画は 初代 長谷川 貞信 (さだのぶ)
1809(文化6年) ～ 1879（明治12年）
江戸時代後期から明治時代にかけての大坂の浮世絵師。
緑一齋、信天翁、南窓楼、雪花園と号す。 作
「都名所之内 圓山安養寺 夜景」です。
☆晴れ。
まずは、
◆http://www.h5.dion.ne.jp/~chosyu/sogekiheijimintounoowarinohajimari.html
長周新聞 ２０１５年９月１８日付
◎狙撃兵 自民党の終わりの始まり
国民の視線にさらされている国会が、
安保法制の強行採決をめぐって茶番劇を演じてきた。
いかにも揉めているような素振りをして「攻防」に時間を費やし、
落としどころははっきりとしていた。
頭数だけでいえば、自民、公明だけでいっきに採決することもできた。
ただ、こうでもしなければ国民世論に対して示しがつかない、
憤激の世論を少しでも和らげたいという、安倍政府の恐怖心を映し出している。
群衆が「安倍はやめろ！」と叫んでいる国会前には８０００人もの警官が動員され、
まるで兵馬俑のように立ち並んで睨みつけた。
さながら、警察が国会包囲に来たのかと思うような光景だ。
為政者の側は大衆行動に火が付くことをもっとも恐れているのである。
目先の局面だけ見て、米国との約束を果たしたといって喜んでいる
のだとしたら相当に脳天気で、次に自民党及び公明党に待ち受けているのは
総選挙での大惨敗である。
強行採決は自民党の終わりの始まりでしかない。
同時に、こうした売国政治を叩きつぶさなければ日本社会の未来は開けないこと、
民主党であれ、自民党であれ、権力につくと 同じように対米隷属の政治を実行し、
官僚機構、政治家、メディアなどあらゆる権力機構がアメリカに抑えられている現実は
７０年前から何も変わっていないことを国民に見せつけた。
この対米従属の鎖を断ち切ることこそ
もっとも大きな政治課題であることを実感させるものとなった。
アメリカのために身を捧げ、権力ポストを失うことも厭わぬ、
為政者どもの献身性といったらない。
ただ、自民党の終わりは、間接統治しているはずのアメリカにとっても
駒が使い物にならなくなり、支配の一角が崩れることを意味している。
これほど国民的行動に火をつけてしまったのに、
この先どうして戦争動員するというのだろうか。
いまや安倍晋三が戦争の指揮棒を振るったところで「オマエが行ってこい！」
の空気が支配的だ
権威がまるでなく統治を崩壊させているのである。
この間、発展してきた安保法制反対、戦争反対の世論の高揚は
「連休を過ぎたら忘れる」ような代物ではない。
安倍政府は確か、１年前に沖縄で強面コワモテをやって県民を怒らせていた。
そして知事選、衆院選とボロ負けを喫した。
１年たってみると大衆的な決起は全国津津浦浦へと爆発的に拡がり、
みなが覚醒して立ち上がっていった。
強面をやったはずが人人を怒らせる放火魔のような政府なのだ。
強行採決は終わりではない。 敗北でもない。
戦後レジームすなわち対米従属構造との斗争の始まりであり、
長年の封印を解いて日本社会は胎動し始めた。
火に油を注いだのが安倍政府なら、たいへんな貢献である。
吉田充春
◆http://www.tokyo-np.co.jp/article/politics/news/CK2015092002000120.html
東京新聞 2015年9月20日 朝刊
◎安保法 議員の投票行動は 参院本会議 ２氏が退席
参院本会議で十九日未明に行われた安全保障関連法の採決で、
全議員はどのような投票行動をしたのか。
本紙は参院事務局のほか、
関係する政党や議員事務所などへの取材で全議員の投票行動を確認した。
退席したのは、いずれも無所属の中西健治氏（神奈川選挙区）と薬師寺道代氏（愛知選挙区）。
二人は同じ院内会派「無所属クラブ」に所属している。
薬師寺氏の秘書は「審議が十分でなく、採決する段階にないので退席した」と話した。
欠席したのは、共産党の吉良佳子氏（東京選挙区）。
理由は「産休のため」（同党）だという。
元気は賛成したが、元気と会派を組む無所属の行田邦子氏（埼玉選挙区）は反対した。
▼http://www.tokyo-np.co.jp/article/politics/news/images/PK2015092002100053_size0.jpg
▼http://www.tokyo-np.co.jp/article/politics/news/images/PK2015092002100054_size0.jpg
↑
地元の売国奴を忘れぬように！
貞信、二枚目、
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「都名所之内 比叡山山上より湖水を望」です。
いまだ、赤頭巾ちゃんだらけです、マスゴミの沈黙で、
◆http://blogs.yahoo.co.jp/hisa_yamamot/35274511.html
新ベンチャー革命 2015年9月19日 No.1216
◎戦争法案に賛成する人はオオカミに食べられる赤頭巾ちゃんに等しい：
3.11事件で日本人が2万人も殺されてもまだ気付かないとは もう絶句！
１．安倍自民の戦争法案が強引に強行採決され、国論は今後、二分される
2015年9月19日、参院本会議で安倍氏の戦争法案が数の力で可決されました。
しかしながら、憲法違反は平気でやるし、公約違反は平気でやるし、
数の力で、少数意見を封じ込め、暴力的な強行採決までやるとはもう絶句、
安倍自民は米国戦争屋CIA傀儡政党の正体をむき出しにしました。
自民党はもともと利権あさりの党であり、名前の自由民主主義政党とは程遠い政党です。
その本性がむき出しになりました。
この醜態を見て、よくやったと拍手喝采する人も日本にはいるでしょうが、
今日を境に、戦争法案賛成の日本人と 戦争法案反対の日本人が
この狭い日本に同居することになります。
本ブログでは、日本は米国戦争屋に乗っ取られ、安倍自民は米戦争屋CIAの傀儡政党
とみなしてきましたが、今回の事件にて、その見方が如実に証明されました。
この悲惨な現状に、何も反応しない人、安倍自民の強行採決を支持する人と
