画は 喜多川 歌麿 （きたがわ うたまろ)
宝暦3年（1753年） ～ 文化3年（1806年） 作
「座敷 狂言」です。
☆雪。
暗転するトルコ、
◆http://blog.goo.ne.jp/princeofwales1941/e/dbbd26ad0db7efd72365f23d98a7d0f1
国際情勢の分析と予測 2015年12月04日
◎釣り野伏の戦略に嵌まったトルコ：
ロシア・アルメニア・ギリシャによるコンスタンチノープル奪還は近い
釣り野伏せ（つりのぶせ）：戦国時代に九州の戦国大名島津義久により
考案・実践されたと言われている戦法の一つ。
野戦において全軍を三隊に分け、そのうち二隊をあらかじめ左右に伏せさせておき、
機を見て敵を三方から囲み包囲殲滅する戦法である。
まず中央の部隊のみが敵に正面から当たり、敗走を装いながら後退する。これが「釣り」であり、
敵が追撃するために前進すると、左右両側から伏兵に襲わせる。これが「野伏せ」であり、
このとき敗走を装っていた中央の部隊が反転し逆襲に転じることで三面包囲が完成する。
【私のコメント】
10月31日のエジプト・シナイ半島上空でのロシア航空機撃墜（イスラム国が犯行声明）、
11月13日のパリでの多発テロ事件（同じくイスラム国が犯行声明、
ただし「ザウルスでござる」によると どうやら911と同様の自作自演テロの様だ）
に続いて11月24日にシリア上空を飛行中のロシア軍爆撃機を
トルコ空軍機が撃墜するという事件が起きた。
どうやらロシア軍機はシリア領土に向かって細長く突出したトルコ領土の上空を
十数秒間通過した様だが、撃墜はシリア領空で起きている。
そして、ロシア軍機はシリア政府の要請を受けて展開しており、
その活動は国際法上合法である。
しかしながら、NATOの一員であるトルコはロシアに対して
謝罪をせず強硬姿勢を続けており、ロシアとNATOの間で緊張が高まっている。
この事件は今後どのように展開していくのだろうか？
そして、トルコやNATOの背後に存在する国際金融資本はまだ破綻していないが、
この事件とどのように関係しているのだろうか？
今年10月は米国の銀行がシェールオイル業者への貸出金利を見直す時期に当たっており、
本来ならばシェールオイル業者が金利高騰によって次々と破綻してジャンク債市場が崩壊し、
それに続いて米国株式市場も崩壊するという
米国発世界金融恐慌が避けられないと思われていた。
しかし、そのような事件は起きていない。
だからといって米国の覇権が続いているようには見えない。
9月30日にロシアが開始したシリア空爆は絶大な効果を上げており、
米国が イスラエルやトルコとともに こっそりと支援してきたイスラム国の滅亡が
もはや時間の問題になっている。
また、テロの犠牲となったとされるロシアとフランスに米英が協調する姿勢を見せるなど、
世界の軍事・外交の主導権は米国からロシアに移動してしまっていた。
今トルコとロシアの対立が深刻化してロシアの主導権が揺らいでいる。
このような不透明な国際情勢の先行きを予想するには、
現在起きている一つ一つの事件を追うのは全く無意味である。
それよりも、現在の国際情勢の真相を理解した上で、各国の歴史的な対立関係や
個々の国益を丹念に分析することが重要であると考える。
イスラム国が露仏両国を攻撃し犯行声明を出したことでその滅亡は確実になった。
これは、イスラム国を支援してきた国際金融資本や米英イスラエルの戦略が破綻したことを示し、
中東地域の覇権はロシア及びロシアに支援されたイラン・シリアに移動した。
米英の金融覇権が風前の灯火であることを考えると、シーパワーである彼らが
ランドパワーであるロシアを 包囲し封じ込め乗っ取る という戦略は完敗に終わり、
逆にロシアと親ロシア勢力が 米英イスラエル等のシーパワーを占領して消滅させていく
という未来予想図が想定される。
これは、世界島西部と大西洋におけるパックスアメリカーナから
パックスロシアーナへの転換と言い換えることができる。
パックスアメリカーナ（正確には米英系シーパワー覇権）では、
トルコはロシアを内陸に封じ込めるという重要な役割を果たしていた。
第一次世界大戦後のセーブル条約ではトルコ北東部はアルメニアに、
南東部はクルド独立国に、ボスポラス・ダーダルネス両海峡部は国際管理地域に、
その南側のイズミル地区はギリシャ領土になる予定であった。
しかし、その後のローザンヌ条約でトルコはこれらの地域を奪還している。
恐らく、国際金融資本に忠誠を誓うことを条件にこれらの領土を統治することを認められた
のだろう。
第一次世界大戦前後のこの時期に膨大なアルメニア人の虐殺と追放が行われている。
また、トルコとギリシャの間での住民交換が行われたが、
ギリシャからトルコに移住した者が50万人に対して
トルコからギリシャに移住した者が100万人とギリシャにとって厳しい内容であった。
そもそもギリシャ人やアルメニア人は紀元前からこの地域に居住しているのに対して、
