画は 前田 政雄 (まえだ-まさお)
明治37年(1904年) ～ 昭和49年(1974年) 大正-昭和時代の版画家。
函館生まれ。上京し川端画学校卒。
風景版画がおおく、量感のある山岳風景画で知られた。 作
「関屋」です。
「関屋」（せきや）は、『源氏物語』五十四帖の巻名のひとつ。 第16帖。
☆晴れ。
面白くなってきましたｗ
◆http://www.nikkan-gendai.com/articles/view/news/166549
日刊ゲンダイ 2015年10月17日
◎法曹界が逆襲開始 … 安保賛成議員の「カネ」精査＆刑事告発へ
違憲の安保法を強行成立させた安倍政権に対し、
弁護士や憲法学者ら「法曹界」が逆襲に出る。
来夏の参院選に出馬する安保“賛成”議員の「落選運動」を本格化するのだ。
具体的な取り組みの第１弾は、各議員の「カネ」の精査だ。
仮に不明朗な収支報告や違法行為が見つかれば即、刑事告発だ。
立憲主義を破壊したインチキ議員はこの先、
震えながら眠れぬ夜を過ごすことになる。
新たな運動を計画している政治資金オンブズマン共同代表の
上脇博之神戸学院大教授（憲法学）はこう言う。
「（共同代表の）阪口徳雄弁護士が先行して動いていて、今、
全国の弁護士に協力を呼びかけています。
その動きに我々、憲法学者が連携を取ることになると思います」
詳細は今後詰めるとみられるが、計画では、
来年７月の参院選の立候補予定者が代表などを務める政党支部や資金管理団体、
後援会の各収支報告書や添付領収書のコピー、
所属政党からの寄付金を細かくチェック。
違法事実が判明すれば、たとえ少額でも
政治資金規正法違反や公職選挙法違反でどんどん刑事告発する。
「完全にクロ」とは言い切れない“脱法行為”が見つかった場合でも、
その詳細をホームページに公開して情報を拡散し、落選運動につなげる考えだ。
ホームページには、落選運動を行う際の注意点や公選法の解説、
収支報告書の調べ方、告発状の書き方なども掲載する見通しだ。
「ホームページの開設は今月末か来月になると思います。
来月は昨年分の収支報告書が公表されるため、タイミングもいいでしょう」
（上脇博之氏）
国会議員の収支報告書の多くは総務省のホームページで公表されるため
入手しやすいが、都道府県選管分についてはホームページで公表されないケースもあり、
オンブズマンでも実態が掴みにくい。
そこで、全国各地の弁護士などに協力を呼びかけ、情報公開請求などを駆使して
都道府県分のカネの流れも“あぶり出す”方針という。
たとえ違法が見つかっても「修正で済むだろう」なんて
タカをくくっているインチキ議員は甘い。
憲法破壊に対する法曹界の怒りは凄まじいのだ。
落選はもちろん、刑事責任を取らせるまで手を緩めないだろう。
クビを洗って待っていた方がいい。
前田 政雄、二枚目、
![]()
「日光山系」です。
まんまと嵌められた「昭和天皇」の大罪、未だ祟る、
◆http://blogs.yahoo.co.jp/hisa_yamamot/35355580.html
新ベンチャー革命 2015年10月18日 No.1236
◎米国財政が再びデフォルト危機に陥る：
ノーベル賞2個もらって浮かれているスキに
100兆円規模の国富がまたも対米移転されるのか
１．またもや米国財政がデフォルト危機に陥るが、
またも日本国民の国富で救済させられるのか
米国政府の債務が上限に達するそうです。
11月3日までに、債務上限値引き上げを米議会が認めなければ、
米財政はデフォルト(債務不履行）に陥るそうです。
日本政府や日本の民間金融機関が累計945兆円もの対外資産を積み上げていますが、
本ブログでは、これはほとんど米国債であると観ています。
米政府がデフォルト危機に陥ったのは、今回が初めてではありません。
2011年8月にも同じ危機が起きていますが、このときも債務上限値を引き上げて、
