極月にⅡ

　画は　拙作にて

　　「Yoga Woman 2」です。

　水彩　32cm x 40cm 紙


☆晴れ、明け方冷え込む。

下痢壺の「外交交渉」は　危険ですな、政権交代まで「塩漬け」でいい、

◆https://dot.asahi.com/aera/2018120100005.html?page=1
AERA dot. 2018.12.1
◎北方領土2島返還は　プーチン大統領が日本に迫る
　「踏み　絵」なのか？　　本当の狙い　とは


日ロの領土交渉が　2島の先行返還に　大きく舵を切った。

プーチン大統領は、国境画定の総仕上げを　狙う。

クリミア問題で　日本に「踏み絵」を迫る可能性もある。


【図】「プーチン大統領が『解決』してきた領土問題」は　こちら
▼https://cdn.images-dot.com/S2000/upload/
　2018120100005_2.jpg?update=20181201121047


安倍晋三首相とロシアのプーチン大統領が11月14日、

訪問先のシンガポールで会談し、

1956年の日ソ共同宣言を基礎に交渉を加速させることで合意した。

日本は択捉（えとろふ）島、国後（くなしり）島を含めた

北方四島の一括返還を求めてきたが、

歯舞（はぼまい）群島、色丹（しこたん）島の　2島返還を優先して

議論する方針に　転換したことを意味する。

ロシア側の受け止めは、翌日のプーチン氏の記者会見での発言が

象徴している。「（安倍）首相が56年宣言を基礎に、

この問題の議論に戻る用意がある　と言った」。

ロシアの立場は変わっていない、というわけだ。

日本に変化を促したのはプーチン氏の9月の提案だ。

「年末までに前提条件なしで平和条約を締結し、その後、

すべての問題を協議しよう」。

4島にこだわれば領土交渉は進まない　との立場を明確に示した。


56年宣言はソ連と日本の国会が批准した法的拘束力のある条約。

第9項には、平和条約締結後、歯舞、色丹の2島を日本に引き渡す

と明記されている。

プーチン氏は56年宣言の有効性は認めていた。

今回の合意は、2島返還で　最終的に決着させる意向を示した

とも解釈できる。

プーチン氏が「2島を引き渡すと書かれているが、

どちらの主権になるのか触れていない」と述べたため、

日本には「本気度」を　疑う声もある。

だがプーチン氏には、ソ連時代からの懸案だった国境問題を

精力的に解決してきた実績がある。

40年以上も交渉が続いた中国とノルウェーのほか、

旧ソ連のラトビアやエストニアなどとも合意に達し、

最後に残った大きな領土問題が　北方領土だ。

しかもロシアはウクライナ南部クリミア半島の併合や

米大統領選への介入疑惑で欧米との関係が冷え込み、

対ロ制裁にも苦しんでいる。

主要7カ国首脳会議（G7サミット）メンバーである日本との関係改善は

外交と経済の両面で利点がある。


慎重な物言いは　ロシア国内に向けたポーズの可能性が高い。

ロシアでは　北方領土は「第2次世界大戦の結果、ロシア領となり、

正当性には疑いがない」と考えられているだけに、

日本への返還には反対が強い。

基地建設などで　米軍が周辺に進出するとの懸念もある。

色丹島に住むルスタム・アプダモフさん（45）は

「日本が島を受け取ることはあり得ない。米軍が日本から出て行かないなら、

島を渡す必要はない」と反発。

イーゴリ・トマソンさん（53）は「国益は最大限、守らないといけない」

と要望した。

それだけに今後の交渉も予断を許さない。

プーチン氏の言葉を借りれば、鍵を握るのは「信頼関係の　醸成」。

つまり「日本が頼むのだから　島を渡そう」

という関係になれるかにかかる。

プーチン氏の狙いはクリミアにあるのかもしれない。

10月の国際会議では「（クリミア問題での）対ロ制裁が信頼を高めるのか」

と日本を批判した。

制裁を解除すれば　日本への信頼が高まると読める。

平和条約に「互いの領土の一体性を　尊重する」などと記せば、

日本がクリミア併合を認める　ことにもなる。

ただ、北方領土のために　クリミアを「犠牲」にすれば、

米国を筆頭に　国際社会から批判を受けるのは確実だ。

また、安倍首相は2島に米軍基地は置かない　とプーチン氏に伝えたが、

米国との協議はこれからだ。

返還で基本的に合意できても、色丹島民の処遇など課題は山積みだ。

任期内の平和条約締結に執念を見せる安倍首相に対し、

プーチン氏は期間にはこだわらない姿勢を示しており、

交渉が長期化する可能性もある。　（朝日新聞記者・中川仁樹）

※AERA 2018年12月10日号


◆https://jp.sputniknews.com/russia/201811305646246/
スプートニク日本　　2018年11月30日
◎日本へのクリル譲渡を　支持するロシア人が増える＝世論調査


