画は 藤田 嗣治 （ふじた つぐはる レオナール・フジタ）
エコール・ド・パリの代表的な画家
Leonard （Tsuguharu） Foujita
明治19年（1886) ～ 昭和43年(1968） 作
「Paris_Street 1955」です。
☆雨。
朝飯中 犬HKで 藤田画伯の音声発見 とか やってましたｗ
最晩年(８０)の声で 以前の録音で聴いた 江戸っ子気質の
シャキシャキした喋り ではありませんでしたが
「私の精魂込めて描いた作品の何枚かは 永遠の命をもつだろう」
は 心に残った。 既に画伯の 評価は高く 確実に残ると思う。
インドネシア(アジア大会)のほうが 真っ当で はるかにマシ、
◆http://uekusak.cocolog-nifty.com/blog/2018/08/post-0cd6.html
植草一秀の『知られざる真実』
2018年8月24日 (金)
◎ブラックボランティアを 流行語大賞に！
本間龍氏の新著
『ブラック ボランティア』（本間龍著、角川新書）
https://amzn.to/2KssopN
が インターネット上の通販サイト上では 大変 品薄状態である。
恐らく、ある種の「販売 妨害」が行われているのだと思う。
そのような図書であればあるほど、必ず入手して読むべきだ。
権力者にとって「不都合な 真実」が記述されているからこそ、
そのような不当な扱いを受けるのだ。
これは私が上梓した多くの著書にも当てはまる現象である。
さすがは元博報堂勤務の本間龍氏である。
「ブラック ボランティア」という書名が卓越している。
この短い一言で、全体のイメージが正確に伝わる。
いま日本では、企業や国家権力による「働かせ 方」が
大問題になっており、労働者である主権者の側も、
「働かされ 方」に極めて強い関心がある。
政府は障害者雇用を促進するための法律を制定し、
雇用者全体に占める障害者雇用の比率について、
ガイドラインを定め、その遵守を求めてきた。
民間企業に対しては、ガイドライン未達の場合には
軽くない金銭的なペナルティーまで課してきた。
ところが、中央政府自体が 障害者雇用者数の大幅改ざん、水増し
を行ってきたことが明らかになった。
これも「働かせ 方」問題であり、
労働者の側から見れば「働かされ 方」問題である。
パワハラ、セクハラ、マタハラなどの諸問題も、
多くは「働かされ 方」に関わる問題である。
また、長時間残業、残業代未払い、不当解雇など、
働かせる側の不祥事＝暗黒さが 重大な社会問題になっている。
これらを総称して「ブラック企業」や「ブラック雇用」と称されている。
そこに新たに投じられた一石が「ブラック ボランティア」である。
一気に大ベストセラーになり得る価値がこの著書にはある。
２０２０年の東京五輪では、
１１万人のボランティアが 求められているという。
そのボランティアが １０日間拘束で報酬ゼロ、
さらに経費も自己負担だ というのだ。
本間氏などの問題提起により、雀の涙ほどの記念品が 検討され始めた
と言うが、遠方からのボランティアに対する 交通費支給もない。
宿泊費用支給もない。
完全なブラックなのだ。
「ブラックボランティア」を本年か ２０２０年の
流行語大賞にするべきである。
五輪スタッフとして１１万人が必要であり、
そのスタッフを 無報酬、経費自己負担にする タダ働きボランティアにする
ことが不当である最大の理由は、
五輪自体が「究極の 営利事業」になっているからだ。
本間氏が指摘するように、スポーツ貴族の ＪＯＣ（日本オリンピック委員会）と
オリンピック組織委員会、そして実施を一社独占で担当する電通の社員たち
の多くが いずれも年収１０００万円以上の高給取りである。
ボランティアで駆り出される人々の経費が すべて自己負担であるのに対して、
高給取りの主催者スタッフは 一銭も自腹を切らないのだ。
スポンサー収入は 推定４０００億円だと本間氏は指摘する。
このような不正、理不尽、ブラックはない。
安倍内閣はせっかく「高度プロフェッショナル制度」を強引に創設したのだから、
ＪＯＣ職員、組織委員会職員、電通で 五輪事業に携わる職員の数を
３分の１に減らしてはどうか。
それこそ、「高プロ」制度を創設した目的を果たせる ことになるのではないか。
安倍内閣はこの「ブラック ボランティア」を強引に推し進めるために、
山口県周防大島町で行方不明になっていた２歳の男の子を、
山に入ってわずか３０分で発見して救出した 尾畠春夫さんを
「スーパー ボランティア」と命名して、
メディア総動員で 大キャンペーンを展開させている。
裏側に 電通の工作がある と考えられる。
