画は 浅野 竹二 （あさの たけじ）
明治33年（1900年）～ 平成10年（1998年）
京都の 日本画家、 版画家。 作
「瀬戸内海 下津井」です。
☆曇。
房総半島が要注意だそうです、
◆http://saigaijyouhou.com/blog-entry-7556.html
真実を探すブログ 2015.08.12
◎【警戒】村井氏の地震予測、初めて南関東警戒レベルを最大に引き上げ！
「近い内に大地震。9月くらいまでは要警戒」
当ブログでも今年の春頃から
「【ヤバイ】東日本大震災の３ヶ月前にも小笠原諸島でM７クラスの大地震が発生していた！
本命は９月前後か？ 次の大地震に備えよ」
☆http://saigaijyouhou.com/blog-entry-6672.html
と書いていた次の大地震ですが、
最先端技術で地震予測を行っている東大名誉教授の村井俊治氏も
最高レベルの警戒を発表しました。
週刊ポストが報じた記事によると、民間会社JESEA（地震科学探査機構）の幹部から
南関東の地震警戒レベルを最大に引き上げるとの連絡があったとのことです。
村井教授は日本全国の電子基準点の変動幅や地殻変動の推移から地震予測をしていますが、
今年に入ってから関東方面の活動が活発化しているのが観測され続けていました。
それが７月に入ってから今まで以上に活発化し、
全国各地で異常な変動を捉えたことから警戒レベルを引き上げたとしています。
具体的には6月28日～7月4日の週に神奈川の山北で4.2cm、箱根で4cm、
伊豆諸島の三宅で5.5cm、八丈で4.4cmと発表されていました。
伊豆諸島でも青ヶ島と三宅島で高低差が7cmに拡大している様子が観測され、
伊豆諸島周囲で巨大な地震が発生する恐れがあると指摘されています。
村井氏はメールマガジンで「9月くらいまでは引き続き要警戒です」と述べており、
この１ヶ月間は地震に注意したいところです。
↓村井氏の最新メルマガ
☆http://www.jesea.co.jp/
☆MEGA地震予測創設以来初 南関東警戒レベルを最大に引き上げ
URL http://www.news-postseven.com/archives/20150810_341402.html
引用：
「南関東の警戒レベルを最大に引き上げた。
これは我々が東日本大震災後にメルマガを開始してから初めてのこと。
村井は国民に警告を発しなければならないと考えている」──
村井氏がこれほどまでに危機感を募らせているのはなぜか。
村井氏の「MEGA地震予測」の分析に用いているのは、
主に日本全国の電子基準点の1週間の上下動による「異常変動」、
地表の長期的な「隆起・沈降」（上下動）、
地表が東西南北のどの方向に動いているかの
「水平方向の動き」の3つである。
今回、南関東ではそのすべてにおいて大地震の前兆現象と考えられる動きが確認された。
まず「異常変動」について見ていこう。
「昨年7～8月に全国で一斉変動が見られた後、
静謐期間（大きな変動のない期間）が続いていたが、6月28日～7月4日の週に
神奈川の山北で4.2cm、箱根で4cm、湯河原で4.3cm、静岡の宇佐美で5cm、
伊豆諸島の三宅で5.5cm、八丈で4.4cmと、一斉異常変動が見られた。
経験則として、長い静謐後に異常が見られたら、
近いうちに大地震が起きる可能性が高いと考えられます」（村井氏）
：引用終了
２０１５年５月３０日に小笠原諸島で発生したマグニチュード8.5の巨大地震ですが、
東日本大震災の３ヶ月前にも類似するような地震が小笠原諸島で発生していました。
これを現在に当てはめてみると、奇しくも２０１５年８月３０日となります。
村井氏の予測している９月という値に近く、非常に不気味な類似点です。
必ず大地震が来るとは言い切れませんが、念の為に防災対策を強化しておくと良いでしょう。
浅野竹二、二枚目、
