画は 川瀬 巴水（かわせ はすい）
1883年（明治16年）～ 1957年（昭和32年）
大正・昭和期の版画家、「昭和の広重」などと呼ばれる。 作
「増上寺の雪」です。
☆曇り、今のところ気温が高めに推移しています。
今年の冬は暖冬なのかな？
まづは、早く潰れてくれ、
◆http://richardkoshimizu.at.webry.info/201512/article_87.html
richardkoshimizu's blog 2015/12/15
◎原油も株式も .... マネーゲーム終了の宴、開催中です。
▼http://userdisk.webry.biglobe.ne.jp/008/181/20/N000/000/016/
145011796837772093178_ffffffffff.jpg
ブラックマンデーを記念して、
原油は、一時、夢の1バレル34ドル台に突入。(#^.^#)
米国1％は、最後の力を振り絞って、取引の終る前に買い支え。
世界中の金の亡者たちが、真っ青な顔して右往左往。
原油安で大損こいた外国人投資家が、日本株を売って損失補てん。
誰が買ったのかな？
お蔭様で、東証株価、一時５００円超安。
ユダ金が、背に腹変えられず日本株を手放したのなら、朗報といえないか？
少なくとも米国1％以外の株主なら、金融詐欺師よりはマシ。
*霧島
【東証、一時５００円超安 原油安で１万９千円割れ（東京新聞）】
http://www.tokyo-np.co.jp/s/article/2015121401001147.html
週明け１４日午前の東京株式市場は、
原油安を背景とした世界経済の先行き懸念から幅広い銘柄への売り注文が膨らみ、
日経平均株価（２２５種）は大幅に反落し、１万９０００円を割り込んだ。
下げ幅は一時５００円を超え、取引時間中としては１１月２日以来、
約１カ月半ぶりの安値となった。
午前９時１５分現在は前週末終値比４７８円１２銭安の１万８７５２円３６銭。
東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）は３３・１２ポイント安の１５１６・３９。
前週末の欧州の主要な株式市場では、原油安が世界経済の成長の足を引っ張る
との懸念から軒並み下落した。（共同）（2015年12月14日）
日経平均が急落した原因。どこの新聞もネットニュースも、
原油の急落のせいにしてます。 もう、馬鹿な屁理屈解釈一切不要。
はい、子供でも分かること教えましょう。
日本は、世界一の石油輸入国、
だから、原油の暴落は、日本にとっては、この上ない福音。
間違いなく株価は暴騰して当然。
もし、上がらないということは、原油安で大変な損を被った、馬鹿な外人が、
苦しまぎれに日本株を売って、己の損の補填してるということだ。
短期的にも長期的にも原油安は、日本を強くします。
米国1％の盟友、サウジのオイルマネーが、日本株から半分撤退。
米国1％の影響力の減衰にもつながる。
サウジの衰退は、米国1％の破綻を呼び込む。
●サウジ系、日本株運用縮小 上場企業の「大株主」半減
2015/12/10 日本経済新聞 電子版
http://www.nikkei.com/article/DGXLZO94961470Z01C15A2DTA000/
原油安を背景に日本株の主要な買い手であるオイルマネーに異変が生じている。
サウジアラビア通貨庁（ＳＡＭＡ）が大株主に入っている
日本の上場企業は９月末時点で30社と、半年前と比べて５割減った。
株式の時価総額では３分の１に減少している。
原油安で国家財政の悪化に直面し、
余剰資金を運用していた株式市場から資金を引き揚げているようだ。
原油ビジネスにおんぶにだっこだったユダ金が、原油から撤退しつつある。
あとに残るは、麻薬だけ？
原油安ショック(30)＝製油所やパイプラインなどの資産売却が続く
https://www.rim-intelligence.co.jp/news/select/category/feature/article/597088
まずは、ジャンク債が破綻するのか。