ロシアでは、日本についてポジティブに捉えている人や、
クリル列島の一部を日本に譲渡することを潜在的に支持する人が増えた。
ロシアのマスコミが、世論調査機関「レバダセンター」が実施した
世論調査の結果をもとに報じた。


ロシア人の半数以上が日本をポジティブに捉えており

（「非常によい」が１０％、「基本的によい」が５１％）、

１年前（「非常によい」が６％、「基本的によい」が４２％）より増えた。

なお、日本を悪くとらえているロシア人は４分の１弱だった

（「基本的に悪い」が１３％、「非常に悪い」が７％）。


また、クリル諸島の一部を日本に譲渡することについては、

ロシア人の１７％がおそらく支持するだろうと答え、

７４％がおそらく支持しないと回答、９％がどちらともいえないと答えた。

なお質問は「あなたは、日本と平和条約を締結し、

露日の経済協力を発展させるために、クリル列島の複数の島を

日本に譲渡する案を全体として個人的に支持しますか、

それとも支持しませんか？」というものだった。

２０１６年５月に行われた世論調査で

平和条約や経済協力について言及されなかった際には、

島の譲渡を支持すると答えたのはわずか７％だった。

世論調査が始まった１９９２年から

この数値が１２％を超えたことはなかった。

なお、ロシア人の過半数が、クリル列島の一部が日本に譲渡される可能性

があることを知っていた。

これに関するニュースを注意深く追っていると回答したのは１９％、

聞いたことはあるが詳しくは知らないと答えたのが４９％、

世論調査で知ったという人は３１％だった。



再掲ですが、拙作二枚目。



「Yoga Woman 」です。　水彩＆パステル　32cm x 40cm 紙



落とし所　かと、

◆https://www.newsweekjapan.jp/reizei/2013/03/post-537.php
Newsweek　　2013年03月04日（月）
◎北方四島「面積の　二等分案」は　検討可能なのか？
　冷泉彰彦