尾畠さん自体は、本当に素晴らしい 尊敬するべき方であるが、
これを 利己目的で利用する悪徳者の姿勢が醜悪だ。
これから私たちが 広く流布しなければならない言葉は
「スーパー ボランティア」ではなく「ブラック ボランティア」である。
↑
朝鮮電通は 「私的独占禁止法」 違反企業です。
欧米では禁止 されておる、解体が 至当ですよ。
一広告代理店が トヨタからスズキまで関与する のは独禁法違反です。
レオナール・フジタ、二枚目、
![]()
「Déesse de la Neige 雪の女神 1924」です。
昨日に続き、
◆https://blogs.yahoo.co.jp/hisa_yamamot/37484742.html
新ベンチャー革命 2018年8月24日 No.2104
◎国民はみんな、ネットを通じて、日本を闇支配する勢力 の正体に気付け：
今の安倍自民党は カルト集団に乗っ取られていると知れ！
１．国民はみんな気付け！
今の安倍自民党は カルト集団に乗っ取られている
本ブログ前号にて、安倍自民の背後に日本会議が控えている事実を指摘しました。
そして、この9月に行われる自民総裁選、すなわち、
事実上の次期総理大臣の選出劇の背後にも、日本会議が蠢いていることがわかりました。
この日本会議は、オウム真理教と同じく、カルト集団とみなされています。
☆https://hbol.jp/173398
本ブログ前号で指摘したとおり、日本会議は、実は、
韓国統一教会とつながっている と思われます。
そして、安倍氏は、祖父・岸信介の代から統一教会とつながっている
のは有名な話です。
ところが、統一教会という集団は国民に知れ渡っており、
国民には 詐欺的新興宗教団体という悪徳イメージが定着しています。
そこで、彼らは日本会議という団体をでっち上げて
国民を欺いているということです。
しかしながら、その日本会議も、統一教会と同じくカルト集団である
ということです。 われら国民はその現実に気付くべきです。
ちなみに、統一教会は、オモテムキ、新興宗教団体ですが、実は、
極東を闇支配する 米国戦争屋CIA の極東工作の下請け機関でもあるのです。
２．今の自民党は、経世会全盛時代の自民党 とはまったく異なる
2000年代初頭、小泉政権が誕生する前、自民党は経世会と清和会が
派閥争いしていましたが、経世会議員には、利権政治家も多かったのですが、
米戦争屋CIAとは距離を置く 非・親米の保守政治家 が多かったのです。
一方、清和会議員は、モロに親米であり、
米戦争屋CIAの傀儡政治家集団でした。
その清和会派閥の小泉氏が総理になって以降、経世会議員は、
CIAの日本支部・東京地検特捜部によって、次々と失脚させられ、
今では、自民議員の7割は、親米系というか隷米系政治家 で占められています。
そして、安倍氏を筆頭に、清和会系議員は、本音では、
征倭（せいわ）主義者(日本人を征服する野望を持っている人達)であり、
日本人的だった経世会議員を駆逐して行きました。
その結果、今の安倍自民は、完全に米戦争屋CIAの傀儡政党であり、
日本人を征服するために存在する政党に 豹変しています。
ところが、多くのお人好し日本人は、
自民党を保守党と思い込んでいるのです。
そういう人は、すぐに、今の安倍自民党に対する認識を 改めるべきです。
３．ネットの発達で、多くの日本国民は、安倍自民の正体に気付き始めている
自民党を保守政党と思い込んで支持してきた国民は老齢化が進み、
最近の一般国民は、ネットに接する機会が増えて、
政治に関心の高い国民は、上記のような今の安倍自民の正体に気付き始めています。
米戦争屋CIAの極東工作の下請け機関・統一教会も、
ネット社会に逆らえないので、苦肉の策で、
神社系組織を懐柔して取り込み、日本会議という名称にして、
お人好しの保守的国民を欺こう としています。
日本の伝統を重んじる保守的国民は、
保守を装う日本会議に 決して騙されてはいけません。
また、日本のマスコミは、統一教会や 安倍自民を背後から操る
米戦争屋CIAのエージェント・ナベツネなどに、
牛耳られて厳しく監視されていますので、
日本の支配層の正体を 国民にばらすことは絶対にありません。
ところが、ネットは、彼らにとっても、容易に取り締まれないので、
日本の支配層の正体を知ることができる 貴重な空間です。
国民はみんな、ネットにアクセスして、
日本を闇支配する ステルス勢力の正体 に気付くべきです。
レオナール・フジタ、三枚目、
![]()
「左、千人針 右、猫を抱く自画像」です。 (合成しました)
支離滅裂な 下痢壺政権、
◆https://okita2212.blogspot.com/2018/08/blog-post_99.html