これからも同じ日本で同居して住まなくてはならないと考えるとイヤになります。
２．日米同盟が檻に見える人と柵に見える人で、大きく分かれる
本ブログの日米同盟の見方は檻（オリ）と柵（サク）で例えています。
なぜなら、日米同盟は両方の機能を有しているからです。
筆者のように日米同盟が檻に見える人は、一刻も早く、
日米同盟を発展的に解消して（檻を撤去して）、在日米軍に日本から出て行ってもらい、
丸裸になった日本にて、自衛隊を強化すると同時に、
憲法改正して自衛隊を国防軍に格上げすべきと考えます。
周辺国からの脅威に対しては自衛隊のみで防衛し、外敵の侵略防衛に最善を尽くす。
そして、それでも負けたら、それはやむを得ないと考えるし、
周辺国との対立は極力避けるべきと考えます。
一方、日米同盟が柵に見える人は、戦争法案に賛成します、
なぜなら、それと引き換えに、在日米軍の協力を得て、自衛隊と集団で、
外敵を防衛できると考えるからです。
したがって、日米同盟は日本を防衛する柵に見えます。
日米同盟の能書きも、そのように見せかけています。
さらに、日米同盟が柵に見える人は、在日米軍の存在で、柵が強固に見え、
外敵が日本を侵略しにくくなるので、外敵侵略の抑止力になるから、
結果的に、日本は平和が維持できると考えます。
３．日米同盟が柵に見える人は米国人がよい人と思い込んでいる
筆者は、米国シンクタンク・SRIインターナショナルで16年半、働き、
米国人の価値観をある程度知っていますが、
在日米軍の米国人が、日本を守るために、自衛隊といっしょに本気で戦ってくれる
と言われても、具体的に、それがイメージできません。
なぜなら、米国人が日本人のために命を賭けることはあり得ないと
経験的に知っているからです。
したがって、日米同盟が柵に見える人は、
オオカミにだまされる赤頭巾ちゃんにしか見えません、米外資経験の筆者には・・・。
日米同盟に関与している米国側勢力の中心は、米政権が共和党、民主党にかかわらず、
米国戦争屋です、すなわち、戦争をビジネスとする勢力です。
この勢力は決して、一般的なお人好しアメリカ人ではありません。
彼らのうち好戦派のネオコンは9.11事件を実行して、平気で米国人を殺します。
今の日本はこういう連中に乗っ取られているのです。
まさにオオカミそのものです。
日米同盟が自分を守る柵に見える人はまんまと、怖いオオカミにだまされていると言えます。
４．戦争法案に賛成する日本人は、3.11事件や9.11事件を仕掛けた連中を、
日本を守ってくれるよい人と信じている赤頭巾ちゃん
本ブログでは、安倍自民に戦争法案を強要しているのは、
日本を乗っ取っている米戦争屋と観ていますが、彼らは9.11事件や3.11事件の首謀者と観ています。
これを疑ったら、彼ら米戦争屋に強要される安倍自民の戦争法案は
ロクなものではないとすぐにわかります。
戦争法案に賛成する赤頭巾ちゃん日本人は、戦争法案は
3.11事件を仕組んだ連中に安倍自民が強要されているシロモノと知れ！
貞信、三枚目、
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けいせい小倉色紙（おぐらのしきし）より、「笹原隼人 嵐璃寛」（二代目）です。
いづれも、ユダ米の圧力、画策、
◆http://news.infoseek.co.jp/article/businessjournal_160451/
Business Journal / 2015年9月20日
◎危険な合成ホルモン剤残留牛肉、日本は大量輸入で野放し
発がんリスク、世界中で禁止
今、世界的に合成ホルモン剤が残留している牛肉に対する輸入禁止措置が広がっている。
EC（欧州共同体）は1989年からホルモン剤の残留している牛肉の輸入を禁止し、
米国政府といわゆる「ホルモン戦争」を継続している。
ロシアは昨年、合成ホルモン剤が残留しているオーストラリア産牛肉の輸入を禁止した。
また、中国政府は香港経由の合成ホルモン剤残留米国産牛肉の輸入を禁止し、
それによって米国産牛肉の国際価格低下を招いていると報道されている。
牛肉を宗教上の理由で輸入禁止しているインドを加えると、
合成ホルモン剤残留牛肉が国内に流通していない国の人口合計は32億7942万人に上り、
世界人口の45％にも及んでいる。
こうした状況のなかで、先進国で最大の残留ホルモン剤汚染牛肉の輸入国が、
日本になっている。
昨年の日豪FTA合意で合成ホルモン剤汚染オーストラリア産牛肉の輸入量も増加している。
さらに、TPP交渉では、牛肉関税の一層の引き下げも報道され、
日本国民は否応なしに、合成ホルモン剤汚染牛肉の消費を押し付けられているのである。
輸入牛肉の残留ホルモン剤問題は深刻である。
2009年10月24日に開催された第47回日本癌治療学会学術集会で北海道大学の半田康医師は、
「牛肉中のエストロゲン濃度とホルモン依存性癌発生増加の関連」を発表した。
この研究目的は以下の通りである。
「わが国において乳癌、前立腺癌を含むホルモン依存性癌は急速に増加しているが、
これに並行するように牛肉消費量も増加している。
国内消費量の25％を占める米国産牛肉では、肉牛の飼育時に
成長促進目的にエストラジオールを含むホルモン剤の投与が行われる。
米国の牛肉消費量は先進諸国で最多で増加傾向にあるが、
癌発生数は乳癌、前立腺癌が極めて高い。
このため、牛肉に含まれるエストロゲン濃度を検討した」
半田氏は「わが国とアメリカの牛肉消費傾向から、エストロゲン高濃度の牛肉摂取と
ホルモン依存性癌発生増加の関連性が考えられる」と結論付けている。
●食品安全委員会のリスク評価作業が頓挫
では、日本の食品安全委員会は、合成ホルモン剤の安全性とリスク評価を
どのように検討しているのであろうか。
実は、食品安全委員会は07年1月に厚生労働省から合成ホルモン剤（酢酸メレンゲステロール）
のリスク評価依頼を受け、それから3年11カ月経った10年12月になって、
やっと食品安全委員会動物用医薬品専門調査会（第129回会合）でリスク評価作業を開始した。
ところが、11年2月の同調査会（第130回会合）で引き続いて2回目のリスク評価作業を行っていたが、