モンゴル高原西部を発祥の地とするトルコ人が
この地域に移住してきたのは11世紀のセルジューク・トルコ以降であり、
トルコがこの地域を統治する正当性は乏しいのだ。
ボスポラス・ダーダルネス両海峡は 海洋交通の重要なチョークポイントの一つであり、
ロシアが世界島西部の覇権を握るには必ずここを支配する必要がある。
更に、ロマノフ王朝は新ローマを意味し、最後の東ローマ帝国皇帝の姪を后にしたことで
東ローマ帝国の継承国家でもあるのだ。
ロシア正教のルーツである東方正教会の総本山であるコンスタンティノポリス総主教庁が
迫害を訴えていること、アルメニアがこの百年間トルコによる虐殺被害を訴え続けていること、
ロシアとイランがアルメニアを支援していること、
ロシアの議会がハギア・ソフィアの返還をトルコに要求していることは
ボスポラス・ダーダルネス両海峡部をロシア軍がトルコから奪還してトルコ人を追放する
という隠された戦略を予想させるものである。
1453年にオスマントルコに滅亡させられた東ローマ帝国は 末期では
ギリシャ人とアルメニア商人（アルメニア人は東アナトリアの本土に住む農民と、
コンスタンチノープル中心に広く商業活動を行う商人に分かれ、
後者はフランスや米国などに多数移住している）がその主要構成員であった。
ロシア軍の支援の元に アルメニアとギリシャが協力して
両海峡部・イズミル地区・アナトリア北東部を奪還しトルコ人を追放することが想像される。
本音ではイスラム嫌いの独仏や米国もこの計画を支持するだろう。
そして、トルコがイスラエルとともにイスラム国を支援してきたことが公表されれば
アラブ人もトルコに激怒し、
イスラエルの滅亡とパレスチナ建国を主導してきたロシアやイランを支持するだろう。
アルメニア人、クルド人、イラン人、シリア人・パレスチナ人を含む
アラブ人などの周辺民族のトルコに対する煮えたぎる憎悪が爆発し、
トルコ人に対する大虐殺と追放が世界の賞賛を浴びながら行われるだろう。
そして、トルコの領土はセーブル条約当時の範囲に縮小し、
更に国家主権も周囲の国々により制限された状態になると思われる。
このような戦争無しに平和的に解決できないかという疑問を持つ人も多いだろう。
しかし、ボスポラス・ダーダルネス両海峡部の住民の大部分がトルコ人である
という現状はロシアの覇権にとって許容できないものであると考えられる。
そして、今の機会を逃せば今後数百年間国境線の変更は不可能だろう。
更に、トルコもロシアとの融和姿勢は無く逆に対決姿勢を深めている。
これはトルコが釣り野伏の戦略に嵌まった状態と考えられる。
主敵のシリアとその背後のロシアを叩くために イスラム国を支援してきたトルコは
NATOや米国・国際金融資本の支持を唯一の頼りとして現在ロシアとの対決に向かっている。
しかし、キリスト教徒の宿敵であるイスラム系のトルコを構成員に含めた
NATOという組織自体がもはや不要となっており、
今後はトルコの代わりにロシアを加盟させた環北極海の白人国家連合が
ロシア・欧州・北米にとって必要になる。
今後トルコとロシアが軍事対決する中で 米国や欧州はロシア側に寝返り、
トルコは周辺国全てに包囲されて その憎悪の中で滅亡していくことだろう。
米英イスラエル国際金融資本はロシアの国際戦略に協力することで
今後の処罰を少しでも軽くして貰えるようにロシアに頼んでいるのだろう。
米英の金融市場がまだ破綻していないのは、ロシアの戦略に
欧米や日中を含めた世界主要国が協力して バブル崩壊を先延ばしにしているからなのだろう。
そして、今後の世界は独仏露を中心とする白人文明圏と、
日中印を中心とするアジア文明圏の 二極体制的性格を持った多極体制に移行するだろう。
未来のトルコ民族国家は 中央アジア地区を含めて
イラン系国家やアラブ系国家と 欧州の間の 緩衝国家という位置づけになると思われる。
↑
腐海支那は必ず破綻します。
歌麿、二枚目、
![]()
「風流六玉川 陸奥」です。
昨日に続きｗ
◆http://richardkoshimizu.at.webry.info/201512/article_10.html
richardkoshimizu's blog 2015/12/05
◎米国１％さん、もうすぐですね。 あなたがたの最期は見届けます。
より抜粋、
バルト海運指数は急激に下降し、年末商戦で賑わうはずのNYでも荷動きが止まり、
米国だけでなく世界規模でモノが動いていないことが鮮明になってきました。
中国の景気減速が引き金となり、世界規模でモノが売れなくなっている。
(あくまで引き金。)
米国から中国への商品代金支払いが滞り、商品が入ってこないので、
NYのクリスマスシーズンは、去年の売れ残りしか店頭に並んでいない？
寂しい耶蘇教の生誕祭となりそうです。
*ハニトラTシャツ 2015/12/5
確かに...
今年のBlack Day Sale (感謝祭の翌日金曜日に行なわれる超バーゲンセール)は
３年ぶりにNYで迎えたのですが...
