画は ARON WIESENFELD アーロン・ウィーセンフェルド
Aron (born.1972, Washington D.C.) currently lives in San Diego, California.
人間の暗い側面を表現し続け、U.S.の終末を見据えるアーティスト。
☆http://www.aronwiesenfeld.com/ 作
「The River」です。
☆雨模様。
目覚める国々、退行・逆行する日本、
◆http://eigokiji.cocolog-nifty.com/blog/2016/12/glexit---ddac.html
マスコミに載らない海外記事 2016年12月 4日 (日)
◎GLEXITの行進 - グローバリゼーションからの離脱
☆http://www.strategic-culture.org/news/2016/11/25/
march-glexit-globalization-exit.html
Wayne MADSEN 2016年11月25日
世界は、投票箱を通して、はっきり主張している。
イギリスのBREXIT - イギリスの欧州連合脱退“賛成”投票から -
反グローバリゼーションのドナルド・トランプのアメリカ大統領選出に至るまで、
世界は世界を均一化し、文化的アイデンティティ、宗教や、政治が重複する政府
という不鮮明な超国家にすることへの反対をはっきり主張しているのだ。
アメリカ大統領選挙は、選挙というより、グローバリゼーションの悪質な発現の全て、
つまり自由貿易、国境開放や、不定形な国際組織への国家主権の従属
に対する国民投票だった。
全ての大陸で、欧州連合や国際刑事裁判所から、北大西洋条約機構(NATO)、
更には国連 に至るまで、
国際的な仕組みからの“離脱”に対する国民の支持が増大している。
今年8月、フィリピンのロドリゴ・ドゥテルテ大統領が、
フィリピンを国連から脱退させると脅したのが、
1965年に、インドネシアのスカルノ大統領が、インドネシアを見事に
国連を脱退させて以来始めての、国連加盟国によるそうした脅威だった。
経済的、政治的グローバリゼーション擁護者連中は、
アメリカ合州国におけるトランプ選出と、イギリスでのBREXIT投票成功のみならず、
南アフリカや他のアフリカ諸国による、
ハーグの国際刑事裁判所ICCからの脱退という決断によっても、大打撃を受けた。
世界的なヘッジ・ファンドの悪人ジョージ・ソロスによって、
強く影響されている国際裁判所は、アフリカによって、
主としてアフリカ人指導者を戦争犯罪のかどで起訴することを標的にする、
益々“国際白色人種裁判所”と見なされつつある。
今年10月、南アフリカが、ICC脱退を脱退すると発表して、
ブルンジとガンビアに加わった。
皮肉にも、また恥ずかしいことに、ICCの首席検事ファト・ベンスダはガンビア出身だ。
2015年、南アフリカは、以前ICCによって起訴されたスーダン大統領
オマル・アル＝バシールを、彼の南アフリカ公式訪問中に逮捕しないかどで、
ヒューマン・ライツ・ウォッチや、アムネスティー・インターナショナルを含む
ソロスが資金提供するNGOのいつもの顔ぶれから非難された。
南アフリカは内政へのICC介入を拒絶し、裁判所に対するこの反感が結果的に、
裁判所から離脱するという最近の決断となった。
一カ月後、ロシアは、ICCを生み出した2000年のローマ協定加盟国を脱退すると発表した。
11月、ペルー、リマでのアジア-太平洋経済サミット後、
フィリピンのドゥテルテ大統領も、
フィリピンは、ロシア、南アフリカや、他の国々に習って、
ICCを離脱するつもりだと発表した。
ドゥテルテsaid(ママ)、“あれは - 国際刑事[裁判所]の連中は役に立たない。
[ロシア]は脱退する。私も続くかも知れない。 なぜか?