米ウォール街の有名企業が投資信託の払い戻しを凍結し投資家を驚かせて以後、
ジャンク債市場はただ泥沼化の一途をたどっている。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20151212-00000016-bloom_st-bus_all
目が離せないニュースばっかりですね。
金融工学の全面崩壊。
目撃できるなんて、幸せです。
◆http://richardkoshimizu.at.webry.info/201512/article_95.html
richardkoshimizu's blog 2015/12/16
◎ハイイールド債急落で米景気の強さに懸念
ひたひたと迫りくるアメリカ合衆国金融崩壊の日。
まずは、高利回り高リスク商品から、破綻が始まる。
「米国経済は健全な状態」と思っている投資家の皆さん、
粉飾ＧＤＰ、粉飾失業率って、知っていますか？
ハドソン川の混雑が見込まれます。情報、感謝。
高利回り社債急落、米景気に不安拡大（ロイター）】
◆ハイイールド債急落で米景気の強さに懸念
http://jp.reuters.com/article/high-yield-bond-idJPKBN0TY0JS20151215
［ニューヨーク １４日 ロイター］-
指標となる高利回り社債の急落を受けて、投資家が考えるよりも
米国経済は健全な状態ではないとの不安が広がっている。
（2015年12月15日）
巴水、二枚目、
![]()
「金閣寺の暮雪」です。
悪辣なユダ米、
◆http://news.infoseek.co.jp/article/tocana_41472/?p=2
tocana / 2015年12月15日
◎小保方氏のSTAP細胞、やはり米国に横取りされた？
ネットで大きな話題に！
一時はノーベル賞級の発見とまで言われ、世界を騒がせたSTAP細胞。
しかし、その後の展開はご存知のとおりである。
「リケジョ（理系女子）の星」としてマスメディアから持ち上げられた
小保方晴子・元理化学研究所研究員（32）は、
後の論文捏造疑惑と博士号取り消しを経て、今やすっかり社会から干されてしまった。
しかし現在、「アメリカの研究者がSTAP細胞の存在を確認した」とする情報が
SNSを通して拡散、大反響を呼んでいる。
その根拠は、科学誌『ネイチャー』の運営するオンライン電子ジャーナル
「Scientific Reports」（11月27日付）で、
テキサス大学医学部ヒューストン校やピッツバーグ大学医学部の研究者たちが発表した
「Characterization of an Injury Induced Population of Muscle-Derived Stem Cell-Like Cells
（損傷誘導性の筋肉由来幹細胞様細胞群）」という論文だ。
情報の発信元が、かねてより小保方氏の発見は真実だと主張してきたブログ
「小保方晴子さんへの不正な報道を追及する有志の会」であることや、
問題の論文を実際に読むとSTAP細胞に焦点を当てた研究ではないことから、
この情報をデマと断じる動きも起きているが、果たして真相はどこにあるのか？
結論から言ってしまうと、今回の論文で
小保方氏が発見したというSTAP細胞の存在が証明されたわけではない。
しかしその一方で、研究者らは
「マウスから採取した筋肉の細胞に刺激を与えた（損傷させた）ところ、
（ES細胞やiPS細胞のようにさまざまな細胞になることができる）幹細胞に"似た"細胞ができた」
ということを発表、これを「iMuSCs細胞」と名づけているのである。
確かに、手法や結果は小保方氏のSTAP細胞とはまったく異なるが、
複雑な工程を経ることなく幹細胞（万能細胞）に近い性質を持つ細胞を生み出した
という点に着目すれば、
今回の研究の方向性が、少なくともSTAP細胞と同じ目標を見据えたものである
という点だけは間違いないだろう。
■飛鳥昭雄氏と科学ライターが、今回の騒動について語った！
このように、（STAP細胞はなかったとしても）STAP細胞と同様のものを生み出そうとする