結論を出さないまま終了し、それから4年7カ月が経過した現在に至るまで作業を再開することなく、
頓挫したままの状態になっているのである。
一体何が起こったのであろうか。
それを読み解く鍵が、同調査会（第130回会合）議事録に記載されていた。
それを見てみよう。
議論は終盤になっていた。そこで、座長が次のように提案した。
「国際評価機関としてはADI（一日許容摂取量）を設定していますが、
EUは依然としてADIを設定しないというところに現在いるということです。
それを踏まえた上で食品安全委員会としてはメレンゲステロールに対して
ADI設定をするかどうか、そこをご議論いただかなければいけないということです」
この座長の提案を受けて、出席専門委員から次のような発言が出た。
「EUがADIを設定できないということの根拠の中に、ホルモンの恒常性を調節する
複雑なゲノム及び非ゲノム機構への新しい知見など、あるいはこのRED MEATを食べたヒトと、
前立腺がんあるいは乳がんとの関連を示す疫学データや文献が出ていると書いてあるのですが、
現段階で私達がこれを評価する上で、
こういう情報を得て評価しないといけないのではないかと思うのです」
要するに、EUが合成ホルモン剤残留牛肉の輸入を認めない根拠情報を入手して評価すべき、
という提案であった。
座長も「EUで問題になっているようなDNAのメチル化など、
非ゲノムの情報は一切本調査会では調査していないので、その辺を見てから、
議論をしたほうがよろしいのではないですか」を提案に応じたのである。
結局、同調査会は、次回にEUが合成ホルモン剤の使用も残留も認めない科学的根拠の情報を入手し、
評価することを決めて、
その後4年7カ月も合成ホルモン剤の審議をしないまま頓挫しているのである。
●求められる合理的な説明
食品安全委員会は、資料が揃わないことを再開できない理由として説明しているが、
まったく説得力がない。
同委員会の議事録はオープンであり、最大の関心を寄せている米国政府も
在日米国大使館も当然チェックしている。
BSE問題では、オーストラリア大使館員も食品安全委員会を傍聴していたぐらいであるから、
米国大使館が監視していたとしてもおかしくはない。
いうまでもなく、食品安全委員会で合成ホルモン剤の危険性が認められれば、
米国からの牛肉輸入は全面禁止になり、米国の畜産業界に大打撃となる。
米国政府は、食品安全問題でも日米2国間協議を行っており、
TPPでも食品安全問題が議論になっている。
それだけに、食品安全委員会が
EUの合成ホルモン剤禁止の科学的根拠情報入手と評価作業を行うことを決めたことを、
米国政府が、憂慮したことは想像に難くない。
食品安全委員会は、米国政府からの要請はないと説明しているが、
水面下での話し合いはなかったのか。
そうでなければ、なぜ4年7カ月も審議が再開されないのか、
合理的な説明が求められているといえよう。
（文＝小倉正行／ライター）
◆http://electronic-journal.seesaa.net/article/426170096.html
（ＥＪ第４１２２号） 2015年09月17日
◎「ＳＴＡＰ論文が潰された真の理由」
より抜粋、
２０１５年５月７日から約５ヶ月にわたって書いてきた今回のテーマ
「ＳＴＡＰ細胞事件」は来週２５日で終了します。
書くべきことはすべて書いたし、
ＳＴＡＰ細胞はそれが出現しては困る勢力によって抹殺された
ことが明らかになったからです。
なぜ、ＳＴＡＰ細胞は抹殺されなければならなかったのでしょうか。
これまで述べてきたことをまとめると、次の３つになると思います。
─────────────────────────────
１．ＳＴＡＰ細胞の研究を進めると、従来の生物学や医学の
常識をことごとく覆すことになり兼ねない。
２．ＳＴＡＰ細胞はがんの治療に革命的効果をもたらすが、
それは既得利権をすべて破壊する力を持つ。
３．ＳＴＡＰ細胞の研究を認めると、ｉＰＳ細胞は影が薄くなり、
その世界的利権を失う可能性が高い。
─────────────────────────────
ＳＴＡＰ論文そのものは、論文としては未熟であることは確かです。
そのため、ＳＴＡＰ論文はそこから攻め崩されたのです。
潰す方としては、それが一番簡単だからです。
しかし、重要なのは論文のできではなく、論文の中身です。
当初、理研が本人によるＳＴＡＰ細胞の追試を渋ったのは、
それをやらせると、
それが論文の正当性を認めることになり兼ねないからです。
小保方氏は自身の会見で「公開でやってもよい」
ともとれる発言をしています。
もし、本人が公開で実験し、ＳＴＡＰ細胞が本当にできたら、
誰も否定できなくなります。
それと生物学界や医学界が恐れたのは、ＳＴＡＰ細胞の研究を認めると、
必ず千島学説が出てくることです。
千島喜久男博士は多くの論文を書いていますが、
千島論文のできは ＳＴＡＰ論文と違ってほぼ完璧であり、
どんな学者もそれを否定できなかったといいます。
九州大学が学位論文として提出された千島学説を
１０年間も店晒しにしたのは、論文の訴えていることが核心を衝いていることと、
論文そのものがきわめてよくできていたからです。
そのため、もし千島学説が登場すると、それは従来の生物学や医学の常識を
ことごとく覆すことにつながる恐れがあるのです。
したがって、潰しやすいＳＴＡＰ論文の段階でを集中的に潰したのです。
これが「１」です。
小保方氏は、２０１４年１月２８日のＳＴＡＰ細胞の記者会見で、
しめくくりとしてこう述べています。
─────────────────────────────
従来想定できなかったような新規の医療技術の開発に貢献できると思っています。
例えば、これまでだと生体外で組織をつくり
移植するという方法が考えられておりますが、
生体内での臓器再生能の獲得が将来的に可能になるかもしれないし、
がんの抑制技術にも結びつくかもしれない。
一度分化した細胞が赤ちゃん細胞のように若返ることを示しており、
夢の若返りも目指していけるのではないかと考えております。
──小保方晴子氏