デフォルトを免れています。
さらに、2013年10月にもまたまた債務上限を迎え、米政府の一部が閉鎖されました。
この10年で500兆円もの日本国民の国富が対外移転されていますが、
米国政府のデフォルト回避に
われら日本国民の金融資産が使用されていると本ブログでは観ています。
このように、米財政はまさに自転車操業そのものですが、
それでも日本を犠牲にして、米国のデフォルトは回避されています。
その結果、上記のように日本はこの10年で500兆円規模の対外資産を増やして、
膨大な米国債を買わされて保有しています。
要は、米国のデフォルトを回避させている救世主は、日本と中国などの
米国債大量保有国なのです。
オバマ政権は日本は属国だから当然と考えますが、中国には感謝しています、
だから、習近平は先日、オバマから国賓待遇を受けたのです。
中国は米国の属国ではないため、米国債の売買は自由ですが、
日本は米国の属国であるため、米国債を強制的に買わされ、
その勝手な売却は固く禁じられています。
その上、米国は日本の持つ米国債の利払いすらやっていなくて、
償還を迎えた米国債の利子を払わず、借り換え米国債を発行して、
日本に買わせています。
その結果、戦後から今日まで、70年間で945兆円もの対外資産を増やしているのです。
もし米国がデフォルトするとこの945兆円がパーになる
言うジレンマを日本政府は抱えています。
２．今回の日本による対米救済では、これまでと違って
円売りドル買いオペによる米国債購入ができない
本ブログのメインテーマは米国戦争屋のウォッチですが、
米国寡頭勢力は米戦争屋と 欧米銀行屋（米中央銀行FRBの株主）で構成されている
と観ています。
米国を実効支配する米国寡頭勢力は 米政府のデフォルトを回避するため、
これまでは、配下の欧米銀行屋を使って猛烈な円買い攻勢を仕掛けてきました。
その結果、円高回避の名目で、政府日銀は、大規模の円売り・ドル買いオペを実行して、
大量の米ドルを入手、そのドルにて膨大な米国債を買ってきました。
こうして、米政府はなんとかデフォルトを免れてきたのです。
ところが、現在の米国では、ドル高政策が取られていますので、
これまでと違って、欧米銀行屋は、円が安くなって円買いのメリットがなくなっています。
したがって、政府日銀は大量のドルを買う必要がなくなっていますので、
米政府の期待通り、大量の米国債を買えなくなっています。
３．戦後日本を戦利品とみなす米国は、日本を犠牲にして
自国のデフォルトを回避する習慣がついた： TPPを急ぐのはそのためか
米戦争屋を含む米国寡頭勢力は、日本を日米太平洋戦争の戦利品とみなしていますから、
自国のデフォルトを回避するために、日本を平気で犠牲にするでしょう。
彼らの発想はこうです、すなわち日本は対米敗戦国だから、
米国を救済するため日本がデフォルトしてもそれは当然とみなし、
日本にツケを回す行為を正当化できると考えます、 一方的に・・・。
そこで、今、米国寡頭勢力がTPP日米合意を急いでいるのは、
日本国民の金融資産1500兆円を
直接、合法的に対米移転しようとしているからではないでしょうか。
具体的には、郵貯・簡保300兆円、年金積立金130兆円、そして農協預金400兆円の
合計830兆円にて、可能な限り米国債を買わせるつもりでしょう。
そのためには、これらの公的金融資産を民営化し、欧米銀行屋がその経営権を握って、
この日本国民の虎の子金融資産にて、米国債をしこたま買わせる計画なのでしょう。
ちなみに、今年も日本人がノーベル賞を二個もらったので、最低でも30x2＝60兆円、
おそらく100兆円規模の国富が米財政救済のため、対米移転されるのではないでしょうか)。
４．財務省は日本国民の金融資産を原資に
1000兆円規模の公債(地方債含む)を発行している
周知のように日本政府と地方自治体の公債残高はすでに
1000兆円の大台に乗っています。