科学界の大きな動きについて、
サイエンスエンターテイナー・飛鳥昭雄氏はトカナに次のように語った。
「私は、小保方騒動から1年ほどで、
アメリカがSTAP細胞と似た細胞を作るのではないかと以前から発言していました。
それは、これまでの『日本とアメリカにおける科学利権』の歴史を見れば明らかなのです」
「山中教授がiPS細胞を発表したほぼ同時期に、
アメリカのベンチャー企業が、同じ内容の論文を発表しています。これはつまり、
アメリカが京都大学のデータを盗んでいたということを意味します。
この時に京都大学がとった措置は、アメリカで裁判を起こすと不利になるため、
アメリカでの特許権を放棄する代わりに、
アジア・ヨーロッパで認めてもらうように図らうことでした」
「実際、これと同じようなケースは過去にも見られます。
その代表例は、日本生まれのOS『トロン』です。
開発者らは日本で無料配布を画策し、普及を試みましたがアメリカは日本に圧力をかけて、
トロンと比べれば欠陥商品にすぎない『ウィンドウズ』を売りつけた。
そしてアメリカによる日本へのプレッシャーは、今も脈々と続いている。
すべては利権のためなのです」
「ちなみに、STAP細胞のような簡単な手法で万能細胞ができる可能性について、
科学界ではあって当然のものとして誰もが認めています。まさに基本中の基本であり、
それを誰が最初に見つけるかを争っているのです」
「また、2014年に香港・中文大学でSTAP細胞実験が成功したという報告もありますが、
後に教授自らが結果を否定。これもアメリカの圧力によって潰されている可能性があります」
「今回の発表は、まだ資料が少なくFakeである可能性は否めません。
ただ、STAP細胞あるいはSTAP細胞と似た細胞は必ずあり、
また日本が発見すればアメリカは潰しにくるという事実だけは確かなのです」
（飛鳥昭雄氏）
確かに、京都大学の山中伸弥教授が応じた『週刊朝日』のインタビューでは、
この構造が「仁義なき戦い」と形容され、山中氏自らこう語っている。
「簡単に言いますと、ヒトのiPS細胞は自分たちのほうが先に作っていたんや、
とアメリカのベンチャー企業が主張しました。
同社の特許の請求内容を見たら、京大が先に出願していた請求内容とほとんど違わない。
もう完全に戦争するつもりできているわけですね」
（『週刊朝日』、2014年11月7日号）
また、今回トカナがコメントを求めた科学ジャーナリストも次のような見解を述べた。
「小保方さんの大学時代の論文の引用が含まれる今回の論文ですが、
STAP細胞の存在を証明したとは言えません。しかし、
ES細胞やiPS細胞ではない幹細胞（万能細胞）に近い存在『iMuSCs細胞』
が見つかったことは確かです」
「理研は、小保方さんが生成したSTAP細胞について、
研究室の冷蔵庫にあったES細胞の混入が原因だったと結論づけています。
しかし、小保方さんが提示した実験手順で、新しい万能細胞が生まれている可能性はまだある
ということでしょう。これは、理研からしたら穏やかな結果ではないはずです」
（科学ジャーナリスト）
ちなみに、無意識のメッセージが聞こえるという「リバース・スピーチ（逆再生）」技術で
小保方氏の言葉を分析すると、小保方氏は会見で「たとえビジネスの営業的な...」
「私が悔しい」 「今、これからでもそれについて（発表シテイキ）」などと
発言していたことが判明している。
現在、日本ではSTAP細胞＝ウソ、いかがわしいものの代名詞のような扱いを受けている。
しかし、複雑な手順を経ることなく万能細胞を生み出そうとするSTAP細胞と同様の
コンセプトを掲げ、世界中の科学者たちが日夜熾烈な競争を繰り広げており、
小保方氏もその渦中にあったことだけは間違いないようだ。
◆http://takedanet.com/archives/1047427631.html
武田邦彦 （中部大学）2015年12月13日
◎ＳＴＡＰ細胞研究 アメリカの論文
ご参照あれ！
巴水、三枚目、
![]()
「池上本門寺」です。
新興宗教そのものに、
◆http://www.news-postseven.com/archives/20151212_369065.html