──毎日新聞科学環境部／須田桃子著
『捏造の科学者／ＳＴＡＰ細胞事件』／文藝春秋
─────────────────────────────
既に指摘しているように、現代医療は単なる「老化」を病気として認定し、
莫大な医療費を収奪しています。
小保方氏は、ＳＴＡＰ細胞によって
「夢の若返りも目指していける」といっています。
これが製薬業界を含む医療側としては、どれほど脅威か
計り知れないものがあると思います。
さらに小保方氏は、「がんの抑制技術」にも言及しています。
このインパクトはメガトン級です。
医療側が小保方氏に対して恐怖を抱いたとしても不思議ではないのです。
なぜなら、現代医療で一番儲かるのは、がん治療であるからです。
ＳＴＡＰ細胞はそれを根こそぎ変えるパワーを持っています。
がん治療には、次の３大療法があります。
─────────────────────────────
１． 手術
２． 抗がん剤
３．放射線治療
─────────────────────────────
岡山大学のインターンが付属病院の医療統計を調べたところ、
８０％がこの３大療法で死亡していることがわかったのです。
そこで、これを論文に書いたところ、
それは握り潰されてしまったという話があります。
年間のがん利権はどのくらいかご存知ですか。１５兆円です。
国防費の３倍です。
しかも、年々増える傾向にあります。
抗がん剤にいたっては０・１グラムが７万円もするのです。
それで治るのでしょうか。 治らないのです。
巻末の「画像および関連情報」の立花隆氏の記事を読んでください。
国（厚労省）、製薬会社、マスコミが組んで
何かわるだくみをやっているのです。
「世界の真実の姿を求めて」というサイトに次のような記事が
出ていたので、ご紹介します。
─────────────────────────────
厚生労働省にガンの専門技官て（いうのが）いるんです。
技官ていうのは医師免許持ってるんです。
要するにプロ中のプロですよ、日本の厚生行政の。
そこに聞いたんですよ。
「ズバリ聞きます。抗がん剤はガン治せるんですか？」。
そしたら、
「お答えします。抗がん剤がガン治せないのは常識ですよ」って、
はっきり言った。
☆http://oujyujyu.blog114.fc2.com/blog-entry-1390.html
─────────────────────────────
既得権団体はがん利権は絶対に離さないでしょう。
彼らにとって、死活問題になるからです。
しかし、ＳＴＡＰ細胞が実用化されると、
がんの治療法自体が変化する可能性があります。
実際に千島学説によって、
がんの治療法を変えている医師も出てきているからです。
これが「２」です。
「３」については、明日のＥＪで述べます。
── ［ＳＴＡＰ細胞事件／０９５］
◆http://electronic-journal.seesaa.net/archives/20150918-1.html
（ＥＪ第４１２３号）2015年09月18日
◎「北里柴三郎にも非情のバッシング」
より抜粋、
昨日のＥＪで、「なぜ、ＳＴＡＰ細胞は抹殺されなければならなかったのか」
について３つ上げましたが、「３」についてはまだ述べておりませんので、
「３」を再現します。
─────────────────────────────
３．ＳＴＡＰ細胞の研究を認めると、ｉＰＳ細胞は影が薄く
なり、その世界的利権を失う可能性が高い。
─────────────────────────────
もし仮にＳＴＡＰ細胞が、何らかの勢力によって抹殺されたのだとすれば、
なぜｉＰＳ細胞は許されるのかという議論をよく聞きます。
それについての答えは明白です。
ｉＰＳ細胞は「夢の再生医療」といわれていますが、多くの問題があり、
それによって現代の医療体制を大きく変革する力はないからです。
ｉＰＳ細胞の問題点については既に述べていますが、
舩瀬俊介氏は、次の６つの問題点を上げています。
─────────────────────────────
１．導入ウイルスで感染症
２．ガン抑制遺伝子を妨害
３．ウイルスによるガン化
４．発ガン系遺伝子を刺激
５．ガン防止ブレーキ破壊
６．超低効率、超高コスト
──船瀬俊介著／『ＳＴＡＰ細胞の正体／「再生医療は幻想だ」
復活！千島・森下学説』／花伝社刊
─────────────────────────────
これらの問題点について個々に述べることは、繰り返しになる
し、紙面もないのでやりませんが、要するに、
遺伝子操作をしなければならないｉＰＳ細胞と、
それをする必要のないＳＴＡＰ細胞では
その使い勝手は比較にならず、
もしＳＴＡＰ細胞の研究が進めば、ｉＰＳ細胞の影は薄くなり、
やがて消えてしまう運命にあるといえます。
そうすればこの利権は泡となって消えます。
ルネ・カントン、山極勝三郎、千島喜久男、ルイ・ケルヴラン
ロバート・メンデルソン、そして小保方晴子──
これらの人々は
真に人類の役に立つ研究に貢献した人たちであるといえます。
しかし、ここまで見てきたように、
いずれも自分たちの事業の既得権益を冒すとして、
その研究成果が闇の勢力によって葬り去られた人々であるといえます。
しかもそれはけっしてレアケースではないのです。
フランスのパスツールとドイツのコッホといえば、
「近代細菌学」の権威として知られています。
彼らは人類のために貢献したように見えますが、実は違うのです。
ベンジャミン・フルフォード氏は、
次のようにコッホとパスツールを批判しています。
─────────────────────────────
コッホとパスツールたちがつくり出した「近代細菌学」は、
ワインの品評会で産地と年代を当てるゲームのように、
「この病気はこの菌でした」という“菌当て競争”ばかりやっていて、
肝心の治療法にはまったく無関心だったからだ。
──ベンジャミン・フルフォード著／イースト・プレス刊
『闇の支配者に握り潰された世界を救う技術』【現代編】
─────────────────────────────
以下ご参照！
↑
諸悪の元兇＝偽ユダヤ、ということ。
まさに１％の「闇の支配者」。