我々のような小国だけが虐待されるからだ。”
他のアフリカ諸国も、ICCを反故にすることを検討中だ。
ウガンダ、ケニヤとナンビアだ。
2015年、ナンビア大統領ハーゲ・ガインゴブは、
元タンザニア大統領ジャカヤ・キクウェテを訪問し、ナンビアに続いて、
ICCから離脱するよう強く促した。
南アフリカでのアフリカ同盟サミットで、ガインゴブはこう述べた。
“我々がICCを作り出した本人だと言う人々がいる。だが、
人が何か資産になるはずのものを作り出したが、後に、
それが忌まわしいものと化したら、それが意図した目的に役立つのを止めたのだから、
止める権利がある。”
BREXITと、トランプの勝利が、多くの他国々の有権者に、
国家主権の権利を阻む企みよう(ママ)勇気づけた。
2016年12月4日は、グローバリストの狙いを拒否する重要な分岐点の日だ。
反EU候補であるオーストリア自由党のノルベルト・ホッファーが、
緑の党で親EUのアレクサンダー・ヴァン・デル・ベレンを
すんでのところで打ち破るところだった、2016年4月24日、
オーストリア大統領選挙のやり直しの日だ。
典型的なソロスが操作した選挙で、
77,900票の不在者投票の計算が間違っていたことが判明した。
オーストリア憲法裁判所が新たな選挙を命じたのだ。
12月4日の選挙結果は、ヨーロッパ中にしっかり波及している反EU地盤に、
オーストリア飲み込まれる中、ホッファーが極めて優勢だと各世論調査は見ている。
12月4日は、イタリアの憲法改訂国民投票の日でもある。
イタリアのマッテオ・レンツィ首相は、もし成立すれば、
イタリア議会の上院の権限を縮小し、
イタリアの各地方の権限を劇的に縮小する国民投票に彼の政治的将来を賭けたのだ、。
レンツィは、彼の国民投票で、普通の人々の代表ではない連中、
きらびやかなエリート有名人連中、俳優、歌手、著名料理人、プロの運動選手、
映画監督や、他の気晴らし稼業の社会的寄生虫といった、
お決まりの連中の支援を活用している。
ソロスと、CIAが資金提供する宣伝屋が支援する
モンテネグロNATO加盟キャンペーンでは、
モンテネグロ人俳優、ジャーナリストやプロの運動選手が、
テレビ・コマーシャルに登場して、
多くの世論調査で、大多数が軍事同盟加盟に反対なのが分かっているのに、
モンテネグロのNATO加盟を強く促している。
EUと、グローバル統合支持者のレンツィは、
もし彼の国民投票が失敗すれば、辞任すると言っている。
世論調査では、“支持しない”有権者の方が大きく先行しているので、
これに失敗することが予想されている。
12月4日は、それぞれ、BREXITと、トランプ当選の日付である、
2016年6月24日と、2016年11月8日とともに、
有権者がグローバリゼーションを拒否した記念すべき日として、
歴史に残る可能性が高い。
レンツィも、間もなく、元イギリス首相トニー・ブレアと、
デービッド・キャメロン、元ベルギー首相のヒー・フェルホフスタット、
フランスのフランソワ・オランド大統領とドイツのアンゲラ・メルケル首相を含む
信用を失った他のグローバル主義者に、
国際統合失敗の歴史の脚注として加わることになるだろう。
GLEXITの、もう一つの重要な日付は、11月13日だ。
グローバル主義者の世界が、11月8日のトランプ当選で揺れる中、
親ロシア派の元MiGパイロットで駆け出しの政治家ルーメン・ラデフが
ブルガリア大統領選挙に勝利した話が伝わってきた。
選挙の結果、親EUブルガリア政権が辞任した。
同日、モルドバ有権者は、モルドバ-EU貿易協定を否定し、
ロシアが主催するユーラシア経済連合参加を志向するイゴール・ドドンを選んだ。
ソロスが、メディアや政治インフラに、
親EUや親NATOの取り巻き連中を多数潜入させていた国々での
二つの選挙は歴史的なものであり、世界がグローバリゼーションを拒否している、
もう一つの兆候だ。
EU、NATOやICCに加えて、他の地域的なグローバル志向の組織も、
永久的崩壊の瀬戸際にある。
南アジア地域協力連合(SAARC)は、インド派と、パキスタン派で分裂した。
パキスタンでの最近のSAARCサミットは、インドが参加を拒否して、中止になった。
インドには直ぐにバングラデシュ、ブータンとアフガニスタンという仲間が加わった。
組織は、他のSAARC加盟国のモルジブ、スリランカとネパールが、インドに反対し、
基本的に、パキスタンと組み、永久的に分裂したように見える。
もう一つの破綻した国際組織、アラブ連盟はサウジアラビアと湾岸諸国の金の傀儡だが、
2011年に、シリアとリビアがNATOが支援する聖戦革命に直面した後、
両国の加盟を停止し、その無益さを示した。
アラブ連盟は、サウジアラビア傀儡のイエメン政権も、加盟国として認めている。
アフリカ諸国のICC脱退を反映して、2013年、ベネズエラが、
ワシントンD.C.のホワイト・ハウス隣に本拠がある米州機構による考案品、
アメリカの影響力が大きい米州人権委員会(IACHR)からの脱退を発表した。
ベネズエラ脱退は、コスタリカに本拠を置く
米州人権裁判所((CorteIDH)の裁判権も否定した。
ドミニカ共和国は、2014年に、裁判所から脱退した。
1998年に、IACHRを脱退して、トリニダード・トバゴは、
いわゆる“米州体制”つまり、
西半球に対するアメリカ覇権の拒否の先陣を見事に切っている。
エクアドル、ニカラグア、コロンビアとペルーがIACHR批判をしている。
大英帝国の時代錯誤の遺物である、旧イギリス植民地を、
