画は 高塚 省吾（たかつか せいご） 1930年～ 2007年
岡山市出身、東京芸術大学卒。 日本の洋画家。
１９８０頃から、美人画・裸婦画で絶大な人気を誇った。 作
「油彩 夜明けに貝を拾う」です。 (SCANしました)
☆雨、最高気温で21℃。
鬼畜ユダ米、
◆http://jp.sputniknews.com/politics/20150816/753235.html
Sputnik 日本 2015年08月16日
◎米国 日本にさらに１２の原爆を投下する予定だった
米国は、広島と長崎に原爆を投下した後も、
日本への原爆攻撃をやめるつもりはなかった。
彼らは、三発目を投下するばかりでなく、さらに１２もの原爆投下計画を持っていた。
新聞「The Daily Beast」が、広島・長崎への原爆投下７０周年に関連して公表された
米国の軍事アーカイヴの資料を引用して伝えた。
1945年8月13日に行われた高位の軍事専門家らによる交渉をまとめた資料は、
より強力な三回目の攻撃のための原爆用材料が、マリアナ諸島にほぼ集められ、
8月19日に用いられる可能性があった事を裏付けている。
またさらなる12回の攻撃用に原爆製造の準備がなされ、
米国は、日本が降伏するまで、原爆攻撃を続ける計画だった。
米国の特別軍事委員会は、京都や横浜、小倉、新潟さらには東京も標的にしていた
と見られる。
専門家らは、原爆攻撃の効果を詳しく研究したいと考えていたため、
まだ通常爆弾での攻撃により大きな被害を受けていない、諸都市を選んだ。
東京は、すでに空襲により著しい被害を被り、10万人もの人々が亡くなっていたが、
特別軍事委員会は、標的のリストから除外しなかった。
しかし8月15日、日本が無条件降伏したため、原爆の中身などは、
爆弾完成のため米国本土からマリアナ諸島へ送られる準備ができていたにもかかわらず、
その生産は中止となった。
◆http://jp.sputniknews.com/japan/20150817/755253.html
Sputnik 日本 2015年08月17日
◎不平等な日米関係 独立の日はいつ来るのか？
オランダの社会政治評論家カレル·ヴァン·ウォルフレン氏は、自身の論文の中で
「日本が戦後手にした最も重要な 負の遺産 は、
真の独立国家としての地位を取り戻せなかったことだ」
と指摘した。
以下、氏の論文の内容を抜粋して御紹介したい。
「終戦からしばらくの時期、吉田茂及び岸信介両首相は
『日本が米国に暗黙のうちに従属するのは、一時的なものだと覚悟し、
国力を蓄えたら、そうした関係を捨て去ることができるだろう』と考えていた。
しかし彼らの後に続いて、首相の座に就いた人達は、
そうした事を思い起こすのをもう止めてしまった。
日本の新しい世代の政治家達は、自主的な対外政策とは一体何かについて
想像する能力さえ失ってしまったのだ。
しかしその中で、突破口を開く事を運命づけられた政治家も確かにいた。
例えば鳩山（由紀夫）政権は、中国との善隣関係確立を目指すと表明したが、
すぐに米国政府に罰せられてしまった。
鳩山氏が、日米共同で地域問題解決に向けた新しいアプローチを作成できるよう、
選ばれたばかりのオバマ大統領に会おうとした時の、
ホワイトハウスと米国務省は、日本の首相と会う時間を割かなかった。
民主党のリーダーだった鳩山氏は、少なくとも三度、会談を要請したが、
毎回、それはひどく外交慣例に反するやり方で拒絶されている。
米国は、そうしたやり方で、鳩山民主党政権の改革路線に
自分達が反対である事を示したのだろう。
とはいえ『米国に忠実な政治家達』も、
必ずしも好意を持って受け入れられるわけではない。
自由民主党の安倍晋三氏が政権の座についた時、
彼はまずロシアと中国を訪れる可能性があった。
彼には、クリルや尖閣諸島の領土問題を、首脳同士の非公開会談で
調整できるかもしれない良いチャンスがあったからだ。
しかし安倍氏は、伝統に従いホワイトハウスで米国大統領に会見してもらう事を、
まず最初に選んだ。 彼はそれを強く望んだ。
なぜなら、もし問題が中国との現実的な攻撃の応酬にまで発展した場合、彼は、
米国が自分達の安全を守ってくれるはずだとの確信を得たかったからである。
けれどワシントンは、自分のやり方で行動し、
オバマ大統領のスケジュールに空きがないと説明して、
安倍氏に順番待ちの列に並ぶよう命じ、数カ月待たせたのだった。
米港政府は、一方で日本を、太平洋西岸地域で米国が覇権を目指す戦いにおける
道具とみなしながら、他方では、日本国内の雰囲気が、
1930年代の軍国主義時代に戻らないよう注意深く監視する
特別警察官の役割を演じたいと望んでいる。