1809(文化6年) ～ 1879（明治12年）
江戸時代後期から明治時代にかけての大坂の浮世絵師。
緑一齋、信天翁、南窓楼、雪花園と号す。 作
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☆晴れ。
まずは、
◆http://www.h5.dion.ne.jp/~chosyu/sogekiheijimintounoowarinohajimari.html
長周新聞 ２０１５年９月１８日付
◎狙撃兵 自民党の終わりの始まり
国民の視線にさらされている国会が、
安保法制の強行採決をめぐって茶番劇を演じてきた。
いかにも揉めているような素振りをして「攻防」に時間を費やし、
落としどころははっきりとしていた。
頭数だけでいえば、自民、公明だけでいっきに採決することもできた。
ただ、こうでもしなければ国民世論に対して示しがつかない、
憤激の世論を少しでも和らげたいという、安倍政府の恐怖心を映し出している。
群衆が「安倍はやめろ！」と叫んでいる国会前には８０００人もの警官が動員され、
まるで兵馬俑のように立ち並んで睨みつけた。
さながら、警察が国会包囲に来たのかと思うような光景だ。
為政者の側は大衆行動に火が付くことをもっとも恐れているのである。
目先の局面だけ見て、米国との約束を果たしたといって喜んでいる
のだとしたら相当に脳天気で、次に自民党及び公明党に待ち受けているのは
総選挙での大惨敗である。
強行採決は自民党の終わりの始まりでしかない。
同時に、こうした売国政治を叩きつぶさなければ日本社会の未来は開けないこと、
民主党であれ、自民党であれ、権力につくと 同じように対米隷属の政治を実行し、
官僚機構、政治家、メディアなどあらゆる権力機構がアメリカに抑えられている現実は
７０年前から何も変わっていないことを国民に見せつけた。
この対米従属の鎖を断ち切ることこそ
もっとも大きな政治課題であることを実感させるものとなった。
アメリカのために身を捧げ、権力ポストを失うことも厭わぬ、
為政者どもの献身性といったらない。
ただ、自民党の終わりは、間接統治しているはずのアメリカにとっても
駒が使い物にならなくなり、支配の一角が崩れることを意味している。
これほど国民的行動に火をつけてしまったのに、
この先どうして戦争動員するというのだろうか。
いまや安倍晋三が戦争の指揮棒を振るったところで「オマエが行ってこい！」
の空気が支配的だ
権威がまるでなく統治を崩壊させているのである。
この間、発展してきた安保法制反対、戦争反対の世論の高揚は
「連休を過ぎたら忘れる」ような代物ではない。
安倍政府は確か、１年前に沖縄で強面コワモテをやって県民を怒らせていた。
そして知事選、衆院選とボロ負けを喫した。
１年たってみると大衆的な決起は全国津津浦浦へと爆発的に拡がり、
みなが覚醒して立ち上がっていった。
強面をやったはずが人人を怒らせる放火魔のような政府なのだ。
強行採決は終わりではない。 敗北でもない。
戦後レジームすなわち対米従属構造との斗争の始まりであり、
長年の封印を解いて日本社会は胎動し始めた。
火に油を注いだのが安倍政府なら、たいへんな貢献である。
吉田充春
◆http://www.tokyo-np.co.jp/article/politics/news/CK2015092002000120.html
東京新聞 2015年9月20日 朝刊
◎安保法 議員の投票行動は 参院本会議 ２氏が退席
参院本会議で十九日未明に行われた安全保障関連法の採決で、
全議員はどのような投票行動をしたのか。
本紙は参院事務局のほか、
関係する政党や議員事務所などへの取材で全議員の投票行動を確認した。
退席したのは、いずれも無所属の中西健治氏（神奈川選挙区）と薬師寺道代氏（愛知選挙区）。
二人は同じ院内会派「無所属クラブ」に所属している。
薬師寺氏の秘書は「審議が十分でなく、採決する段階にないので退席した」と話した。
欠席したのは、共産党の吉良佳子氏（東京選挙区）。
理由は「産休のため」（同党）だという。
元気は賛成したが、元気と会派を組む無所属の行田邦子氏（埼玉選挙区）は反対した。
▼http://www.tokyo-np.co.jp/article/politics/news/images/PK2015092002100053_size0.jpg
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地元の売国奴を忘れぬように！
貞信、二枚目、
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「都名所之内 比叡山山上より湖水を望」です。
いまだ、赤頭巾ちゃんだらけです、マスゴミの沈黙で、
◆http://blogs.yahoo.co.jp/hisa_yamamot/35274511.html
新ベンチャー革命 2015年9月19日 No.1216
◎戦争法案に賛成する人はオオカミに食べられる赤頭巾ちゃんに等しい：
3.11事件で日本人が2万人も殺されてもまだ気付かないとは もう絶句！
１．安倍自民の戦争法案が強引に強行採決され、国論は今後、二分される
2015年9月19日、参院本会議で安倍氏の戦争法案が数の力で可決されました。
しかしながら、憲法違反は平気でやるし、公約違反は平気でやるし、
数の力で、少数意見を封じ込め、暴力的な強行採決までやるとはもう絶句、
安倍自民は米国戦争屋CIA傀儡政党の正体をむき出しにしました。
自民党はもともと利権あさりの党であり、名前の自由民主主義政党とは程遠い政党です。
その本性がむき出しになりました。
この醜態を見て、よくやったと拍手喝采する人も日本にはいるでしょうが、
今日を境に、戦争法案賛成の日本人と 戦争法案反対の日本人が
この狭い日本に同居することになります。
本ブログでは、日本は米国戦争屋に乗っ取られ、安倍自民は米戦争屋CIAの傀儡政党
とみなしてきましたが、今回の事件にて、その見方が如実に証明されました。
この悲惨な現状に、何も反応しない人、安倍自民の強行採決を支持する人と