イギリス王室におべっかを使う国々の集団に
無理矢理まとめ上げたイギリス連邦では、
ガンビア、モルジブとジンバブエが、役立たずの国際組織を静かに離脱した。
アメリカが、環太平洋連携協定(TPP)から撤退するというトランプの発表も、
グローバリゼーションの大義には痛打だった。
TPPは、アメリカ撤退で死んだ。
アメリカによるTPP拒絶で、ニュージーランドや韓国などの他のTPP調印国は、
多国間主義より、二国間主義に対する新たな嗜好を示し、
中国との貿易協定拡張を検討せざるを得なくなった。
ここに“新世界秩序”は存在するが、グローバル主義者が心に描いたものではない。
この新世界秩序は、国家主権や、文化的、宗教的な独自性を復活させるものであり、
選挙で選ばれてもいない国際官僚による支配の拒否なのだ。
----------
目覚めた国々が、次第に自立の方向に向かう流れを解説する記事を訳しながら、
全く逆の永久属国化に邁進する場所に生きている理不尽さを思う。
ARON WIESENFELD、二枚目、
![]()
「Bunker」です。
手前は博打は大嫌いですな、賭け事で勝ったことがないｗ
学生時分、誘われて仲間とよく麻雀やりましたが、負けてばかり。
後ろで配牌見てた奴が、毎度ながら酷い配牌だな、これじゃどーもならんｗ
◆http://my.shadowcity.jp/2016/12/post-10257.html#more
ネットゲリラ (2016年12月 4日)
◎賭場を開くのはヤクザです
ギャンブル依存症、という話なんだが、カジノ経営では
「金持ちをたらしこんでカネを使わせるジャンケット」という手引人が
経営のキモになるらしいです。
このジャンケットに喰われて、何百億だか溶かした製紙会社御曹司、いたよねｗ
ヤクザがやる商売なんだが、今の自民党のスポンサーがヤクザだから、
こういう法律がぬけぬけと通る。
常識で考えれば判ることだ。 賭場を開くのはヤクザです。
☆http://www.tokyo-np.co.jp/article/national/list/201612/
CK2016120302000139.html
東京新聞 2016年12月3日
◎「ギャンブルの怖さ 世間は知らなすぎる」
「人が狂うんです」。午後二時すぎ、職場のテレビで流れた
カジノ解禁法案の衆院委可決のニュースを、
横浜市神奈川区の男性会社員（４６）は冷ややかに見ていた。
男性は二十年近く、ギャンブル依存症で苦しんできた。
大学生のころからパチンコにのめりこみ、借金は一時三百万円に。
勝ち続けてもおもしろくない。
負けているときに「明日どうしよう」と思いながら、
打つドキドキ感がたまらない。
亡くなった父の香典をくすね、妻の結婚指輪を質に入れたりもした。
「狂っているのは分かっている。でも、
ブレーキが利かなかった」と当時を振り返る。
六年前、妻がギャンブル依存症の当事者や家族を支援するＮＰＯ法人
「ギャンブル依存ファミリーセンター ホープヒル」（横浜市旭区）に連絡。
ホープヒルの回復施設に住み込みながら、三年かけて治療した。
「ギャンブル依存症の怖さは、犯罪にまで行き着くこと」。
一緒に治療していた仲間の中には、横領や窃盗で逮捕された人も。
男性もかつて、勤務先の飲食店の売上金に手を出した。
もうギャンブルには手を出していないが、今でも、ふっと
「パチンコで稼ごう」という思いがよぎるという。
＜ギャンブル依存症＞
ギャンブルへの欲求を抑えることが難しくなる精神疾患の一つで、
借金を抱えたり家族関係が破綻したりといった問題につながる。
厚生労働省の研究班は２０１３年７月、全国から無作為に抽出した
２０歳以上の男女のうち４１５３人（回答率５８・９％）
を対象に調査を実施。研究班は調査結果を踏まえ、
ギャンブル依存症の疑いがある患者は５３６万人と、
成人の４・８％に上るとの推計を出した。
外国人観光客のためにやる、というなら、かつての東映映画の賭場を
再現してみたらどうだろうかｗ
高倉健のそっくりさんとか、藤純子のそっくりさんとか、壺振るのｗ
たまに殴り込みがあって、
専属の殺陣師が素晴らしいタチマワリを見せてくれて、拍手喝采ｗ
-----------------------
怖いのはギャンブルというかパチンコ業界な
都心から田舎までびっちりと
白昼堂々と開張出来る賭博場が建ち並んでる国なんて日本だけ
-----------------------
パチンコと違ってカジノは青天井なのが怖い。
パチンコで全財産スるというのは、貧乏人だからです。
資産数百億の御曹司は、パチンコでは財産失くさないｗ
カジノは掛け金の上限がないので、どれだけでもスレる。
中国人はギャンブル大好きなんだが、
最近はカンボジアとかあちこちにカジノが出来て、
現地の華人が入り浸り、何十年もかけて築いた
レストラン・チェーン財産をひと晩で失っている。
翌日からまた、道端で支那鍋ふるうという、
まぁ、そんな感じですｗ
-----------------------
パチ屋が蔓延したのは在日と国税との密約
「5か条のご誓文」のせい
あいつら脱税しまくって短期間でパチンコ業界を大きくした
そもそも脱税が多すぎるからCR機を導入したんだけど
脱税が当たり前という、一昔前のパチ屋
すなわち在日産業が異常
-----------------------
廃人と浮浪者、犯罪が多発するのは間違いない
-----------------------
世界的に見て際立って高い日本人のギャンブル依存症
研究班は昨年７月、成人約４０００人に面接調査を実施した。