NEWSポストセブン 2015.12.12
◎創価学会「勤行要典」新制定 シニア学会員離れていく懸念も
創価学会が変わりつつある。
1991年に日蓮正宗から組織ごと破門されても
教義面では日蓮正宗の枠内だった創価学会が、
ようやく日蓮正宗の教義から脱却しようとしている。
11月17日、創価学会の機関紙「聖教新聞」の1面トップに、
「創価学会『勤行要典（ごんぎょうようてん）』を新たに制定
三代会長を永遠の師匠と仰ぐ」という見出しが躍った。
さらに、記事には「万代の発展へ宗教的独自性を明確に」という小見出しもついていた。
これが示すのは、日蓮正宗の教義からの脱却とも受け取れる。
創価学会と日蓮正宗の決裂は20年以上も前のことになる。
なぜいまになって、創価学会は“変革”を急ぎ始めたのだろうか。
創価学会に詳しい宗教学者で
現在著書『お経のひみつ』が話題の島田裕巳氏はこう解説する。
「結局、創価学会は池田大作氏の後継者になりうる人材を輩出できなかった。
それに尽きます。現在87歳になる池田氏は健康不安が常にささやかれ、
実際に公の場に姿を見せることもなくなった。
そこで池田氏の存命の間に、懸案となってきた教義の問題などの整理を、
急いで行なおうとしているのだと思います。
実際、今回の勤行要典の話にしても、聖教新聞は『池田先生のご了承をいただいた上で』
行なったと明確に書いています。
池田氏がいなくなると、こういう教義の問題などについて決定を下せる
“権威”がいなくなってしまう。
しかし、だからと言って自ら『三代会長を永遠の師匠と仰ぐ』と宣言してしまうのは、
『師匠と仰ぐ存在はここで“打ち止め”です』と言うに等しい。
創価学会は今後、池田氏の権威に依存することで維持していくほかないということです」
「三代会長」とは、牧口常三郎・初代会長、戸田城聖・二代会長、
そして池田大作・三代会長（現名誉会長）を指す。
新たに制定された『勤行要典』では、その三人を創価学会は「永遠の師匠」と位置付け、
会員たちにも毎日のお経の際に讃えるように指示したというのだ。
今回の『勤行要典』制定にはもうひとつ懸念がある。
創価学会の躍進時代を支えてきた高齢層の会員たちのなかには、
いまも日蓮正宗の信徒組織だったころの記憶や思い入れが根強い。
そうした世代の会員たちが脱日蓮正宗の動きに反発する可能性があるというのだ。
「高齢層の創価学会員にとって、日蓮正宗から離れていくことが、
学会から離れるきっかけになってしまう恐れがあります。
事実、高齢層の学会員のなかで近年、学会の方向性に疑問を持ち、
“寝る”（学会の活動に積極的に参加しなくなること）人も出てきている。
組織としてこれは非常に危ない。
なぜならば、公明党の選挙支援などで最も熱心に活動するのは、この層だからです」
（前出・島田氏）
創価学会は高度成長期の1970年代初頭までの間に爆発的に会員を増やし、
今の巨大組織の基盤を形成した。
1960年に三代会長に就いた池田氏は、1970年までのわずか10年間に、
公称75万世帯から約10倍の公称700万世帯超に信者数を激増させた。
「入会者たちの中心は、集団就職などで地方から都会に出てきて、
地域に寄る辺のない若者たちでした。
映画『ALWAYS 三丁目の夕日』に、集団就職で出てきた女の子が出てくるでしょう。
彼女のような女性たちが学会に入り連帯していったことで、
最強と言われる学会婦人部が形成されたのです。
学会の中心となっているのは、その世代の高齢層です。
一方で若い世代の創価学会員というのは、『親が学会員だったからそのまま入会した』
という人たちが多く、そこまで創価学会の活動に対する情熱がない。
だからこそ、創価学会を支えてきた高齢層が、
創価学会から離れつつあるという状況は深刻です。
来年は参議院選挙もあるわけですが、公明党はこの状況でどこまでがんばれるのか、
かなり不安なところがあるのではないかと私は見ています」（前出・島田氏）
※週刊ポスト2015年12月18日号
↑
「フレンド票獲得がご利益になる」、まさに邪宗門ですよｗ