以前はオシャレ着などカッコイイ商品が半額以下(1/4なんてのも)で買えて、
すごい熱気だったのが、今年はダサイ商品ばかりで値下げ率も低いので、
テンションがむちゃ下がってました。
中国からの輸入が止まっていて、
去年の売れ残りの商品を出してるのかも...と疑っています (^^;)
まっ景気も悪いし、買いたくても買えない人も多いでしょうね
オバマ黒いユダヤ人政権は、必死に米景気回復を偽装するけれど、
あらゆる経済指標がネガティブなので、
雇用統計だけを取り上げて「景気回復中」と涙目でプロパガンダ。
失業率低下？ そんなもの、もちろん、粉飾です。
*special thanks 2015/12/5
【ユダヤ米国：就業者数は、予想を上回る堅調な伸びとなりました】
◆米国 １１月の就業者数 予想上回る伸び（NHK NEWS）
http://www3.nhk.or.jp/news/html/20151204/k10010330201000.html
アメリカのＦＲＢ＝連邦準備制度理事会の利上げの判断を左右する
１１月の雇用統計は、失業率が５％ちょうどで前の月から変わらなかった一方、
就業者数は、予想を上回る堅調な伸びとなりました。
金融市場ではＦＲＢが再来週の金融政策を決める会合で、
７年間におよぶ異例のゼロ金利政策を解除し、
利上げを始める条件が整ったという見方が広がっています。
アメリカ労働省が４日、発表した先月の雇用統計では、
失業率は前の月から変わらず５％ちょうどで、
ＦＲＢが目標とする水準に到達しています。（2015年12月4日）
ところが、実態は、火の車。Burning Vehicle です。ｗ
そして、弱り目に祟り目。
中国が石油を消費しないのに、原油生産は全然減る気配がない。
むしろ、イランの市場復帰、ロシアの増産、OPECの減産見送りで、
供給量はますます増える。
１バレル２０ドルも夢ではない！
結果、原油価格がまた４０ドル割れし、
原油デリバティブ、シェールガス産業丸ごと、
シェールガス・デリバティブの壊滅がひたひたと迫っている。
すなわち、デリバティブ詐欺の主役である米大手銀行が
全部倒れ伏す時が迫っている。
こりゃあ、米国国家経済の崩壊、近いなと気が付いた一部の日本人が、
対策に乗り出した。元伊藤忠会長で中国大使だった丹羽宇一郎氏率いる伊藤忠商事は、
さっさと米国に見切りをつけて、対中商売に傾注。
西欧諸国の「賛成」で実現した、IMFによる人民元の国際通貨化決定（SDR通貨化）も、
中国のプレゼンスを強化したわけであるし。
普通なら、米国を見限って、中国との経済的結びつきを強化すべきときなのですが。
自公米国１%傀儡政権ですら、米国破綻に備えて、中国との関係改善を模索し始めた？
もっとも、創価公明党の方は「中国と友好」という
池田大作さんの基本政策を踏襲していると信者に誤認させるための
パフォーマンスなのでしょうが。
「金融市場ではＦＲＢが再来週の金融政策を決める会合で、
７年間におよぶ異例のゼロ金利政策を解除し、
利上げを始める条件が整ったという見方が広がっています。」
ここが味噌で、米国１%の惨状を知らない「市場関係者」が利上げ利上げと騒いでも、
実際に利上げしたら倒産企業続出。
利上げするという噂を流して、市場を引き締めよう、日欧の金融緩和策で、
利上げしても何とか持ちこたえられる環境づくりをして、
カタストロフィーの到来を先延ばししようと 最後のあがき中というわけです。
ユダ金さん、皆さんのもだえ苦しむさま、端から見ていると滑稽ですよ。
みなさんが倒れれば、日本も多大な影響を受けますが、その時が、
日本人総覚醒の時でもあります。
日本人は、苦境から雄々しく立ち上がり、世界で一番早く、立ち直って、さらに発展します。
皆さん方 米国１%のくびきから解き放たれて自由に空を舞います。
ああ、待ち遠しい、早く潰れろ米国１%。
歌麿、三枚目、
![]()
「青樓 三幅対」です。
あれこれ、
◆http://www.rui.jp/ruinet.html?i=200&c=400&t=6&k=2&m=309845
るいネット 2015/12/02
◎日本を食いものにするグローバリズム(アメリカ化)から
脱出の道筋は、企業組織の共同体化。
金融資産の７割は団塊以上の世帯が保有していると云う。
そして企業の内実は派遣社員比率が４０％を超える状況になり、
全社会的には年収が二百万円に満たない若者世代が増加しているという。
一億総中流の日本は 既に過去の社会構造となり、
急速に所得格差が拡大し貧困層が増大している。
日本社会の亀裂の拡大と日本の先行きに深く危機感を持つ。
敗戦を始点とした対日占領政策が対米従属の始まりだが、
日本社会の制度と精神構造の破壊は、
米政権を差配しグローバリズムを主導する 金貸し勢力
(ロックフェラーやロスチャイルド財閥)の台頭が大きい。
安倍政権は日本社会の亀裂拡大を代償に、
金貸し勢力が差配する米国の対日政策に無節操に従う。
そして市場のグローバル化に追従するだけでなく、
中露包囲網に負け戦必至の 米国軍事戦略(米国の傭兵化)に追従し始めた。
安倍政権による日本政治の舵取りは危険な水域入り始めた。
勿論 国選に臨んでは、対米追従の政治勢力に反対を示すことは必要です。
そして企業人としては、嫌でも金融勢力主導の政策に追随せねばならない