その結果、ギャンブルについては、国際的に使われる指標で
「病的ギャンブラー」（依存症）に当たる人が
男性の８．７％、女性の１．８％だった。
海外の同様の調査では、米国（０２年）１．５８％
▽香港（０１年）１．８％▽韓国（０６年）０．８％－－などで、
日本は際立って高い。
（毎日新聞「依存症:多い日本 ギャンブル５３６万人 厚労省研究班」
より 2014/08/21 07:07）
-----------------------
・安倍首相はセガサミー（済州島でカジノ開発経験あり）
の会長に頭が上がらない
・特定秘密保護法を運用する組織
「日本NSC」局長の谷内がセガサミー顧問。
・カジノはマネーロンダリングが可能なシステムじゃないと儲からない
・安倍首相の祖父、岸信介は日本のマネロン元祖で生前も
「政治資金は瀘過器を通ったものでなければ」と語っていた
・岸信介は戦時中、北朝鮮で里見甫の麻薬密売会社「昭和通商」で
吉田茂らと共に麻薬密売で満州国建設資金を調達した。
・自民党の清和会、山口組（衰退中）、統一教会（教祖死亡）は
北朝鮮の麻薬でつながっており、
麻薬の売り上げが宗教法人でマネロンされ
自民党の献金になってきたとの噂。
その仕組みが弱ってきた時期に
自民党がカジノ（ロンダリング装置として利用可能）をごり押し。
・大統領のせいでフィリピンでは北朝鮮製麻薬の売り上げ激減中
-----------------------
もはや貧乏人は奪うカネがなくなったので、今度は上級国民の資産を狙ってますｗ
それがカジノ法案、別名「上級国民資産巻き上げ作戦」ですｗ
コメント
*tanuki | 2016年12月 4日 | 返信
麻雀でも多少やってればわかるはずですが、
レートは何百倍でも何万倍でも青天井で上げることは可能なわけです。
まけて取り返すのにレートを上げ続け、
勝ったと思わせてまた負けさせるというのを繰り返すのが
賭博でカモを食いつぶすやり口ですね。
カジノで毎晩やっているのはこれです。
カジノはレートの低い勝ちやすい初心者・貧乏人用の卓は
ちゃんと用意している。
しかもそれをちょっと格好良いものというような大衆操作をすれば
いくらでもいままで賭博と無縁だった馬鹿な連中（女とか）
も引っかかる。
金持ちだけではなくまんべんなく貧乏人も破たんしていき
日本社会は荒廃していくでしょう。
（競馬や、パチンコも一時は女を引き込むのに熱心でしたね。）
宗教はアヘンといいますが、賭博はもっと強烈なアヘンです。
しかもまじめで勤勉な人ほど勤勉に賭場通いするようになる。
無縁だと思っている人ほど明日は我が身と思っておいたほうがいいです。
ARON WIESENFELD、三枚目、
![]()
「Canoe」です。
岸田、二時間以上待たされたとかｗ
◆http://melma.com/backnumber_45206_6456592/
宮崎正弘の国際ニュース・早読み
< マティス国防長官の愛読書は孫子とクラウゼウッツ 発行日:12/3
♪
（読者の声１）
プーチンの来日を控えて、これまでの楽観論が吹き飛んで、
慌てて岸田外務大臣がサンクトペテルブルグへ飛び、
最終的詰めをやっていますが、北方領土問題での進展はなさそうですね。
これだと、日本の経済協力だけが突出して、日本が得るものは、
あまりにも少ない結果に終わるではないかと杞憂の声が聞こえてきます。
プーチン来日の成果予測いかがでしょうか？
（ＴＳ生、茨城）
（宮崎正弘のコメント）
戦争で奪われた領土は戦争で奪い返すか、相手が弱り切ったときの隙に乗じて、
カネで取り返すか。
実際に中国とロシアが係争したダマンスキー島とウスリー島は、
お互いが適切と判断したタイミングで、交渉が成立し、
ウスリーは半分づつとしました。
裏で中国は相当額の「カネ」を支払いましたが、
そのことは公表されていません。
二島返還論が先行した感もありますが、
領土問題での進展はおそらくないでしょう。
岸田外相と面会したプーチン大統領に笑顔がありませんでした。
コメント
*2016/12/4
インサイドの専門家のほとんどが読み外した米大統領選の結果。
トランプが今度の大統領選出馬の裏側で、
ジョージ・W・ブッシュの９・１１偽旗作戦の責任を問い詰めたことが、
弟のジェブ・ブッシュの予備選からの早期撤退の理由だ。
「パナマ文書」の問題については、そのマネーロンダリングの手法は、
ナチスがつくった仕組みであり、ドイツのナチス思想との関係がある。
ヒトラーはエリザベス女王の従弟であり、
なんとメルケル首相自身がヒトラーの娘であるという可能性。
今、ロスチャイルド家一族を仕切っているのは、
ジェイコブ・ロスチャイルドと従弟のエブリンである。
ところが、ジェイコブの長男、ナサニエルが
インドネシアにある鉱山の乗っ取りに関する訴訟で、
３００年間に及ぶロスチャイルド家の歴史のなかで
初めて裁判にかかり、負けた。
さらに、フランス・パリ家の当主デービッド・ロスチャイルドが、
詐欺罪でフランス政府から起訴され、逃げまわっている。
トランプ大統領の治世になると、中国とロシアが良好な関係になり、
日本を独立国家に戻す動きが出てくる。
ユダヤ・マフィアの悪事を止めることが世界平和を招来させ、
日本が再び独立国家になる道につながる。
↑
偽ユダのTOPの没落かｗ 金利の化物連中の末路ですかねぇ。
Aron (born.1972, Washington D.C.) currently lives in San Diego, California.