これからも同じ日本で同居して住まなくてはならないと考えるとイヤになります。
２．日米同盟が檻に見える人と柵に見える人で、大きく分かれる
本ブログの日米同盟の見方は檻（オリ）と柵（サク）で例えています。
なぜなら、日米同盟は両方の機能を有しているからです。
筆者のように日米同盟が檻に見える人は、一刻も早く、
日米同盟を発展的に解消して（檻を撤去して）、在日米軍に日本から出て行ってもらい、
丸裸になった日本にて、自衛隊を強化すると同時に、
憲法改正して自衛隊を国防軍に格上げすべきと考えます。
周辺国からの脅威に対しては自衛隊のみで防衛し、外敵の侵略防衛に最善を尽くす。
そして、それでも負けたら、それはやむを得ないと考えるし、
周辺国との対立は極力避けるべきと考えます。
一方、日米同盟が柵に見える人は、戦争法案に賛成します、
なぜなら、それと引き換えに、在日米軍の協力を得て、自衛隊と集団で、
外敵を防衛できると考えるからです。
したがって、日米同盟は日本を防衛する柵に見えます。
日米同盟の能書きも、そのように見せかけています。
さらに、日米同盟が柵に見える人は、在日米軍の存在で、柵が強固に見え、
外敵が日本を侵略しにくくなるので、外敵侵略の抑止力になるから、
結果的に、日本は平和が維持できると考えます。
３．日米同盟が柵に見える人は米国人がよい人と思い込んでいる
筆者は、米国シンクタンク・SRIインターナショナルで16年半、働き、
米国人の価値観をある程度知っていますが、
在日米軍の米国人が、日本を守るために、自衛隊といっしょに本気で戦ってくれる
と言われても、具体的に、それがイメージできません。
なぜなら、米国人が日本人のために命を賭けることはあり得ないと
経験的に知っているからです。
したがって、日米同盟が柵に見える人は、
オオカミにだまされる赤頭巾ちゃんにしか見えません、米外資経験の筆者には・・・。
日米同盟に関与している米国側勢力の中心は、米政権が共和党、民主党にかかわらず、
米国戦争屋です、すなわち、戦争をビジネスとする勢力です。
この勢力は決して、一般的なお人好しアメリカ人ではありません。
彼らのうち好戦派のネオコンは9.11事件を実行して、平気で米国人を殺します。
今の日本はこういう連中に乗っ取られているのです。
まさにオオカミそのものです。
日米同盟が自分を守る柵に見える人はまんまと、怖いオオカミにだまされていると言えます。
４．戦争法案に賛成する日本人は、3.11事件や9.11事件を仕掛けた連中を、
日本を守ってくれるよい人と信じている赤頭巾ちゃん
本ブログでは、安倍自民に戦争法案を強要しているのは、
日本を乗っ取っている米戦争屋と観ていますが、彼らは9.11事件や3.11事件の首謀者と観ています。
これを疑ったら、彼ら米戦争屋に強要される安倍自民の戦争法案は
ロクなものではないとすぐにわかります。
戦争法案に賛成する赤頭巾ちゃん日本人は、戦争法案は
3.11事件を仕組んだ連中に安倍自民が強要されているシロモノと知れ！
貞信、三枚目、
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けいせい小倉色紙（おぐらのしきし）より、「笹原隼人 嵐璃寛」（二代目）です。
いづれも、ユダ米の圧力、画策、
◆http://news.infoseek.co.jp/article/businessjournal_160451/
Business Journal / 2015年9月20日
◎危険な合成ホルモン剤残留牛肉、日本は大量輸入で野放し
発がんリスク、世界中で禁止
今、世界的に合成ホルモン剤が残留している牛肉に対する輸入禁止措置が広がっている。
EC（欧州共同体）は1989年からホルモン剤の残留している牛肉の輸入を禁止し、
米国政府といわゆる「ホルモン戦争」を継続している。
ロシアは昨年、合成ホルモン剤が残留しているオーストラリア産牛肉の輸入を禁止した。
また、中国政府は香港経由の合成ホルモン剤残留米国産牛肉の輸入を禁止し、
それによって米国産牛肉の国際価格低下を招いていると報道されている。
牛肉を宗教上の理由で輸入禁止しているインドを加えると、
合成ホルモン剤残留牛肉が国内に流通していない国の人口合計は32億7942万人に上り、
世界人口の45％にも及んでいる。
こうした状況のなかで、先進国で最大の残留ホルモン剤汚染牛肉の輸入国が、
日本になっている。
昨年の日豪FTA合意で合成ホルモン剤汚染オーストラリア産牛肉の輸入量も増加している。
さらに、TPP交渉では、牛肉関税の一層の引き下げも報道され、
日本国民は否応なしに、合成ホルモン剤汚染牛肉の消費を押し付けられているのである。
輸入牛肉の残留ホルモン剤問題は深刻である。
2009年10月24日に開催された第47回日本癌治療学会学術集会で北海道大学の半田康医師は、
「牛肉中のエストロゲン濃度とホルモン依存性癌発生増加の関連」を発表した。
この研究目的は以下の通りである。
「わが国において乳癌、前立腺癌を含むホルモン依存性癌は急速に増加しているが、
これに並行するように牛肉消費量も増加している。
国内消費量の25％を占める米国産牛肉では、肉牛の飼育時に
成長促進目的にエストラジオールを含むホルモン剤の投与が行われる。
米国の牛肉消費量は先進諸国で最多で増加傾向にあるが、
癌発生数は乳癌、前立腺癌が極めて高い。
このため、牛肉に含まれるエストロゲン濃度を検討した」
半田氏は「わが国とアメリカの牛肉消費傾向から、エストロゲン高濃度の牛肉摂取と
ホルモン依存性癌発生増加の関連性が考えられる」と結論付けている。
●食品安全委員会のリスク評価作業が頓挫
では、日本の食品安全委員会は、合成ホルモン剤の安全性とリスク評価を
どのように検討しているのであろうか。
実は、食品安全委員会は07年1月に厚生労働省から合成ホルモン剤（酢酸メレンゲステロール）
のリスク評価依頼を受け、それから3年11カ月経った10年12月になって、
やっと食品安全委員会動物用医薬品専門調査会（第129回会合）でリスク評価作業を開始した。
ところが、11年2月の同調査会（第130回会合）で引き続いて2回目のリスク評価作業を行っていたが、