株主(配当)優先の権力体企業から、
働く社員が主導する日本型共同体企業へと変革を進めてゆくことが大切です。
企業の共同体化は、日本の民族的精神の再生にも繋がる社会的な基礎構造です。
社員の稼ぎは
社員のため、そして日本型企業と民族の活力再生の目的で使われるべきです。
投資家と称するハゲタカ集団等の 社外株主や金融勢力や対米追従政権の差配を受けず、
従って民族を裏切るグローバリズム(アメリカ化)の価値軸に毅然と決別し、
日本を再生させる主勢力ともなり得ます。
日本企業の共同体化は 対米自立、従ってグローバリズムと縁を切った
総中流社会を再現させ、戦争に巻き込まれない国策の核心となります。
◆http://melma.com/backnumber_45206_6292858/
宮崎正弘の国際ニュース・早読み（王岐山、雲隠れの裏側）
発行日:11/26
コメント
中国と言う国の特徴は、いつも新たな王朝が前の支配者を倒し、
自分たちの正当性を捏造するでっち上げの歴史の連続である。
南京事件でも、同様な捏造が行われた。
「大虐殺などなかった」ということが数字でも上がってきている。
当時、日本軍が南京を攻略するということは
全世界が注目する「首都攻略戦」であった為、
天皇の軍隊である「皇軍」の名を世界にアピールする戦いだった。
そのため、司令官である松井石根大将が、日本軍の綱紀粛正を徹底していた。
世界中が注目する中、各国のジャーナリストがスクープを狙って
南京で取材している中で、中国が主張する大規模な殺戮が行われるとは考えられない。
（ストークス）
南京大虐殺が無かったという一番の証拠は、
中国側が監修して１９３９年に出版された「南京安全地帯の記録」と言う文書である。
南京が陥落した後、１９３７年１２月に、
１日に数件の殺人が起こったという細かい報告がある。
「大虐殺」とはかけ離れた報告を中国側がしている。
南京安全地帯と言うのは、非戦闘員を保護する目的で国際委員会が作ったものである。
新聞記者などは、この安全地帯にいたので、実は、全体像を把握していなかった。
安全地帯の代表をしていたのがドイツの特派員でありシーメンス社南京支社長だった
ジョン・ラーベである。
（習近平国家主席がベルリンまで行って、再び南京大虐殺について日本を非難したが、
ジョン・ラーベを取り上げてベルリンで反日プロパガンダをやった。）
ドイツが蒋介石に武器を売っていた。
蒋介石を助けるために、日本がひどいことをやったと全世界に宣伝した。
つまり、国際的な世論で、非道な日本軍の進撃を抑えようと考えたからである。
ラーベと言う人物はシーメンス社で武器商人でもあった為、南京大虐殺をでっち上げた。
当時、元官房長官の橋本登美三郎は朝日新聞記者として、部下を引き連れて南京にいた。
仮に、南京大虐殺があったとしたら、ジャーナリストとして、それを報道しなかったことになり、
大チョンボになるわけである。
当時、全く報道されなかったのは、そのような大虐殺などありえなかったからである。
日本のメディアは、考えられる最高レベルの人材を現地に送っていた。
南京大虐殺を報道しなかったことは、南京において大虐殺などなかったということを意味する。
南京大虐殺というニュースを最初に世界に伝えたのは、
南京の安全地帯にいて、情報がわかっていないはずの外国特派員だった。
「南京で大規模な虐殺と蛮行が起こり、殺人、大規模な略奪、強姦が行われた」
と言う記事をシカゴ・デイリー・ニューズが１２月１５日に掲載し、
ニューヨーク・タイムズは１２月１８日に掲載した。
しかし、調べてみると、この記者たちは、国民党中央宣伝部が依頼した、
イギリスのマンチェスター・ガーディアン特派員のＨ・Ｊ・ティンパーリーから
一方的な情報で記事を書いていた。
その情報源はマイナー・ベイツとジョージ・フィッチ宣教師達であることが判明している。
ベイツは、東京裁判で南京大虐殺を証言している。
ベイツは国民党政府の顧問と言う立場で、
フィッチは中国高官の家族と親密だったので第３者と言える立場ではなかった。
つまり、中国のプロパガンダに、西洋諸国の特派員や宣教師たちが乗せられたということである。
ジャーナリストは、常に懐疑する気持ちを持っていないと仕事にならない。
通説に、疑いがあると聞いたら、それを調べざるを得ないはずである。
深く調べていくほど、中国国民党のＣＩＡが関与していたことが判る。
広島・長崎で２７万人が殺されたことがアメリカのトラウマになっている。
その言い訳として、それ以上の３０万人を虐殺した日本人に対して、
早く戦争を終わらせるために、我々は原爆を投下したのだと言っている。
要するに、アメリカの広島・長崎への原爆攻撃と、南京大虐殺の数字は連動している。
当時の南京の人口は、２０万人だった。
市内から逃げていたのでもっと少なかったはずである。
南京が陥落してから人口が増え始め、翌年１月には２５万人に増加した。
３０万人の虐殺という数字は、否定できる。
そもそも、中国側が、公式に大虐殺があったとは、まったく言っていない。
散々日本の批判するプロパガンダを行っていたのに、蒋介石も毛沢東も、
一切「虐殺」については触れていない。
虐殺があったというベイツとフィッチ宣教師たちの言う数字は、
自分では目撃していないけれど、