人間の暗い側面を表現し続け、U.S.の終末を見据えるアーティスト。
☆http://www.aronwiesenfeld.com/ 作
「The River」です。
☆雨模様。
目覚める国々、退行・逆行する日本、
◆http://eigokiji.cocolog-nifty.com/blog/2016/12/glexit---ddac.html
マスコミに載らない海外記事 2016年12月 4日 (日)
◎GLEXITの行進 - グローバリゼーションからの離脱
☆http://www.strategic-culture.org/news/2016/11/25/
march-glexit-globalization-exit.html
Wayne MADSEN 2016年11月25日
世界は、投票箱を通して、はっきり主張している。
イギリスのBREXIT - イギリスの欧州連合脱退“賛成”投票から -
反グローバリゼーションのドナルド・トランプのアメリカ大統領選出に至るまで、
世界は世界を均一化し、文化的アイデンティティ、宗教や、政治が重複する政府
という不鮮明な超国家にすることへの反対をはっきり主張しているのだ。
アメリカ大統領選挙は、選挙というより、グローバリゼーションの悪質な発現の全て、
つまり自由貿易、国境開放や、不定形な国際組織への国家主権の従属
に対する国民投票だった。
全ての大陸で、欧州連合や国際刑事裁判所から、北大西洋条約機構(NATO)、
更には国連 に至るまで、
国際的な仕組みからの“離脱”に対する国民の支持が増大している。
今年8月、フィリピンのロドリゴ・ドゥテルテ大統領が、
フィリピンを国連から脱退させると脅したのが、
1965年に、インドネシアのスカルノ大統領が、インドネシアを見事に
国連を脱退させて以来始めての、国連加盟国によるそうした脅威だった。
経済的、政治的グローバリゼーション擁護者連中は、
アメリカ合州国におけるトランプ選出と、イギリスでのBREXIT投票成功のみならず、
南アフリカや他のアフリカ諸国による、
ハーグの国際刑事裁判所ICCからの脱退という決断によっても、大打撃を受けた。
世界的なヘッジ・ファンドの悪人ジョージ・ソロスによって、
強く影響されている国際裁判所は、アフリカによって、
主としてアフリカ人指導者を戦争犯罪のかどで起訴することを標的にする、
益々“国際白色人種裁判所”と見なされつつある。
今年10月、南アフリカが、ICC脱退を脱退すると発表して、
ブルンジとガンビアに加わった。
皮肉にも、また恥ずかしいことに、ICCの首席検事ファト・ベンスダはガンビア出身だ。
2015年、南アフリカは、以前ICCによって起訴されたスーダン大統領
オマル・アル＝バシールを、彼の南アフリカ公式訪問中に逮捕しないかどで、
ヒューマン・ライツ・ウォッチや、アムネスティー・インターナショナルを含む
ソロスが資金提供するNGOのいつもの顔ぶれから非難された。
南アフリカは内政へのICC介入を拒絶し、裁判所に対するこの反感が結果的に、
裁判所から離脱するという最近の決断となった。
一カ月後、ロシアは、ICCを生み出した2000年のローマ協定加盟国を脱退すると発表した。
11月、ペルー、リマでのアジア-太平洋経済サミット後、
フィリピンのドゥテルテ大統領も、
フィリピンは、ロシア、南アフリカや、他の国々に習って、
ICCを離脱するつもりだと発表した。
ドゥテルテsaid(ママ)、“あれは - 国際刑事[裁判所]の連中は役に立たない。
[ロシア]は脱退する。私も続くかも知れない。 なぜか?