![]()
「潮来」です。
悪の帝国＝ユダ米、EUに押し寄せる難民の大群、
◆http://eigokiji.cocolog-nifty.com/blog/2015/08/post-05ee.html
マスコミに載らない海外記事 2015年8月11日 (火)
◎ヨーロッパを破壊するアメリカ
☆http://www.strategic-culture.org/news/2015/08/07/
us-is-destroying-europe.html
Eric ZUESSE 2015年8月7日
リビア、シリア、ウクライナや、ヨーロッパの周辺部や端にある他の国々で、
アメリカのバラク・オバマ大統領は、
不安定化政策や、爆撃や他の軍事援助を追求し、
何百万人もの避難民を、こうした周辺地域から、ヨーロッパへと追い出し、
移民排斥という極右の火に油を注ぎ、
周辺諸国のみならず、遥か北ヨーロッパに到るまで、
ヨーロッパ中で、政治的不安定化をもたらしている。
2015年8月3日「オフ-ガーディアン」の“シリア内のオバマ‘安全地帯’は、
この国を新たなリビアに変えることを目指すもの”という見出しの記事で、
シェイマス・クックは、オバマが、トルコの為、
これまで法的強制力のなかった、シリア上空の飛行禁止空域での
アメリカによる航空支援を承認したと報じている。
アメリカは、これから、シリア領土の広大な部分を占領したISISを含む
過激派イスラム集団を標的とする、シリアのバシャール・アル-アサド大統領の、
あらゆる飛行機を撃墜することになる。
クックはこう報じている。
“トルコは、シリア戦争が始まって以来、オバマに、この飛行禁止空域を要求してきた。
紛争中ずっと、そしてここ数カ月間も、議論されてきているが、
真の狙いは常にシリア政府だった。
そして、突如、飛行禁止空域が実現しつつある -
トルコがずっと望んでいたまさにその場所に -
ところが、適切な名前 '反クルド・反シリア政府派用安全地帯”の代わりに、
'反ISIS' 派の安全地帯というレッテルを貼られている。
ニューヨーク・タイムズは、 7月27日こう報じている。
"この計画は、比較的穏健なシリア武装反抗勢力が、アメリカと、
おそらくはトルコの航空支援を得て、領土を得ることを目指している。”
ところが、タイムズは、(いつも通り)お上の速記役で、
アメリカ政府情報筋から(そして、アメリカ政府の宣伝活動の為に)こう報じている。
“比較的穏健”を定義しそこねているが、全てのシリア“比較的穏健な武装反抗勢力”集団は、
ISISと協力して、彼等が、そこにいるあらゆる非イスラム教徒を見つけ出し、
斬首し、時には、人質に取って身代金を要求するのを手伝っている。
アサドの下、シリアは聖職者支配国家ではなく、信仰の自由を享受しているが、
アサド支配に反対するシリア反政府派は全て、世俗主義と無縁だ。
今やアメリカは、これまで以上に、明らかに、反アサド、親イスラム主義者寄りだ。
セイモア・ハーシュは、ロンドン・レビュー・オブ・ブックスで、
2014年4月17日に報じている。
2011年のオバマ政権によるリビア爆撃作戦は、オバマが既に、リビアで、
まんまとしでかした様に、サリン・ガスを、リビアから、シリアのアル＝ヌスラ戦線へと移動し、
一般市民に対する毒ガス攻撃を引き起こすのを手助けし、
アメリカ政権が、アサドの罪になすり付けて、シリアを爆撃する口実とするという
広範な計画の一環だった。
二人の独裁者、カダフィとアサドは、ロシアと同盟しており、
特にアサドは、カタールのガス供給にとってではなく、ロシア・ガス供給輸送ルートとし、
ロシアにとって重要だった。
カタールは、ヨーロッパに対する最大のガス供給国としてのロシアの立場にとって、
主要な潜在的脅威なのだ。
国際関係の、そして軍事政策のオバマの第一目標は、ロシア打倒であり、
