霜月にⅣ

　画は　再掲ですが、拙作にて

　　「娘　と　シクラメン」です。

　水彩　32cm x 40cm 紙


☆晴れ、初氷だとか。


ユダ米による　日本の「完全植民地化政策」ですよ、

英語の「公用語」化だな、無用・無駄の極みだ、

◆https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/201911030000/
櫻井ジャーナル　　2019.11.03
◎安倍政権が進める　英語政策の目的は
　国民の英語力を向上させる　ことにはない


大学入試共通テストで活用されるとされていた英語の「民間試験」

が見送りになったという。

「2020年のオリンピック・パラリンピックを見据え」

て進めてきた政策が破綻している　のだろう。

私企業に試験を任せるという問題　だけでなく、

安倍政権が進めてきた英語教育政策　に対する批判は

英語教育に携わっている学者から　批判されてきた。

そうした批判は　無視されている。

萩生田光一文科相の　格差容認発言が「民間試験」見送りの理由

にされているが、格差拡大は　安倍晋三政権も推進している新自由主義の基本。

社会にはさまざまな理由で厳しい生活を強いられる人びとが存在しているが、

そうした人びとを切り捨てるのだ。

勿論、こうした考え方を否定する人も少なくない。

社会的な弱者を救済するため、仏教には喜捨、イスラムにはザカートやサダカ

という仕組みが存在する。

キリスト教にもそうした考え方があり、ヨーロッパの中世では

「世俗の乞食さえも　折々は、有産者に　慈善という善行の機会　をあたえる

ところから、『身分』として認められ、評価されることがあった」のだ。

（マックス・ウェーバー著、大塚久雄訳
『プロテスタンティズムの倫理と　資本主義の精神』岩波書店、1989年）


こうした考え方を　新自由主義は否定、強者による富の独占を推進するのだが、

このイデオロギーは資本主義の基本原理。

このイデオロギーが広まった19世紀には　弱者を救済する仕組みが

切り捨てられていく。

イギリスでは1834年に　新救貧法が導入されるが、

この法律は庶民の貧困化を深刻化させた。

貧富の格差が拡大すれば社会は不安定化、それを抑え込むために

治安システムが強化され、他国を侵略して植民地化、富を奪うという流れ。

その略奪した富も　最終的には支配階級へ集中し、強大な私的権力が生み出される。

ウォール街と敵対関係にあったフランクリン・ルーズベルトは

大統領時代の1938年4月29日に次のように語った：

「もし、私的権力が自分たちの民主的国家そのものより強くなる

ことを人びとが許すならば、民主主義の自由は危うくなる。

本質的に、個人、グループ、あるいは私的権力をコントロールする

何らかの存在による政府の所有　こそがファシズムだ。」

新自由主義は　私的権力に社会を支配させよう　というイデオロギーであり、

ルーズベルトの定義を採用すると、それはファシズム。

新自由主義とは　ファシズムの別名だ　ということになる。


この体制の中心にはアメリカの巨大資本、つまり私的権力が存在している。

このアメリカを中心とする支配システムを支えている柱のひとつが

基軸通貨としてのドルを発行する権利。

その仕組みを維持し、潜在的なライバルを潰して

世界制覇を実現するために存在しているのが　軍隊や情報機関。

そうした支配力によって　英語が世界の「共通語」として扱われるようになり、

英語を母国語とする人びとは　有利になった。

そうした情況を「言語　帝国主義」と表現する場合もあるが、


少し前から　インターネット上の翻訳ソフトの能力が上がり、

使えるレベルに達して　言語の障壁が低くなっている。

ところが日本語が関係すると　相変わらず使えない。

意図的にそうしているのではないか、

つまり日本人が世界の情報に接しにくくしているのではないか

という疑惑もある。

この疑惑が事実かどうかは不明だが、日本人が外国へ情報を発信したり、

外国の情報を入手すること、日本人が外国人とコミュニケーションする

ことを日本の支配者は嫌がっている可能性が高く、

日本の庶民の英語能力が上がることも　嫌がっているのではないだろうか。


英語云々の前に、庶民から教育を受ける権利が　奪われつつある

ことは本ブログでも指摘してきた。

進学の仕組みが　幼少期から資金を投入できる家に有利で、学費も高騰している。

言うまでもなく、学費が高騰すれば　庶民には大きな負担。

例えば、2012年にイギリスのインディペンデント紙が行った覆面取材の結果、

​学費を稼ぐための　「思慮深い交際」​を紹介する、
☆https://www.independent.co.uk/news/uk/home-news/
　how-sex-work-has-replaced-a-bar-job-for-students-
　who-struggle-to-bills-loans-and-university-fees-8364948.html?origin=internalSearch