安倍首相について言えば、彼がしがみついている政策は、
互いに調和し難い二つの路線に分かれている。
おそらく彼は、何よりも、右翼の幻想の中だけに存在するような日本を
再生したいと願っている。
そこでの生活は調和的に営まれ、若者は礼儀正しく、皆が祖国への愛を示さねばならない。
同時に彼は、国の自衛力に関する法律を強化し、憲法を見直し、
マスコミに対する監視を厳しくする事で、ワシントンを喜ばせたいと欲している。」
ウォルフレン氏は、日本は世界にとどろいた奇跡の経済成長も
米国なしでは達成できなかったはずだと認めている。
ウォルフレン氏は、だがもはや、忠誠的な立場をとりつづけても、
それは何の功も奏さないと指摘する。
米国の擁護は理論上だけのことであり、グローバル経済も政治情勢も
ラディカルな変化を遂げてしまったからだ。
「私が日本の有名な政治家、数人と話したところ、彼らは米国が
一連のメタモルフォーゼ(変身・変容)を経過してしまったこと、
米国の行う、『全面的な覇権』に照準を当てた、あまり筋の通っていない政策は、
将来性のある戦略にはそぐわないことを理解していた。
米国が世界中でグローバルな政治的安全保障を確保できるなどと考えるのは、
まったく可笑しい。」
ウォルフレン氏は、日本が、現在世界が直面している大きな変化に対応する能力に
欠けるがゆえに 損失を蒙るのではないかとの見方を示している。
それは北朝鮮の敵意は「冷戦」の続きではなく、別の政治的現実であり、
全く新たな外交アプローチを必要とするものだから
というのがウォルフレン氏の見解だ。
「沖縄の米軍駐留は日本の防衛のためではない。
彼らは攻撃力として機能しているのであり、中東、中央アジアに派遣しうる軍事力だ。
厳しい言い方をすれば、沖縄駐留米軍は、米軍の基地使用は日本防衛のためだけである
という日米の平和条約に違反して、あの場所に駐屯しているのだ。
もし北朝鮮との問題が発生すれば、これと最初に突き当たるのは韓国と中国だ。
仮に日本が北朝鮮の仮想的な脅威を真剣に受け止めているのであれば、
北朝鮮との外交深化に取り組まねばならない。」
ウォルフレン氏は、シベリアを通り、中国の沿岸都市と欧州の港を直で結ぶ
高速鉄道の建設など、ユーラシアのインフラに広範な変化が起きることによって、
近い将来、日本はチャンスを逸する恐れがあると指摘する。
（こうした鉄道は史上かつてない貨物量を誇る交易ルートになることは間違いない。）
「長期的には日本は、もし米国の全面的覇権の達成計画に引きずられるがままであれば、
自分の身に さらに不快な事態を招くリスクを犯すだろう。」
記事の筆者：カレル・ヴァン・ウォルフレン（Karel van Wolferen）氏。
オランダ人ジャーナリスト。
日本関連の著書は２０冊以上に上る。
なかでも『日本／権力構造の謎（原題はThe Enigma of Japanese Power）』
はベストセラー。
引用文典：
☆http://www.japantimes.co.jp/news/2015/08/15/national/history/
dependence-day-japans-lopsided-relationship-washington/
高塚 省吾、二枚目、
![]()
「油彩 南寄りの風」です。 (SCANしました)
役立たずの居座り強盗、
◆http://blog.goo.ne.jp/beingtt/e/0e621301bb58027371135b0fd3095fdf
さてはてメモ帳 2015-08-15
◎日本が米国の侵略にどう関わるかは米支配層が決めることで、
安倍首相の約束は何の意味もない 櫻井J ほか
より抜粋、
*元自衛官 @yoko_kichi Aug 13
戦後70年談話が発表される。おわびや反省は大事だが、
その対象は相手国だけ。
当時の指導者は３百万余の国民の命を奪い、
その責任を「一億総懺悔」と国民に押し付け、
今も国内では責任を問われていない。
戦争指導者の責任は不問という悪習のおかげで、
安倍総理のような者が現れる。
実に不幸だ…
*元自衛官 @yoko_kichi Aug 13
安倍総理が、祖父の岸信介氏の回顧録も読んだとして強調する
「平和国家としての歩み」。
岸氏は米国から多額の工作資金を受け取ってきた工作員だ。
自民党は、この70年間に200超の武力行使を続けてきた米国を
支援し続けてきた。
「平和国家」の名に傷をつけてきたのは彼らではないか。
恥を知れ！
*元自衛官 @yoko_kichi Aug 12
沖縄でヘリが墜落した。沖縄の陸軍 … 緑帽か？
何にせよ腹立たしいのは、