つまり、日本国民の金融資産1500兆円のうち、1000兆円を国と地方自治体が既に借りています。
さらに日本全体で、945兆円もの対外資産と
578兆円の対外負債（外資のもつ円資産）を持っています。
この状態にて、さらに欧米銀行屋が1500兆円の日本国民金融資産を狙ってきたら、
当然ながら、1000兆円規模に達した日本国債や地方債はもう発行できなくなるでしょう。
TPPの日米合意によって、欧米銀行屋配下の国際金融機関が
日本の民間金融機関（預金量670兆円＝1500－830兆円）、
郵貯・簡保300兆円をもつ日本郵政、年金積立金130兆円を運用するGPIF、
そして農協預金400兆円をもつ農協(民営化後の農協)の経営権を握り、
その資産を米国に移転して、米財政救済に転用できるわけです。
こうして、近未来の日本は米財政救済の犠牲にされて、
日本自体がデフォルトに追い込まれるシナリオが想定されます。
このようなTPPの恐ろしい正体を、日本の官僚の一部はすでに承知しているでしょうが、
彼らは日本国民を犠牲にしても、自分たちは欧米銀行屋の言いなりになる
ことによって生き残れると思っているのでしょう、
まさに、究極の売国奴です。
このようなTPPの真実を日本のマスコミは決して報じません。
日本の政官財の支配層は、自分だけが救われれば、日本国民の大多数が犠牲になってもよい
と考えていますので、われら庶民は全く救われません。
われら庶民にできることは、安倍自民の議員を選挙で落とすくらいしかありませんが、
野党第一党の民主も政権を取ったら、
今の安倍自民と五十歩百歩であることをわれら国民は目撃していますので、
もうどうしようもありません。
ところで中国は戦勝国で、日本は敗戦国ですが、
戦争に負けることの代償がいかに重いのか、
軍国日本を肯定する安倍首相はわかっているのでしょうか。
↑
ユダ米には返済する気は全く無い、踏み倒すつもりです。
恐ロシアと組むべきなのですよ。
遠からずユダ米は破綻する、恐ロシアと組んで、
ハワイ、アラスカを割譲させて、借金のカタとすれば良い、
勿論、原住民以外は強制退去処分ですよ。
恐ロシアと組めば、できる。
日本は今や、戦後生まれが圧倒的多数です、
「昭和天皇」の負の遺産(日米安保締結や沖縄処分など)に、
未だ祟られて ムシラレ、タカられる謂れなど もはや無い。
前田 政雄、三枚目、
![]()
「ツバクロ岳」です。
痛みはない か？
◆http://www.scienceplus2ch.com/archives/5125786.html
カガクニュース隊 2015年10月16日
◎”癌は痛い”は嘘だった！？
医師「何の手出しもせず、放っておけば痛みなんかない」
楽に死ぬには、がんに限る。
がんは放っておけばいい！
と表題にしましたが、
大半の医師も「がんは痛みが激しく、死の瞬間まで苦痛を味わい続けねばならない
恐ろしい病気だ」と思っておられるようですから、
世間一般もそう信じるしかないのですが、実際には真逆なのが実情です。
このことについては、何人かの医師が本を出して、
そのようにおっしゃっておられるのですが、
がんの自然死で最も多くの臨床例をお持ちと思われるのが中村仁一氏で、
その著書「大往生したけりゃ医療とかかわるな」から、
まず、痛みについて、その要旨を紹介することにしましょう。
私は老人ホームに（医師として）移った当時は、
がんの末期は猛烈に痛むものという、医療界の“常識”に毒されていました。
がんで痛みが出るのは、放射線を浴びせたり、“猛毒”の抗がん剤で
中途半端にがんを痛めつけるのではないか。
がんを完全に根絶やしにできるのならともかく、がんの残党が存在する以上、
身内を殺された恨みで、がんが復讐に出てもあたりまえと思っていました。
だから、猛烈な痛みが生ずる。
しかし、年寄りの手遅れのがんに５例、１０例とかかわっていくうちに、