いわゆる「援助交際」を仲介するビジネスの存在が明らかになり、​

ギリシャでは食費を稼ぐために女子学生が売春を強いられ​、
☆https://www.thetimes.co.uk/article/greek-students-sell-sex-for-food-r5qcxn5dc7w

売春料金が大きく値下がりしている　と伝えられている。


アメリカ上院のエリザベス・ウォーレン議員によると、

アメリカでは　教育が生活破綻の大きな原因になっているという。

少しでもまともな教育を望むならば、多額の授業料を払って私立へ通わせるか、

公立の学校へ通わせるにしても　不動産価格の高い住宅地に引っ越す必要がある。

低所得者の通う学校では　暴力が蔓延して　非常に危険な状態で、

学習どころではないのだ。

トルーマン・カポーティは『叶えられた祈り』の中で

ウォール街で働いているディック・アンダーソンなる人物に

次のようなことを言わせている。

「二人の息子を　金のかかるエクセター校に入れたら

なんだってやらなきゃならん！」

（トルーマン・カポーティ著、川本三郎訳、『叶えられた祈り』、新潮文庫）

「ペニスを売り歩く」ようなことをしなければならないというのだ。

ウォーレンによると、そうした経済的な負担に耐えられなくなり、

破産する人が少なくないという。

結局、経済的に豊かな愚か者が　高学歴になる一方、

優秀でも貧しい子どもは　落ちこぼれていくことになる。


アメリカはそれより進んでいると見られているが、

少し前から話題になっているのは「シュガー・ベイビー」なるシステム。

女子大学生（シュガー・ベイビー）と富裕な男性（シュガー・ダディー）

を引き合わせ、「デート」のお膳立てをするというビジネス。

売春の斡旋と見られても仕方がないだろう。

現代版のクルチザンヌ(フランス語で高級娼婦)だと言う人もいる。

登録している大学のリストを見ると、有力校と考えられている

南カリフォルニア大学（583名）、カリフォルニア大学ロサンゼルス校（614名）、

コロンビア大学（1008名）、ニューヨーク大学（1676名）も含まれている。


日本で進められている　英語教育の目的は

日本人の語学力を引き上げるにことにあるのでなく、

英語を利用した　支配階級と被支配階級の固定化にある　のではないか

とも思える。　少なくとも、そうした方向へ動きそうだ。

蛇足だが、1980年代に某大手企業の役員からこんなことを聞いた。

アメリカへ進出するにあたり、語学力で送り込む人間を決めたのだが、失敗に終わった。

そこで営業力で選んだところ　事業は軌道に乗ったという。



◆http://blog.livedoor.jp/hisa_yamamot/archives/4196285.html
新ベンチャー革命　2019年11月2日　No.2508
◎大学入試の英語試験民営化は、第二の加計事件に発展するのか：
　野党は今国会にて　全力を挙げて　安倍・萩生田コンビを追及して欲しい