米国が「半ば訓練、半ばリゾート」のチンピラ兵ばかり派遣することだ。
事故や犯罪を起こしかねず
「本国での訓練は危ない」という未熟者ばかり。
それを「抑止力」と呼ぶバカな政治家がいる。
我が国の最大の問題はそこにある。
*元自衛官 @yoko_kichi Aug 12
米陸軍は沖縄にはあまり多くない。
通信・輸送のほかは特殊部隊「グリーンベレー」が訓練目的で駐留する。
だが、着艦に失敗し、墜落する未熟な連中だ。
「米軍が沖縄を守ってくれている」という人がいる。
バカな！
駐留米軍は特殊部隊さえ未熟で、
日本を「苦情の出ない訓練地」としか思っていない。
*櫻井ジャーナル 2015.08.11
日本が米国の侵略にどう関わるかは米支配層が決めることで、
安倍首相の約束は何の意味もない
☆http://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/201508110000/
集団的自衛権が認められた場合、
日本はアメリカの命令に従って戦争に参加し、行動することになる。
戦争に参加するかどうかはアメリカ支配層の都合次第ということで、
安倍晋三首相の「約束」など何の意味もない。
以下ご参照！
高塚 省吾、三枚目、
![]()
「油彩 風に向かって」です。 (SCANしました)
連載中ですが、
http://electronic-journal.seesaa.net/article/424244309.html
（ＥＪ第４０９９号） 2015年08月17日
◎「緑色に光る細胞塊は出現している」
ＳＴＡＰ細胞の再現実験での焦点は、
簡単にいうと次の２つということになります。
─────────────────────────────
１．マウスのリンパ球に刺激を与えて、緑色に光る組織の塊
（ＳＴＡＰ細胞）ができるかどうか。
２．その緑色の蛍光を発する組織の塊（ＳＴＡＰ細胞）が
増殖性と多能性を獲得しうるかどうか。
─────────────────────────────
「１」は小保方氏の担当であり、
「２」に関しては清成寛研究員
（ライフサイエンス技術基礎研究センターユニットリーダー）
と丹羽仁史氏が行っています。
その結果、「１」に関しては必ずしも失敗しておらず、
理研による「ＳＴＡＰ現象の結晶結果」には次の記述があります。
─────────────────────────────
◎小保方氏による検証結果
蛍光顕微鏡による緑色蛍光を検出した結果、
酸処理を行わなかった場合では
ＳＴＡＰ様細胞塊はまったく生じないが、
弱塩酸処理を行った場合では、
その多くにＳＴＡＰ様細胞塊が形成されることが確認された。
◎ 丹羽氏による検証結果
酸処理を行った細胞を培養したとき、最も効率よく、
高い再現性で確認されたのは、
肝臓由来の細胞をＡＴＰ処理した時で、
独立に行った４９回の実験のうち、３７回で
ＳＴＡＰ様細胞塊の出現が確認された。
──「ＳＴＡＰ現象の結晶結果」より
─────────────────────────────
理研の報告によると、緑色に光る組織のＳＴＡＰ様の細胞の塊はできたが、
その出現頻度は低く、その増殖性と万能性を検証する「２」については
失敗に終わったというのです。
なお、ＳＴＡＰ細胞に増殖性を持たせる
ＳＴＡＰ幹細胞の作製は複数成功していますが、
６～７日目には死滅しています。
しかし、「１」に関しては細胞が死亡するときに発する
自家蛍光であることも考えられるので、
その解析を行ったものの、
ＳＴＡＰ細胞か自家蛍光かの区別はできなかったとしています。
しかし、検証結果の発表で相澤特任顧問は
「緑色に光る組織のＳＴＡＰ様の細胞の塊は、自家蛍光と思われる」
とほぼ断定しているのです。
どうしてもＳＴＡＰ細胞の存在は認めたくない姿勢がそこから読み取れます。
再現実験の報告を見ると、「１」では基本的にそういう現象は生じており、
うまくいっていないのは「２」ということになります。
「２」に関しては最も成功率の低い部分であり、
小保方氏の担当する部分ではないのです。
ＳＴＡＰ幹細胞やキメラマウスの作製は、
世界的権威である若山教授が 今回は参加していないので
成功の確率はきわめて低くなるといえます。
したがって、あってはならないことですが、
仮に理研が小保方氏による再現実験を失敗に終わらせて、
ＳＴＡＰ細胞事件の幕引きを図りたいと考えたとします。
この場合、「２」の実験に若山教授を参加させなければ
その目論見通りになります。
なぜかというと、「１」が成功しても「２」が失敗すれば、
再現実験は失敗に終わるからです。
理研は「ＳＴＡＰ細胞は存在しない」という