我々のような小国だけが虐待されるからだ。”
他のアフリカ諸国も、ICCを反故にすることを検討中だ。
ウガンダ、ケニヤとナンビアだ。
2015年、ナンビア大統領ハーゲ・ガインゴブは、
元タンザニア大統領ジャカヤ・キクウェテを訪問し、ナンビアに続いて、
ICCから離脱するよう強く促した。
南アフリカでのアフリカ同盟サミットで、ガインゴブはこう述べた。
“我々がICCを作り出した本人だと言う人々がいる。だが、
人が何か資産になるはずのものを作り出したが、後に、
それが忌まわしいものと化したら、それが意図した目的に役立つのを止めたのだから、
止める権利がある。”
BREXITと、トランプの勝利が、多くの他国々の有権者に、
国家主権の権利を阻む企みよう(ママ)勇気づけた。
2016年12月4日は、グローバリストの狙いを拒否する重要な分岐点の日だ。
反EU候補であるオーストリア自由党のノルベルト・ホッファーが、
緑の党で親EUのアレクサンダー・ヴァン・デル・ベレンを
すんでのところで打ち破るところだった、2016年4月24日、
オーストリア大統領選挙のやり直しの日だ。
典型的なソロスが操作した選挙で、
77,900票の不在者投票の計算が間違っていたことが判明した。
オーストリア憲法裁判所が新たな選挙を命じたのだ。
12月4日の選挙結果は、ヨーロッパ中にしっかり波及している反EU地盤に、
オーストリア飲み込まれる中、ホッファーが極めて優勢だと各世論調査は見ている。
12月4日は、イタリアの憲法改訂国民投票の日でもある。
イタリアのマッテオ・レンツィ首相は、もし成立すれば、
イタリア議会の上院の権限を縮小し、
イタリアの各地方の権限を劇的に縮小する国民投票に彼の政治的将来を賭けたのだ、。
レンツィは、彼の国民投票で、普通の人々の代表ではない連中、
きらびやかなエリート有名人連中、俳優、歌手、著名料理人、プロの運動選手、
映画監督や、他の気晴らし稼業の社会的寄生虫といった、
お決まりの連中の支援を活用している。
ソロスと、CIAが資金提供する宣伝屋が支援する
モンテネグロNATO加盟キャンペーンでは、
モンテネグロ人俳優、ジャーナリストやプロの運動選手が、
テレビ・コマーシャルに登場して、
多くの世論調査で、大多数が軍事同盟加盟に反対なのが分かっているのに、
モンテネグロのNATO加盟を強く促している。
EUと、グローバル統合支持者のレンツィは、
もし彼の国民投票が失敗すれば、辞任すると言っている。
世論調査では、“支持しない”有権者の方が大きく先行しているので、
これに失敗することが予想されている。
12月4日は、それぞれ、BREXITと、トランプ当選の日付である、
2016年6月24日と、2016年11月8日とともに、
有権者がグローバリゼーションを拒否した記念すべき日として、
歴史に残る可能性が高い。
レンツィも、間もなく、元イギリス首相トニー・ブレアと、
デービッド・キャメロン、元ベルギー首相のヒー・フェルホフスタット、
フランスのフランソワ・オランド大統領とドイツのアンゲラ・メルケル首相を含む
信用を失った他のグローバル主義者に、
国際統合失敗の歴史の脚注として加わることになるだろう。
GLEXITの、もう一つの重要な日付は、11月13日だ。
グローバル主義者の世界が、11月8日のトランプ当選で揺れる中、
親ロシア派の元MiGパイロットで駆け出しの政治家ルーメン・ラデフが
ブルガリア大統領選挙に勝利した話が伝わってきた。
選挙の結果、親EUブルガリア政権が辞任した。
同日、モルドバ有権者は、モルドバ-EU貿易協定を否定し、
ロシアが主催するユーラシア経済連合参加を志向するイゴール・ドドンを選んだ。
ソロスが、メディアや政治インフラに、
親EUや親NATOの取り巻き連中を多数潜入させていた国々での
二つの選挙は歴史的なものであり、世界がグローバリゼーションを拒否している、
もう一つの兆候だ。
EU、NATOやICCに加えて、他の地域的なグローバル志向の組織も、
永久的崩壊の瀬戸際にある。
南アジア地域協力連合(SAARC)は、インド派と、パキスタン派で分裂した。
パキスタンでの最近のSAARCサミットは、インドが参加を拒否して、中止になった。
インドには直ぐにバングラデシュ、ブータンとアフガニスタンという仲間が加わった。
組織は、他のSAARC加盟国のモルジブ、スリランカとネパールが、インドに反対し、
基本的に、パキスタンと組み、永久的に分裂したように見える。
もう一つの破綻した国際組織、アラブ連盟はサウジアラビアと湾岸諸国の金の傀儡だが、
2011年に、シリアとリビアがNATOが支援する聖戦革命に直面した後、
両国の加盟を停止し、その無益さを示した。
アラブ連盟は、サウジアラビア傀儡のイエメン政権も、加盟国として認めている。
アフリカ諸国のICC脱退を反映して、2013年、ベネズエラが、
ワシントンD.C.のホワイト・ハウス隣に本拠がある米州機構による考案品、
アメリカの影響力が大きい米州人権委員会(IACHR)からの脱退を発表した。
ベネズエラ脱退は、コスタリカに本拠を置く
米州人権裁判所((CorteIDH)の裁判権も否定した。
ドミニカ共和国は、2014年に、裁判所から脱退した。
1998年に、IACHRを脱退して、トリニダード・トバゴは、
いわゆる“米州体制”つまり、
西半球に対するアメリカ覇権の拒否の先陣を見事に切っている。
エクアドル、ニカラグア、コロンビアとペルーがIACHR批判をしている。
大英帝国の時代錯誤の遺物である、旧イギリス植民地を、
イギリス王室におべっかを使う国々の集団に
無理矢理まとめ上げたイギリス連邦では、
ガンビア、モルジブとジンバブエが、役立たずの国際組織を静かに離脱した。