ロシアの政権転覆を強いて、ロシアをアメリカ帝国の一部にし、
ワシントンの支配に抵抗する主要大国でなくすることだ。
2011年に、アメリカがリビアを爆撃するまで、リビアは平和で繁栄していた。
2010年、一人当たりGDP (収入)は、IMFによれば、12,357.80ドルだったが、
我々がリビアを爆撃し、破壊した年、2011年には、わずか5,839.70ドルへと急落した。
(ヒラリー・クリントンがこう大言壮語したのは有名だ。
“来た、見た、彼は[カダフィ]死んだ！”)
(しかも、アメリカの同盟国サウジアラビアとは違って、一人当たりGDPは、
驚くほど平等に分配されており、教育も医療も公営で、全員が享受できていた。
貧しい人々さえも。)
より最近、2015年2月15日、NPR記者のレイラ・ファデルは
“油田を攻撃されている、リビアの経済的将来性は暗い”と全段見出しで報じた。
“生産担当の人物が、将来が暗いことを知っている。
'我々は生産できない。我々は生産の80パーセントを失っている。' と、
リビア石油公社総裁ムスタファ・サナッラは語る”のを彼女は公表した。
ワシントンの指示により、2011年以降、IMFのリビアのGDP数値報告は信頼できなくなり、
現地の状況は、迅速に正常に復帰した
(正常以上に良くなった。2012年、一人当たり13,580.55ドル GDP)だとしているが、
誰もがそれがウソであることを知っている。
NPRでさえも、実際、それは真実ではないと報告している。
2012年、リビアの一人当たりGDPを、不合理にも、23,900ドルと、CIAは推計し、
(彼等は、その年以前の数値は全く示していない)、
リビアの一人当たりGDPは、その後、ごく僅か落ちたと言う。
アトランティック・カウンシルは、2014年1月23日付けの、
リビア経済に関する最新の体系的報告に、“リビア: 2014年、経済崩壊に直面”
という見出しを付けて、少なくとも事態を正直に説明しようと努力しているが、
公式推計で信頼できるものは皆無だ。
リビアは、ヨーロッパにとって大問題だ。
何百万人ものリビア国民が、リビアの混乱から逃げ出している。
彼らの中には、地中海を渡り、南イタリアの難民キャンプにたどり着く人々もいる。
ヨーロッパの他の場所に避難している人々もいる。
そして、今やシリアは、ロシアを征服する為に破壊されつつあるもう一つの国なのだ。
プロパガンダ活動があからさまな、ニューヨーク・タイムズですらも、
その‘ニュース’報道で認めている通り、
"トルコも、シリア武装反抗勢力も、シリアのバシャール・アル-アサド大統領打倒を
最優先事項と考えている。”
そこで、ロシアの同盟者バシャール・アル-アサドを打倒し、彼の非宗教政府を、
イスラム教政権と置き換える為に、
アメリカ爆撃機が、シリアの一部に、飛行禁止空域を設けたので、
'反ISIS'云々は、うわべだけなのだ。
PRであり、プロパガンダなのだ。
大衆は、ロシア打倒なぞより、遥かにISIS打倒を期待している。
ところが、アメリカ支配層のものの見方は違うのだ。
彼らの狙いは、アメリカ帝国の拡大だ - 彼等自身の帝国拡張だ。
同様に、2014年2月、オバマは、‘イスラム・テロに反対する’やら、
だまされやすい連中をけむに巻くのに、
アメリカ政府が良く使う文句の様なインチキ偽装の代わりに、
‘民主主義’デモというインチキ偽装によって、
ウクライナで、ヴィクトル・ヤヌコーヴィチの中立的な政権を打倒し、
猛烈な反ロシア、人種差別主義者-ファシスト、つまりナチス政府を、
ロシアの隣国ウクライナに、アメリカが据えつけ、支援した。
アメリカが侵略し破壊するまでは、リビアが平和だった様に、
アメリカとトルコが侵略し破壊するまでは、シリアが平和だったのと同様、
ウクライナも、アメリカがクーデターをしでかし、
ナチスを据えつけ、民族浄化作戦を実施し、
ウクライナも破壊してしまう前は平和だったのだ。