「３日間で１万２０００人の非戦闘員が殺された」
「約３万人の兵士の殺害」とでっち上げた。
中国によるプロパガンダは誰に向けて言っているのか？
アメリカに向かって言っている。
アメリカに対して、もう一度、極東裁判（東京裁判）を思い出しましょう。
再びアメリカと中国の間で新しい形の大国関係を創り上げましょう
というメッセージなのである。
広島・長崎で２７万人の民間人の虐殺を行ったアメリカ、
それを軽く見せる、ダウンプレイするために３０万人の大虐殺と言う数字を使った。
2015/12/5
↑
支那人と偽ユダヤ系アングロサクソンはうまがあう。
いづれも根無し草だから。
宝暦3年（1753年） ～ 文化3年（1806年） 作
「座敷 狂言」です。
☆雪。
暗転するトルコ、
◆http://blog.goo.ne.jp/princeofwales1941/e/dbbd26ad0db7efd72365f23d98a7d0f1
国際情勢の分析と予測 2015年12月04日
◎釣り野伏の戦略に嵌まったトルコ：
ロシア・アルメニア・ギリシャによるコンスタンチノープル奪還は近い
釣り野伏せ（つりのぶせ）：戦国時代に九州の戦国大名島津義久により
考案・実践されたと言われている戦法の一つ。
野戦において全軍を三隊に分け、そのうち二隊をあらかじめ左右に伏せさせておき、
機を見て敵を三方から囲み包囲殲滅する戦法である。
まず中央の部隊のみが敵に正面から当たり、敗走を装いながら後退する。これが「釣り」であり、
敵が追撃するために前進すると、左右両側から伏兵に襲わせる。これが「野伏せ」であり、
このとき敗走を装っていた中央の部隊が反転し逆襲に転じることで三面包囲が完成する。
【私のコメント】
10月31日のエジプト・シナイ半島上空でのロシア航空機撃墜（イスラム国が犯行声明）、
11月13日のパリでの多発テロ事件（同じくイスラム国が犯行声明、
ただし「ザウルスでござる」によると どうやら911と同様の自作自演テロの様だ）
に続いて11月24日にシリア上空を飛行中のロシア軍爆撃機を
トルコ空軍機が撃墜するという事件が起きた。
どうやらロシア軍機はシリア領土に向かって細長く突出したトルコ領土の上空を
十数秒間通過した様だが、撃墜はシリア領空で起きている。
そして、ロシア軍機はシリア政府の要請を受けて展開しており、
その活動は国際法上合法である。
しかしながら、NATOの一員であるトルコはロシアに対して
謝罪をせず強硬姿勢を続けており、ロシアとNATOの間で緊張が高まっている。
この事件は今後どのように展開していくのだろうか？
そして、トルコやNATOの背後に存在する国際金融資本はまだ破綻していないが、
この事件とどのように関係しているのだろうか？
今年10月は米国の銀行がシェールオイル業者への貸出金利を見直す時期に当たっており、
本来ならばシェールオイル業者が金利高騰によって次々と破綻してジャンク債市場が崩壊し、
それに続いて米国株式市場も崩壊するという
米国発世界金融恐慌が避けられないと思われていた。
しかし、そのような事件は起きていない。
だからといって米国の覇権が続いているようには見えない。
9月30日にロシアが開始したシリア空爆は絶大な効果を上げており、
米国が イスラエルやトルコとともに こっそりと支援してきたイスラム国の滅亡が
もはや時間の問題になっている。
また、テロの犠牲となったとされるロシアとフランスに米英が協調する姿勢を見せるなど、
世界の軍事・外交の主導権は米国からロシアに移動してしまっていた。
今トルコとロシアの対立が深刻化してロシアの主導権が揺らいでいる。
このような不透明な国際情勢の先行きを予想するには、
現在起きている一つ一つの事件を追うのは全く無意味である。
それよりも、現在の国際情勢の真相を理解した上で、各国の歴史的な対立関係や
個々の国益を丹念に分析することが重要であると考える。
イスラム国が露仏両国を攻撃し犯行声明を出したことでその滅亡は確実になった。
これは、イスラム国を支援してきた国際金融資本や米英イスラエルの戦略が破綻したことを示し、
中東地域の覇権はロシア及びロシアに支援されたイラン・シリアに移動した。
米英の金融覇権が風前の灯火であることを考えると、シーパワーである彼らが
ランドパワーであるロシアを 包囲し封じ込め乗っ取る という戦略は完敗に終わり、
逆にロシアと親ロシア勢力が 米英イスラエル等のシーパワーを占領して消滅させていく
という未来予想図が想定される。
これは、世界島西部と大西洋におけるパックスアメリカーナから
パックスロシアーナへの転換と言い換えることができる。
パックスアメリカーナ（正確には米英系シーパワー覇権）では、
トルコはロシアを内陸に封じ込めるという重要な役割を果たしていた。
第一次世界大戦後のセーブル条約ではトルコ北東部はアルメニアに、
南東部はクルド独立国に、ボスポラス・ダーダルネス両海峡部は国際管理地域に、
その南側のイズミル地区はギリシャ領土になる予定であった。
しかし、その後のローザンヌ条約でトルコはこれらの地域を奪還している。
恐らく、国際金融資本に忠誠を誓うことを条件にこれらの領土を統治することを認められた
のだろう。
第一次世界大戦前後のこの時期に膨大なアルメニア人の虐殺と追放が行われている。