アリバイ作りのために再現実験をやったように思えるのです。
実際に「ＳＴＡＰ現象の結晶結果」を読むと、
事態はまさにその通りになっています。
もし、ＳＴＡＰ細胞がＥＳ細胞の混入であるというなら、
ＥＳ細胞を弱酸性の刺激を加えて培養し、
緑色に光る細胞の塊を作る実験こそやってみるべきです。
ＳＴＡＰ細胞と違ってＥＳ細胞は個々バラバラで、
けっして細胞同士が集まって塊を作ることはないからです。
それなら、なぜ、小保方氏は再現実験失敗の結果を受け入れた
のでしょうか。
理研としては、一番やっかいなのは、小保方氏側が
この一件を訴訟に持ち込むことであると思われます。
しかし、簡単に決着のつく事件ではなく、
訴訟は長期に及ぶことになり、莫大な資金がかかります。
それにＳＴＡＰ細胞が存在することを小保方氏側が
立証するのは非常に困難です。
それに加えて訴訟になれば、理研としてはＳＴＡＰ細胞の研究費
一切の費用を小保方氏側に請求することになります。
そのため推測ですが、ＳＴＡＰ細胞の研究費は、
論文投稿費用をのぞき、請求しないという条件で
理研の調査結果に異議を申し立てないという和解が成立した
のではないでしょうか。
国家と個人で争っても小保方氏側にとうてい勝ち目はないと思われます。
それにしても理解できないのは、小保方氏の研究パートナーである
若山照彦山梨大学教授の
「ＳＴＡＰ細胞があるという証拠はない」という発言です。
若山教授は、故笹井芳樹氏よりはるかに
ＳＴＡＰ細胞研究に関わっている小保方氏の研究パートナーなのです。
若山教授には次の３つの事実があります。
─────────────────────────────
１．小保方氏の指導を受けて、自分の力でＳＴＡＰ幹細胞作製
に成功している。
２．小保方氏の作製したＳＴＡＰ細胞からキメラマウスの作製
に成功している。
３．ノフラー博士との対談でＥＳ細胞のコンタミ(異物混入)
はあり得ないと発言している。
─────────────────────────────
これら３つの事実にもかかわらず、若山教授は論文のミスが指摘されるや、
誰よりも早くＳＴＡＰ論文の撤回を呼びかけ、
関連情報を主としてＮＨＫにリークし、
マウスの遺伝子解析結果を公表して、
ＳＴＡＰ細胞が存在しないことを主張したのです。
しかし、それなら自分の手でＳＴＡＰ幹細胞やキメラマウスの
作製に成功した体験は一体何だったのでしょうか。
ＥＳ細胞の混入というのでしょうか。
── ［ＳＴＡＰ細胞事件／０７２］
≪関連情報≫
●真葛原雪のホームページ
「ＳＴＡＰ細胞は捏造？ ＡＴＰと検証実験と再現性」
───────────────────────────
主眼であった小保方博士と若山博士の作業分担の連続再現は
今回見られませんでした。
番外編の丹羽博士の実験により
ＥＳ細胞を元にしても
胎盤をともなったキメラマウスをつくれるという
ＦＩ幹細胞は造れないことから、
小保方博士にかけられていた
遠藤高帆博士のＥＳ細胞を手渡した説は無効だと思います。
死細胞の自家蛍光でしかないという疑惑も晴れましたが、
キメラ法で多能性は確認できなかったので、
少なくとも当初のキメラをつくるような「全能性」がある
ＳＴＡＰ細胞現象という仮説が成り立つ可能性は
非常に少なくなったと思われ
今後この特許記載のＡＴＰを使用する方法で
肝臓から得られたＯｃｔ３／４陽性細胞が
なんらかの方法で体細胞へ分化するかどうかは確認するべきだと思いました。
（完全に再現できないわけではないので、
再現性が落ちる原因となる見落としているファクターが無いとは今も言えませんが）。
再現性の問題なのか、不正なのかは、
この実験では明確になりません。
個人手技がほとんど関係しないＳＴＡＰ幹細胞作製と、
ＦＩ幹細胞作製でも再現がとれず、
優れた手腕を持つ清成博士でもキメラマウスを造れなかったことからも
若山博士への疑惑が生じますが、
これを晴らすには若山博士がこのＯｃｔ３／４陽性細胞からキメラマウスを造るか、
他の研究員の操作を疑うか、
他の原因がありえると説明する以外に無いと思います。
また、若山博士だと できる可能性もまたゼロとは言えません。
☆http://radiation-japan.info/journal/science/stem_sell/stap-cell11.html
───────────────────────────
↑
小保方さんにはロシアを勧めますよ、ユダヤの息がかかっておらぬ環境で、
再現実験を成功してもらいたい。
岡山市出身、東京芸術大学卒。 日本の洋画家。
１９８０頃から、美人画・裸婦画で絶大な人気を誇った。 作
「油彩 夜明けに貝を拾う」です。 (SCANしました)