カダフィ打倒前のリビア、あるいは、アサドを打倒しようという現在の取り組み前のシリア、
あるいは、より最近では、ウクライナの民主的に選出された
ヴィクトル・ヤヌコーヴィチ大統領の見事な打倒と同様、
全てが、ロシア打倒を目指しているのだ。
オバマや他のアメリカの保守派、帝国主義者に、押しつけられた惨状を、
ヨーロッパの全てが、共有している事実は、
ワシントン DCの権力者にとっては、ほとんどどうでも良いことだが、
万一、彼等にとって、何か意味があるとすれば、それはおそらく、
この広範な作戦の魅力的な側面だろう。
中東の国々のみならず、ヨーロッパの各国を弱体化させることによって、
オバマの対ロシア戦争は、アメリカが引き起こす混沌と破壊が終わった後、
アメリカが“最後まで生き残った男”になるのを確実にするのだ。
結果的に、例えばアメリカ国際戦略からすれば、
対ロシア経済制裁が、ヨーロッパ諸国経済に大変な損害をもたらしているという事実は、
悪いことではなく、良いことなのだ。
あらゆる競技で勝利の道は二つある。
一つは、自らの能力を向上させることによるものだ。
もう一つは、何としてでも競争相手の能力を弱体化させることによるものだ。
アメリカ合州国は、現在、もっぱら後者の戦略に依存している。
浅野竹二、三枚目、
![]()
「和歌の浦」です。
着々と傭兵化が、
◆http://blogs.yahoo.co.jp/hisa_yamamot/35175782.html
新ベンチャー革命 2015年8月13日 No.1185
◎沖縄で墜落した米軍ヘリに自衛隊員が同乗していた？：
自衛隊員はすでに米軍の傭兵化のための訓練を受けていることが露呈した、
みんな怒れ！
１．米軍ヘリ着艦失敗事故発生：米軍の軍事演習に自衛隊員が参加していた
2015年8月12日は日航機墜落事故から70年目の忌まわしい日ですが、その日、
沖縄にて、米軍ヘリが訓練中に、米軍用艦甲板に墜落する事故が発生しました。
墜落機体は、すぐさま、日本のマスコミがヘリを飛ばして、空撮に成功しています。
本件、かなり詳しくコメントしているブログがみつかりました。
本事故報道で驚いたのは、この米軍ヘリに自衛隊員が同乗していたという事実です。
このような事実は氷山の一角であり、
在日米軍の軍事演習には自衛隊が日常的に参加しているのではないでしょうか。
本ブログは、日本を乗っ取っている米国戦争屋をウォッチしていますが、
米軍は米戦争屋の配下だと観ています。
とりわけ、在日米軍は米オバマ政権の配下ではなく、
日本を乗っ取っている米戦争屋の配下と観ています。
２．戦争法案成立の可否にかかわらず、自衛隊の米軍傭兵化は実質的に実行されている
今回の上記の事故でわかったこと、それは、戦争法案成立の可否にかかわらず、
自衛隊の米軍傭兵化は着々と実行されているということです。
本ブログの指摘する通り、今の日本は、すでに、米戦争屋に完全に乗っ取られているわけで、
日本政府与党も自衛隊も、米戦争屋の要請どおり動いているにすぎません。
この流れを変えることは非常に困難であり、安倍自民が政権から下野して、
他の政党が政権を取ってもおそらく変えられないような気がします。
３．日本に異様に入れ込んでいる米戦争屋は、米国政権奪還に苦戦している
なぜ、米戦争屋は異様に、日本に入れ込んでいるのでしょうか、
それは、ポスト・オバマにて、米戦争屋が米政権を奪還できるかどうかが
不透明になっているからです。
米戦争屋は、2001年にブッシュ・ジュニア米戦争屋ネオコン政権を誕生させましたが、
2016年の米大統領選にて、柳の下のドジョウ狙いで、
ジェブ・ブッシュ（ブッシュ・ジュニアの弟）を担いで、再び、
米政権への返り咲きを狙っています。
ところが、ジェブ・ブッシュの強敵として、米大富豪・トランプ氏が
米共和党の大統領候補予備選に割り込んできて、瞬く間に、