日々雑感 8月 24, 2018
◎政府は3兆円規模の 日中スワップ協議再開 の説明をせよ。
＜複数の関係筋によると、日中両政府は
有事に 中央銀行同士で通貨を融通し合う通貨交換（スワップ）協定を
再開する方向で検討に入った。
規模は３兆円規模になる見通し。
８月末に北京で予定されている 日中財務対話などで大枠合意を目指す。
融通し合う規模は 従来３０億ドル相当（約３３００億円） の約９倍に拡大する。
日中間の通貨スワップは、２００２年にスタートしたが、
尖閣諸島をめぐる日中関係の悪化によって ２０１３年に打ち切られた。
しかし、安倍晋三政権は、今年５月の日中首脳会談で
円・元通貨スワップ協定を早期に締結することで合意。
今月末の日中財務対話で調整したうえで、
１０月にも予定されている日中首脳会談で 最終的に合意したい意向だ。
中国としては、米利上げで資本流出懸念がくすぶり続けるなか、
米国との貿易摩擦を受けた 景気減速懸念も重なって
人民元相場の下落が続き、上海総合指数＜.SSEC＞は
約２年７カ月ぶりの安値圏にある。
円・元通貨スワップ協定締結で、金融市場に一定の安心感を与える
狙いがありそうだ。
複数の関係筋によると、中国側もスワップ協定の締結に
強い意欲を見せていたという。
中国発の金融ショックは世界経済に大きな影響を与えかねないため、
「中国金融市場の安定に資する 通貨スワップは、米国も評価するはず」
（政府与党関係者）とみられている。
日本政府・財務省は、通貨危機の際に
ドルに加えて 円の引き出しも可能にする通貨スワップの拡充に注力しており、
中期的にアジアの ドル依存の低減を促す形で
域内の金融安定に貢献したい考えだ＞ (以上「ロイター」より引用)
日中が約3兆円規模のスワップ(通貨交換)協定を再開すべく
話し合いに入ったという。
先の日中スワップ30億ドル相当の協定は
尖閣諸島をめぐって関係が険悪になったため継続しないで
終了した経緯があった。
しかし再開するのにあたって、日中間でいかなる関係改善が見られた
というのだろうか。
いったい 安倍自公政権は水面下で 中国といかなる取引をしているのだろうか。
確かに中国は外貨が底をつき、いつ人民元が紙屑になってもおかしくない状況だ。
そのためか人民元を増刷に次ぐ増刷で 世界へ「元」をばら撒いている。
既に上海株式市場は 底が抜けて下落しているし、
中国内の物価は高騰を続けている。
中国経済は断末魔を迎えているが、なぜ日本政府は「盗人に 追銭」の
スワップの再開に 動いているのだろうか。
理由として中国経済が破綻すればアジア全域に影響が出るから、
などと尤もらしい理屈を並べているが、
中国経済のバブル規模は 3000兆円を超えている といわれている。
3兆円程度では 焼け石に水ほどでもない。
それなのにスワップを再開する利益が 日本にあるというのだろうか。
一方的に 日本の外貨を3兆円分タダで呉れてやることになる
のは火を見るよりも明らかだ。
安倍自公政権は 日中スワップ協議再開の説明を行うべきだ。
◆http://melma.com/backnumber_45206_6724879/
宮崎正弘の国際ニュース・早読み 2018/08/24
<<米中貿易戦争、第二幕が開演。
米中貿易戦争、第二幕が開演。秋の第三幕で合計２５００億ドル分に制裁関税
商業レベルで見れば「狂気の沙汰」だが、長期戦略の原点に立ち帰ってみると。
＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊
なぜ商人の発想しか出来ないのか、
日本のメディアの論調を読んでつくづく思った。
７月６日に発動されたトランプ政権の対中制裁関税の第一幕は１６０億ドル。
（前史として鉄鋼とアルミへの２５％関税があった）。
そして８月２３日の第二幕は３４０億ドル分、
合計５００億ドルの中国からの輸入品に対して２５％の関税をかける。
中国はただちに応戦し、同額の関税を報復課税で応じた。
九月以降に予想される第三幕では２０００億ドルの中国からの輸入物品に対して、
知財侵害への制裁を名目に 高関税をかける準備作業に入っている。
日本経済新聞（８月２４日）の一面トップは
「供給網に亀裂、経済の影」とあって、
「米の対中制裁 狙い裏目 ―― 半導体の六割『逆輸入』」の見出しが躍った。
曰く。
「グローバル企業が築いた サプライチェーンにヒビが入り、
世界の自由貿易体制は 大きく揺らぐ」
「実は中国企業を狙い撃ちにしているようで、
大きな被害を受けるのは米企業だ」。
トランプの唱える アメリカ・ファーストは、
反グローバリズムである ことをすっかり忘れたような分析である。