ここへ来て、日本とロシアの外交が活発になってきているようです。

森元首相が特使としてプーチン大統領との会談まで行われ、

もしかしたら北方四島の帰属問題に関して大きな進展もある、

そんな展開になって来ました。

ゴールデンウィークの前後には、安倍首相の訪ロという可能性、

更にはそこでプーチン大統領との何らかの「合意」も

という報道も見られる以上、相当に交渉は進んでいるのかもしれません。


報道によれば、プーチン大統領は「双方が受け入れられる　均等な案」

を主張しているようです。それが何を意味するかということでは、

今のところ２つの説が　あるようです。

４島のうちの「２島」すなわち、1950年代の日ソ国交回復以来言われている

「２島先行返還論」のように、

色丹島と歯舞諸島の「２島」という話ではありません。

面積比で　言えば、色丹と歯舞では、

「４島」の面積の　５％にも満たないわけで、

「均等な　案」にはならないからです。

恐らく、現在交渉が進んでいる２つの案というのは、

「歯舞、色丹、国後の３島」という案と、

「これに択捉島の西部の25％を加える」という案です。

後者は変則的な案に見えますが、厳密な面積比率として「均等」

ということですと、後者の場合のほうが正確です。


さて、どうしてここへ来て急速に「日ロ交渉」が進展してきている

のでしょう？　１つには、ロシア側の事情があると思います。

プーチン大統領は、2014年の冬季五輪を成功させて

ロシアを「擬似的な　開発独裁」の国から

「もう少し開かれた　成熟国家」へとシフトしたいと考えている

可能性があります。

これに対して、これも全くの憶測ですが、オバマ政権が「中ロ離反策」

に出ている可能性がなきにしもあらずという気配がします。

現在の安保理では、米欧に対して中ロが何でも反対するという形で、

中ロ枢軸めいたものができているわけですが、

70年前後のキッシンジャー外交が中国をソ連から切り離して

中ソ分断に成功したのと反対に、

中国への「柔らかいプレッシャー」の一環として

ロシアを「こっち側」に引っ張り込もうという動きを見せている可能性も

ゼロではないと思います。


日本の場合は、仮に尖閣の問題がズルズルと緊張関係として続いて

「南西諸島から　西太平洋」までが　対中国ということでは

妙な事態になる危険がある以上、北方の対ロ外交は安定させておきたい

ということはあると思います。

天然ガスを中心としたエネルギー資源の確保のためにも、

対ロ関係の安定化ということは必要でしょう。

もしかしたら、先月の安倍総理の訪米でも、この一件が

オバマ大統領との間で話し合われたのかもしれません。

隠密作戦の好きなオバマは、正しいと思えばそういうことをする人です。


では、先ほどの２案の中の後者、つまり「面積の二等分案」というのは、

真剣に検討できる案なのでしょうか？

私は検討可能と思います。

まず、歯舞、色丹、国後だけの「３島返還」よりも

実質的に好条件だということがあります。

また、仮に択捉島の西部、つまり旧留別村というのは

火山が多く観光開発の可能性があることと、

港湾や飛行場なども建設可能で

水産業の拠点としても魅力がある　ように思われます。

それ以前の問題として、仮に択捉島の真ん中やや西寄りに

「日ロ間の国境線」ができるとしたら、

戦後の日本としては初めて「陸の国境」を持つことになるわけです。

これは管理という点では面倒かもしれませんが、

これまでは島国として海の国境を考えるだけであった日本という国が、

陸の国境を持ち、その国境を越えた「お隣の国、お隣の町、お隣の人々」

と共存していくというのは、長い目で見て

良い影響があるのではないかと思います。


欧州が様々な意味で「異なる存在が共存してゆく」という文化を

確立したのも、アメリカがカナダとの間で様々な経緯を経てはいるものの

成熟した二国間関係を確立しているのも、お互いに国境線というものと

向き合ってきたからであり、日ロの関係もそうしたものに発展する

可能性があるように思うからです。

また、仮に択捉島内に日ロ国境ができるということは、

そこが日本から千島列島への入口になるという可能性が出てきます。

千島列島も、本来はアイヌの、そして日本の合法的な領土であった

ものをロシアが第二次大戦末期に占領し、

日本としてはサンフランシスコ条約で放棄した形にはなっているのですが、

何よりもアイヌ文化のルーツであり、

冬場はともかく、夏には　素晴らしい景観を見せる島々の宝庫です。

その現在は日本から遠い存在の中千島、北千島への窓口に、

択捉の中の「日ロ国境」が機能するようになれば、

これも良いことに違いありません。

アイヌの神が住むという宇志知島の暮田湾の絶景、

更には温禰古丹島にそびえる黒石山の威容などは、

私も一度は見てみたいと思います。


問題は、仮にこの「面積二等分案」にしても、

本来の「四島一括」と比較すると択捉全島が戻ってこない

ということで「大きな　譲歩」になるということです。

この点に関しては、「右派的な党内基盤を持つ」安倍政権である

がゆえに「譲歩への合意形成が容易」という環境があるように思います。

そこを思い切って踏み込んでいけば、

世論も支持するのではないかと思います。

そもそも、「四島」を含む千島列島は、日本のものでもロシアのものでもなく、

アイヌの島だったのです。

1875年の千島樺太交換条約で、樺太をいったんロシアに渡し、

全千島列島の日本による領有を確定させた後に、

アイヌ文化の「独自性」を危険視した藩閥政府は、

彼等を北海道内に強制移住させ、順次その言語と文化を奪って行った

歴史があるのです。

その際に、千島のアイヌは一旦は色丹島に移住させられ、

そこで人口が激減するという悲劇を経験しています。

勿論、その後には、根室地区をはじめとする北海道の「日本人」が

国後などの千島に移住したという歴史が続いており、

その人々とその子孫が現在の「返還運動」に

強い思いを託しているのは事実です。

ですが、そもそも千島はアイヌの島であったことを思うと、

択捉を窓口に中千島、北千島へとアイヌを含む日本人が、

ロシア人と共存する形で平和裏に観光や漁業や、

あるいは考古学的な研究の活動を広げて行ければ、素晴らしいと思います。

その意味で「戦後初の　陸の国境線」ができて、

そこが交流の窓口になるというのは悪いことではないと思います。

それ以前の問題として、根室を中心とした地域の漁業従事者が

長い間「国境の海」で苦しい操業をしてきた歴史に

終止符が打てるとしたら、やはり画期的と思います。



再掲ですが、拙作三枚目、



「黎明と微笑む少女」です。　水彩　32cm x 40cm 紙



売国法案　連発、

◆https://www.chosyu-journal.jp/seijikeizai/10177
長周新聞　　2018年12月1日
◎水産　改革法　　企業参入・漁獲枠の売買に　道筋　
　沿岸漁村に迫る　危機