また、トルコとギリシャの間での住民交換が行われたが、
ギリシャからトルコに移住した者が50万人に対して
トルコからギリシャに移住した者が100万人とギリシャにとって厳しい内容であった。
そもそもギリシャ人やアルメニア人は紀元前からこの地域に居住しているのに対して、
モンゴル高原西部を発祥の地とするトルコ人が
この地域に移住してきたのは11世紀のセルジューク・トルコ以降であり、
トルコがこの地域を統治する正当性は乏しいのだ。
ボスポラス・ダーダルネス両海峡は 海洋交通の重要なチョークポイントの一つであり、
ロシアが世界島西部の覇権を握るには必ずここを支配する必要がある。
更に、ロマノフ王朝は新ローマを意味し、最後の東ローマ帝国皇帝の姪を后にしたことで
東ローマ帝国の継承国家でもあるのだ。
ロシア正教のルーツである東方正教会の総本山であるコンスタンティノポリス総主教庁が
迫害を訴えていること、アルメニアがこの百年間トルコによる虐殺被害を訴え続けていること、
ロシアとイランがアルメニアを支援していること、
ロシアの議会がハギア・ソフィアの返還をトルコに要求していることは
ボスポラス・ダーダルネス両海峡部をロシア軍がトルコから奪還してトルコ人を追放する
という隠された戦略を予想させるものである。
1453年にオスマントルコに滅亡させられた東ローマ帝国は 末期では
ギリシャ人とアルメニア商人（アルメニア人は東アナトリアの本土に住む農民と、
コンスタンチノープル中心に広く商業活動を行う商人に分かれ、
後者はフランスや米国などに多数移住している）がその主要構成員であった。
ロシア軍の支援の元に アルメニアとギリシャが協力して
両海峡部・イズミル地区・アナトリア北東部を奪還しトルコ人を追放することが想像される。
本音ではイスラム嫌いの独仏や米国もこの計画を支持するだろう。
そして、トルコがイスラエルとともにイスラム国を支援してきたことが公表されれば
アラブ人もトルコに激怒し、
イスラエルの滅亡とパレスチナ建国を主導してきたロシアやイランを支持するだろう。
アルメニア人、クルド人、イラン人、シリア人・パレスチナ人を含む
アラブ人などの周辺民族のトルコに対する煮えたぎる憎悪が爆発し、
トルコ人に対する大虐殺と追放が世界の賞賛を浴びながら行われるだろう。
そして、トルコの領土はセーブル条約当時の範囲に縮小し、
更に国家主権も周囲の国々により制限された状態になると思われる。
このような戦争無しに平和的に解決できないかという疑問を持つ人も多いだろう。
しかし、ボスポラス・ダーダルネス両海峡部の住民の大部分がトルコ人である
という現状はロシアの覇権にとって許容できないものであると考えられる。
そして、今の機会を逃せば今後数百年間国境線の変更は不可能だろう。
更に、トルコもロシアとの融和姿勢は無く逆に対決姿勢を深めている。
これはトルコが釣り野伏の戦略に嵌まった状態と考えられる。
主敵のシリアとその背後のロシアを叩くために イスラム国を支援してきたトルコは
NATOや米国・国際金融資本の支持を唯一の頼りとして現在ロシアとの対決に向かっている。
しかし、キリスト教徒の宿敵であるイスラム系のトルコを構成員に含めた
NATOという組織自体がもはや不要となっており、
今後はトルコの代わりにロシアを加盟させた環北極海の白人国家連合が
ロシア・欧州・北米にとって必要になる。
今後トルコとロシアが軍事対決する中で 米国や欧州はロシア側に寝返り、
トルコは周辺国全てに包囲されて その憎悪の中で滅亡していくことだろう。
米英イスラエル国際金融資本はロシアの国際戦略に協力することで
今後の処罰を少しでも軽くして貰えるようにロシアに頼んでいるのだろう。
米英の金融市場がまだ破綻していないのは、ロシアの戦略に
欧米や日中を含めた世界主要国が協力して バブル崩壊を先延ばしにしているからなのだろう。
そして、今後の世界は独仏露を中心とする白人文明圏と、
日中印を中心とするアジア文明圏の 二極体制的性格を持った多極体制に移行するだろう。
未来のトルコ民族国家は 中央アジア地区を含めて
イラン系国家やアラブ系国家と 欧州の間の 緩衝国家という位置づけになると思われる。
↑
腐海支那は必ず破綻します。
歌麿、二枚目、
「風流六玉川 陸奥」です。
昨日に続きｗ
◆http://richardkoshimizu.at.webry.info/201512/article_10.html
richardkoshimizu's blog 2015/12/05
◎米国１％さん、もうすぐですね。 あなたがたの最期は見届けます。
より抜粋、
バルト海運指数は急激に下降し、年末商戦で賑わうはずのNYでも荷動きが止まり、
米国だけでなく世界規模でモノが動いていないことが鮮明になってきました。
中国の景気減速が引き金となり、世界規模でモノが売れなくなっている。
(あくまで引き金。)
米国から中国への商品代金支払いが滞り、商品が入ってこないので、
NYのクリスマスシーズンは、去年の売れ残りしか店頭に並んでいない？
寂しい耶蘇教の生誕祭となりそうです。
*ハニトラTシャツ 2015/12/5
確かに...
今年のBlack Day Sale (感謝祭の翌日金曜日に行なわれる超バーゲンセール)は
３年ぶりにNYで迎えたのですが...