トランプ大統領はロイターとのインタビュー（８月２０日）に答え、
「中国との貿易戦争は無期限であり、事務レベルの協議には何も期待していない」
と冷淡に突き放している。
事実、８月２３日に終了した事務レベルの米中討議は
何の成果もあがらなかった。
ただし第三幕の２０００億ドル分への高関税適用は、
消費者物資、食品など、アメリカの有権者の台所を直撃する品目が
対象になるため、さすがのトランプ政権も中間選挙を前に、
公聴会を開くなどして、慎重な姿勢である。
それにしても、日本のメディアの分析は、
トランプの長期的戦略 には思考が及ばず、
一方的、かつ商業主義的レベルである。
第一に 米中貿易戦争はお互いに裨益せず、
経済的損失に繋がる と そろばん勘定しか頭にないが、
米国は賃金の安さの魅力に引かれて中国へ進出して米国企業に、
早く中国での生産をやめて、米国に戻ることが解決方法である
と示唆しているのである。
つまりトランプのアメリカ・ファーストは、
「中国進出企業よ、帰ってこい」という
強いナショナリズムの呼びかけであり、長期戦になることは必定である。
日本はこの期に及んでも トヨタと日産は三割増の設備投資に踏み切る。
勇気を持って中国から撤退を決めたのは スズキだけだ。
▲、「中国進出のアメリカ企業よ、帰ってこい」
第二に サプライチェーンに支障が出てきたから、
需給の構造が軋む と日本のメディアが批判している。
トランプの狙いは、サプライチェーンを改編し、中国中心の構造を壊して、
新しいサプライチェーンの構築にある。
アジア諸国は「中国 基軸」のサプライチェーンに
見事にビルトインされており、この構造と無縁な存在はインドしかない。
だからインドは高度成長を続けているが、ビルトインされた国々は
中国経済の失速の影響を もろに被って失速する。
ベトナム、韓国、台湾が その典型である。
この生産、物流、販売の「チャイナ・サプライチェーン」を改編し、
分散を目的としているのが米国であり、
この戦略行使こそが、中国がもっとも怖れることだ。
このままで事態が推移すれば 習近平の唱える「中国製造２０２５」は
達成不可能となるだろう。
具体的に半導体産業を俯瞰すれば、その構造がよくよく理解できる。
ハイテク製品に適用される半導体、集積回路、世界に「三大メーカー」がある。
嘗てＩＴチップの時代は 日本が世界一だった。
いまは米国のインテル、韓国のサムソン、そして台湾のＴＳＭＣ
（台湾積体電路製造＝張忠謀が創設）である。
中国はこれらから集積回路を輸入しなければ スマホなどを製造できない。
中国はなんとしても欲しい技術であるがゆえに、東芝メモリィを買収しかけた。
台湾の鵬海精密工業はシャープを買収したが、
これは液晶が主なビジネスである。
さてインテルは言うに及ばず、韓国サムソンは米国が育てた。
１９８０年代の日米貿易摩擦で、アメリカは「ヤングレポート」を出したが、
このときの米国戦略は次世代技術を
日本の頭越しに 韓国に製造基地をもうけ、
日本の競争力を弱体化させる ことだった。
一方、台湾のＴＳＭＣは、富士通からの技術提供、技術提携をうけて
めきめきと急膨張し、当時注目されたエーサーも買収して
巨大企業にのし上がった。
このＴＳＭＣ創設者の張忠謀（英語名モリス・チャン）は
浙江省寧波生まれの外省人であり、マサチューセッツ工科大学に学び、
ＴＩ（テキサスインスツルメント）で腕を磨いて創業した。
鵬海の郭台銘と同様に 外省人であり、中国に郷愁を持つ。
▲「中国製造２０１５」を潰すまで トランプは戦い続ける様子だ
第三に 米中貿易戦争は、年内には終わりそうな気配がないが、
米中高官会談に希望を見出す論調が目立つ。
しかしトランプ側近の布陣をみよ。
あたかもルーズベルト政権が、モーゲンソー、ハル、ホワイト、ヒス
といった対日強硬派で固められ、日本がいかように和平を模索しても
日米開戦は鉄壁の基本原則だったように、
トランプ政権の対中タカ派はポンペオ国務長官、ジョン・ボルトン大統領補佐官、
ピーター・ナバロ通商産業政策局長、ライトハイザーＵＳＴＲ代表、
クドロー国家経済委員会委員長となって、
対中妥協派のムニューチン財務長官の影は薄く、
全員が貿易戦争貫徹組 しかいないではないか。
ヘゲモニーを賭けた戦いを挑んだトランプ大統領は、異形ではなく、
当たり前のアメリカ人の原則に回帰した大統領であり、
ジョンウエインを尊敬し、レーガンを仰ぎ見る。
むしろ オバマの八年間こそ、
米国政治史において、異質で異形の大統領だった のである。
↑
醜悪な偽ユダ黒んぼ＝バラク・オバマは ３.１１テロの最高指揮官。
日本の「仇敵」です。