☆雨、最高気温で21℃。
鬼畜ユダ米、
◆http://jp.sputniknews.com/politics/20150816/753235.html
Sputnik 日本 2015年08月16日
◎米国 日本にさらに１２の原爆を投下する予定だった
米国は、広島と長崎に原爆を投下した後も、
日本への原爆攻撃をやめるつもりはなかった。
彼らは、三発目を投下するばかりでなく、さらに１２もの原爆投下計画を持っていた。
新聞「The Daily Beast」が、広島・長崎への原爆投下７０周年に関連して公表された
米国の軍事アーカイヴの資料を引用して伝えた。
1945年8月13日に行われた高位の軍事専門家らによる交渉をまとめた資料は、
より強力な三回目の攻撃のための原爆用材料が、マリアナ諸島にほぼ集められ、
8月19日に用いられる可能性があった事を裏付けている。
またさらなる12回の攻撃用に原爆製造の準備がなされ、
米国は、日本が降伏するまで、原爆攻撃を続ける計画だった。
米国の特別軍事委員会は、京都や横浜、小倉、新潟さらには東京も標的にしていた
と見られる。
専門家らは、原爆攻撃の効果を詳しく研究したいと考えていたため、
まだ通常爆弾での攻撃により大きな被害を受けていない、諸都市を選んだ。
東京は、すでに空襲により著しい被害を被り、10万人もの人々が亡くなっていたが、
特別軍事委員会は、標的のリストから除外しなかった。
しかし8月15日、日本が無条件降伏したため、原爆の中身などは、
爆弾完成のため米国本土からマリアナ諸島へ送られる準備ができていたにもかかわらず、
その生産は中止となった。
◆http://jp.sputniknews.com/japan/20150817/755253.html
Sputnik 日本 2015年08月17日
◎不平等な日米関係 独立の日はいつ来るのか？
オランダの社会政治評論家カレル·ヴァン·ウォルフレン氏は、自身の論文の中で
「日本が戦後手にした最も重要な 負の遺産 は、
真の独立国家としての地位を取り戻せなかったことだ」
と指摘した。
以下、氏の論文の内容を抜粋して御紹介したい。
「終戦からしばらくの時期、吉田茂及び岸信介両首相は
『日本が米国に暗黙のうちに従属するのは、一時的なものだと覚悟し、
国力を蓄えたら、そうした関係を捨て去ることができるだろう』と考えていた。
しかし彼らの後に続いて、首相の座に就いた人達は、
そうした事を思い起こすのをもう止めてしまった。
日本の新しい世代の政治家達は、自主的な対外政策とは一体何かについて
想像する能力さえ失ってしまったのだ。
しかしその中で、突破口を開く事を運命づけられた政治家も確かにいた。
例えば鳩山（由紀夫）政権は、中国との善隣関係確立を目指すと表明したが、
すぐに米国政府に罰せられてしまった。
鳩山氏が、日米共同で地域問題解決に向けた新しいアプローチを作成できるよう、
選ばれたばかりのオバマ大統領に会おうとした時の、
ホワイトハウスと米国務省は、日本の首相と会う時間を割かなかった。
民主党のリーダーだった鳩山氏は、少なくとも三度、会談を要請したが、
毎回、それはひどく外交慣例に反するやり方で拒絶されている。
米国は、そうしたやり方で、鳩山民主党政権の改革路線に
自分達が反対である事を示したのだろう。
とはいえ『米国に忠実な政治家達』も、
必ずしも好意を持って受け入れられるわけではない。
自由民主党の安倍晋三氏が政権の座についた時、
彼はまずロシアと中国を訪れる可能性があった。
彼には、クリルや尖閣諸島の領土問題を、首脳同士の非公開会談で
調整できるかもしれない良いチャンスがあったからだ。
しかし安倍氏は、伝統に従いホワイトハウスで米国大統領に会見してもらう事を、
まず最初に選んだ。 彼はそれを強く望んだ。
なぜなら、もし問題が中国との現実的な攻撃の応酬にまで発展した場合、彼は、
米国が自分達の安全を守ってくれるはずだとの確信を得たかったからである。
けれどワシントンは、自分のやり方で行動し、
オバマ大統領のスケジュールに空きがないと説明して、
安倍氏に順番待ちの列に並ぶよう命じ、数カ月待たせたのだった。
米港政府は、一方で日本を、太平洋西岸地域で米国が覇権を目指す戦いにおける
道具とみなしながら、他方では、日本国内の雰囲気が、
1930年代の軍国主義時代に戻らないよう注意深く監視する
特別警察官の役割を演じたいと望んでいる。
安倍首相について言えば、彼がしがみついている政策は、
互いに調和し難い二つの路線に分かれている。
おそらく彼は、何よりも、右翼の幻想の中だけに存在するような日本を
再生したいと願っている。
