中銀行（伊川県最大の伊川銀行）の前で

マイクを持って銀行を支えると宣言していますが、

その傍で笑みを浮かべた行員らが　テレビのカメラの前で現金を振りかざし

銀行にどれほどの現金があったのか　を示していました。

中国政府は　嘗てないほど必死に銀行の危機を隠蔽し

人民を安心させようとしていますが、この銀行は破綻寸前であり

銀行のトップは　窮地に陥っています。

WSJの報道によると、村人らから伊川銀行が破綻するという噂を聞いた

31歳のLi Xueさんは木曜日に3度目の試みとして

母親の老後の蓄えの数千元を引きだそうと　伊川銀行にやってきました。


（2018年の年次報告書の公開が遅れた　中国の銀行一覧）

▼https://zh-prod-1cc738ca-7d3b-4a72-b792-20bd8d8fa069.storage.googleapis.
　com/s3fs-public/inline-images/Chinese%20banks%20troubled_0.jpg


レバノンでは、複数の銀行が　5日間（就業日）連続で閉鎖しています。

レバノンのハリーリ首相が　大規模抗議デモの発端となっ

経済危機を緩和するために　金融部門から数十億ドルを拠出し

支援に充てるかどうかは不透明です。

首相が抗議者らに対し救済策を発表した翌日の火曜日に

大量の市民が街に繰り出し　レバノンを危機に陥らせた政治家らに抗議しました。

月曜日に首相は市民の前で　大臣や国会議員の報酬を半減し

中々進まなかった財政再建を行う　ことを約束していました。

中略

オーストラリアでは　コモンウェルス銀行が　技術的問題で

インターネットバンキング・サービスが一時的に停止しています。

これは2週間で2度目のサービス停止です。

その結果、顧客の5割以上が　サイトにアクセスできなくなりました。

銀行側はその日の午後には回復すると発表しました。


米国でも レポ市場（短期の資金取引を行う場　であるオープン市場）が

リーマンショック以来のトラブルに直面しています。

米国の景気も後退しており、経済刺激策として　マイナス金利を導入しています。


スウェーデンの中央銀行は、2008年直前のEWI早期警戒指標よりも

リスクが高いことを示しています。

Sveriges Riksbankのエコノミストによると、現在のスウェーデンの

金融システムは非常に脆弱であり　2008年の金融危機と同じ状態です。

▼https://i0.wp.com/nationandstate.com/wp-content/uploads/2019/10/
　2019-10-22-1.png?fit=866%2C554&ssl=1


マッキンジー社（米国の大手コンサルティング会社）の報告書よると、

次に金融危機が起こると　世界の銀行の半数は　生き残れないでしょう。

今、全世界の銀行は、末期状態に備えないなら、

次の金融危機で半数以上の銀行が　破綻のリスクを抱えています。

前回の金融危機から10年経った今、

再び金融業界は　経済循環の最終段階　に入りました。


以下省略




◆http://my.shadowcity.jp/2019/11/post-16660.html
ネットゲリラ　　(2019年11月 4日)
◎トンキン五輪失敗で　不動産価格　暴落


マラソンを見るためにマンション買った人もいるのに
どうしてくれる、という話なんだが、
それはそれとして、本命は　お台場だろうね。
お台場の海が　うんこだらけだと知れたら、
お台場のうんこタワーマンションが　売れなくなる。
そっちの方が大きい問題で、幸いまだトライアスロンは札幌に行く
という話は出てないんだが、そうなったらうんこの海の中にそびえる
タワーマンションのイメージは　暴落するだろう。
トンキンは人口が集中しすぎて、人間が住める環境ではないのだ。

大都市は世界中どこでもそうで、８月にマラソンなんか出来ないんだから、
雲南あたりでやれよｗ　冬でも雪は降らないし、夏でもそんなに暑くない。
常春の天国です。　一年中いつでもオリンピックが出来るｗ


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　　知るか　そんなもん
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　　知らんがな！　このタコ！
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　　選手や観客やボランティアの　命や健康より
　　上級市民の　金や資産の心配かよｗ　
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　　すんなり移転案を受け入れた森喜朗が
　　怪しいよね。　裏で繋がってない？
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　　森喜朗には受信機が　たくさん刺さっているんだよw
　　電○、博○堂、I○Cが　リモコン操作してるに違いない
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　　お台場のマンションとトライアスロンもそうだが
　　不動産と東京五輪は　変な癒着してるよな
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　　この女　ほんと頭おかしい
　　北方領土の件といい　どれだけ悔しいのか知らんが
　　公で発言して良いことと悪いことの　区別も付かんのか
　　札幌も勝手に押し付けられて　いい迷惑だわ
　　------------------------------
　　築地から豊洲にって時も　
　　グダグダと　あれもこれも　引き伸ばして
　　運転資金底ついて　廃業した人いたよね
　　------------------------------
　　庶民感覚ゼロなのが　完全にバレたな。
　　どうせ次がないから　好き放題なのは仕方ないけど、
　　ちょっとね。
　　支持者半減するレベルの　間抜けな発言。
　　------------------------------　


小池百合子というのは政治的な実績のない人で、いつも問題が起きると、
落とし所のない話を　グチグチ垂れるだけで　何も出来ない。
希望の党　の時も、豊洲　の時もそう。　調整能力　皆無です。　


コメント


*積雲 | 2019年11月 4日 1| 返信

　　糞便は河川や東京灣と水中に限られるが　放射性物質は水中に限らない。
　　加へて長年の景氣惡化政策である。少子化で家屋は供給過多であるし、
　　汚染の酷い關東は住むには抑も適なさい。
　　五輪は　土地價格暴落の切つ掛け　であり、
　　更には　ババ拔きの爲の仕掛け　に過ぎまいと。

　　日本新黨出身の政界渡り鳥であり、其の時々の權力者に取入つて
　　上手に政界を游泳、生殘りを圖つて來ただけの人だらう。
　　取入るに際しては　自身の肉體を用ゐてゐたと噂する者も
　　あるやうだが實態は知らぬ。



*アッキー本物 | 2019年11月 4日 | 返信

　　芝浦の排水塔から対岸の台場へ向かう水は、しっかりと茶色いですし
　　本当にトイレットペーパーの紙くずが浮いていますが、
　　水にありがとうと話しかければ　氷の結晶は美しくなります。　レリゴー！



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醜いのう　日本会議・緑の狸・婆ぁｗ