エコール・ド・パリの代表的な画家
Leonard （Tsuguharu） Foujita
明治19年（1886) ～ 昭和43年(1968） 作
「Paris_Street 1955」です。
☆雨。
朝飯中 犬HKで 藤田画伯の音声発見 とか やってましたｗ
最晩年(８０)の声で 以前の録音で聴いた 江戸っ子気質の
シャキシャキした喋り ではありませんでしたが
「私の精魂込めて描いた作品の何枚かは 永遠の命をもつだろう」
は 心に残った。 既に画伯の 評価は高く 確実に残ると思う。
インドネシア(アジア大会)のほうが 真っ当で はるかにマシ、
◆http://uekusak.cocolog-nifty.com/blog/2018/08/post-0cd6.html
植草一秀の『知られざる真実』
2018年8月24日 (金)
◎ブラックボランティアを 流行語大賞に！
本間龍氏の新著
『ブラック ボランティア』（本間龍著、角川新書）
https://amzn.to/2KssopN
が インターネット上の通販サイト上では 大変 品薄状態である。
恐らく、ある種の「販売 妨害」が行われているのだと思う。
そのような図書であればあるほど、必ず入手して読むべきだ。
権力者にとって「不都合な 真実」が記述されているからこそ、
そのような不当な扱いを受けるのだ。
これは私が上梓した多くの著書にも当てはまる現象である。
さすがは元博報堂勤務の本間龍氏である。
「ブラック ボランティア」という書名が卓越している。
この短い一言で、全体のイメージが正確に伝わる。
いま日本では、企業や国家権力による「働かせ 方」が
大問題になっており、労働者である主権者の側も、
「働かされ 方」に極めて強い関心がある。
政府は障害者雇用を促進するための法律を制定し、
雇用者全体に占める障害者雇用の比率について、
ガイドラインを定め、その遵守を求めてきた。
民間企業に対しては、ガイドライン未達の場合には
軽くない金銭的なペナルティーまで課してきた。
ところが、中央政府自体が 障害者雇用者数の大幅改ざん、水増し
を行ってきたことが明らかになった。
これも「働かせ 方」問題であり、
労働者の側から見れば「働かされ 方」問題である。
パワハラ、セクハラ、マタハラなどの諸問題も、
多くは「働かされ 方」に関わる問題である。
また、長時間残業、残業代未払い、不当解雇など、
働かせる側の不祥事＝暗黒さが 重大な社会問題になっている。
これらを総称して「ブラック企業」や「ブラック雇用」と称されている。
そこに新たに投じられた一石が「ブラック ボランティア」である。
一気に大ベストセラーになり得る価値がこの著書にはある。
２０２０年の東京五輪では、
１１万人のボランティアが 求められているという。
そのボランティアが １０日間拘束で報酬ゼロ、
さらに経費も自己負担だ というのだ。
本間氏などの問題提起により、雀の涙ほどの記念品が 検討され始めた
と言うが、遠方からのボランティアに対する 交通費支給もない。
宿泊費用支給もない。
完全なブラックなのだ。
「ブラックボランティア」を本年か ２０２０年の
流行語大賞にするべきである。
五輪スタッフとして１１万人が必要であり、
そのスタッフを 無報酬、経費自己負担にする タダ働きボランティアにする
ことが不当である最大の理由は、
五輪自体が「究極の 営利事業」になっているからだ。
本間氏が指摘するように、スポーツ貴族の ＪＯＣ（日本オリンピック委員会）と
オリンピック組織委員会、そして実施を一社独占で担当する電通の社員たち
の多くが いずれも年収１０００万円以上の高給取りである。
ボランティアで駆り出される人々の経費が すべて自己負担であるのに対して、
高給取りの主催者スタッフは 一銭も自腹を切らないのだ。
スポンサー収入は 推定４０００億円だと本間氏は指摘する。
このような不正、理不尽、ブラックはない。
安倍内閣はせっかく「高度プロフェッショナル制度」を強引に創設したのだから、
ＪＯＣ職員、組織委員会職員、電通で 五輪事業に携わる職員の数を
３分の１に減らしてはどうか。
それこそ、「高プロ」制度を創設した目的を果たせる ことになるのではないか。
安倍内閣はこの「ブラック ボランティア」を強引に推し進めるために、
山口県周防大島町で行方不明になっていた２歳の男の子を、
山に入ってわずか３０分で発見して救出した 尾畠春夫さんを
「スーパー ボランティア」と命名して、
メディア総動員で 大キャンペーンを展開させている。
裏側に 電通の工作がある と考えられる。
尾畠さん自体は、本当に素晴らしい 尊敬するべき方であるが、
これを 利己目的で利用する悪徳者の姿勢が醜悪だ。