以前はオシャレ着などカッコイイ商品が半額以下(1/4なんてのも)で買えて、
すごい熱気だったのが、今年はダサイ商品ばかりで値下げ率も低いので、
テンションがむちゃ下がってました。
中国からの輸入が止まっていて、
去年の売れ残りの商品を出してるのかも...と疑っています (^^;)
まっ景気も悪いし、買いたくても買えない人も多いでしょうね
オバマ黒いユダヤ人政権は、必死に米景気回復を偽装するけれど、
あらゆる経済指標がネガティブなので、
雇用統計だけを取り上げて「景気回復中」と涙目でプロパガンダ。
失業率低下？ そんなもの、もちろん、粉飾です。
*special thanks 2015/12/5
【ユダヤ米国：就業者数は、予想を上回る堅調な伸びとなりました】
◆米国 １１月の就業者数 予想上回る伸び（NHK NEWS）
http://www3.nhk.or.jp/news/html/20151204/k10010330201000.html
アメリカのＦＲＢ＝連邦準備制度理事会の利上げの判断を左右する
１１月の雇用統計は、失業率が５％ちょうどで前の月から変わらなかった一方、
就業者数は、予想を上回る堅調な伸びとなりました。
金融市場ではＦＲＢが再来週の金融政策を決める会合で、
７年間におよぶ異例のゼロ金利政策を解除し、
利上げを始める条件が整ったという見方が広がっています。
アメリカ労働省が４日、発表した先月の雇用統計では、
失業率は前の月から変わらず５％ちょうどで、
ＦＲＢが目標とする水準に到達しています。（2015年12月4日）
ところが、実態は、火の車。Burning Vehicle です。ｗ
そして、弱り目に祟り目。
中国が石油を消費しないのに、原油生産は全然減る気配がない。
むしろ、イランの市場復帰、ロシアの増産、OPECの減産見送りで、
供給量はますます増える。
１バレル２０ドルも夢ではない！
結果、原油価格がまた４０ドル割れし、
原油デリバティブ、シェールガス産業丸ごと、
シェールガス・デリバティブの壊滅がひたひたと迫っている。
すなわち、デリバティブ詐欺の主役である米大手銀行が
全部倒れ伏す時が迫っている。
こりゃあ、米国国家経済の崩壊、近いなと気が付いた一部の日本人が、
対策に乗り出した。元伊藤忠会長で中国大使だった丹羽宇一郎氏率いる伊藤忠商事は、
さっさと米国に見切りをつけて、対中商売に傾注。
西欧諸国の「賛成」で実現した、IMFによる人民元の国際通貨化決定（SDR通貨化）も、
中国のプレゼンスを強化したわけであるし。
普通なら、米国を見限って、中国との経済的結びつきを強化すべきときなのですが。
自公米国１%傀儡政権ですら、米国破綻に備えて、中国との関係改善を模索し始めた？
もっとも、創価公明党の方は「中国と友好」という
池田大作さんの基本政策を踏襲していると信者に誤認させるための
パフォーマンスなのでしょうが。
「金融市場ではＦＲＢが再来週の金融政策を決める会合で、
７年間におよぶ異例のゼロ金利政策を解除し、
利上げを始める条件が整ったという見方が広がっています。」
ここが味噌で、米国１%の惨状を知らない「市場関係者」が利上げ利上げと騒いでも、
実際に利上げしたら倒産企業続出。
利上げするという噂を流して、市場を引き締めよう、日欧の金融緩和策で、
利上げしても何とか持ちこたえられる環境づくりをして、
カタストロフィーの到来を先延ばししようと 最後のあがき中というわけです。
ユダ金さん、皆さんのもだえ苦しむさま、端から見ていると滑稽ですよ。
みなさんが倒れれば、日本も多大な影響を受けますが、その時が、
日本人総覚醒の時でもあります。
日本人は、苦境から雄々しく立ち上がり、世界で一番早く、立ち直って、さらに発展します。
皆さん方 米国１%のくびきから解き放たれて自由に空を舞います。
ああ、待ち遠しい、早く潰れろ米国１%。
歌麿、三枚目、
「青樓 三幅対」です。
あれこれ、
◆http://www.rui.jp/ruinet.html?i=200&c=400&t=6&k=2&m=309845
るいネット 2015/12/02
◎日本を食いものにするグローバリズム(アメリカ化)から
脱出の道筋は、企業組織の共同体化。
金融資産の７割は団塊以上の世帯が保有していると云う。
そして企業の内実は派遣社員比率が４０％を超える状況になり、
全社会的には年収が二百万円に満たない若者世代が増加しているという。
一億総中流の日本は 既に過去の社会構造となり、
急速に所得格差が拡大し貧困層が増大している。
日本社会の亀裂の拡大と日本の先行きに深く危機感を持つ。
敗戦を始点とした対日占領政策が対米従属の始まりだが、
日本社会の制度と精神構造の破壊は、
米政権を差配しグローバリズムを主導する 金貸し勢力
(ロックフェラーやロスチャイルド財閥)の台頭が大きい。
安倍政権は日本社会の亀裂拡大を代償に、
金貸し勢力が差配する米国の対日政策に無節操に従う。
そして市場のグローバル化に追従するだけでなく、
中露包囲網に負け戦必至の 米国軍事戦略(米国の傭兵化)に追従し始めた。
安倍政権による日本政治の舵取りは危険な水域入り始めた。
勿論 国選に臨んでは、対米追従の政治勢力に反対を示すことは必要です。
そして企業人としては、嫌でも金融勢力主導の政策に追随せねばならない
株主(配当)優先の権力体企業から、
働く社員が主導する日本型共同体企業へと変革を進めてゆくことが大切です。
企業の共同体化は、日本の民族的精神の再生にも繋がる社会的な基礎構造です。
社員の稼ぎは
社員のため、そして日本型企業と民族の活力再生の目的で使われるべきです。
投資家と称するハゲタカ集団等の 社外株主や金融勢力や対米追従政権の差配を受けず、
