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皐月の風にⅡ

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 画は 拙作にて

  「春も温泉 石川県 親谷の湯」です。

 水彩 32cm x 40cm 紙


☆曇り。

まずは、

◆http://eigokiji.cocolog-nifty.com/blog/2016/05/post-ea42.html
マスコミに載らない海外記事 2016年5月 2日 (月)
◎‘政権転覆を進めるネオコン・クリントンと、
 アメリカの海外干渉を減らそうという孤立主義トランプ


☆https://www.rt.com/op-edge/341232-clinton-election-trump-speech/

Russia Today  2016年4月28日


共和党最有力候補ドナルド・トランプは、外国への介入に反対で、
中国とロシアとの外交関係向上を目指しており、その姿勢ゆえに、

クリントンに投票しかねない彼自身の政党員から疎外されていると、
ジャーナリストのラニア・ハレクは、RTに語った。

水曜日、トランプは、より孤立主義的な‘アメリカ第一’政策を奉じる外交政策
を明らかにし、もし億万長者・実業家がホワイト・ハウス入りすれば、
アメリカ軍の海外作戦が減る可能性がある。

RT: ドナルド・トランプが、外交政策方針を明らかにしましたが、
  もし彼がアメリカ大統領になれば、どの点が実施され、
  どの点が選挙標語で終わってしまうのでしょう?

ラニア・ハレク: ドナルド・トランプは色々なことを言っており、
    くるくる態度を変えますが、選挙戦で終始一貫して言っていることがあります。
    干渉主義反対です。
    トランプは、外交政策の点では、現在のアメリカ外交政策のやり方と比較すれば、
    多くの点で孤立主義的なこの考えを繰り返し発言しています。
    アメリカの海外介入には反対だと繰り返し言っています。
    彼は海外介入に反対で、中国やロシアなどの国々との外交関係改良を
    目指していますし、そのおかげて酷く攻撃されたイランについても、
    以前は同じことを言っていました。


更に読む

‘アメリカが第一’: トランプ、ワシントンでの演説で、外交政策構想を提示
☆https://www.rt.com/usa/341156-trump-foreign-policy-speech/

トランプがしようとしているのは、現在アメリカ外交政策を支配している
ネオコンのやり方と、彼が選挙戦で首尾一貫して言い続けている
孤立主義との両方のバランスをとることです。

彼はこうしたことを、あらゆる共和党討論で、言っており、
それで大いに反発を受けていますから、重要なのは、
トランプが何を言っているかではありません。

ここで重要なのは、大統領選挙での、二人の最有力候補を見れば、
共和党では、ドナルド・トランプがおり、
民主党指名候補者になりそうなのは、ヒラリー・クリントンだということです。

本選挙になるか、ドナルド・トランプと対戦し、外交政策で、彼より右を行こう
としている民主党ヒラリー・クリントンとの討論を見るか、
という興味深い状況にあるのです。


RT: トランプの外交政策は、ヒラリー・クリントンが発言していることからの
  劇的な脱却を約束しています。二人の外交政策姿勢を比較した場合、
  どちらの候補者の方が、アメリカと、世界にとって、より妥当な選択なのでしょうか?

RK: トランプはひどい煽動家で、実にとんでもないことを言い、人種差別主義者で、
  頑迷固陋なので、実に奇妙です。
  しかし彼の世界に対する発言、外交政策ということになると、
  彼はこれで政治家になったことがないので、比較すべき実績がないのですが、
  彼の発言や演説を聴く限りでは… 大いにもっともで、
  現在のワシントン D.C.における超党派合意より、遥かに非好戦的な外交政策です。


ヒラリー・クリントンは、超党派合意よりも遥かに好戦的だと思います。
クリントンは、多くの点で、ネオコンです。

クリントンは政権転覆に大いに関心を持っていて、それをあからさまに発言しています。
彼女はリビア攻撃に関与しましたが、トランプが指摘している通り、
これは全く悲惨なものでした。

彼女は、ホンジュラス政権打倒にも参加しましたが、ホンジュラスも大混乱しています。
国民は、ホンジュラス国内の紛争から、逃げつつあります。

クリントンは、イラク戦争のような、外交政策大失策の継続に大いに関心をもっているのです。
トランプが言っている通りのリビア同様に。

彼は軍事侵略を減らすと言っています。
彼は最優先課題は、安定と平和だと言っています。

ですから、外部世界、海外、アメリカ外、特に中東や中米の人々にとって、
トランプ発言を、クリントンのような連中の発言と比較すれば、
彼が好ましい候補者であることに疑いの余地はありません。


RT: もし彼が、ヒラリー・クリントンと対決した場合の可能性をどうお考えですか?