発見時に痛みはなく、その後、何の手出しもしなければ
痛むことはないとわかったのです。
たしかに、“痛み”があるなら、
もっと早い時期にがんは見つかっていておかしくありません。
それが、病院に行くきっかけが、痛みではなく、
血を吐いたり、お尻から血を流したり、痰に血が混じったり、
レンガ色の小便が出たり、身体が真っ黄色になったり、食が細ってやせてきたり、
少し動いただけで息切れがするなどだったのです。
私がこれまで、老人ホームで見てきたがん末期の年寄りは、
６０～７０名にのぼります。麻薬を使うほど痛んだケースは１例もありません。
老人ホーム入所者で、最期を病院で迎えた人たちも、
痛んだから入院したのではありません。
胃や腸から大量の出血をしたり、肺炎になったり、黄疸が出たり、
最期ぐらいは病院でという家族の強い希望があったり、というケースです。
こうした例に数多く接し、「がんは完全に放置すれば痛まない」
「死ぬのは“完全放置”のがんに限る」は、確信に変わりました。
なお、いよいよお迎えが来たという状態になって、
がん患者が通常何日であの世へ逝くかですが、
点滴もせず、口から１滴の水も入らなくなった場合、
一般の老衰死と同様に７日から１０日程度です。
その間、本人はスヤスヤ状態なので、何ら苦痛はありません。
そして、末期がんの死に方にもうひとつ 突然急変型ともいえるタイプがあり、
亡くなる１時間前までニッコリ笑っていたケースさえあります。
全文はソース
☆http://blog.goo.ne.jp/miyakekazutoyo230910/e/52f0714519ee06a73e62927a99d39711
薬屋のおやじのボヤキ 2015年01月07日
◎楽に死ぬには、がんに限る。 がんは放っておけばいい！
↑
ご参照！
☆http://ameblo.jp/64152966/
wantonのブログ 2015-10-18
◎日本一小さな儲からない病院
～「病気は血液の汚染と体温の低下である」
明治37年(1904年) ～ 昭和49年(1974年) 大正-昭和時代の版画家。
函館生まれ。上京し川端画学校卒。
風景版画がおおく、量感のある山岳風景画で知られた。 作
「関屋」です。
「関屋」（せきや）は、『源氏物語』五十四帖の巻名のひとつ。 第16帖。
☆晴れ。
面白くなってきましたｗ
◆http://www.nikkan-gendai.com/articles/view/news/166549
日刊ゲンダイ 2015年10月17日
◎法曹界が逆襲開始 … 安保賛成議員の「カネ」精査＆刑事告発へ
違憲の安保法を強行成立させた安倍政権に対し、
弁護士や憲法学者ら「法曹界」が逆襲に出る。
来夏の参院選に出馬する安保“賛成”議員の「落選運動」を本格化するのだ。
具体的な取り組みの第１弾は、各議員の「カネ」の精査だ。
仮に不明朗な収支報告や違法行為が見つかれば即、刑事告発だ。
立憲主義を破壊したインチキ議員はこの先、
震えながら眠れぬ夜を過ごすことになる。
新たな運動を計画している政治資金オンブズマン共同代表の
上脇博之神戸学院大教授（憲法学）はこう言う。
「（共同代表の）阪口徳雄弁護士が先行して動いていて、今、
全国の弁護士に協力を呼びかけています。
その動きに我々、憲法学者が連携を取ることになると思います」
詳細は今後詰めるとみられるが、計画では、
来年７月の参院選の立候補予定者が代表などを務める政党支部や資金管理団体、
後援会の各収支報告書や添付領収書のコピー、
所属政党からの寄付金を細かくチェック。
違法事実が判明すれば、たとえ少額でも
政治資金規正法違反や公職選挙法違反でどんどん刑事告発する。
「完全にクロ」とは言い切れない“脱法行為”が見つかった場合でも、
その詳細をホームページに公開して情報を拡散し、落選運動につなげる考えだ。
ホームページには、落選運動を行う際の注意点や公選法の解説、