従って民族を裏切るグローバリズム(アメリカ化)の価値軸に毅然と決別し、
日本を再生させる主勢力ともなり得ます。
日本企業の共同体化は 対米自立、従ってグローバリズムと縁を切った
総中流社会を再現させ、戦争に巻き込まれない国策の核心となります。
◆http://melma.com/backnumber_45206_6292858/
宮崎正弘の国際ニュース・早読み（王岐山、雲隠れの裏側）
発行日:11/26
コメント
中国と言う国の特徴は、いつも新たな王朝が前の支配者を倒し、
自分たちの正当性を捏造するでっち上げの歴史の連続である。
南京事件でも、同様な捏造が行われた。
「大虐殺などなかった」ということが数字でも上がってきている。
当時、日本軍が南京を攻略するということは
全世界が注目する「首都攻略戦」であった為、
天皇の軍隊である「皇軍」の名を世界にアピールする戦いだった。
そのため、司令官である松井石根大将が、日本軍の綱紀粛正を徹底していた。
世界中が注目する中、各国のジャーナリストがスクープを狙って
南京で取材している中で、中国が主張する大規模な殺戮が行われるとは考えられない。
（ストークス）
南京大虐殺が無かったという一番の証拠は、
中国側が監修して１９３９年に出版された「南京安全地帯の記録」と言う文書である。
南京が陥落した後、１９３７年１２月に、
１日に数件の殺人が起こったという細かい報告がある。
「大虐殺」とはかけ離れた報告を中国側がしている。
南京安全地帯と言うのは、非戦闘員を保護する目的で国際委員会が作ったものである。
新聞記者などは、この安全地帯にいたので、実は、全体像を把握していなかった。
安全地帯の代表をしていたのがドイツの特派員でありシーメンス社南京支社長だった
ジョン・ラーベである。
（習近平国家主席がベルリンまで行って、再び南京大虐殺について日本を非難したが、
ジョン・ラーベを取り上げてベルリンで反日プロパガンダをやった。）
ドイツが蒋介石に武器を売っていた。
蒋介石を助けるために、日本がひどいことをやったと全世界に宣伝した。
つまり、国際的な世論で、非道な日本軍の進撃を抑えようと考えたからである。
ラーベと言う人物はシーメンス社で武器商人でもあった為、南京大虐殺をでっち上げた。
当時、元官房長官の橋本登美三郎は朝日新聞記者として、部下を引き連れて南京にいた。
仮に、南京大虐殺があったとしたら、ジャーナリストとして、それを報道しなかったことになり、
大チョンボになるわけである。
当時、全く報道されなかったのは、そのような大虐殺などありえなかったからである。
日本のメディアは、考えられる最高レベルの人材を現地に送っていた。
南京大虐殺を報道しなかったことは、南京において大虐殺などなかったということを意味する。
南京大虐殺というニュースを最初に世界に伝えたのは、
南京の安全地帯にいて、情報がわかっていないはずの外国特派員だった。
「南京で大規模な虐殺と蛮行が起こり、殺人、大規模な略奪、強姦が行われた」
と言う記事をシカゴ・デイリー・ニューズが１２月１５日に掲載し、
ニューヨーク・タイムズは１２月１８日に掲載した。
しかし、調べてみると、この記者たちは、国民党中央宣伝部が依頼した、
イギリスのマンチェスター・ガーディアン特派員のＨ・Ｊ・ティンパーリーから
一方的な情報で記事を書いていた。
その情報源はマイナー・ベイツとジョージ・フィッチ宣教師達であることが判明している。
ベイツは、東京裁判で南京大虐殺を証言している。
ベイツは国民党政府の顧問と言う立場で、
フィッチは中国高官の家族と親密だったので第３者と言える立場ではなかった。
つまり、中国のプロパガンダに、西洋諸国の特派員や宣教師たちが乗せられたということである。
ジャーナリストは、常に懐疑する気持ちを持っていないと仕事にならない。
通説に、疑いがあると聞いたら、それを調べざるを得ないはずである。
深く調べていくほど、中国国民党のＣＩＡが関与していたことが判る。
広島・長崎で２７万人が殺されたことがアメリカのトラウマになっている。
その言い訳として、それ以上の３０万人を虐殺した日本人に対して、
早く戦争を終わらせるために、我々は原爆を投下したのだと言っている。
要するに、アメリカの広島・長崎への原爆攻撃と、南京大虐殺の数字は連動している。
当時の南京の人口は、２０万人だった。
市内から逃げていたのでもっと少なかったはずである。
南京が陥落してから人口が増え始め、翌年１月には２５万人に増加した。
３０万人の虐殺という数字は、否定できる。
そもそも、中国側が、公式に大虐殺があったとは、まったく言っていない。
散々日本の批判するプロパガンダを行っていたのに、蒋介石も毛沢東も、
一切「虐殺」については触れていない。
虐殺があったというベイツとフィッチ宣教師たちの言う数字は、
自分では目撃していないけれど、
「３日間で１万２０００人の非戦闘員が殺された」
「約３万人の兵士の殺害」とでっち上げた。
中国によるプロパガンダは誰に向けて言っているのか？
アメリカに向かって言っている。
アメリカに対して、もう一度、極東裁判（東京裁判）を思い出しましょう。
再びアメリカと中国の間で新しい形の大国関係を創り上げましょう
というメッセージなのである。
広島・長崎で２７万人の民間人の虐殺を行ったアメリカ、
それを軽く見せる、ダウンプレイするために３０万人の大虐殺と言う数字を使った。
2015/12/5
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支那人と偽ユダヤ系アングロサクソンはうまがあう。
いづれも根無し草だから。