そこでの生活は調和的に営まれ、若者は礼儀正しく、皆が祖国への愛を示さねばならない。
同時に彼は、国の自衛力に関する法律を強化し、憲法を見直し、
マスコミに対する監視を厳しくする事で、ワシントンを喜ばせたいと欲している。」
ウォルフレン氏は、日本は世界にとどろいた奇跡の経済成長も
米国なしでは達成できなかったはずだと認めている。
ウォルフレン氏は、だがもはや、忠誠的な立場をとりつづけても、
それは何の功も奏さないと指摘する。
米国の擁護は理論上だけのことであり、グローバル経済も政治情勢も
ラディカルな変化を遂げてしまったからだ。
「私が日本の有名な政治家、数人と話したところ、彼らは米国が
一連のメタモルフォーゼ(変身・変容)を経過してしまったこと、
米国の行う、『全面的な覇権』に照準を当てた、あまり筋の通っていない政策は、
将来性のある戦略にはそぐわないことを理解していた。
米国が世界中でグローバルな政治的安全保障を確保できるなどと考えるのは、
まったく可笑しい。」
ウォルフレン氏は、日本が、現在世界が直面している大きな変化に対応する能力に
欠けるがゆえに 損失を蒙るのではないかとの見方を示している。
それは北朝鮮の敵意は「冷戦」の続きではなく、別の政治的現実であり、
全く新たな外交アプローチを必要とするものだから
というのがウォルフレン氏の見解だ。
「沖縄の米軍駐留は日本の防衛のためではない。
彼らは攻撃力として機能しているのであり、中東、中央アジアに派遣しうる軍事力だ。
厳しい言い方をすれば、沖縄駐留米軍は、米軍の基地使用は日本防衛のためだけである
という日米の平和条約に違反して、あの場所に駐屯しているのだ。
もし北朝鮮との問題が発生すれば、これと最初に突き当たるのは韓国と中国だ。
仮に日本が北朝鮮の仮想的な脅威を真剣に受け止めているのであれば、
北朝鮮との外交深化に取り組まねばならない。」
ウォルフレン氏は、シベリアを通り、中国の沿岸都市と欧州の港を直で結ぶ
高速鉄道の建設など、ユーラシアのインフラに広範な変化が起きることによって、
近い将来、日本はチャンスを逸する恐れがあると指摘する。
（こうした鉄道は史上かつてない貨物量を誇る交易ルートになることは間違いない。）
「長期的には日本は、もし米国の全面的覇権の達成計画に引きずられるがままであれば、
自分の身に さらに不快な事態を招くリスクを犯すだろう。」
記事の筆者：カレル・ヴァン・ウォルフレン（Karel van Wolferen）氏。
オランダ人ジャーナリスト。
日本関連の著書は２０冊以上に上る。
なかでも『日本／権力構造の謎（原題はThe Enigma of Japanese Power）』
はベストセラー。
引用文典：
☆http://www.japantimes.co.jp/news/2015/08/15/national/history/
dependence-day-japans-lopsided-relationship-washington/
高塚 省吾、二枚目、
「油彩 南寄りの風」です。 (SCANしました)
役立たずの居座り強盗、
◆http://blog.goo.ne.jp/beingtt/e/0e621301bb58027371135b0fd3095fdf
さてはてメモ帳 2015-08-15
◎日本が米国の侵略にどう関わるかは米支配層が決めることで、
安倍首相の約束は何の意味もない 櫻井J ほか
より抜粋、
*元自衛官 @yoko_kichi Aug 13
戦後70年談話が発表される。おわびや反省は大事だが、
その対象は相手国だけ。
当時の指導者は３百万余の国民の命を奪い、
その責任を「一億総懺悔」と国民に押し付け、
今も国内では責任を問われていない。
戦争指導者の責任は不問という悪習のおかげで、
安倍総理のような者が現れる。
実に不幸だ…
*元自衛官 @yoko_kichi Aug 13
安倍総理が、祖父の岸信介氏の回顧録も読んだとして強調する
「平和国家としての歩み」。
岸氏は米国から多額の工作資金を受け取ってきた工作員だ。
自民党は、この70年間に200超の武力行使を続けてきた米国を
支援し続けてきた。
「平和国家」の名に傷をつけてきたのは彼らではないか。
恥を知れ！
*元自衛官 @yoko_kichi Aug 12
沖縄でヘリが墜落した。沖縄の陸軍 … 緑帽か？
何にせよ腹立たしいのは、
米国が「半ば訓練、半ばリゾート」のチンピラ兵ばかり派遣することだ。
事故や犯罪を起こしかねず
「本国での訓練は危ない」という未熟者ばかり。
それを「抑止力」と呼ぶバカな政治家がいる。
我が国の最大の問題はそこにある。