収支報告書の調べ方、告発状の書き方なども掲載する見通しだ。
「ホームページの開設は今月末か来月になると思います。
来月は昨年分の収支報告書が公表されるため、タイミングもいいでしょう」
（上脇博之氏）
国会議員の収支報告書の多くは総務省のホームページで公表されるため
入手しやすいが、都道府県選管分についてはホームページで公表されないケースもあり、
オンブズマンでも実態が掴みにくい。
そこで、全国各地の弁護士などに協力を呼びかけ、情報公開請求などを駆使して
都道府県分のカネの流れも“あぶり出す”方針という。
たとえ違法が見つかっても「修正で済むだろう」なんて
タカをくくっているインチキ議員は甘い。
憲法破壊に対する法曹界の怒りは凄まじいのだ。
落選はもちろん、刑事責任を取らせるまで手を緩めないだろう。
クビを洗って待っていた方がいい。
前田 政雄、二枚目、
「日光山系」です。
まんまと嵌められた「昭和天皇」の大罪、未だ祟る、
◆http://blogs.yahoo.co.jp/hisa_yamamot/35355580.html
新ベンチャー革命 2015年10月18日 No.1236
◎米国財政が再びデフォルト危機に陥る：
ノーベル賞2個もらって浮かれているスキに
100兆円規模の国富がまたも対米移転されるのか
１．またもや米国財政がデフォルト危機に陥るが、
またも日本国民の国富で救済させられるのか
米国政府の債務が上限に達するそうです。
11月3日までに、債務上限値引き上げを米議会が認めなければ、
米財政はデフォルト(債務不履行）に陥るそうです。
日本政府や日本の民間金融機関が累計945兆円もの対外資産を積み上げていますが、
本ブログでは、これはほとんど米国債であると観ています。
米政府がデフォルト危機に陥ったのは、今回が初めてではありません。
2011年8月にも同じ危機が起きていますが、このときも債務上限値を引き上げて、
デフォルトを免れています。
さらに、2013年10月にもまたまた債務上限を迎え、米政府の一部が閉鎖されました。
この10年で500兆円もの日本国民の国富が対外移転されていますが、
米国政府のデフォルト回避に
われら日本国民の金融資産が使用されていると本ブログでは観ています。
このように、米財政はまさに自転車操業そのものですが、
それでも日本を犠牲にして、米国のデフォルトは回避されています。
その結果、上記のように日本はこの10年で500兆円規模の対外資産を増やして、
膨大な米国債を買わされて保有しています。
要は、米国のデフォルトを回避させている救世主は、日本と中国などの
米国債大量保有国なのです。
オバマ政権は日本は属国だから当然と考えますが、中国には感謝しています、
だから、習近平は先日、オバマから国賓待遇を受けたのです。
中国は米国の属国ではないため、米国債の売買は自由ですが、
日本は米国の属国であるため、米国債を強制的に買わされ、
その勝手な売却は固く禁じられています。
その上、米国は日本の持つ米国債の利払いすらやっていなくて、
償還を迎えた米国債の利子を払わず、借り換え米国債を発行して、
日本に買わせています。
その結果、戦後から今日まで、70年間で945兆円もの対外資産を増やしているのです。
もし米国がデフォルトするとこの945兆円がパーになる
言うジレンマを日本政府は抱えています。
２．今回の日本による対米救済では、これまでと違って
円売りドル買いオペによる米国債購入ができない
本ブログのメインテーマは米国戦争屋のウォッチですが、
米国寡頭勢力は米戦争屋と 欧米銀行屋（米中央銀行FRBの株主）で構成されている
と観ています。
米国を実効支配する米国寡頭勢力は 米政府のデフォルトを回避するため、
これまでは、配下の欧米銀行屋を使って猛烈な円買い攻勢を仕掛けてきました。
その結果、円高回避の名目で、政府日銀は、大規模の円売り・ドル買いオペを実行して、
