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支那毒風Ⅳ

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 画は 歌川 國貞 (三代豊國)

 天明6年(1786年) ~ 元治元年(1865年)

 号は、香蝶楼・一雄齋・五渡亭など                 作


  「忠臣藏十一段目 夜討之義士 追手組廿四人之像」です。

   追手(おうて)=正門。⇔ 搦(から)め手=裏門。


☆晴れ。

飛ばし過ぎだが面白い、

◆http://blog.goo.ne.jp/princeofwales1941/e/7bbf78ab25c2af94f4c3e0f0d914ecbc
国際情勢の分析と予測 2015年12月12日
◎迫り来るコペルニクス的転換:
 国際金融資本滅亡、新大陸アングロサクソン文明滅亡、北朝鮮建国由来の公表


より抜粋、

☆http://kenbounoblog.blog.fc2.com/blog-entry-342.html
唖蝉坊の日記 2015/12/11
◎ザ・エコノミスト表紙で占う2016年

▼http://blogimg.goo.ne.jp/user_image/48/30/553a54452bf8e08a181f09edb4ac17c8.jpg

これは表紙の元の絵。この絵の左半分だけが表紙に使われている。
▼http://blogimg.goo.ne.jp/user_image/00/ea/983a879ed54ddadf927012b637e4efa7.jpg


【私のコメント】

カナダのトルドー新首相が先住民女性殺害問題の究明を宣言した。

従来からカナダやオーストラリアでは先住民の殺人による死亡が多い
ことが知られていたが、アングロサクソン系の政権は
この問題を家庭内暴力であるとしてきた。

しかし、実際には白人達による先住民虐殺であった可能性が高い。
そして、最も重要なのは、先住民の子供を強制的に寄宿舎に入学させるシステムであろう。

このシステムによって先住民の文化は破壊された。
それだけではない。19世紀初めから1970年頃までカナダで継続されたこの先住民学校では
児童の半数が恐らく殺されている。

虐殺により先住民の人口を減らす政策と考えられる。
これは、先住民の人口増加で侵略者であり支配者であるアングロサクソンが
支配の正統性を失うことを恐れたことが理由だろう。

オーストラリアでも同様の政策が行われているかもしれない。

トルドー新首相の父親であるトルドー元首相はフランス系であり、
多文化主義をカナダで実行した責任者である。

彼の目的は、先住民を虐殺し土地など財産を奪い取るアングロサクソン文明に
終止符を打ち、先住民文化と移住民文化の共存によって、
国際金融資本の世界覇権消滅後に 白人が北米大陸で生き残る根拠を作り出す
ことが目的であったのだと思われる。

そして、父親が作り出した政策を今息子が継承しつつあるのだ。

フレンチインディアン戦争で敗北したフランス系カナダ人は
250年の臥薪嘗胆の時代を終えて、北米白人文明の中心として輝いていくことだろう。

西部の日本・中国・ロシア支配地域や南部のメキシコ支配地域を除く
北米大陸はフランス語圏に移行するだろう。

フランスにはアフリカの旧植民地からの多くの黒人移民がいる。
彼らは完璧なフランス文化を身につければ、完全なフランス人として遇され、
大臣になることも可能だ。

フランス人とは遺伝では無く文化によって決定されるのだ。

一方、米英では非白人は現在でも二流市民と位置づけられている。

これはアングロサクソン文化(恐らくドイツ文化も)が人種差別を内包することに由来する。

多民族共存はアングロサクソン文化とは両立しないのだ。

カナダに隣接する米国ではイスラムテロに対する恐怖が煽られ、
銃の売り上げが激増しているという。

前回記事でも触れたが、米国国民は共和党を中心に銃保有を非常に重要視する。

これは、カナダや豪州と異なり米国の建国前後には
多数の先住民が国内に居住し、彼らが銃で武装していたことが挙げられる。

現在は狭い居留地=強制収容所で酒浸りの生活を強いられている彼らは、
実はかなり優秀な民族であり、白人との接触後に銃の用い方を覚えて武装し、
更には自分たちの言葉を文字で表記することもできる様になった。