ジェブのお株を奪ってしまったのです。
米戦争屋にとって、最悪のシナリオは、92年の大統領選の悪夢再来です。
この当時、パパブッシュは二期目の大統領就任を目指していましたが、
クリントンに敗れています。
その原因は、米IT企業EDS創業者のロス・ペローが米大統領選に出馬し、
パパブッシュの米共和党支持層の一部が、ロス・ペロー支持に回り、
結果的に、パパブッシュの票が減ったため、クリントンが勝ったのです。
パパブッシュを担いだ米戦争屋の最終ゴールはイラン戦争だったのですが、
このシナリオが果たせないで終わりました。
同様のことが、2016年の大統領選でも起きそうです。
こうなれば、米戦争屋は再び、政権を取れない可能性があります。
４．2016年の米大統領選にて米戦争屋が政権奪還できないと、
米戦争屋の対日傾斜がよりひどくなる
米戦争屋は戦争をビジネスとしていますから、米政権奪還を狙っている目的は、
戦争以外にはありません。
そのためには、米戦争屋の傀儡を大統領にして、
米国民を戦争に引き摺り込むのが彼らの常套手段です。
ところが、ネット社会となって、米国民も米戦争屋の手口を見破るようになっています、
そして、ジェブは米戦争屋の傀儡候補であることを米国民はみんな知っています、
だから、相対的にトランプ氏の人気が高いのです。
大統領選に精通している米戦争屋は、ジェブがダメなら、民主のヒラリーを
ジェブの代わりの傀儡と考えていますが、ヒラリーのバックは米民主党なので、
米戦争屋はやりにくいわけです。
さらに、米民主党議員は、ヒラリーが米戦争屋系であることを知っていますから、
ヒラリーが民主党大統領候補に選ばれるかどうかは不透明です。
そこで、米戦争屋は、ポスト・オバマも米民主党政権となり、しかも、
オバマ系の候補者が大統領になるシナリオも想定しているでしょう。
こうなった場合、彼らが戦争ビジネスを始めるのに、
日本を引き摺り込むのが手っ取り早いのです。
こうして、米戦争屋は、次期大統領選にて政権奪還に失敗したときは、
日本に寄生しようと考えているでしょう。
米戦争屋は、戦争ビジネスを実行するに際して、戦争出動の米軍コストを
日本に負担させようと企んでいるでしょう。
さらに、自衛隊の出動も要請してくるでしょう。
米戦争屋に乗っ取られた日本政府与党は、
そのような米戦争屋に全面的に協力するつもりです。
われら国民はこのような事態を避けるため、まず、自民支持を急落させて、
政界を混乱させ、米戦争屋の思惑通りに行かせないようにすべきです。
さもないと、われら日本国民は米戦争屋の企む戦争に
カネとヒトを提供させられてしまいます。
このシナリオには、日本国民の利益はまったくありません、
すべて米戦争屋の利益のために日本が利用されるだけです。
安倍自民を支持することが日本国民に何をもたらすかを見通し、
今のうちに覚醒しましょう。
日本国民が米戦争屋のための戦争の犠牲にさないために・・・。
◆https://twitter.com/kamiura_jp
神浦 元彰 より抜粋、
＃神浦 元彰 @kamiura_jp 8月12日
１２日午後、沖縄県うるま市の南東約１４キロで、米軍ヘリ１機が墜落した。
米陸軍所属のＵＨ６０で、海上にいた米軍の車両貨物輸送艦の着艦に失敗とみられる。
乗組員は１７人で、６人が負傷し、うち２人は部隊研修中の陸上自衛隊員。
（毎日新聞 ８月１２日 電子版）ＭＨ６０特殊作戦ヘリの臨検訓練？
陸上自衛隊によると、この米軍ヘリには、
陸自中央即応集団に所属する４０歳と３３歳の２人の隊員が部隊見学で同乗しており、
骨折などのけがを負い、米軍の病院に運ばれたという。
（朝日新聞 ８月１２日 電子版）自衛隊は見学といっても、
迷彩服を着て、武器を持ち、米軍と共同行動を行う場合もある。
米軍のＭＨ６０特殊作戦ヘリは、着艦に失敗して海面に墜落（落水）ではなく、