嘘ばかりさ。
1883年（明治16年）～ 1957年（昭和32年）
大正・昭和期の版画家、「昭和の広重」などと呼ばれる。 作
「増上寺の雪」です。
☆曇り、今のところ気温が高めに推移しています。
今年の冬は暖冬なのかな？
まづは、早く潰れてくれ、
◆http://richardkoshimizu.at.webry.info/201512/article_87.html
richardkoshimizu's blog 2015/12/15
◎原油も株式も .... マネーゲーム終了の宴、開催中です。
▼http://userdisk.webry.biglobe.ne.jp/008/181/20/N000/000/016/
145011796837772093178_ffffffffff.jpg
ブラックマンデーを記念して、
原油は、一時、夢の1バレル34ドル台に突入。(#^.^#)
米国1％は、最後の力を振り絞って、取引の終る前に買い支え。
世界中の金の亡者たちが、真っ青な顔して右往左往。
原油安で大損こいた外国人投資家が、日本株を売って損失補てん。
誰が買ったのかな？
お蔭様で、東証株価、一時５００円超安。
ユダ金が、背に腹変えられず日本株を手放したのなら、朗報といえないか？
少なくとも米国1％以外の株主なら、金融詐欺師よりはマシ。
*霧島
【東証、一時５００円超安 原油安で１万９千円割れ（東京新聞）】
http://www.tokyo-np.co.jp/s/article/2015121401001147.html
週明け１４日午前の東京株式市場は、
原油安を背景とした世界経済の先行き懸念から幅広い銘柄への売り注文が膨らみ、
日経平均株価（２２５種）は大幅に反落し、１万９０００円を割り込んだ。
下げ幅は一時５００円を超え、取引時間中としては１１月２日以来、
約１カ月半ぶりの安値となった。
午前９時１５分現在は前週末終値比４７８円１２銭安の１万８７５２円３６銭。
東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）は３３・１２ポイント安の１５１６・３９。
前週末の欧州の主要な株式市場では、原油安が世界経済の成長の足を引っ張る
との懸念から軒並み下落した。（共同）（2015年12月14日）
日経平均が急落した原因。どこの新聞もネットニュースも、
原油の急落のせいにしてます。 もう、馬鹿な屁理屈解釈一切不要。
はい、子供でも分かること教えましょう。
日本は、世界一の石油輸入国、
だから、原油の暴落は、日本にとっては、この上ない福音。
間違いなく株価は暴騰して当然。
もし、上がらないということは、原油安で大変な損を被った、馬鹿な外人が、
苦しまぎれに日本株を売って、己の損の補填してるということだ。
短期的にも長期的にも原油安は、日本を強くします。
米国1％の盟友、サウジのオイルマネーが、日本株から半分撤退。
米国1％の影響力の減衰にもつながる。
サウジの衰退は、米国1％の破綻を呼び込む。
●サウジ系、日本株運用縮小 上場企業の「大株主」半減
2015/12/10 日本経済新聞 電子版
http://www.nikkei.com/article/DGXLZO94961470Z01C15A2DTA000/
原油安を背景に日本株の主要な買い手であるオイルマネーに異変が生じている。
サウジアラビア通貨庁（ＳＡＭＡ）が大株主に入っている
日本の上場企業は９月末時点で30社と、半年前と比べて５割減った。
株式の時価総額では３分の１に減少している。
原油安で国家財政の悪化に直面し、
余剰資金を運用していた株式市場から資金を引き揚げているようだ。
原油ビジネスにおんぶにだっこだったユダ金が、原油から撤退しつつある。
あとに残るは、麻薬だけ？
原油安ショック(30)＝製油所やパイプラインなどの資産売却が続く
https://www.rim-intelligence.co.jp/news/select/category/feature/article/597088
まずは、ジャンク債が破綻するのか。