結論を出さないまま終了し、それから4年7カ月が経過した現在に至るまで作業を再開することなく、
頓挫したままの状態になっているのである。
一体何が起こったのであろうか。
それを読み解く鍵が、同調査会（第130回会合）議事録に記載されていた。
それを見てみよう。
議論は終盤になっていた。そこで、座長が次のように提案した。
「国際評価機関としてはADI（一日許容摂取量）を設定していますが、
EUは依然としてADIを設定しないというところに現在いるということです。
それを踏まえた上で食品安全委員会としてはメレンゲステロールに対して
ADI設定をするかどうか、そこをご議論いただかなければいけないということです」
この座長の提案を受けて、出席専門委員から次のような発言が出た。
「EUがADIを設定できないということの根拠の中に、ホルモンの恒常性を調節する
複雑なゲノム及び非ゲノム機構への新しい知見など、あるいはこのRED MEATを食べたヒトと、
前立腺がんあるいは乳がんとの関連を示す疫学データや文献が出ていると書いてあるのですが、
現段階で私達がこれを評価する上で、
こういう情報を得て評価しないといけないのではないかと思うのです」
要するに、EUが合成ホルモン剤残留牛肉の輸入を認めない根拠情報を入手して評価すべき、
という提案であった。
座長も「EUで問題になっているようなDNAのメチル化など、
非ゲノムの情報は一切本調査会では調査していないので、その辺を見てから、
議論をしたほうがよろしいのではないですか」を提案に応じたのである。
結局、同調査会は、次回にEUが合成ホルモン剤の使用も残留も認めない科学的根拠の情報を入手し、
評価することを決めて、
その後4年7カ月も合成ホルモン剤の審議をしないまま頓挫しているのである。
●求められる合理的な説明
食品安全委員会は、資料が揃わないことを再開できない理由として説明しているが、
まったく説得力がない。
同委員会の議事録はオープンであり、最大の関心を寄せている米国政府も
在日米国大使館も当然チェックしている。
BSE問題では、オーストラリア大使館員も食品安全委員会を傍聴していたぐらいであるから、
米国大使館が監視していたとしてもおかしくはない。
いうまでもなく、食品安全委員会で合成ホルモン剤の危険性が認められれば、
米国からの牛肉輸入は全面禁止になり、米国の畜産業界に大打撃となる。
米国政府は、食品安全問題でも日米2国間協議を行っており、
TPPでも食品安全問題が議論になっている。
それだけに、食品安全委員会が
EUの合成ホルモン剤禁止の科学的根拠情報入手と評価作業を行うことを決めたことを、
米国政府が、憂慮したことは想像に難くない。
食品安全委員会は、米国政府からの要請はないと説明しているが、
水面下での話し合いはなかったのか。
そうでなければ、なぜ4年7カ月も審議が再開されないのか、
合理的な説明が求められているといえよう。
（文＝小倉正行／ライター）
◆http://electronic-journal.seesaa.net/article/426170096.html
（ＥＪ第４１２２号） 2015年09月17日
◎「ＳＴＡＰ論文が潰された真の理由」
より抜粋、
２０１５年５月７日から約５ヶ月にわたって書いてきた今回のテーマ
「ＳＴＡＰ細胞事件」は来週２５日で終了します。
書くべきことはすべて書いたし、
ＳＴＡＰ細胞はそれが出現しては困る勢力によって抹殺された
ことが明らかになったからです。
なぜ、ＳＴＡＰ細胞は抹殺されなければならなかったのでしょうか。
これまで述べてきたことをまとめると、次の３つになると思います。
─────────────────────────────
１．ＳＴＡＰ細胞の研究を進めると、従来の生物学や医学の
常識をことごとく覆すことになり兼ねない。
２．ＳＴＡＰ細胞はがんの治療に革命的効果をもたらすが、
それは既得利権をすべて破壊する力を持つ。
３．ＳＴＡＰ細胞の研究を認めると、ｉＰＳ細胞は影が薄くなり、
その世界的利権を失う可能性が高い。
─────────────────────────────
ＳＴＡＰ論文そのものは、論文としては未熟であることは確かです。
そのため、ＳＴＡＰ論文はそこから攻め崩されたのです。
潰す方としては、それが一番簡単だからです。
しかし、重要なのは論文のできではなく、論文の中身です。
当初、理研が本人によるＳＴＡＰ細胞の追試を渋ったのは、
それをやらせると、
それが論文の正当性を認めることになり兼ねないからです。
小保方氏は自身の会見で「公開でやってもよい」
ともとれる発言をしています。
もし、本人が公開で実験し、ＳＴＡＰ細胞が本当にできたら、
誰も否定できなくなります。
それと生物学界や医学界が恐れたのは、ＳＴＡＰ細胞の研究を認めると、
必ず千島学説が出てくることです。
千島喜久男博士は多くの論文を書いていますが、
千島論文のできは ＳＴＡＰ論文と違ってほぼ完璧であり、
どんな学者もそれを否定できなかったといいます。
九州大学が学位論文として提出された千島学説を
１０年間も店晒しにしたのは、論文の訴えていることが核心を衝いていることと、
論文そのものがきわめてよくできていたからです。
そのため、もし千島学説が登場すると、それは従来の生物学や医学の常識を
ことごとく覆すことにつながる恐れがあるのです。
したがって、潰しやすいＳＴＡＰ論文の段階でを集中的に潰したのです。
これが「１」です。
小保方氏は、２０１４年１月２８日のＳＴＡＰ細胞の記者会見で、
しめくくりとしてこう述べています。
─────────────────────────────
従来想定できなかったような新規の医療技術の開発に貢献できると思っています。
例えば、これまでだと生体外で組織をつくり
移植するという方法が考えられておりますが、
生体内での臓器再生能の獲得が将来的に可能になるかもしれないし、
がんの抑制技術にも結びつくかもしれない。
一度分化した細胞が赤ちゃん細胞のように若返ることを示しており、
夢の若返りも目指していけるのではないかと考えております。
──小保方晴子氏
──毎日新聞科学環境部／須田桃子著