これから私たちが 広く流布しなければならない言葉は
「スーパー ボランティア」ではなく「ブラック ボランティア」である。
↑
朝鮮電通は 「私的独占禁止法」 違反企業です。
欧米では禁止 されておる、解体が 至当ですよ。
一広告代理店が トヨタからスズキまで関与する のは独禁法違反です。
レオナール・フジタ、二枚目、
「Déesse de la Neige 雪の女神 1924」です。
昨日に続き、
◆https://blogs.yahoo.co.jp/hisa_yamamot/37484742.html
新ベンチャー革命 2018年8月24日 No.2104
◎国民はみんな、ネットを通じて、日本を闇支配する勢力 の正体に気付け：
今の安倍自民党は カルト集団に乗っ取られていると知れ！
１．国民はみんな気付け！
今の安倍自民党は カルト集団に乗っ取られている
本ブログ前号にて、安倍自民の背後に日本会議が控えている事実を指摘しました。
そして、この9月に行われる自民総裁選、すなわち、
事実上の次期総理大臣の選出劇の背後にも、日本会議が蠢いていることがわかりました。
この日本会議は、オウム真理教と同じく、カルト集団とみなされています。
☆https://hbol.jp/173398
本ブログ前号で指摘したとおり、日本会議は、実は、
韓国統一教会とつながっている と思われます。
そして、安倍氏は、祖父・岸信介の代から統一教会とつながっている
のは有名な話です。
ところが、統一教会という集団は国民に知れ渡っており、
国民には 詐欺的新興宗教団体という悪徳イメージが定着しています。
そこで、彼らは日本会議という団体をでっち上げて
国民を欺いているということです。
しかしながら、その日本会議も、統一教会と同じくカルト集団である
ということです。 われら国民はその現実に気付くべきです。
ちなみに、統一教会は、オモテムキ、新興宗教団体ですが、実は、
極東を闇支配する 米国戦争屋CIA の極東工作の下請け機関でもあるのです。
２．今の自民党は、経世会全盛時代の自民党 とはまったく異なる
2000年代初頭、小泉政権が誕生する前、自民党は経世会と清和会が
派閥争いしていましたが、経世会議員には、利権政治家も多かったのですが、
米戦争屋CIAとは距離を置く 非・親米の保守政治家 が多かったのです。
一方、清和会議員は、モロに親米であり、
米戦争屋CIAの傀儡政治家集団でした。
その清和会派閥の小泉氏が総理になって以降、経世会議員は、
CIAの日本支部・東京地検特捜部によって、次々と失脚させられ、
今では、自民議員の7割は、親米系というか隷米系政治家 で占められています。
そして、安倍氏を筆頭に、清和会系議員は、本音では、
征倭（せいわ）主義者(日本人を征服する野望を持っている人達)であり、
日本人的だった経世会議員を駆逐して行きました。
その結果、今の安倍自民は、完全に米戦争屋CIAの傀儡政党であり、
日本人を征服するために存在する政党に 豹変しています。
ところが、多くのお人好し日本人は、
自民党を保守党と思い込んでいるのです。
そういう人は、すぐに、今の安倍自民党に対する認識を 改めるべきです。
３．ネットの発達で、多くの日本国民は、安倍自民の正体に気付き始めている
自民党を保守政党と思い込んで支持してきた国民は老齢化が進み、
最近の一般国民は、ネットに接する機会が増えて、
政治に関心の高い国民は、上記のような今の安倍自民の正体に気付き始めています。
米戦争屋CIAの極東工作の下請け機関・統一教会も、
ネット社会に逆らえないので、苦肉の策で、
神社系組織を懐柔して取り込み、日本会議という名称にして、
お人好しの保守的国民を欺こう としています。
日本の伝統を重んじる保守的国民は、
保守を装う日本会議に 決して騙されてはいけません。
また、日本のマスコミは、統一教会や 安倍自民を背後から操る
米戦争屋CIAのエージェント・ナベツネなどに、
牛耳られて厳しく監視されていますので、
日本の支配層の正体を 国民にばらすことは絶対にありません。
ところが、ネットは、彼らにとっても、容易に取り締まれないので、
日本の支配層の正体を知ることができる 貴重な空間です。
国民はみんな、ネットにアクセスして、
日本を闇支配する ステルス勢力の正体 に気付くべきです。
レオナール・フジタ、三枚目、
「左、千人針 右、猫を抱く自画像」です。 (合成しました)
支離滅裂な 下痢壺政権、
◆https://okita2212.blogspot.com/2018/08/blog-post_99.html
日々雑感 8月 24, 2018