米ウォール街の有名企業が投資信託の払い戻しを凍結し投資家を驚かせて以後、
ジャンク債市場はただ泥沼化の一途をたどっている。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20151212-00000016-bloom_st-bus_all
目が離せないニュースばっかりですね。
金融工学の全面崩壊。
目撃できるなんて、幸せです。
◆http://richardkoshimizu.at.webry.info/201512/article_95.html
richardkoshimizu's blog 2015/12/16
◎ハイイールド債急落で米景気の強さに懸念
ひたひたと迫りくるアメリカ合衆国金融崩壊の日。
まずは、高利回り高リスク商品から、破綻が始まる。
「米国経済は健全な状態」と思っている投資家の皆さん、
粉飾ＧＤＰ、粉飾失業率って、知っていますか？
ハドソン川の混雑が見込まれます。情報、感謝。
高利回り社債急落、米景気に不安拡大（ロイター）】
◆ハイイールド債急落で米景気の強さに懸念
http://jp.reuters.com/article/high-yield-bond-idJPKBN0TY0JS20151215
［ニューヨーク １４日 ロイター］-
指標となる高利回り社債の急落を受けて、投資家が考えるよりも
米国経済は健全な状態ではないとの不安が広がっている。
（2015年12月15日）
巴水、二枚目、
「金閣寺の暮雪」です。
悪辣なユダ米、
◆http://news.infoseek.co.jp/article/tocana_41472/?p=2
tocana / 2015年12月15日
◎小保方氏のSTAP細胞、やはり米国に横取りされた？
ネットで大きな話題に！
一時はノーベル賞級の発見とまで言われ、世界を騒がせたSTAP細胞。
しかし、その後の展開はご存知のとおりである。
「リケジョ（理系女子）の星」としてマスメディアから持ち上げられた
小保方晴子・元理化学研究所研究員（32）は、
後の論文捏造疑惑と博士号取り消しを経て、今やすっかり社会から干されてしまった。
しかし現在、「アメリカの研究者がSTAP細胞の存在を確認した」とする情報が
SNSを通して拡散、大反響を呼んでいる。
その根拠は、科学誌『ネイチャー』の運営するオンライン電子ジャーナル
「Scientific Reports」（11月27日付）で、
テキサス大学医学部ヒューストン校やピッツバーグ大学医学部の研究者たちが発表した
「Characterization of an Injury Induced Population of Muscle-Derived Stem Cell-Like Cells
（損傷誘導性の筋肉由来幹細胞様細胞群）」という論文だ。
情報の発信元が、かねてより小保方氏の発見は真実だと主張してきたブログ
「小保方晴子さんへの不正な報道を追及する有志の会」であることや、
問題の論文を実際に読むとSTAP細胞に焦点を当てた研究ではないことから、
この情報をデマと断じる動きも起きているが、果たして真相はどこにあるのか？
結論から言ってしまうと、今回の論文で
小保方氏が発見したというSTAP細胞の存在が証明されたわけではない。
しかしその一方で、研究者らは
「マウスから採取した筋肉の細胞に刺激を与えた（損傷させた）ところ、
（ES細胞やiPS細胞のようにさまざまな細胞になることができる）幹細胞に"似た"細胞ができた」
ということを発表、これを「iMuSCs細胞」と名づけているのである。
確かに、手法や結果は小保方氏のSTAP細胞とはまったく異なるが、
複雑な工程を経ることなく幹細胞（万能細胞）に近い性質を持つ細胞を生み出した
という点に着目すれば、
今回の研究の方向性が、少なくともSTAP細胞と同じ目標を見据えたものである
という点だけは間違いないだろう。
■飛鳥昭雄氏と科学ライターが、今回の騒動について語った！
このように、（STAP細胞はなかったとしても）STAP細胞と同様のものを生み出そうとする
科学界の大きな動きについて、