『捏造の科学者／ＳＴＡＰ細胞事件』／文藝春秋
─────────────────────────────
既に指摘しているように、現代医療は単なる「老化」を病気として認定し、
莫大な医療費を収奪しています。
小保方氏は、ＳＴＡＰ細胞によって
「夢の若返りも目指していける」といっています。
これが製薬業界を含む医療側としては、どれほど脅威か
計り知れないものがあると思います。
さらに小保方氏は、「がんの抑制技術」にも言及しています。
このインパクトはメガトン級です。
医療側が小保方氏に対して恐怖を抱いたとしても不思議ではないのです。
なぜなら、現代医療で一番儲かるのは、がん治療であるからです。
ＳＴＡＰ細胞はそれを根こそぎ変えるパワーを持っています。
がん治療には、次の３大療法があります。
─────────────────────────────
１． 手術
２． 抗がん剤
３．放射線治療
─────────────────────────────
岡山大学のインターンが付属病院の医療統計を調べたところ、
８０％がこの３大療法で死亡していることがわかったのです。
そこで、これを論文に書いたところ、
それは握り潰されてしまったという話があります。
年間のがん利権はどのくらいかご存知ですか。１５兆円です。
国防費の３倍です。
しかも、年々増える傾向にあります。
抗がん剤にいたっては０・１グラムが７万円もするのです。
それで治るのでしょうか。 治らないのです。
巻末の「画像および関連情報」の立花隆氏の記事を読んでください。
国（厚労省）、製薬会社、マスコミが組んで
何かわるだくみをやっているのです。
「世界の真実の姿を求めて」というサイトに次のような記事が
出ていたので、ご紹介します。
─────────────────────────────
厚生労働省にガンの専門技官て（いうのが）いるんです。
技官ていうのは医師免許持ってるんです。
要するにプロ中のプロですよ、日本の厚生行政の。
そこに聞いたんですよ。
「ズバリ聞きます。抗がん剤はガン治せるんですか？」。
そしたら、
「お答えします。抗がん剤がガン治せないのは常識ですよ」って、
はっきり言った。
☆http://oujyujyu.blog114.fc2.com/blog-entry-1390.html
─────────────────────────────
既得権団体はがん利権は絶対に離さないでしょう。
彼らにとって、死活問題になるからです。
しかし、ＳＴＡＰ細胞が実用化されると、
がんの治療法自体が変化する可能性があります。
実際に千島学説によって、
がんの治療法を変えている医師も出てきているからです。
これが「２」です。
「３」については、明日のＥＪで述べます。
── ［ＳＴＡＰ細胞事件／０９５］
◆http://electronic-journal.seesaa.net/archives/20150918-1.html
（ＥＪ第４１２３号）2015年09月18日
◎「北里柴三郎にも非情のバッシング」
より抜粋、
昨日のＥＪで、「なぜ、ＳＴＡＰ細胞は抹殺されなければならなかったのか」
について３つ上げましたが、「３」についてはまだ述べておりませんので、
「３」を再現します。
─────────────────────────────
３．ＳＴＡＰ細胞の研究を認めると、ｉＰＳ細胞は影が薄く
なり、その世界的利権を失う可能性が高い。
─────────────────────────────
もし仮にＳＴＡＰ細胞が、何らかの勢力によって抹殺されたのだとすれば、
なぜｉＰＳ細胞は許されるのかという議論をよく聞きます。
それについての答えは明白です。
ｉＰＳ細胞は「夢の再生医療」といわれていますが、多くの問題があり、
それによって現代の医療体制を大きく変革する力はないからです。
ｉＰＳ細胞の問題点については既に述べていますが、
舩瀬俊介氏は、次の６つの問題点を上げています。
─────────────────────────────
１．導入ウイルスで感染症
２．ガン抑制遺伝子を妨害
３．ウイルスによるガン化
４．発ガン系遺伝子を刺激
５．ガン防止ブレーキ破壊
６．超低効率、超高コスト
──船瀬俊介著／『ＳＴＡＰ細胞の正体／「再生医療は幻想だ」
復活！千島・森下学説』／花伝社刊
─────────────────────────────
これらの問題点について個々に述べることは、繰り返しになる
し、紙面もないのでやりませんが、要するに、
遺伝子操作をしなければならないｉＰＳ細胞と、
それをする必要のないＳＴＡＰ細胞では
その使い勝手は比較にならず、
もしＳＴＡＰ細胞の研究が進めば、ｉＰＳ細胞の影は薄くなり、
やがて消えてしまう運命にあるといえます。
そうすればこの利権は泡となって消えます。
ルネ・カントン、山極勝三郎、千島喜久男、ルイ・ケルヴラン
ロバート・メンデルソン、そして小保方晴子──
これらの人々は
真に人類の役に立つ研究に貢献した人たちであるといえます。
しかし、ここまで見てきたように、
いずれも自分たちの事業の既得権益を冒すとして、
その研究成果が闇の勢力によって葬り去られた人々であるといえます。
しかもそれはけっしてレアケースではないのです。
フランスのパスツールとドイツのコッホといえば、
「近代細菌学」の権威として知られています。
彼らは人類のために貢献したように見えますが、実は違うのです。
ベンジャミン・フルフォード氏は、
次のようにコッホとパスツールを批判しています。
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コッホとパスツールたちがつくり出した「近代細菌学」は、
ワインの品評会で産地と年代を当てるゲームのように、
「この病気はこの菌でした」という“菌当て競争”ばかりやっていて、
肝心の治療法にはまったく無関心だったからだ。
──ベンジャミン・フルフォード著／イースト・プレス刊
『闇の支配者に握り潰された世界を救う技術』【現代編】
─────────────────────────────
以下ご参照！
↑
諸悪の元兇＝偽ユダヤ、ということ。
まさに１％の「闇の支配者」。