安倍政府が「適切な資源管理と水産業の成長産業化の両立」といって、

７０年ぶりに日本の漁業制度を抜本的に見直す

「水産改革法案（漁業法と水協法の改定）」を国会に提出し、

今の臨時国会で成立させようとしている。

これに対して水産研究者が、内容の重大性にもかかわらず、

漁業者や水産関係者に　内容をほとんど知らせることなく

拙速におこなっている　ことを批判している。

水産研究者が問題にしていることの第一は、

沿岸漁業をめぐって、漁業権を都道府県が付与するさいの優先順位の規定

（地元の漁業者を優先する）を廃止し、

「適切かつ　有効に」活用している漁業者には付与するが、

そうでない漁業者に対しては「漁業権を取り消すことができる」とし、

民間企業の新規参入を認めていることだ。

政府が想定しているのは　区画漁業権（養殖）である。

ある研究者は、「これまでは　地元に住んで漁業を営む漁業者の

生産活動を振興し、内外から後継者を確保し育成することをめざしてきた。

今後は外資を含む新規参入企業にも漁業権が与えられることになり、

企業の投資拡大と利益増大が目的になる。

だが、水産業を持続的に発展させるには、生業として担う定住者

でなければ無理だ」と指摘している。


☆企業論理が生業・地域破壊　　水産研究者ら　警鐘

震災後、宮城県は水産特区をもうけ、

桃浦かき生産者合同会社に漁業権を付与したが、

合同会社は自社のもうけを優先させて　生食用カキの出荷解禁日を守らず、

粒が小さく成育不十分なカキを　宮城県産として販売して信用を落とした。

そのことを指摘する研究者もいる。


第二に、沖合底曳き網漁業や巻き網漁業などの

沖合・遠洋漁業（許可漁業）をめぐって、

ＴＡＣ（漁獲可能量による割当制）を基本とする新たな資源管理システム

に切り替えること、

ＴＡＣ管理は、漁業者や漁船ごとに漁獲量を個別に割り当てる

ＩＱ（個別漁獲割当制）を基本にして導入すること、

それを「大臣許可漁業」から導入する、

ＩＱ導入が進んだものから船舶のトン数制限もなくしていく、としている

ことを問題にしている。

大臣許可漁業とは、クジラ、マグロ、サケ、マス、カニの母船式漁業、

以西トロール漁業、以西底曳き網漁業、遠洋底曳き網漁業など　をさす。


ＴＡＣとは、年間に何トンの魚を獲っても資源的に大丈夫かを

研究者が予測し、それをあらかじめ漁業者に知らせて、

ＴＡＣに達したところで漁獲を終わらせるしくみだ。

現在、その対象魚種は、３５０種といわれる漁業対象魚種のなかの

わずか８魚種（サバ類、アジ、イワシ、サンマ、スケトウダラ、

スルメイカ、ズワイガニ、クロマグロ）にすぎない。

それを一気に全漁獲量の８割に拡大するという方針が、

今回の法改定に　盛り込まれている。

そもそもＴＡＣをめぐっては、最大持続生産量

（ＭＳＹ。漁獲量と自然増との均衡をとり、その年に漁獲可能な最大量）

を資源管理の指標に採用すること自体、

研究者の間では「科学的でない」と指摘する人が多い。

ある研究者は「現在のＴＡＣ対象魚種についても、

厳しく設定された生物学的漁獲許容量を守っていても、

資源は増えたり減ったりする。

漁獲コントロールとは別の要因で漁業資源は変動しており、

人間の手ではコントロールできない。

そもそもほとんどの魚種が再生産関係はわかっていないのだ。

それよりも小型魚や成育の場を保護したり、網目規制をするなどして

乱獲を防止する方が有効だ」とのべている。


そしてＩＱ方式を導入するというが、個別に割り当てるとして

誰にどれだけ割り当てるのが平等かが問題になる。

前年の漁獲実績に応じて割り当てるとすれば、その年の漁は競争になるし、

たまたま病気やケガで休漁していた人は著しく不利になる。

また、単価の高い大型魚だけ持ち帰り　小型魚は海上投棄することが増え、

投棄分を含めた実際の漁獲量は　決められたものを上回り、

結果的に乱獲を招くと指摘する　研究者もいる。


欧米やオセアニア諸国には、これをさらに進めたＩＴＱ方式を採用

している国が多い。ＩＴＱは、ＣＯ２排出権取引のように、

個別に割り当てられた漁獲枠を譲渡可能にすることだ。

しかし、それを導入したノルウェーやアイスランドでは、

多くの漁船が操業を停止して漁獲枠を移転する一方、