日本人が種子島で銃をポルトガル商人から手に入れて直ぐに国内生産に移行した
のとよく似ている。

そして米国人達は先住民を襲ってその農地を奪い、虐殺し、辺境へ追放した。

その際には多くの人々が病に倒れて死亡した。

彼らが先住民に対して行ったことは、
ヒトラーがユダヤ人に対して行ったことよりずっと酷いのだ。

そして、彼らは同様の暴力で自国内の黒人奴隷や
植民地支配したフィリピン・日本・ベトナム・イラク・アフガンなどの住民を迫害し続けてきた。

米国人達は、自分たちの行動が銃などの暴力のみに依存していることをよく理解している。

そして、被害者達が激しい憎しみを心の中に抱いていることも理解している。

その憎悪から自分たちを守るには銃しかないのだ。

このような愚かな国が世界覇権国であることが世界にとっての最大の不幸である。

今後彼らは内戦を通じて大きな苦しみを味わい、その後は
先住民・黒人・日本人・フィリピン人・ベトナム人・中国人・パキスタン人・イラク人・パレスチナ人
などの被害民族によって分割統治されるべきだろう。

米国白人に対する憎悪に燃えるイスラム教徒達は
自分たちが受けた仕打ちをそのまま白人達にやり返すだろう。

でも、それは米国人の悪行に対する正当な罰なのだ。

そして、最も重要なのは、米国白人達の命や財産を奪うことでは無く、
彼らの文明を犯罪として永遠に封印することで 名誉と正統性を奪うことである。

それによって我々はアングロサクソンとフェニキア・カルタゴの血を引く米国文明を根絶する
ことができるのだ。

それとともに、英語という言語も犯罪言語と位置づけられ、
世界共通語では無くなっていくだろう。

今後の世界は多文化主義よりも先住民の権限重視に向かうと思われる。

先住民とは少数民族には限定されない。

欧州の多数のイスラム移民は先住民族であるキリスト教徒欧州人に害を与えているので
追放されるべきだ。

米国や豪州の白人は先住民族や奴隷として連れてこられた黒人・中国人などに被害を与えている
ので追放されるべきだ。

それが嫌ならば、先住民や黒人奴隷等を支配者として受け入れるとともに、
イスラム移民を多数受け入れていくべきだ。

これによってアングロサクソン文明と国際金融資本はその力の根源であった新大陸を
永遠に失うことになる。

そして、全ての先住民族は、自分たちが伝統的に居住してきた土地を
「固有の領土」として主張していくべきだ。

北海道・千島・南樺太はアイヌ人にとって固有の領土である。

尖閣問題や南沙諸島問題はこれらの島々がどの国・民族の固有の領土であるか
と言う観点から解決されるべきだ。

北米は先住民各種族の、中米はアステカ民族の、南米はインカ帝国の固有の領土である。

コソボはセルビア人の、コンスタンチノープルやイズミルはギリシャ人とアルメニア人の
固有の領土である。

これは、戦争で勝った者が領土を奪い条約で国境を決定するという
ウェストファリア体制の終わりを意味する。

日本人は米国占領下の被害者でもあるが、
沖縄人やアイヌ人に対しては加害者でもある。

日本が沖縄や蝦夷地の支配に乗り出したのは国際金融資本や
それに対抗するロシアの世界植民地化に対抗するのが目的であった。

国際金融資本が滅亡すればそのような政策は不要となる。

沖縄は琉球王国として、
蝦夷地(北海道・南樺太・千島)はアイヌ人政府統治地域となるべきである。

完全な独立国か、それとも日本国内の自治国かは彼らに選ばせるべきだ。

そして、日本人が居住できない地域を作り出すことで彼らの文化が維持されるようにするべきだ。

日本がそのような政策を率先して採用することで、
中国は満州族・モンゴル族・ウイグル族・チベット族などの少数民族が独立国を形成する
ことができる様になるだろう。

シベリアも先住民族が自治権を増大させ、一部は独立国を目指すこともあり得るだろう。

ロシア人と漢民族の脅威に晒されるシベリアの少数民族やモンゴル系民族が
第三勢力として日本人の移住を要請することもあり得るかもしれない。

放射性物質で汚染された福島、北海道で日本人が居住できない地域に指定された所
などからの移住を希望する日本人をそこに移住させることも検討すべきだ。

ただ、満州国滅亡時の苦難を繰り返さないためにも、
日本人居住地域はできるだけ沿岸部
(ウラジオストク近郊、カムチャッカ・マガダン・チュクチなど)を優先し、
内陸地域居住者は日本本土への引き上げがいつでも可能なように手配すべきだろう。