アメリカが、環太平洋連携協定(TPP)から撤退するというトランプの発表も、
グローバリゼーションの大義には痛打だった。
TPPは、アメリカ撤退で死んだ。
アメリカによるTPP拒絶で、ニュージーランドや韓国などの他のTPP調印国は、
多国間主義より、二国間主義に対する新たな嗜好を示し、
中国との貿易協定拡張を検討せざるを得なくなった。
ここに“新世界秩序”は存在するが、グローバル主義者が心に描いたものではない。
この新世界秩序は、国家主権や、文化的、宗教的な独自性を復活させるものであり、
選挙で選ばれてもいない国際官僚による支配の拒否なのだ。
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目覚めた国々が、次第に自立の方向に向かう流れを解説する記事を訳しながら、
全く逆の永久属国化に邁進する場所に生きている理不尽さを思う。
ARON WIESENFELD、二枚目、
「Bunker」です。
手前は博打は大嫌いですな、賭け事で勝ったことがないｗ
学生時分、誘われて仲間とよく麻雀やりましたが、負けてばかり。
後ろで配牌見てた奴が、毎度ながら酷い配牌だな、これじゃどーもならんｗ
◆http://my.shadowcity.jp/2016/12/post-10257.html#more
ネットゲリラ (2016年12月 4日)
◎賭場を開くのはヤクザです
ギャンブル依存症、という話なんだが、カジノ経営では
「金持ちをたらしこんでカネを使わせるジャンケット」という手引人が
経営のキモになるらしいです。
このジャンケットに喰われて、何百億だか溶かした製紙会社御曹司、いたよねｗ
ヤクザがやる商売なんだが、今の自民党のスポンサーがヤクザだから、
こういう法律がぬけぬけと通る。
常識で考えれば判ることだ。 賭場を開くのはヤクザです。
☆http://www.tokyo-np.co.jp/article/national/list/201612/
CK2016120302000139.html
東京新聞 2016年12月3日
◎「ギャンブルの怖さ 世間は知らなすぎる」
「人が狂うんです」。午後二時すぎ、職場のテレビで流れた
カジノ解禁法案の衆院委可決のニュースを、
横浜市神奈川区の男性会社員（４６）は冷ややかに見ていた。
男性は二十年近く、ギャンブル依存症で苦しんできた。
大学生のころからパチンコにのめりこみ、借金は一時三百万円に。
勝ち続けてもおもしろくない。
負けているときに「明日どうしよう」と思いながら、
打つドキドキ感がたまらない。
亡くなった父の香典をくすね、妻の結婚指輪を質に入れたりもした。
「狂っているのは分かっている。でも、
ブレーキが利かなかった」と当時を振り返る。
六年前、妻がギャンブル依存症の当事者や家族を支援するＮＰＯ法人
「ギャンブル依存ファミリーセンター ホープヒル」（横浜市旭区）に連絡。
ホープヒルの回復施設に住み込みながら、三年かけて治療した。
「ギャンブル依存症の怖さは、犯罪にまで行き着くこと」。
一緒に治療していた仲間の中には、横領や窃盗で逮捕された人も。
男性もかつて、勤務先の飲食店の売上金に手を出した。
もうギャンブルには手を出していないが、今でも、ふっと
「パチンコで稼ごう」という思いがよぎるという。
＜ギャンブル依存症＞
ギャンブルへの欲求を抑えることが難しくなる精神疾患の一つで、
借金を抱えたり家族関係が破綻したりといった問題につながる。
厚生労働省の研究班は２０１３年７月、全国から無作為に抽出した
２０歳以上の男女のうち４１５３人（回答率５８・９％）
を対象に調査を実施。研究班は調査結果を踏まえ、
ギャンブル依存症の疑いがある患者は５３６万人と、
成人の４・８％に上るとの推計を出した。
外国人観光客のためにやる、というなら、かつての東映映画の賭場を
再現してみたらどうだろうかｗ
高倉健のそっくりさんとか、藤純子のそっくりさんとか、壺振るのｗ
たまに殴り込みがあって、
専属の殺陣師が素晴らしいタチマワリを見せてくれて、拍手喝采ｗ
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怖いのはギャンブルというかパチンコ業界な
都心から田舎までびっちりと
白昼堂々と開張出来る賭博場が建ち並んでる国なんて日本だけ
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パチンコと違ってカジノは青天井なのが怖い。
パチンコで全財産スるというのは、貧乏人だからです。
資産数百億の御曹司は、パチンコでは財産失くさないｗ
カジノは掛け金の上限がないので、どれだけでもスレる。
中国人はギャンブル大好きなんだが、
最近はカンボジアとかあちこちにカジノが出来て、
現地の華人が入り浸り、何十年もかけて築いた
レストラン・チェーン財産をひと晩で失っている。
翌日からまた、道端で支那鍋ふるうという、
まぁ、そんな感じですｗ
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パチ屋が蔓延したのは在日と国税との密約
「5か条のご誓文」のせい
あいつら脱税しまくって短期間でパチンコ業界を大きくした
そもそも脱税が多すぎるからCR機を導入したんだけど
脱税が当たり前という、一昔前のパチ屋
すなわち在日産業が異常
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廃人と浮浪者、犯罪が多発するのは間違いない
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世界的に見て際立って高い日本人のギャンブル依存症