一部の漁業者による過度の漁獲枠の買収・寡占化が進み、

沿岸地域に大量の失業者が生まれる事態　になっている。


日本では２００６年末から２年半にわたって、ＩＱ、ＩＴＱを導入しよう

とする当時の規制改革会議と、これに反対する水産業界や研究者たち

との激論がかわされ、２００８年末、水産庁が

「ＩＱ方式を公的管理としては導入しない。

漁業者の自主的なとりくみにまかせる」

という折衷的な見解を発表して　収束した経緯がある。


日本に農業や漁業という一次産業があることで、

地域の加工、運送、観光業、商業などの産業が成り立っており、

相互扶助の精神にもとづく　地域コミュニティができあがっている。

そこに目先の利益の最大化だけを追求する大企業の論理が持ち込まれ、

大手を振るようになれば、

人人の生活基盤そのものを崩壊させる。

農漁業の振興を願う　水産研究者の旺盛な発言が求められる。



◆http://tokaiama.blog69.fc2.com/blog-entry-564.html
東海アマブログ　　2018-12-01
◎2018年12月1日


より抜粋、


☆アルツハイマー型認知症の原因は、ヘルペスウイルス？

https://gigazine.net/news/20181022-alzheimer-evidence-herpes-virus/

2018年10月19日に公開された最新の研究論文によると、

ヘルペスウイルスがアルツハイマー病の原因となっていることを示す

強力な証拠が発見されています。

また、安全かつ効果的な抗ウイルス薬　を投与することで、

アルツハイマー病患者を治療できる可能性や、アルツハイマー病の予防接種を行える

ようになる可能性も示唆されています。

口唇ヘルペスを引き起こすことで知られる　単純ヘルペスウイルス1型(HSV-1)は、

アルツハイマー病に関与するウイルスの一種であると考えられています。

HSV-1は幼児期に多くの人々に感染し、末梢神経系の脳および脊髄以外の神経系の一部に

休眠状態で潜伏します。　HSV-1に感染した人がストレスを受けると、

ウイルスが活性化し、口唇ヘルペスなどを引き起こす原因となります。

このHSV-1が高齢者の脳にも存在することは、1991年に公表された研究論文の中で

明らかにされました。また、1997年に公表された研究論文では、

アルツハイマー病の危険因子であるアポリポ蛋白質E遺伝子多型の1種である

APOE4とHSV-1が同時に脳内に存在する場合、

アルツハイマー病を発症する危険性が高くなることが示されています。

HSV-1は　脳内で繰り返し活性化する危険性のあるウイルスで、

脳に累積的な損傷を引き起こす可能性が示唆されています。

また、脳にAPOE4とHSV-1が同時に存在する場合、

アルツハイマー病を発症する確率は　どちらの因子も存在しない場合と比べて

12倍も高くなることも判明していました。


＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊


　引用以上

アルツハイマーの発生因子については、実に様々な説が提起されていて、

これまでの学説中、普遍性がありそうなものは、アルミニウム摂取説であった。

https://hfnet.nibiohn.go.jp/contents/detail970.html


比較的説得力のある学説なので、私も、茄子を塩漬けするときに

ミョウバンを使うのはやめていたし、アルミ製の弁当箱や食器も使用をやめていた。

古い電気釜も、アルミ内釜を使うし、

カマドによる飯釜もアルミ製なので手を出しかねていた。

アルツハイマーの原因説は、実にさまざまがあって、他にも、

加齢老化説、生活習慣因子説、遺伝病説、糖尿病説や、

サラダ油説、飽和脂肪酸説など、　たくさん提起されている。

http://adinfo.tri-kobe.org/worldwide-alzheimers-information/causes.html

https://ja.wikipedia.org/wiki/
%E3%82%A2%E3%83%AB%E3%83%84%E3%83%8F%E3%82%A4%E3%83%9E%E3%83%BC%E7%97%85