１．大学受験生を持つ親にとって、極めて関心の高い大学入学共通テスト
　　における英語試験民営化が　案の定、頓挫した

安倍氏の腹心・萩生田文科大臣は、いわゆる“身の丈”発言にて、

関係者から顰蹙（ヒンシュク）を買い、9月に襲来した台風15号の被災をそっちのけで

強行された内閣改造後の安倍政権は窮地に立たされています。
http://www.asyura2.com/19/senkyo266/msg/912.html

なぜ、安倍氏が文科大臣に、あえて、腹心の萩生田氏を当てたのか、

その魂胆が、見えてきました。

本ブログの見方では、大学入学共通テストの中の英語試験の民営化の先行きに、

前々から暗雲が立ち込めていたからではないでしょうか。

そして、案の定、この問題が表面化してきたのです。

ここで、安倍官邸は、安倍氏を守るため、すかさず、

英語民間検定試験を強引に延期（事実上のドタキャン）したのです。

これで、安倍政権は、野党に　絶好の攻撃ネタを与えています。



２．TOEICが　英語民間検定試験から撤退した　今年7月時点で、
　　この英語試験民営化に　暗雲が立ち込めていた

この英語民間検定試験にはいくつかの業者が参加していますが、

もっとも有名なTOEICが、今年7月に撤退しています。
https://dot.asahi.com/aera/2019070800078.html?page=2

さて、筆者が勤務していた大学では、外国人の入学志願者を中心に、

英語力に関して、もっとも重視していたのはTOEICのスコアでした。

TOEICやTOEFLは世界的に有名であり、これらのスコアで、

学生の英語力は確認できます、なぜなら、

このスコアは　世界規模で通用する　からです。

しかしながら、上記、英語民間検定試験の導入の背後には、

日本の業者の思惑が存在しています。

その代表格が、あの　ベネッセ　ではないでしょうか。
https://www.nikkansports.com/general/nikkan/news/201911010000675.html



３．安倍官邸は、英語民間試験強行が、第二の加計事件に発展する
　　のを恐れたのではないか

大学入試の英語試験民営化で、もっとも、

食指を動かしそうなのが　ベネッセでしょう。

ところで、ベネッセの本社は、岡山市ですが、

アベ友No.1の　加計学園の本拠地も岡山市です。

その加計氏と　ベネッセの福武氏は　

岡山県の財界人としての付き合いはあると推測されます。

安倍氏と萩生田氏は、加計氏と親しいことは

すでに全国民が周知しています。

したがって、今回の大学入試英語試験の民営化で潤うはずの

ベネッセ・福武氏が、安倍・萩生田・加計の　インナーグループに入っている

可能性を否定できません。



４．野党は今国会にて、大学入試の英語試験民営化の闇
　　を追及すべき

今回、萩生田氏を安倍官邸が文科大臣にしたのは、

大学入試の英語試験民営化の闇を、第二の加計事件として、

全国民に暴露させないため　だったと勘繰ることができます。

そのように勘繰れば、

英語民間試験が、急遽、ドタキャンされたのは無理もありません。

野党は、安倍・萩生田・加計トリオと、

ベネッセ・福武氏との　水面下での関係を把握しているのでしょうか。

いずれにしても、野党は今国会にて、英語試験の民営化の闇に関して、

第二の加計事件として、再度、安倍氏を追及して欲しいと願って已みません。



再掲ですが、拙作二枚目、



「能　砧きぬた」です。　水彩　32cm x 40cm 紙



ユダ米の　誘導ですよ、敵国NO.1は　ユダ米、

◆http://electronic-journal.seesaa.net/article/471247013.html
（ＥＪ第５１２０号）　2019年11月01日
◎「日本はなぜ　長期デフレに　陥ったか」


現在、米国は、世界最強の「軍事力」を保有しています。
しかし、圧倒的な軍事力は　相手側を威圧し、
外交などでは　有利に働きますが、
実際にそれを行使することは、大きなデメリットも伴うので、
簡単にはできません。

そこで、米国は「経済力」という武器を多用しています。
現在、トランプ米政権が中国に仕掛けている「関税戦争」がまさにそれです。
米国に　これを仕掛けられるとどこの国でも、まず勝ち目はありません。

「プラザ合意」が結ばれるまで、米国にとって日本は、その経済力において、
脅威的な存在だったといえます。
現在の中国と同じです。
何しろ、安いコストで優れた製品を製造し、
怒涛のように輸出してくるからです。
これに歯止めをかけるため　米国は「プラザ合意」による経済戦争を
日本に仕掛けてきたのです。
まさに問答無用であり、日本はそれを拒否できなかったのです。

１９８５年のプラザ合意によって、「１ドル＝２４０円」だった
対ドル為替レートは、２年後の１９８７年末には、
「１ドル＝１２０円」の　超円高になっています。
これは、日本から輸出する製品に対して、
一律１００％の関税をかけるのと同じ影響を日本にもたらしたといえます。

あまり知られていないことですが、終戦後の沖縄で
日本はプラザ合意と同じような体験をさせられています。
それは、１９４６年４月に、米軍が発行する「Ｂ円」という軍票が
沖縄での公式通貨になったことです。
はじめのうちはＢ円と日本円は等価の扱いでしたが、
その２年後の１９４８年７月には　日本円の使用が禁止され、
沖縄で使える通貨は　Ｂ円だけになっています。