*元自衛官 @yoko_kichi Aug 12
米陸軍は沖縄にはあまり多くない。
通信・輸送のほかは特殊部隊「グリーンベレー」が訓練目的で駐留する。
だが、着艦に失敗し、墜落する未熟な連中だ。
「米軍が沖縄を守ってくれている」という人がいる。
バカな！
駐留米軍は特殊部隊さえ未熟で、
日本を「苦情の出ない訓練地」としか思っていない。
*櫻井ジャーナル 2015.08.11
日本が米国の侵略にどう関わるかは米支配層が決めることで、
安倍首相の約束は何の意味もない
☆http://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/201508110000/
集団的自衛権が認められた場合、
日本はアメリカの命令に従って戦争に参加し、行動することになる。
戦争に参加するかどうかはアメリカ支配層の都合次第ということで、
安倍晋三首相の「約束」など何の意味もない。
以下ご参照！
高塚 省吾、三枚目、
「油彩 風に向かって」です。 (SCANしました)
連載中ですが、
http://electronic-journal.seesaa.net/article/424244309.html
（ＥＪ第４０９９号） 2015年08月17日
◎「緑色に光る細胞塊は出現している」
ＳＴＡＰ細胞の再現実験での焦点は、
簡単にいうと次の２つということになります。
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１．マウスのリンパ球に刺激を与えて、緑色に光る組織の塊
（ＳＴＡＰ細胞）ができるかどうか。
２．その緑色の蛍光を発する組織の塊（ＳＴＡＰ細胞）が
増殖性と多能性を獲得しうるかどうか。
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「１」は小保方氏の担当であり、
「２」に関しては清成寛研究員
（ライフサイエンス技術基礎研究センターユニットリーダー）
と丹羽仁史氏が行っています。
その結果、「１」に関しては必ずしも失敗しておらず、
理研による「ＳＴＡＰ現象の結晶結果」には次の記述があります。
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◎小保方氏による検証結果
蛍光顕微鏡による緑色蛍光を検出した結果、
酸処理を行わなかった場合では
ＳＴＡＰ様細胞塊はまったく生じないが、
弱塩酸処理を行った場合では、
その多くにＳＴＡＰ様細胞塊が形成されることが確認された。
◎ 丹羽氏による検証結果
酸処理を行った細胞を培養したとき、最も効率よく、
高い再現性で確認されたのは、
肝臓由来の細胞をＡＴＰ処理した時で、
独立に行った４９回の実験のうち、３７回で
ＳＴＡＰ様細胞塊の出現が確認された。
──「ＳＴＡＰ現象の結晶結果」より
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理研の報告によると、緑色に光る組織のＳＴＡＰ様の細胞の塊はできたが、
その出現頻度は低く、その増殖性と万能性を検証する「２」については
失敗に終わったというのです。
なお、ＳＴＡＰ細胞に増殖性を持たせる
ＳＴＡＰ幹細胞の作製は複数成功していますが、
６～７日目には死滅しています。
しかし、「１」に関しては細胞が死亡するときに発する
自家蛍光であることも考えられるので、
その解析を行ったものの、
ＳＴＡＰ細胞か自家蛍光かの区別はできなかったとしています。
しかし、検証結果の発表で相澤特任顧問は
「緑色に光る組織のＳＴＡＰ様の細胞の塊は、自家蛍光と思われる」
とほぼ断定しているのです。
どうしてもＳＴＡＰ細胞の存在は認めたくない姿勢がそこから読み取れます。
再現実験の報告を見ると、「１」では基本的にそういう現象は生じており、
うまくいっていないのは「２」ということになります。
「２」に関しては最も成功率の低い部分であり、
小保方氏の担当する部分ではないのです。
ＳＴＡＰ幹細胞やキメラマウスの作製は、
世界的権威である若山教授が 今回は参加していないので
成功の確率はきわめて低くなるといえます。
したがって、あってはならないことですが、
仮に理研が小保方氏による再現実験を失敗に終わらせて、
ＳＴＡＰ細胞事件の幕引きを図りたいと考えたとします。
この場合、「２」の実験に若山教授を参加させなければ
その目論見通りになります。
なぜかというと、「１」が成功しても「２」が失敗すれば、
再現実験は失敗に終わるからです。
理研は「ＳＴＡＰ細胞は存在しない」という
アリバイ作りのために再現実験をやったように思えるのです。