先住民や周辺民族との良好な関係を維持することを最優先すべきだろう。


米国が利上げを行うとされるFOMCが12/15-16と迫りつつある。

それは短期的には途上国からの資金流入によりドルを延命させるが、
中長期的には巨大な金融バブル破裂により国際金融資本を滅亡させるだろう。

また、北朝鮮担当課長を最後に辞任した元外交官の原田武夫が12月11日のメルマガで
「北朝鮮を巡る本当の事実。これが明らかになる時、世界史は次のフェーズに向かうのです。

一体何が真実であるのか。その先には何が待っているのか。・・・
いよいよ“その時”が到来しつつあります。」と述べている。

世界はコペルニクス的転換に向かいつつある。


ロスチャイルド家が発行する経済誌エコノミストの2015年予測号の表紙は多くの憶測を生んだ。
新たに2016年予測号が発売されたようだが、この表紙では
最前列に並ぶ指導者達の中でプーチンと習近平のみがカラーになっている。

この二人が今後の世界覇権の二極になることを示唆している。

また、この表紙絵には元絵が存在するが、その元絵では中央奥に五重塔と思われる建築物があり、
その最上階の屋根の上に槍を持ち中世欧州の甲冑を身に纏った兵士がいる。

この五重塔は日本か中国の寺院の可能性が高い
(追記:明哲保身さんの情報によると日本の寺院と思われる)。

西洋の軍事技術を習得し、儒教の理念である「徳による統治」を至上のものとする
日本による世界覇権(パックスジャポニカ)を意味するともとれるし、

日本を乗っ取って白人の世界覇権を今後も継続するとの国際金融資本の宣戦布告とも受け取れる。

表紙では元絵の左半分のみが利用されている。

右半分の最前列でカラーなのはブレア元英首相とクリントン元大統領の二人で、
彼らは過去の世界最高指導者であった。

今後は彼らは影響力を失い、国際金融資本の手先として戦争犯罪を実行した人物として
死刑等の処罰を受けていくと予想する。

最前列左半分が未来の指導者(反国際金融資本)、右半分が過去の指導者(国際金融資本系)
ということだろう。

とすると、日本の五重塔の屋根の右上の西洋人兵士は、
国際金融資本の世界支配時代には日本を米軍が支配していたことを示しており、
国際金融資本の滅亡後は米軍の日本支配が終焉することを示していると思われる。

また、右奥には赤字に黒色の双頭の鷲の旗を持つ男性がいるが、これはアルバニア国旗である。

そのデザインは、15世紀にオスマン帝国の支配に抵抗し、
一時(1443年 - 1478年)独立を勝ち取った中世アルバニアの英雄、
スカンデルベクの紋章にちなんだものである。

その後アルバニア人の多くはイスラムに改宗したが、
アルバニア正教の影響は現在も色濃く残っている。

今後アルバニア人がイスラムからアルバニア正教に改宗して
ギリシャ人やアルメニア人とともにトルコを攻撃し
コンスタンチノープルを含む両海峡地域を奪還するという未来予想図が想像される。

一方、アルバニア国旗が元絵の右半分に存在することからは、
欧州で唯一イスラム教が多数派であるアルバニア人がその宗教故に迫害され、
コソボやマケドニア西部から追放され、
大アルバニア主義が過去のものとなるという可能性もあるだろう。