◎政府は3兆円規模の 日中スワップ協議再開 の説明をせよ。
＜複数の関係筋によると、日中両政府は
有事に 中央銀行同士で通貨を融通し合う通貨交換（スワップ）協定を
再開する方向で検討に入った。
規模は３兆円規模になる見通し。
８月末に北京で予定されている 日中財務対話などで大枠合意を目指す。
融通し合う規模は 従来３０億ドル相当（約３３００億円） の約９倍に拡大する。
日中間の通貨スワップは、２００２年にスタートしたが、
尖閣諸島をめぐる日中関係の悪化によって ２０１３年に打ち切られた。
しかし、安倍晋三政権は、今年５月の日中首脳会談で
円・元通貨スワップ協定を早期に締結することで合意。
今月末の日中財務対話で調整したうえで、
１０月にも予定されている日中首脳会談で 最終的に合意したい意向だ。
中国としては、米利上げで資本流出懸念がくすぶり続けるなか、
米国との貿易摩擦を受けた 景気減速懸念も重なって
人民元相場の下落が続き、上海総合指数＜.SSEC＞は
約２年７カ月ぶりの安値圏にある。
円・元通貨スワップ協定締結で、金融市場に一定の安心感を与える
狙いがありそうだ。
複数の関係筋によると、中国側もスワップ協定の締結に
強い意欲を見せていたという。
中国発の金融ショックは世界経済に大きな影響を与えかねないため、
「中国金融市場の安定に資する 通貨スワップは、米国も評価するはず」
（政府与党関係者）とみられている。
日本政府・財務省は、通貨危機の際に
ドルに加えて 円の引き出しも可能にする通貨スワップの拡充に注力しており、
中期的にアジアの ドル依存の低減を促す形で
域内の金融安定に貢献したい考えだ＞ (以上「ロイター」より引用)
日中が約3兆円規模のスワップ(通貨交換)協定を再開すべく
話し合いに入ったという。
先の日中スワップ30億ドル相当の協定は
尖閣諸島をめぐって関係が険悪になったため継続しないで
終了した経緯があった。
しかし再開するのにあたって、日中間でいかなる関係改善が見られた
というのだろうか。
いったい 安倍自公政権は水面下で 中国といかなる取引をしているのだろうか。
確かに中国は外貨が底をつき、いつ人民元が紙屑になってもおかしくない状況だ。
そのためか人民元を増刷に次ぐ増刷で 世界へ「元」をばら撒いている。
既に上海株式市場は 底が抜けて下落しているし、
中国内の物価は高騰を続けている。
中国経済は断末魔を迎えているが、なぜ日本政府は「盗人に 追銭」の
スワップの再開に 動いているのだろうか。
理由として中国経済が破綻すればアジア全域に影響が出るから、
などと尤もらしい理屈を並べているが、
中国経済のバブル規模は 3000兆円を超えている といわれている。
3兆円程度では 焼け石に水ほどでもない。
それなのにスワップを再開する利益が 日本にあるというのだろうか。
一方的に 日本の外貨を3兆円分タダで呉れてやることになる
のは火を見るよりも明らかだ。
安倍自公政権は 日中スワップ協議再開の説明を行うべきだ。
◆http://melma.com/backnumber_45206_6724879/
宮崎正弘の国際ニュース・早読み 2018/08/24
<<米中貿易戦争、第二幕が開演。
米中貿易戦争、第二幕が開演。秋の第三幕で合計２５００億ドル分に制裁関税
商業レベルで見れば「狂気の沙汰」だが、長期戦略の原点に立ち帰ってみると。
＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊
なぜ商人の発想しか出来ないのか、
日本のメディアの論調を読んでつくづく思った。
７月６日に発動されたトランプ政権の対中制裁関税の第一幕は１６０億ドル。
（前史として鉄鋼とアルミへの２５％関税があった）。
そして８月２３日の第二幕は３４０億ドル分、
合計５００億ドルの中国からの輸入品に対して２５％の関税をかける。
中国はただちに応戦し、同額の関税を報復課税で応じた。
九月以降に予想される第三幕では２０００億ドルの中国からの輸入物品に対して、
知財侵害への制裁を名目に 高関税をかける準備作業に入っている。
日本経済新聞（８月２４日）の一面トップは
「供給網に亀裂、経済の影」とあって、
「米の対中制裁 狙い裏目 ―― 半導体の六割『逆輸入』」の見出しが躍った。
曰く。
「グローバル企業が築いた サプライチェーンにヒビが入り、
世界の自由貿易体制は 大きく揺らぐ」
「実は中国企業を狙い撃ちにしているようで、
大きな被害を受けるのは米企業だ」。
トランプの唱える アメリカ・ファーストは、
反グローバリズムである ことをすっかり忘れたような分析である。
トランプ大統領はロイターとのインタビュー（８月２０日）に答え、