RK: 彼の人種差別主義、彼の発言などのせいで、アメリカ国内政策で、
  彼がアメリカ大統領になる可能性はほとんどないでしょう。
  ドナルド・トランプに反対している共和党員が非常に多くいますが、
  それは彼の人種差別主義ゆえにではなく、
  彼らが好むネオコン・タカ派路線と、そりが合わず、路線をはずれているためです。
  彼らは代わりに、クリントンに投票する可能性が高いのです。
  リベラルは、確実に、トランプには投票しません。
  二人の戦いになれば、ヒラリー・クリントンが次期大統領になる可能性が高いでしょう。


けれども、彼は、ヒラリーにこう言うことができますから、
二人がお互いに議論するのを見るのは興味深いことになるでしょう。

“あなたはイラク戦争に賛成したが、私は反対だった。
リビアであなたがしたことを考えなさい、私は反対でしたよ。

アメリカが介入する、いたる所に、ISISが出現するのです。” …

彼は、ヒラリーを左から攻撃しています。

アメリカでは、貿易政策も争点です。それで国内で変化がおきるとは思いませんが、
国際的に見ると、確実に、興味深いものがあります。


トランプの哲学: 軍事力の行使を減らす

アメリカの軍事専門家、作家のイヴァン・エランドは、トランプには独自の哲学があり、
それは、軍事介入を減らし、哲学をもっと活用するもののようだと言う。

RT: オバマ大統領と、ヒラリー・クリントン国務長官の下での外交政策は
  “全くの大失敗”だったというトランプの発言は、どう思われますか?

イヴァン・エランド: それはやや誇張だと思いますが、いいところを突いていると思います。
          彼はある種、風変わりな候補者ですが、彼の見解は極めて実際的で、
          オバマも、そうだとされていた現実主義派の外交政策です。
          しかしオバマは、リビアの政権を打倒しようとして、リビアに介入し、
          イラクとシリアでも違法な無人機戦争をして、それから逸脱しています。
          ですから、オバマに対する多くの批判は、誇張されてはいても、
          当たっていると思います。
          ロシアと中国との関係を改善するという考え方は結構です。
          特にロシアと。
          中国には疑問符がつきますが、ロシアとアメリカは、
          歴史的に何度もありましたが、中国の勃興で、両国の権益は一致するのです。
          両国は、彼が指摘している通り、イスラム過激派や、
          イスラム教徒のテロとの戦いに関心があります。

RT: 彼の政権で、ISISは“たちまち消え去る”とも言っています。
  軍事介入なしで、これが可能と思いますか?

IE: たとえ、ISISから都市を奪い返しても、連中は身を隠し、ゲリラ作戦をするでしょうから、
  それはいささか楽観的すぎます。しかし、軍事力だけを行使するのではなく、
  哲学が必要だというのは、いいところを突いていると思います。
  彼の哲学は、軍事介入を減らすことのように思えます。
  こうしたイスラム主義者集団の多くは、現地の権益を握っていますが、それでかまいません。
  戦うアメリカのおかげで、現地の権益が、国際的権益に変わってしまうので、
  アメリカは必ずしも関与すべきではないのです。連中に志願兵が加わります。
  連中は戦闘をすることで、金を得るのです。
  もし中東で、アメリカがより低姿勢になれば、イスラム教徒テロ問題も少なくなるでしょう。


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『日本会議の研究』菅野完著 (扶桑社新書)を読んだ。
ヘイト本山積みの行きつけ書店で購入したのだが、
驚いたことに、別のかたも、同じ本を購入された。

日本会議、全く興味もなく、知らないので、
てっきり「生長の家」と同じ団体と思っていた。

「生長の家」というより、とんでもない原理主義者カルト集団。
鈴木邦男氏の行動も、ようやく納得できた。

麻生副総理の「ナチスのやり方を見習ったら」発言、
「緊急事態条項」のことを言っていたのだと、納得。

今回の選挙で、「緊急事態条項」を盛り込むという計画が、前からたくらまれていた
ことがわかる。 現在の閣僚、このカルト集団と一心同体。

GHQの押しつけ憲法を無視し、自主憲法をつくるというが、言っている連中が、
宗主国ジャパン・ハンドラーの傀儡なのだから、日本を取り戻すのではなく、
日本を売り渡すことになるのは、考えなくてもわかる。