五重塔の左側にロシア正教最高指導者のキリル1世と
ローマカトリック教会最高指導者のフランシスコが並んで立っているのは、
東方正教会とローマカトリック教会が協力してトルコに立ち向かい、
ギリシャ人・アルメニア人・ブルガリア人・セルビア人などの
トルコに迫害された歴史を持つ欧州民族を支援するとの決意では無いかと思われる。

北陸新幹線の敦賀以西ルートで京都選出の西田参議院議員が12月11日に新たに提案した
舞鶴ルートは舞鶴から京都市を経て新大阪を経由せずに関西新空港に延伸されている。

日本経済新聞の地図ではこのルートは新皇居建設予定地と私が以前から想定してきた
祝園弾薬庫跡地の近辺を通過していることが注目される。

先日JR西日本が提案した小浜経由京都止まりのルートを含めると、
北陸新幹線の敦賀以西ルートは従来の3ルートから2つ増えて5ルートになった。

その目的は真のルートを隠すことで新皇居や皇族に対する将来のテロ攻撃を防ぐ
ことであると考えられ、新たに増えた2ルートこそが最終ルートの叩き台になると思われる。

恐らく敦賀から小浜を経てJR京都駅で東海道新幹線に接続、
新祝園南方のリニア新駅(新皇居駅)でリニアに接続、
その後奈良県、大阪府(天王寺か堺あたりに新駅を作るべきか?)を経て
関西新空港に至る経路が考えられる。

従来の計画では北陸新幹線・東海道新幹線・リニアの3本の大動脈全てが
新大阪駅を経由
(北陸新幹線が京都駅止まりとしても大阪からの客は大部分が在来線または新幹線の新大阪を経由する)
しており、国際金融資本や米軍の遺残勢力が将来日本を脅迫するために
テロ攻撃を行う場合の絶好の目標になってしまう。

従ってこの3本の大動脈は決して一カ所に集まってはならず、
2本ずつが交わる乗換駅を3つ作るのが好ましい。

北陸新幹線と東海道新幹線は京都駅で、北陸新幹線とリニアは新皇居駅で、
リニアと東海道新幹線は新大阪駅で乗り換えできる様にするのが望ましいだろう。

北陸新幹線の堺or天王寺付近の駅と大阪駅or新大阪駅の間は新幹線で結んでも良いだろう。



國貞、二枚目、



「大星由良之助」 四代目市川小團次です。

大石内蔵助良雄 おおいしくらのすけよしたか
享年四十五。播磨国赤穂藩の筆頭家老。千五百石(譜代)
家紋は右二つ巴。
討ち入り部署:表門   
討ち入り後のお預け先:細川家
辞世の句:

  あら楽や思ひは晴るる身は捨つる

            浮世の月にかかる雲なし


工作員が多いねぇw

◆http://richardkoshimizu.at.webry.info/201512/article_82.html
richardkoshimizu's blog 2015/12/14
◎「繰り返し言う~研究不正と『STAP現象』ありなしは別次元の問題」


小保方さんと手法は違っても米国学者の手によって

「STAP細胞は見つからなかっが、物理的なストレスで細胞が初期化する

≪STAP現象≫が確認」されたということですよね。

それで十分ではないですか?

「研究不正」の糾弾より、人類の未来の方が大事だと思いますが。

「ガセネタだ―」がたくさん投稿されていますが、殆どが初めて見るHNです。

ひとつの判断材料です。w



*been 2015/12/13

はは、言い訳その1出ました。

繰り返し言う~研究不正と「STAP現象」ありなしは別次元の問題

http://bylines.news.yahoo.co.jp/enokieisuke/20151213-00052389/

(記事内容、あほらしいので省略) はいはい、
この線で自分たちがやった不正と言うか
極悪、陰湿、卑劣、醜悪、低能な手段に頬被りをするのですね。


コメント

*muu351 2015/12/14

  がん化しにくい多能性細胞を作製 熊本大 ~
  小保方晴子さんは被害者、ましてサイコパスなどではない / 
  STAP細胞の完成は製薬会社の目論見を粉砕~

  熊本大大学院生命科学研究部の太田訓正[くにまさ]准教授(48)
  =神経発生学=の研究グループが、
  ヒトの体細胞に乳酸菌を取り込ませ、
  さまざまな種類の細胞に分化できる能力を持つ多能性細胞を
  作りだすことに成功したことが28日、分かった。