そして突然１９５０年４月から、「１Ｂ円＝３円」に切り上げが行われたのです。
これは、米軍が　日本から資材などを輸入するさいのコストを下げるのが、
狙いだったと思われます。

１９５８年にＢ円は廃止され、沖縄ではドルが使われるようになりましたが、
この８年間の「Ｂ円高」によって、
沖縄の製造業は　国際競争力を失い、壊滅状態になります。
現在でも、沖縄の製造業は、他の地域に比べると、
きわめて脆弱であり、産業全体のＧＤＰに占める製造業の割合は、
全国平均の２０・８％に対して沖縄は４・９％程度です。
通貨高の影響はとても大きいのです。

このプラザ合意による超円高により、当然のことながら、
日本の輸出産業は、大きなダメージを受け、
日本経済は深刻な景気後退に突入します。
政府と日銀は、この景気後退を食い止めるため大規模な財政出動を行い、
それに大胆な金融緩和を重ねる経済政策を展開します。

しかし、これが後になって、巨大なバブルを
発生させる原因になったといわれます。
日銀は、そのとき「５・０％」だった公定歩合を
１９８６年中に４回も　連続して下げています。

─────────────────────────────

　　　　　１９８６年　１月　・・・・・　４・５％
　　　　　　　　　　　３月　・・・・・　４・０％
　　　　　　　　　　　４月　・・・・・　３・５％
　　　　　　　　　　１１月　・・・・・　３・０％
　　　　　１９８７年　２月　・・・・・　２・５％

─────────────────────────────

しかし、経済アナリストの森永卓郎氏は、バブルを発生させた真の原因は、
日銀の「窓口指導」にある　ことを指摘して次のように述べています。

─────────────────────────────

日銀は、それぞれの銀行ごとに　貸し出しの伸び率の上限を指示する
窓口指導　をずっと行ってきた。
バブル期には、窓口指導は表向き廃止されたことになっていたが、
現実には続いていた。
銀行は窓口指導で示された　融資の伸び率を
何が何でも達成しなければならない。

万が一達成できないと、翌年の伸び率を減らされてしまうからだ。
役人が予算を使い切ろうとするのと、同じ構造だ。

ところが、いくら融資を増やしたくても、円高不況で融資を受けたい
という資金ニーズがない。
そこで、銀行がのめり込んでいったのが、不動産融資だった。

表向き、銀行は、不動産投機のための資金を
貸してはならないことになっている。
しかし、体裁を整えることは難しいことではない。

銀行は、不動産投機を　ビジネスに偽装して、
不動産融資を拡大していったのだ。

不動産市場に投機資金が大量流入するのだから、当然、
不動産価格は、急上昇していくことになった。
しかしそのことは　銀行にとって願ってもない変化だった。
地価の上昇によって、
不動産投機への融資が　焦げ付くことがなかった　からだ。

　　　　　　　　　　　　──森永卓郎著／角川新書Ｋ－２４１
　　　　　　　　　　　　『なぜ　日本だけが　成長できないのか』

─────────────────────────────

森永氏によると、バブルを発生させた犯人は、
一応　大蔵省と日銀である　としていますが、
そのバックには　“本当の犯人”としての米国の存在を指摘しています。

それは「前川レポート」と呼ばれる
日本としての構造改革レポートによって明らかである　とし、
次のように　結論づけています。

─────────────────────────────

（米国の意図は）プラザ合意によって　日本を超円高に追い込み
円高不況に陥った日本に、景気対策としての大規模公共事業を実施させる。

さらに「海外資本による　投資環境」という名の
日本企業の売却環境を整えさせる。

私は、もうこの時点で、米国は、日本経済の乗っ取り計画を
きちんと整えていたのではないかと考えている。　

　　　　　　　　　　　──森永卓郎著の前掲書より

─────────────────────────────

このようにして発生したバブルの崩壊によって、
日本経済は深刻なデフレに陥り、
その後「失われた３０年」といわれる経済成長しない
長いトンネルに入ってしまうのです。