サイエンスエンターテイナー・飛鳥昭雄氏はトカナに次のように語った。
「私は、小保方騒動から1年ほどで、
アメリカがSTAP細胞と似た細胞を作るのではないかと以前から発言していました。
それは、これまでの『日本とアメリカにおける科学利権』の歴史を見れば明らかなのです」
「山中教授がiPS細胞を発表したほぼ同時期に、
アメリカのベンチャー企業が、同じ内容の論文を発表しています。これはつまり、
アメリカが京都大学のデータを盗んでいたということを意味します。
この時に京都大学がとった措置は、アメリカで裁判を起こすと不利になるため、
アメリカでの特許権を放棄する代わりに、
アジア・ヨーロッパで認めてもらうように図らうことでした」
「実際、これと同じようなケースは過去にも見られます。
その代表例は、日本生まれのOS『トロン』です。
開発者らは日本で無料配布を画策し、普及を試みましたがアメリカは日本に圧力をかけて、
トロンと比べれば欠陥商品にすぎない『ウィンドウズ』を売りつけた。
そしてアメリカによる日本へのプレッシャーは、今も脈々と続いている。
すべては利権のためなのです」
「ちなみに、STAP細胞のような簡単な手法で万能細胞ができる可能性について、
科学界ではあって当然のものとして誰もが認めています。まさに基本中の基本であり、
それを誰が最初に見つけるかを争っているのです」
「また、2014年に香港・中文大学でSTAP細胞実験が成功したという報告もありますが、
後に教授自らが結果を否定。これもアメリカの圧力によって潰されている可能性があります」
「今回の発表は、まだ資料が少なくFakeである可能性は否めません。
ただ、STAP細胞あるいはSTAP細胞と似た細胞は必ずあり、
また日本が発見すればアメリカは潰しにくるという事実だけは確かなのです」
（飛鳥昭雄氏）
確かに、京都大学の山中伸弥教授が応じた『週刊朝日』のインタビューでは、
この構造が「仁義なき戦い」と形容され、山中氏自らこう語っている。
「簡単に言いますと、ヒトのiPS細胞は自分たちのほうが先に作っていたんや、
とアメリカのベンチャー企業が主張しました。
同社の特許の請求内容を見たら、京大が先に出願していた請求内容とほとんど違わない。
もう完全に戦争するつもりできているわけですね」
（『週刊朝日』、2014年11月7日号）
また、今回トカナがコメントを求めた科学ジャーナリストも次のような見解を述べた。
「小保方さんの大学時代の論文の引用が含まれる今回の論文ですが、
STAP細胞の存在を証明したとは言えません。しかし、
ES細胞やiPS細胞ではない幹細胞（万能細胞）に近い存在『iMuSCs細胞』
が見つかったことは確かです」
「理研は、小保方さんが生成したSTAP細胞について、
研究室の冷蔵庫にあったES細胞の混入が原因だったと結論づけています。
しかし、小保方さんが提示した実験手順で、新しい万能細胞が生まれている可能性はまだある
ということでしょう。これは、理研からしたら穏やかな結果ではないはずです」
（科学ジャーナリスト）
ちなみに、無意識のメッセージが聞こえるという「リバース・スピーチ（逆再生）」技術で
小保方氏の言葉を分析すると、小保方氏は会見で「たとえビジネスの営業的な...」
「私が悔しい」 「今、これからでもそれについて（発表シテイキ）」などと
発言していたことが判明している。
現在、日本ではSTAP細胞＝ウソ、いかがわしいものの代名詞のような扱いを受けている。
しかし、複雑な手順を経ることなく万能細胞を生み出そうとするSTAP細胞と同様の
コンセプトを掲げ、世界中の科学者たちが日夜熾烈な競争を繰り広げており、
小保方氏もその渦中にあったことだけは間違いないようだ。
◆http://takedanet.com/archives/1047427631.html
武田邦彦 （中部大学）2015年12月13日
◎ＳＴＡＰ細胞研究 アメリカの論文
ご参照あれ！
巴水、三枚目、
「池上本門寺」です。
新興宗教そのものに、
◆http://www.news-postseven.com/archives/20151212_369065.html