大量の米ドルを入手、そのドルにて膨大な米国債を買ってきました。
こうして、米政府はなんとかデフォルトを免れてきたのです。
ところが、現在の米国では、ドル高政策が取られていますので、
これまでと違って、欧米銀行屋は、円が安くなって円買いのメリットがなくなっています。
したがって、政府日銀は大量のドルを買う必要がなくなっていますので、
米政府の期待通り、大量の米国債を買えなくなっています。
３．戦後日本を戦利品とみなす米国は、日本を犠牲にして
自国のデフォルトを回避する習慣がついた： TPPを急ぐのはそのためか
米戦争屋を含む米国寡頭勢力は、日本を日米太平洋戦争の戦利品とみなしていますから、
自国のデフォルトを回避するために、日本を平気で犠牲にするでしょう。
彼らの発想はこうです、すなわち日本は対米敗戦国だから、
米国を救済するため日本がデフォルトしてもそれは当然とみなし、
日本にツケを回す行為を正当化できると考えます、 一方的に・・・。
そこで、今、米国寡頭勢力がTPP日米合意を急いでいるのは、
日本国民の金融資産1500兆円を
直接、合法的に対米移転しようとしているからではないでしょうか。
具体的には、郵貯・簡保300兆円、年金積立金130兆円、そして農協預金400兆円の
合計830兆円にて、可能な限り米国債を買わせるつもりでしょう。
そのためには、これらの公的金融資産を民営化し、欧米銀行屋がその経営権を握って、
この日本国民の虎の子金融資産にて、米国債をしこたま買わせる計画なのでしょう。
ちなみに、今年も日本人がノーベル賞を二個もらったので、最低でも30x2＝60兆円、
おそらく100兆円規模の国富が米財政救済のため、対米移転されるのではないでしょうか)。
４．財務省は日本国民の金融資産を原資に
1000兆円規模の公債(地方債含む)を発行している
周知のように日本政府と地方自治体の公債残高はすでに
1000兆円の大台に乗っています。
つまり、日本国民の金融資産1500兆円のうち、1000兆円を国と地方自治体が既に借りています。
さらに日本全体で、945兆円もの対外資産と
578兆円の対外負債（外資のもつ円資産）を持っています。
この状態にて、さらに欧米銀行屋が1500兆円の日本国民金融資産を狙ってきたら、
当然ながら、1000兆円規模に達した日本国債や地方債はもう発行できなくなるでしょう。
TPPの日米合意によって、欧米銀行屋配下の国際金融機関が
日本の民間金融機関（預金量670兆円＝1500－830兆円）、
郵貯・簡保300兆円をもつ日本郵政、年金積立金130兆円を運用するGPIF、
そして農協預金400兆円をもつ農協(民営化後の農協)の経営権を握り、
その資産を米国に移転して、米財政救済に転用できるわけです。
こうして、近未来の日本は米財政救済の犠牲にされて、
日本自体がデフォルトに追い込まれるシナリオが想定されます。
このようなTPPの恐ろしい正体を、日本の官僚の一部はすでに承知しているでしょうが、
彼らは日本国民を犠牲にしても、自分たちは欧米銀行屋の言いなりになる
ことによって生き残れると思っているのでしょう、
まさに、究極の売国奴です。
このようなTPPの真実を日本のマスコミは決して報じません。
日本の政官財の支配層は、自分だけが救われれば、日本国民の大多数が犠牲になってもよい
と考えていますので、われら庶民は全く救われません。
われら庶民にできることは、安倍自民の議員を選挙で落とすくらいしかありませんが、
野党第一党の民主も政権を取ったら、
今の安倍自民と五十歩百歩であることをわれら国民は目撃していますので、
もうどうしようもありません。
ところで中国は戦勝国で、日本は敗戦国ですが、
戦争に負けることの代償がいかに重いのか、
軍国日本を肯定する安倍首相はわかっているのでしょうか。
↑
ユダ米には返済する気は全く無い、踏み倒すつもりです。
恐ロシアと組むべきなのですよ。