☆http://qq.kumanichi.com/medical/2012/12/post-2085.php
(熊本日日新聞 2012年12月29日朝刊掲載)
◎乳酸菌使い多能性細胞 筋肉や骨に分化 iPS研究に影響も



追:11:30AM

◆http://richardkoshimizu.at.webry.info/201512/article_73.html
richardkoshimizu's blog  2015/12/13
◎小保方さんは、正しかった。


米国で「STAP現象が確認された」というニュース、ユダ金さん陣営には困った話ですね。

あれだけ、寄ってたかって小保方叩きをしたメディア。今さら、弁解のしようもない。

そして、理研に早稲田。

米国1%の意向に沿って、小保方辱め計画に乗ったら、こんな結果が待っていたとは。

姦計をめぐらしても、結局、どんでん返しが待っていて、

裏社会には最悪のクリスマス・プレゼントとなる。

これ、ガイアの自己調整作用ですかね。

「メディアが集中攻撃するものは本物」を証明してしまいました。w

メディアに対する不信感を噴出させる出来事、大歓迎です。


ご参照あれ!  

コメントが秀逸w

*芭蕉 2015/12/13

  「ガリレオ娘の仇討ち」(全六幕)

  第一幕:マスコミ使ったウソキャンペーン

  第二幕:協力者暗殺

  第三幕:徹底剥奪

  第四幕:特許盗りと復権(今ここ)

  第五幕:仇討開始

  第六幕:本懐遂げて見事復活(待ってましたの大合唱)

など、などw



國貞、三枚目、



「東海道五十三次之内 日本橋 品川の間 高輪 大星力弥」です。

大石主税良金 おおいしちからよしかね
享年十六。
切腹当日は将として最期まで扱われ、真っ先に切腹し首実検を受けた。
若年にも関わらず堂々として余裕ある態度に、検視役人が泣いたという逸話がある。
討ち入り部署:裏門   
討ち入り後のお預け先:松平家 
辞世の句:

  あふ時はかたりつくすとおもへども 

            別れとなればのこる言の葉


いい記事です、

◆http://www.asahi.com/articles/ASHDB6QFBHDBUTIL03H.html
朝日新聞 2015年12月11日
◎「野坂昭如、ノーリターン。合掌。」 五木寛之さん寄稿


作家・五木寛之さん(83)は、長年の「共闘者」野坂昭如さんを惜しむ文章を
朝日新聞に寄せた。

                ◇

いずれどちらかが先に逝くだろうと覚悟していたが、

突然の訃報(ふほう)に呆然(ぼうぜん)としている。

新人として登場した頃から、偽悪、偽善の両面を役割分担しつつ、

微妙な距離感を保って50年あまりが過ぎている。

彼が選挙に出たときには、応援演説もしたし、

「四畳半襖の下張」事件では弁護側証人として法廷にも立った。

また「対論」という型破りの本も一緒に作った。

私生活ではお互いに意識的に離れながらも、

時代に対しては共闘者として対してきたつもりである。

ジャーナリズムの奔流の中で、くじけそうになるたびに、

野坂昭如は頑張っているじゃないか、と自分をはげましたものだった。

そんな意味では、恩人でもあり、仲間でもあった。

大きな支えが失われたようで、淋(さび)しい。

無頼派を演じつつも、傷つきやすい芸術家だったと思う。

 野坂昭如、ノーリターン。合掌。



◆http://melma.com/backnumber_45206_6301210/
宮崎正弘の国際ニュース・早読み(「中国のウォーレンバフェット」も行方不明に)
発行日:12/13