NEWSポストセブン 2015.12.12
◎創価学会「勤行要典」新制定 シニア学会員離れていく懸念も
創価学会が変わりつつある。
1991年に日蓮正宗から組織ごと破門されても
教義面では日蓮正宗の枠内だった創価学会が、
ようやく日蓮正宗の教義から脱却しようとしている。
11月17日、創価学会の機関紙「聖教新聞」の1面トップに、
「創価学会『勤行要典（ごんぎょうようてん）』を新たに制定
三代会長を永遠の師匠と仰ぐ」という見出しが躍った。
さらに、記事には「万代の発展へ宗教的独自性を明確に」という小見出しもついていた。
これが示すのは、日蓮正宗の教義からの脱却とも受け取れる。
創価学会と日蓮正宗の決裂は20年以上も前のことになる。
なぜいまになって、創価学会は“変革”を急ぎ始めたのだろうか。
創価学会に詳しい宗教学者で
現在著書『お経のひみつ』が話題の島田裕巳氏はこう解説する。
「結局、創価学会は池田大作氏の後継者になりうる人材を輩出できなかった。
それに尽きます。現在87歳になる池田氏は健康不安が常にささやかれ、
実際に公の場に姿を見せることもなくなった。
そこで池田氏の存命の間に、懸案となってきた教義の問題などの整理を、
急いで行なおうとしているのだと思います。
実際、今回の勤行要典の話にしても、聖教新聞は『池田先生のご了承をいただいた上で』
行なったと明確に書いています。
池田氏がいなくなると、こういう教義の問題などについて決定を下せる
“権威”がいなくなってしまう。
しかし、だからと言って自ら『三代会長を永遠の師匠と仰ぐ』と宣言してしまうのは、
『師匠と仰ぐ存在はここで“打ち止め”です』と言うに等しい。
創価学会は今後、池田氏の権威に依存することで維持していくほかないということです」
「三代会長」とは、牧口常三郎・初代会長、戸田城聖・二代会長、
そして池田大作・三代会長（現名誉会長）を指す。
新たに制定された『勤行要典』では、その三人を創価学会は「永遠の師匠」と位置付け、
会員たちにも毎日のお経の際に讃えるように指示したというのだ。
今回の『勤行要典』制定にはもうひとつ懸念がある。
創価学会の躍進時代を支えてきた高齢層の会員たちのなかには、
いまも日蓮正宗の信徒組織だったころの記憶や思い入れが根強い。
そうした世代の会員たちが脱日蓮正宗の動きに反発する可能性があるというのだ。
「高齢層の創価学会員にとって、日蓮正宗から離れていくことが、
学会から離れるきっかけになってしまう恐れがあります。
事実、高齢層の学会員のなかで近年、学会の方向性に疑問を持ち、
“寝る”（学会の活動に積極的に参加しなくなること）人も出てきている。
組織としてこれは非常に危ない。
なぜならば、公明党の選挙支援などで最も熱心に活動するのは、この層だからです」
（前出・島田氏）
創価学会は高度成長期の1970年代初頭までの間に爆発的に会員を増やし、
今の巨大組織の基盤を形成した。
1960年に三代会長に就いた池田氏は、1970年までのわずか10年間に、
公称75万世帯から約10倍の公称700万世帯超に信者数を激増させた。
「入会者たちの中心は、集団就職などで地方から都会に出てきて、
地域に寄る辺のない若者たちでした。
映画『ALWAYS 三丁目の夕日』に、集団就職で出てきた女の子が出てくるでしょう。
彼女のような女性たちが学会に入り連帯していったことで、
最強と言われる学会婦人部が形成されたのです。
学会の中心となっているのは、その世代の高齢層です。
一方で若い世代の創価学会員というのは、『親が学会員だったからそのまま入会した』
という人たちが多く、そこまで創価学会の活動に対する情熱がない。
だからこそ、創価学会を支えてきた高齢層が、
創価学会から離れつつあるという状況は深刻です。
来年は参議院選挙もあるわけですが、公明党はこの状況でどこまでがんばれるのか、
かなり不安なところがあるのではないかと私は見ています」（前出・島田氏）
※週刊ポスト2015年12月18日号
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嘘ばかりさ。