そして日本経済はまだ　その長いトンネルから、完全に抜け出せないでいます。
経済政策のどこが　間違ったのでしょうか。

　　　　　　　　　　　　──［消費税増税を考える／０１８］


≪関連情報≫

●「１・５７ショック」を打ち消した　「バブル崩壊」
───────────────────────────

エコノミストの立場から平成という時代を考える場合、
振り返ってみて非常に重要な意味があったのが、

平成元年（１９８９年）の　日本の合計特殊出生率が、
午（ひのえうま）の　昭和４１（１９６６年）の１・５８を下回り、
１・５７まで低下していた　「１・５７ショック」である。
　　
平成２年（１９９０年）６月に人口動態統計から明らかになった。
人口減・少子高齢化が進む厳しい時代に突入していく日本の将来像が、
この時点で人々の知るところとなったわけで、
政府が危機感をテコにしながら人口対策を強力に推進していれば、
現在の日本の経済および社会の姿は、良い方向で
大きく違っていたはずである。
　　
ところが、平成元年の年末（終値３万８９１５・８７円）をピークに、
日経平均株価は急落した。
さらに、不動産価格も大きく下落する
という巨大バブル崩壊の衝撃によって、
日本経済は暗くて長いトンネルに入ってしまった。
大規模な公的資金の投入などによって
銀行の不良債権問題への対処が進み、
金融システムにまつわる不安感がなくなるまでに、
相当な時間が必要だった。

日本経済の「血液循環」を早急に回復させることが
経済政策の焦点になり続ける間、
人口の問題が顧みられる機会は大きく減り、
長い時間が過ぎ去ってしまった。
観光客誘致・少子化対策・女性や高齢者の活躍推進
というメニューだけでは、
人口面からの日本経済の「地盤沈下」を食い止めるのは、
物理的にもはや困難である。

　　　　　　　　　　──上野泰也氏　
☆https://business.nikkei.com/atcl/seminar/19/00122/00016/
「1.57ショック」を打ち消した　「バブル崩壊」
巡り合わせが悪かった　「平成」という時代

───────────────────────────


↑
人口　云々は　あくまでも　一面ですよ。

根本は　製造業を捨てた「ユダ米　の衰亡」でしょう、　

「鉄火場経済　の破綻」ということ。

ATMに　タカリにタカリ　日本への収奪が　激化しておる。

諸悪の元兇は　偽ユダ米　と　その手羽先ども　にあり。

まずは、「日米安保廃棄通告」から　そこから　黎明が始まる。



再掲ですが、拙作三枚目、



「幻光Ⅱ　（杉山寧　風）」です。　水彩＆パステル　　32cm x 40cm 紙　



芸能の劣化は　けだし同感だねぇ　昔の時代劇　のほうが面白い、

役者、芸人の劣化は　凄まじいね　在日と整形だらけだｗ

けたたましく　しつこい　CM(電通)　　狂って　おるわなぁ、

◆http://tokaiama.blog69.fc2.com/blog-entry-923.html
東海アマブログ　　2019年11月02日 (土)
◎人生の意味　を考えさせること