遠からずユダ米は破綻する、恐ロシアと組んで、
ハワイ、アラスカを割譲させて、借金のカタとすれば良い、
勿論、原住民以外は強制退去処分ですよ。
恐ロシアと組めば、できる。
日本は今や、戦後生まれが圧倒的多数です、
「昭和天皇」の負の遺産(日米安保締結や沖縄処分など)に、
未だ祟られて ムシラレ、タカられる謂れなど もはや無い。
前田 政雄、三枚目、
「ツバクロ岳」です。
痛みはない か？
◆http://www.scienceplus2ch.com/archives/5125786.html
カガクニュース隊 2015年10月16日
◎”癌は痛い”は嘘だった！？
医師「何の手出しもせず、放っておけば痛みなんかない」
楽に死ぬには、がんに限る。
がんは放っておけばいい！
と表題にしましたが、
大半の医師も「がんは痛みが激しく、死の瞬間まで苦痛を味わい続けねばならない
恐ろしい病気だ」と思っておられるようですから、
世間一般もそう信じるしかないのですが、実際には真逆なのが実情です。
このことについては、何人かの医師が本を出して、
そのようにおっしゃっておられるのですが、
がんの自然死で最も多くの臨床例をお持ちと思われるのが中村仁一氏で、
その著書「大往生したけりゃ医療とかかわるな」から、
まず、痛みについて、その要旨を紹介することにしましょう。
私は老人ホームに（医師として）移った当時は、
がんの末期は猛烈に痛むものという、医療界の“常識”に毒されていました。
がんで痛みが出るのは、放射線を浴びせたり、“猛毒”の抗がん剤で
中途半端にがんを痛めつけるのではないか。
がんを完全に根絶やしにできるのならともかく、がんの残党が存在する以上、
身内を殺された恨みで、がんが復讐に出てもあたりまえと思っていました。
だから、猛烈な痛みが生ずる。
しかし、年寄りの手遅れのがんに５例、１０例とかかわっていくうちに、
発見時に痛みはなく、その後、何の手出しもしなければ
痛むことはないとわかったのです。
たしかに、“痛み”があるなら、
もっと早い時期にがんは見つかっていておかしくありません。
それが、病院に行くきっかけが、痛みではなく、
血を吐いたり、お尻から血を流したり、痰に血が混じったり、
レンガ色の小便が出たり、身体が真っ黄色になったり、食が細ってやせてきたり、
少し動いただけで息切れがするなどだったのです。
私がこれまで、老人ホームで見てきたがん末期の年寄りは、
６０～７０名にのぼります。麻薬を使うほど痛んだケースは１例もありません。
老人ホーム入所者で、最期を病院で迎えた人たちも、
痛んだから入院したのではありません。
胃や腸から大量の出血をしたり、肺炎になったり、黄疸が出たり、
最期ぐらいは病院でという家族の強い希望があったり、というケースです。
こうした例に数多く接し、「がんは完全に放置すれば痛まない」
「死ぬのは“完全放置”のがんに限る」は、確信に変わりました。
なお、いよいよお迎えが来たという状態になって、
がん患者が通常何日であの世へ逝くかですが、
点滴もせず、口から１滴の水も入らなくなった場合、
一般の老衰死と同様に７日から１０日程度です。
その間、本人はスヤスヤ状態なので、何ら苦痛はありません。
そして、末期がんの死に方にもうひとつ 突然急変型ともいえるタイプがあり、
亡くなる１時間前までニッコリ笑っていたケースさえあります。
全文はソース
☆http://blog.goo.ne.jp/miyakekazutoyo230910/e/52f0714519ee06a73e62927a99d39711
薬屋のおやじのボヤキ 2015年01月07日
◎楽に死ぬには、がんに限る。 がんは放っておけばいい！
↑
ご参照！
☆http://ameblo.jp/64152966/
wantonのブログ 2015-10-18
◎日本一小さな儲からない病院
～「病気は血液の汚染と体温の低下である」