臨床経験の蓄積から、DHAなど魚油や、野菜果物、赤ワインなどが

発症を抑制する　ことが明らかにされており、

私も高価なDHAを、毎日4粒、もう5年以上も服用している。

また、福島原発事故で、食べることがリスクになった太平洋魚介類も、

避けていたが、脳の死滅よりはマシと、

最近、被曝を天秤にかけながら食べることにしたが、

青魚食後の脳の活性化　を強烈に感じていて、

太平洋を死滅させている東電を　心から恨んでいる。

私の実父も、80歳頃から認知症を発症して、数分前のことを忘れてしまう状態で、

医者からはアルツハイマーの疑いと診断されていたが、

最後までアルツハイマー特有の完全な記憶消滅は確認できなかった。

だから、アルツハイマーと広義に診断されても、

実は、もう少し多様な実態があるのではと感じている。


上にも引用したが、「認知症」という観点では、この数年、

食用油に原因があるという指摘が急激に増えていて、

人造キャノーラ油や、トランス脂肪酸、サラダ油などの有害性と

認知症誘発性を指摘する論文がたくさん出ている。

https://www.newsweekjapan.jp/stories/world/2017/12/post-9082.php

https://jisin.jp/life/gourmet/1619949/


逆に、こうした「悪性油」の弊害を除去する「良性油」として、

魚油（DHA）、オリーブオイル、胡麻油、エゴマ油、亜麻仁油などの効能も

宣伝されるようになった。

私も、この数年は、スーパーで安いキャノラー油を買うことをやめて、

アミカで、胡麻油一升を買って大量に使っている。

胡麻油以外は、オリーブオイル程度にとどめている。

私も、50台にさしかかってから、記憶に強い障害が出てきて、物忘れが激化し、

一時は文章を書くのをやめたほどだったが、私の場合は、

肝臓や腎臓などに若い頃から問題が出ていて、

「肝性　脳症」から　疑似認知症にかかっていたことが後に判明した。

今では、アルツハイマー発症の恐怖に怯えながら、

毎日、DHA摂取と、パソコンゲームの将棋などで「頭の体操」を行い、

認知症の恐怖と戦い続けている。

経験的に、認知症を予防するのに、もっとも高い効果があったのは、

軽い登山で、1～2時間の山歩きの後は、脳細胞が活性化することを感じている。

私の家は、中津川市の山中で、歩いて登れる1000ｍ級山岳がいくつもあって、

本当に移住してよかったと思っている。


さて、アルツハイマーの原因はヘルペスウイルス？　

ということだが、もしそれが事実なら、若い頃から帯状疱疹などを発症していた人は、

体内にヘルペスを潜伏させていて、老化すればアルツハイマーを発症することになってしまう。

周囲のヘルペス患者をみている限り、まだ断定する段階ではないように思う。

しかし、ヘルペスウイルスと接触する機会の多い、医師が

アルツハイマーになりやすいのは事実で、否定することもできない。

アルミニウム説なのか　ヘルペス説なのか？　それともサラダ油なのか？　

アルツハイマーの原因究明をめぐっては、まだ当分、決着がつくとは思えない。

若い頃から休息も少ないまま脳細胞を酷使する業務、

インテリの教師や、なんとか役員、医師なんて人々に認知症が多いことは、

身内の経験も含めてわかっているので、

私自身は、認知症の原因に　ストレスと休息不足　を挙げておき、

補助的に、トランス脂肪酸が作用しているのではないか　と疑っている。

なお、「休息」というのは、脳細胞の休息という意味で、何も、

横になってじっとしてろという意味ではなく、

軽運動や山歩きなどが、脳の休息をもたらすと考えている。

認知症、アルツハイマー予防の最大効果は、

魚油とともに山歩きだ　と、私は言っておきたい。



↑
ご参考までに。

手前は外れるのでしょうがｗ　絵描きは　長生きの人が多いとか？

絵描きにかぎらず　手先を動かす仕事は　脳を活性化させる　みたいですなぁ。

あと坊さん、親鸞聖人９０歳、蓮如上人８０歳　の御生涯です。