研究班は昨年７月、成人約４０００人に面接調査を実施した。
その結果、ギャンブルについては、国際的に使われる指標で
「病的ギャンブラー」（依存症）に当たる人が
男性の８．７％、女性の１．８％だった。
海外の同様の調査では、米国（０２年）１．５８％
▽香港（０１年）１．８％▽韓国（０６年）０．８％－－などで、
日本は際立って高い。
（毎日新聞「依存症:多い日本 ギャンブル５３６万人 厚労省研究班」
より 2014/08/21 07:07）
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・安倍首相はセガサミー（済州島でカジノ開発経験あり）
の会長に頭が上がらない
・特定秘密保護法を運用する組織
「日本NSC」局長の谷内がセガサミー顧問。
・カジノはマネーロンダリングが可能なシステムじゃないと儲からない
・安倍首相の祖父、岸信介は日本のマネロン元祖で生前も
「政治資金は瀘過器を通ったものでなければ」と語っていた
・岸信介は戦時中、北朝鮮で里見甫の麻薬密売会社「昭和通商」で
吉田茂らと共に麻薬密売で満州国建設資金を調達した。
・自民党の清和会、山口組（衰退中）、統一教会（教祖死亡）は
北朝鮮の麻薬でつながっており、
麻薬の売り上げが宗教法人でマネロンされ
自民党の献金になってきたとの噂。
その仕組みが弱ってきた時期に
自民党がカジノ（ロンダリング装置として利用可能）をごり押し。
・大統領のせいでフィリピンでは北朝鮮製麻薬の売り上げ激減中
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もはや貧乏人は奪うカネがなくなったので、今度は上級国民の資産を狙ってますｗ
それがカジノ法案、別名「上級国民資産巻き上げ作戦」ですｗ
コメント
*tanuki | 2016年12月 4日 | 返信
麻雀でも多少やってればわかるはずですが、
レートは何百倍でも何万倍でも青天井で上げることは可能なわけです。
まけて取り返すのにレートを上げ続け、
勝ったと思わせてまた負けさせるというのを繰り返すのが
賭博でカモを食いつぶすやり口ですね。
カジノで毎晩やっているのはこれです。
カジノはレートの低い勝ちやすい初心者・貧乏人用の卓は
ちゃんと用意している。
しかもそれをちょっと格好良いものというような大衆操作をすれば
いくらでもいままで賭博と無縁だった馬鹿な連中（女とか）
も引っかかる。
金持ちだけではなくまんべんなく貧乏人も破たんしていき
日本社会は荒廃していくでしょう。
（競馬や、パチンコも一時は女を引き込むのに熱心でしたね。）
宗教はアヘンといいますが、賭博はもっと強烈なアヘンです。
しかもまじめで勤勉な人ほど勤勉に賭場通いするようになる。
無縁だと思っている人ほど明日は我が身と思っておいたほうがいいです。
ARON WIESENFELD、三枚目、
「Canoe」です。
岸田、二時間以上待たされたとかｗ
◆http://melma.com/backnumber_45206_6456592/
宮崎正弘の国際ニュース・早読み
< マティス国防長官の愛読書は孫子とクラウゼウッツ 発行日:12/3
♪
（読者の声１）
プーチンの来日を控えて、これまでの楽観論が吹き飛んで、
慌てて岸田外務大臣がサンクトペテルブルグへ飛び、
最終的詰めをやっていますが、北方領土問題での進展はなさそうですね。
これだと、日本の経済協力だけが突出して、日本が得るものは、
あまりにも少ない結果に終わるではないかと杞憂の声が聞こえてきます。
プーチン来日の成果予測いかがでしょうか？
（ＴＳ生、茨城）
（宮崎正弘のコメント）
戦争で奪われた領土は戦争で奪い返すか、相手が弱り切ったときの隙に乗じて、
カネで取り返すか。
実際に中国とロシアが係争したダマンスキー島とウスリー島は、
お互いが適切と判断したタイミングで、交渉が成立し、
ウスリーは半分づつとしました。
裏で中国は相当額の「カネ」を支払いましたが、
そのことは公表されていません。
二島返還論が先行した感もありますが、
領土問題での進展はおそらくないでしょう。
岸田外相と面会したプーチン大統領に笑顔がありませんでした。
コメント
*2016/12/4
インサイドの専門家のほとんどが読み外した米大統領選の結果。
トランプが今度の大統領選出馬の裏側で、
ジョージ・W・ブッシュの９・１１偽旗作戦の責任を問い詰めたことが、
弟のジェブ・ブッシュの予備選からの早期撤退の理由だ。
「パナマ文書」の問題については、そのマネーロンダリングの手法は、
ナチスがつくった仕組みであり、ドイツのナチス思想との関係がある。
ヒトラーはエリザベス女王の従弟であり、
なんとメルケル首相自身がヒトラーの娘であるという可能性。
今、ロスチャイルド家一族を仕切っているのは、
ジェイコブ・ロスチャイルドと従弟のエブリンである。
ところが、ジェイコブの長男、ナサニエルが
インドネシアにある鉱山の乗っ取りに関する訴訟で、
３００年間に及ぶロスチャイルド家の歴史のなかで
初めて裁判にかかり、負けた。
さらに、フランス・パリ家の当主デービッド・ロスチャイルドが、
詐欺罪でフランス政府から起訴され、逃げまわっている。
トランプ大統領の治世になると、中国とロシアが良好な関係になり、
日本を独立国家に戻す動きが出てくる。
ユダヤ・マフィアの悪事を止めることが世界平和を招来させ、
日本が再び独立国家になる道につながる。
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偽ユダのTOPの没落かｗ 金利の化物連中の末路ですかねぇ。