◆書評 
~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~

  空前の難民の襲来に、EUの政治は路線変更を余儀なくされた

   テロと報復と移民制限と、その行き着く先は「考えるだに恐ろし」

    ♪
  川口マーン惠美 『ヨーロッパから民主主義が消える』 (PHP新書)
  @@@@@@@@@@@@@@@@@@@@@@@@@@@

欧州はアフリカと中東からの難民を抱えて、移民排斥の声が次第に強くなり、
「どこまでも面倒をみる」と主張したメルケル首相の人気は突然下降しはじめた。

これでは次の選挙を戦えないと与党は、厳しい条件を付け始める。

本書はEUへの歩みを 理念としてのギリシア神話から説き起こし、
簡単に過程を振り返りながらユーロへと到った道筋を示す。

「いまヨーロッパで起こっていることは、共産主義にも匹敵する
人類最大の社会実験が ガラガラと崩れていく事態である。

テロ、難民、財政問題、そしてナショナリズム・・・・
ドイツは、そしてEUは現在どうなっているか」。

シリア内戦からISのテロリズムが吹き荒れ、
トルコが難民をギリシアに押し出すような措置をとると、
どっと百万前後の難民がギリシアの離島や陸路を経て、

マケドニア、モンテネグロ、コソボ、クロアチアなどを経て
セルビアからハンガリーへ入境し、最終的にはドイツを目ざす。

これはトルコがEUへの意趣返しを籠めて、規制を緩めたからだ。

イスタンブールは西側に背を向けたのである。

なぜドイツなのか。

難民を申請すれば八ヶ月から一年ほどの審査決定までの期間、
食事のほかお小遣いも支給され、そのうえ医療は無料となるからだ。

語学研修センターも開設されたが、ドイツ語習得は覚束なく、
それでいて難民と認められなくとも 強制送還にはならないケースが多い。

当初は、不足する労働力を補えるとばかり、にんまりしたドイツ財界だったが、
そんなことを言っている場合ではなくなった。

ドイツだけで百万人の難民が蝗の大群のように押し寄せ、
それは周辺の国への受け入れ割り当てという流れとなる。

ドイツが悪いという大合唱がおこる。

ドイツでは移民問題に敏感となり、ハンガリー、オランダでは右派の政権が誕生し、
英国にUKIP、フランスは国民戦線が第一党に躍進し、
そしてドイツでも、ペギータ運動が誕生し、活発化している。

難民キャンプへの放火事件もあとを絶たなくなった。

今後、どうなるか。

フランスが非常事態を宣言し、まるでワイマール体制と民主主義のもとに、
ヒトラーが誕生したように、オランド仏大統領は右展開し、
移民排斥色濃い政策に路線を転換させ、
IS空爆に参加、空母シャルルドゴールヲシリア沖に展開した。

ドイツも米仏英の空爆を支援する偵察機を飛ばすうえ、
地上部隊の派遣準備を整えた。

まるで戦争、いやまさしく「第三次世界戦争は開始された」と
後世の歴史家はかくことになるかもしれない。

なぜならEU諸国からも民主主義が消えつつあるからだ。

このような危機的状況をドイツ在住の川口さんは、臨場感溢れる筆致で、活写する。
文章には躍動感がみなぎり、現場にいるような錯覚に襲われるほどだ。

そしてEUへの猛烈な自省がおこる。

本書の最大の眼目は、このEUが解体へ向かって走り出したのではないかと
大局的な分析になる。

もうひとつ忘れてはならないのはロシアだ。

「二十年前までワルシャワ条約機構のメンバーとして
ソ連のもとでNATOに敵対していた国々が、
すべてごっそりそのまま宗主替えをしたのである。

いわばEUがロシアの脇腹にナイフを突きつけても同然だった。
そしてこれが、EUとロシアのあいだに禍根を残すことになった。

現在のウクライナ問題も、もとはといえば、ここに原因がある」

そして主眼のもう一つは日本への教訓である。

 第一に国家運営に『ユートピア的視点を持ち込むのは危険』ということである。

 第二に教訓として移民排斥を訴える極右政党が力をましたらどうなるかを
    日本は考える必要に迫られている。

 第三はテロ対策である。
    著者は「2020年の東京五輪が最大の危機」となると予測し、
    繰り返しての警告を発するのである。



「2020年の東京五輪」は開催返上になる、と観ます。

汚染が収束しない以上、そもそも無理がある。



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