再掲ですが、拙作二枚目、



「冬は温泉Ⅲ 天狗の湯」です。 水彩&パステル 32cm x 40cm 紙




人工地震のようですなぁ、

◆http://richardkoshimizu.at.webry.info/201604/article_176.html
richardkoshimizu's blog  2016/04/30
◎熊本地震被災地の「高放射線量」にご注目ください! 緊急事態です。


▼http://userdisk.webry.biglobe.ne.jp/008/181/20/N000/000/016/
 146202116638599491180_eee.png


事実関係だけ、手身近に報告します。

本日、以下を再確認しました。

4月16日午後、つまり、16日未明の「本震」の後に、

熊本の被災地に入ったRK独立党員2名からの報告では、

壊れた商店街、熊本城崩落地点など、数カ所でγ線線量を計測したところ、

最高で3.31μSVを検知したとのこと。

それまで0.06μSV前後であったものが、当該地域に入った途端に線量が急上昇した。

ふたりとも高線量を記録した地点で、頭痛を感じたとのこと。

そして、現在までも腸炎のごとき症状に悩まされ下痢が続いている。

ちなみに、熊本現地では、腸炎が集団発生し、

メディアによりロタウイルス感染が疑われると報道されているが、

これは被爆の急性症状ではないのか?

二人は、熊本現地に5時間程度しか滞在していない。

もし、中性子線が被害のあった地域の直下から発生しているのであれば、

被災民も、今現在も、被爆し続けている恐れがある。

高線量を記録した地点の近くに避難民が収容されている体育館があったという。

このまま、被災民が現地に留まれば、

集団被爆、そして5年後以降の集団発症の恐れがあります。

熊本地震に「核兵器」が使われた可能性があります。

熊本の被災地に入ることの可能な方は、ガイガーカウンターを持参してください。

線量を報告してください。


注:γ線で3μSVという値自体は、健康被害を心配するレベルではないのですが、
  問題なのは、核爆発時に放射される中性子線です。
  これは、通常のガイガーカウンターでは計測できません。
  人工地震の度に、中性子線を被災者が浴びている恐れがあります。
  ガイガーカウンターでγ線の異常値が計測される以上、
  中性子線の発生が危惧されます。


私RKは予定通り、5月4日に現地に入ります。

勿論、ガイガーカウンターを持って入ります。

(ただし、熊本市内ならびに講演会場近辺では線量の上昇は検知されていません。)

この話、大騒ぎにしましょう。

裏社会の姦計を、事実を暴露することで粉砕しましょう。

彼らの目論む川内原発テロも叩き潰しましょう。

この戦いに総力を結集して、悪魔を駆逐しましょう。

リチャード・コシミズでした。



コメント

*豚串 2016/04/30

  震源地が自衛隊基地。
  残留放射能。
  ノロウイルス症状(高放射線の影響の恐れ)。
  墜落した自衛隊機の救助作業に防護服。

  状況証拠がそろい過ぎてます。





◆http://健康法.jp/archives/16417
健康になるためのブログ : 2016/05/01
◎【戦争準備?】米製武器購入2012年1333億円⇒
        2015年4657億円(3.5倍)


▼http://健康法.jp/wp-content/uploads/2016/05/ChLIg9RUYAAcV_U.jpg


☆http://www.jcp.or.jp/akahata/aik16/2016-04-29/2016042901_03_1.html
しんぶん赤旗  2016年4月29日(金) 

安倍晋三政権が米国製の高額武器を“爆買い”しています。

日本共産党の井上哲士参院議員の調べによると、
米国政府から武器を購入する有償武器援助(FMS)の金額は、

安倍政権発足時2012年度の1332億円から、
15年度(見込み)には4657億円へと3・5倍に急増しました。

FMSとは別に、外国企業から武器を購入する一般輸入とあわせると、
15年度の海外からの武器購入額は5100億円を超えます。

15年度にFMSで購入した武器のなかには、高い敵基地攻撃能力を持つ戦闘機
F35Aのように「専守防衛」の建前から大きく逸脱した攻撃兵器が含まれています。

ほかに垂直離着陸機オスプレイ、新早期警戒機E2D、滞空型無人機グローバルホーク、
イージスシステムが並びます。

一般輸入にも水陸両用車AAV7をはじめ米国製武器が多く入っています。

いずれも16年度予算にも計上されています。

有償武器援助(FMS): 日本と米国との間の「相互防衛援助協定」に基づき、
             日本政府が米国政府から武器を購入する制度。

防衛省が直接、または商社を介して外国企業から武器を購入する一般輸入と比べ、
機密性が高い武器に適用されます。




隷米売国・国富蕩尽=帝国循環・朝鮮カルト政権、ということ。

権力の正当根拠は「不正選挙」。






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