実際に「ＳＴＡＰ現象の結晶結果」を読むと、
事態はまさにその通りになっています。
もし、ＳＴＡＰ細胞がＥＳ細胞の混入であるというなら、
ＥＳ細胞を弱酸性の刺激を加えて培養し、
緑色に光る細胞の塊を作る実験こそやってみるべきです。
ＳＴＡＰ細胞と違ってＥＳ細胞は個々バラバラで、
けっして細胞同士が集まって塊を作ることはないからです。
それなら、なぜ、小保方氏は再現実験失敗の結果を受け入れた
のでしょうか。
理研としては、一番やっかいなのは、小保方氏側が
この一件を訴訟に持ち込むことであると思われます。
しかし、簡単に決着のつく事件ではなく、
訴訟は長期に及ぶことになり、莫大な資金がかかります。
それにＳＴＡＰ細胞が存在することを小保方氏側が
立証するのは非常に困難です。
それに加えて訴訟になれば、理研としてはＳＴＡＰ細胞の研究費
一切の費用を小保方氏側に請求することになります。
そのため推測ですが、ＳＴＡＰ細胞の研究費は、
論文投稿費用をのぞき、請求しないという条件で
理研の調査結果に異議を申し立てないという和解が成立した
のではないでしょうか。
国家と個人で争っても小保方氏側にとうてい勝ち目はないと思われます。
それにしても理解できないのは、小保方氏の研究パートナーである
若山照彦山梨大学教授の
「ＳＴＡＰ細胞があるという証拠はない」という発言です。
若山教授は、故笹井芳樹氏よりはるかに
ＳＴＡＰ細胞研究に関わっている小保方氏の研究パートナーなのです。
若山教授には次の３つの事実があります。
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１．小保方氏の指導を受けて、自分の力でＳＴＡＰ幹細胞作製
に成功している。
２．小保方氏の作製したＳＴＡＰ細胞からキメラマウスの作製
に成功している。
３．ノフラー博士との対談でＥＳ細胞のコンタミ(異物混入)
はあり得ないと発言している。
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これら３つの事実にもかかわらず、若山教授は論文のミスが指摘されるや、
誰よりも早くＳＴＡＰ論文の撤回を呼びかけ、
関連情報を主としてＮＨＫにリークし、
マウスの遺伝子解析結果を公表して、
ＳＴＡＰ細胞が存在しないことを主張したのです。
しかし、それなら自分の手でＳＴＡＰ幹細胞やキメラマウスの
作製に成功した体験は一体何だったのでしょうか。
ＥＳ細胞の混入というのでしょうか。
── ［ＳＴＡＰ細胞事件／０７２］
≪関連情報≫
●真葛原雪のホームページ
「ＳＴＡＰ細胞は捏造？ ＡＴＰと検証実験と再現性」
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主眼であった小保方博士と若山博士の作業分担の連続再現は
今回見られませんでした。
番外編の丹羽博士の実験により
ＥＳ細胞を元にしても
胎盤をともなったキメラマウスをつくれるという
ＦＩ幹細胞は造れないことから、
小保方博士にかけられていた
遠藤高帆博士のＥＳ細胞を手渡した説は無効だと思います。
死細胞の自家蛍光でしかないという疑惑も晴れましたが、
キメラ法で多能性は確認できなかったので、
少なくとも当初のキメラをつくるような「全能性」がある
ＳＴＡＰ細胞現象という仮説が成り立つ可能性は
非常に少なくなったと思われ
今後この特許記載のＡＴＰを使用する方法で
肝臓から得られたＯｃｔ３／４陽性細胞が
なんらかの方法で体細胞へ分化するかどうかは確認するべきだと思いました。
（完全に再現できないわけではないので、
再現性が落ちる原因となる見落としているファクターが無いとは今も言えませんが）。
再現性の問題なのか、不正なのかは、
この実験では明確になりません。
個人手技がほとんど関係しないＳＴＡＰ幹細胞作製と、
ＦＩ幹細胞作製でも再現がとれず、
優れた手腕を持つ清成博士でもキメラマウスを造れなかったことからも
若山博士への疑惑が生じますが、
これを晴らすには若山博士がこのＯｃｔ３／４陽性細胞からキメラマウスを造るか、
他の研究員の操作を疑うか、
他の原因がありえると説明する以外に無いと思います。
また、若山博士だと できる可能性もまたゼロとは言えません。
☆http://radiation-japan.info/journal/science/stem_sell/stap-cell11.html
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小保方さんにはロシアを勧めますよ、ユダヤの息がかかっておらぬ環境で、
再現実験を成功してもらいたい。