より抜粋、

そもそも、「金儲けだけ　が価値」という人生観、社会観を

洗脳してきた思想のことを「新自由主義」と呼んでいる。

元を正せば、ベトナム戦争に反対した米国新左翼（後にネオコンになった）

も含んだ、拝金思想の慣れの果てで、創始者の名は　フリードマン。

レーガン・サッチャー・中曽根康弘らの支持を受けて、

世界の資本主義国に一気に拡大した。　日本では、小泉純一郎政権の時代に、

かの　超悪党＝竹中平蔵　が政策に取り入れ、

日本を新自由主義社会にしたといっていい。

新自由主義とは、「自由」を　価値の最上位に置いているのはいいが、

それは、「弱者を犠牲にした　金儲けの自由」に他ならない。

https://ja.wikipedia.org/wiki/新自由主義


フリードマンは、ニューデール大恐慌以来、

一世を風靡したケインズ経済学を徹底的に批判している。

ケインズは、ちょうど、今のMMT理論と同じで、底辺の需要を高めることが

社会全体の経済循環を活性化させるというもので、

底辺の購買者＝労働者を富ませる、ちょうど、同時代に、

ヒトラーがシャントにやらせた　アウトバーン建設工事のような

財政出動を行えば、景気が自律的に回復する　という理論を提唱した。

私は、ケインズ・MMT経済学の、この考え方は非常に正しいと思う。

結果は　ヒトラードイツが証明している。

「社会経済の基礎は、底辺の大衆の購買力である」という原理は、

考えてみれば常識的なもので、

古典経済学やフリードマンの学説の方が　陳腐としか言いようがない。

これらは、「資本家の金儲け」が最優先であり、労働者に金を回すなど、

もっての他、「労働者を富ませれば、低賃金で　こき使えなくなるじゃないか」

というわけだ。

ちょうど竹中平蔵が言った「大金持ちを富ませれば

トリクルダウンによって底辺にも、おこぼれが回る」

という屁理屈　と同じものと思えばいい。


実は、ケインズは、「浪費が　経済を救う」という考え方の持ち主で、

人類最大の浪費こそ戦争　であり、

ルーズベルトに「世界戦争が　米国経済を救う」と吹き込み、

ルーズベルトはケインズに心酔した結果、

陰謀によって　日本を暴走させ、第二次世界大戦　を演出した。

現実に、日本・ドイツ・イタリアの敗戦で、世界大戦が終わってみれば、

アメリカは　1950年代、歴史上最大の繁栄を謳歌した。

まさにケインズの想定した　黄金時代を迎えたのである。

このときの経験が「古き良き時代の記憶」として、

共和党支持者やフリードマンらに「リバタリアニズム」の発想

をもたらしたのだろう。

https://ja.wikipedia.org/wiki/リバタリアニズム


ここで、現代の人間性喪失に立ち返れば、

「豊かな　繁栄」に対する幻想、浪費社会の讃美の思想が、

人々を決定的に利己主義に追い込んだのは間違いない。

人々は、リバタリアニズムの指図どおりに、一人一人が豊かさの競争を始め、

金儲けだけが人間社会最高の価値であるかのように　洗脳されていったのだ。


CIAは、太平洋戦争での激しい戦闘と犠牲の記憶が生々しい1950年代に、

アメリカになんらかのリスクを及ぼす可能性のある、

すべての国を秘密裡にコントロールし始めた。

これはCIAの担当なので、政治的な圧力ばかりでなく、

日本の左派系議員の暗殺や、左派勢力、労組への陰謀弾圧

（下山・三鷹事件など）を繰り返した。

文化思想的な民主主義運動、例えば岡林信康や高田亘のような

時代の告発者たちを排除し、毒にも薬にもならない、平和ボケした恋愛などの

刹那的歌謡に置き換えてゆくという仕事を、

日本の音楽関係者における代表的なCIA工作員であるジャニー喜多川らに行わせた。

http://www.thutmosev.com/archives/52688814.html


今、YouTubeで、70年代の演劇、映画界を見られるようになって、

当時のことを思い出すと、その内容、質が、

今と比べて　数桁も上であることに驚かされる。

時代劇などを見ていても、今とは比べものにならないほど、

人情豊かで、考えさせるものがあり、人々を惹きつけてやまない。

以下は、今日見つけた、三國連太郎主演の「首切り浅右衛門」という映画である。
https://www.youtube.com/watch?v=gzcCQs4ya5k

必ずしもできはよくないが、内容は、人間性の究極の原理を鋭くえぐっていて、

実に人生を深く考えさせられる映画である。

この30年ほど、これほど深く心をえぐる映画など見たことがない。


鬼平犯科帳も、主演の中村吉右衛門が素晴らしい。

当時の時代劇の主題が、勧善懲悪よりも「人情」であった　ことが良く分かる。

https://www.youtube.com/watch?v=zeL9iNn3TsY


どうみても、現代演劇は　40年前と比べて、著しく

退化、あるいは劣化している　のではないか？

これも、冒頭に書いた新自由主義思想による、

人生の矮小化から来ていると私は思う。

人生は金儲けだけじゃない。　人生の本質は「人情」である。

何度も書いてきたが、人の一生は、与えたものが還ってくる

因果応報の原理に貫かれている。

人を欺してでも自分が大金持ちになることが正義　であるかのように、

竹中平蔵、ホリエモンや孫正義らが主張しているのだが、

そんな人生観がどれほど愚劣なものか、

半世紀前の映画や演劇が、思いしらせてくれる　のである。

我々は、半世紀前の人間性に立ち返って、もう一度、

「人生とは何か？」　を深く考えなおす時期に来ているのだ。



↑
中島みゆきの　♪「時代」は　４０年以上前 (1975年)　になる。

☆https://www.youtube.com/watch?v=ew-Wl1MRHGA
島津亜矢 　時代 (フルコーラス) 　2019


船越で　中村主水　をやらんかねぇ　脇を工夫すれば　当たるよ。