「中国との貿易戦争は無期限であり、事務レベルの協議には何も期待していない」
と冷淡に突き放している。
事実、８月２３日に終了した事務レベルの米中討議は
何の成果もあがらなかった。
ただし第三幕の２０００億ドル分への高関税適用は、
消費者物資、食品など、アメリカの有権者の台所を直撃する品目が
対象になるため、さすがのトランプ政権も中間選挙を前に、
公聴会を開くなどして、慎重な姿勢である。
それにしても、日本のメディアの分析は、
トランプの長期的戦略 には思考が及ばず、
一方的、かつ商業主義的レベルである。
第一に 米中貿易戦争はお互いに裨益せず、
経済的損失に繋がる と そろばん勘定しか頭にないが、
米国は賃金の安さの魅力に引かれて中国へ進出して米国企業に、
早く中国での生産をやめて、米国に戻ることが解決方法である
と示唆しているのである。
つまりトランプのアメリカ・ファーストは、
「中国進出企業よ、帰ってこい」という
強いナショナリズムの呼びかけであり、長期戦になることは必定である。
日本はこの期に及んでも トヨタと日産は三割増の設備投資に踏み切る。
勇気を持って中国から撤退を決めたのは スズキだけだ。
▲、「中国進出のアメリカ企業よ、帰ってこい」
第二に サプライチェーンに支障が出てきたから、
需給の構造が軋む と日本のメディアが批判している。
トランプの狙いは、サプライチェーンを改編し、中国中心の構造を壊して、
新しいサプライチェーンの構築にある。
アジア諸国は「中国 基軸」のサプライチェーンに
見事にビルトインされており、この構造と無縁な存在はインドしかない。
だからインドは高度成長を続けているが、ビルトインされた国々は
中国経済の失速の影響を もろに被って失速する。
ベトナム、韓国、台湾が その典型である。
この生産、物流、販売の「チャイナ・サプライチェーン」を改編し、
分散を目的としているのが米国であり、
この戦略行使こそが、中国がもっとも怖れることだ。
このままで事態が推移すれば 習近平の唱える「中国製造２０２５」は
達成不可能となるだろう。
具体的に半導体産業を俯瞰すれば、その構造がよくよく理解できる。
ハイテク製品に適用される半導体、集積回路、世界に「三大メーカー」がある。
嘗てＩＴチップの時代は 日本が世界一だった。
いまは米国のインテル、韓国のサムソン、そして台湾のＴＳＭＣ
（台湾積体電路製造＝張忠謀が創設）である。
中国はこれらから集積回路を輸入しなければ スマホなどを製造できない。
中国はなんとしても欲しい技術であるがゆえに、東芝メモリィを買収しかけた。
台湾の鵬海精密工業はシャープを買収したが、
これは液晶が主なビジネスである。
さてインテルは言うに及ばず、韓国サムソンは米国が育てた。
１９８０年代の日米貿易摩擦で、アメリカは「ヤングレポート」を出したが、
このときの米国戦略は次世代技術を
日本の頭越しに 韓国に製造基地をもうけ、
日本の競争力を弱体化させる ことだった。
一方、台湾のＴＳＭＣは、富士通からの技術提供、技術提携をうけて
めきめきと急膨張し、当時注目されたエーサーも買収して
巨大企業にのし上がった。
このＴＳＭＣ創設者の張忠謀（英語名モリス・チャン）は
浙江省寧波生まれの外省人であり、マサチューセッツ工科大学に学び、
ＴＩ（テキサスインスツルメント）で腕を磨いて創業した。
鵬海の郭台銘と同様に 外省人であり、中国に郷愁を持つ。
▲「中国製造２０１５」を潰すまで トランプは戦い続ける様子だ
第三に 米中貿易戦争は、年内には終わりそうな気配がないが、
米中高官会談に希望を見出す論調が目立つ。
しかしトランプ側近の布陣をみよ。
あたかもルーズベルト政権が、モーゲンソー、ハル、ホワイト、ヒス
といった対日強硬派で固められ、日本がいかように和平を模索しても
日米開戦は鉄壁の基本原則だったように、
トランプ政権の対中タカ派はポンペオ国務長官、ジョン・ボルトン大統領補佐官、
ピーター・ナバロ通商産業政策局長、ライトハイザーＵＳＴＲ代表、
クドロー国家経済委員会委員長となって、
対中妥協派のムニューチン財務長官の影は薄く、
全員が貿易戦争貫徹組 しかいないではないか。
ヘゲモニーを賭けた戦いを挑んだトランプ大統領は、異形ではなく、
当たり前のアメリカ人の原則に回帰した大統領であり、
ジョンウエインを尊敬し、レーガンを仰ぎ見る。
むしろ オバマの八年間こそ、
米国政治史において、異質で異形の大統領だった のである。
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醜悪な偽ユダ黒んぼ＝バラク・オバマは ３.１１テロの最高指揮官。
日本の「仇敵」です。