着艦に失敗して甲板で横転した模様。
甲板の事故のヘリに空中給油管（受給）を視認。
米軍ヘリで怪我をしたのは、いずれも中央即応集団所属の２等陸曹。
１日～１５日の日程で、米軍の見学していたという。
（時事通信 ８月１２日 電子版）２人が２等陸曹ならば、見学は考えられない。
もし訓練に参加しない見学なら、教育・訓練担当の幹部自衛官が行う。
今回は共同訓練と考える方が常識。
１２日、沖縄東海上で米軍ヘリが軍の艦船に墜落し、
ヘリに搭乗の陸自隊員２人を含む６人負傷の事故で、
米陸軍のオディエルノ参謀総長は１２日、
墜落はいくつかの国と特殊部隊の訓練を行っていた際に起きたと説明した。
〈日本テレビニュース ８月１３日 電子版）
米陸軍グリーンベレー（在沖）部隊か。
防衛省によると、沖縄のヘリ事故で負傷の自衛官は、
テロ対策などの専門部隊「中央即応集団」に所属。
ほかに八人の陸自隊員も研修に加わっていたが、墜落したヘリには乗っていなかった。
（東京新聞 ８月１３日 電子版）
今回の訓練参加が１０人なら、特殊部隊１チームの可能性。
１尉が指揮する１０人。
↑
まさに、軍靴の足音。
自公政権では「徴兵制」は目前ですぞ！
明治33年（1900年）～ 平成10年（1998年）
京都の 日本画家、 版画家。 作
「瀬戸内海 下津井」です。
☆曇。
房総半島が要注意だそうです、
◆http://saigaijyouhou.com/blog-entry-7556.html
真実を探すブログ 2015.08.12
◎【警戒】村井氏の地震予測、初めて南関東警戒レベルを最大に引き上げ！
「近い内に大地震。9月くらいまでは要警戒」
当ブログでも今年の春頃から
「【ヤバイ】東日本大震災の３ヶ月前にも小笠原諸島でM７クラスの大地震が発生していた！
本命は９月前後か？ 次の大地震に備えよ」
☆http://saigaijyouhou.com/blog-entry-6672.html
と書いていた次の大地震ですが、
最先端技術で地震予測を行っている東大名誉教授の村井俊治氏も
最高レベルの警戒を発表しました。
週刊ポストが報じた記事によると、民間会社JESEA（地震科学探査機構）の幹部から
南関東の地震警戒レベルを最大に引き上げるとの連絡があったとのことです。
村井教授は日本全国の電子基準点の変動幅や地殻変動の推移から地震予測をしていますが、
今年に入ってから関東方面の活動が活発化しているのが観測され続けていました。
それが７月に入ってから今まで以上に活発化し、
全国各地で異常な変動を捉えたことから警戒レベルを引き上げたとしています。
具体的には6月28日～7月4日の週に神奈川の山北で4.2cm、箱根で4cm、
伊豆諸島の三宅で5.5cm、八丈で4.4cmと発表されていました。
伊豆諸島でも青ヶ島と三宅島で高低差が7cmに拡大している様子が観測され、
伊豆諸島周囲で巨大な地震が発生する恐れがあると指摘されています。
村井氏はメールマガジンで「9月くらいまでは引き続き要警戒です」と述べており、
この１ヶ月間は地震に注意したいところです。
↓村井氏の最新メルマガ
☆http://www.jesea.co.jp/
☆MEGA地震予測創設以来初 南関東警戒レベルを最大に引き上げ
URL http://www.news-postseven.com/archives/20150810_341402.html
引用：
「南関東の警戒レベルを最大に引き上げた。
これは我々が東日本大震災後にメルマガを開始してから初めてのこと。
村井は国民に警告を発しなければならないと考えている」──
村井氏がこれほどまでに危機感を募らせているのはなぜか。
村井氏の「MEGA地震予測」の分析に用いているのは、
主に日本全国の電子基準点の1週間の上下動による「異常変動」、
地表の長期的な「隆起・沈降」（上下動）、
地表が東西南北のどの方向に動いているかの
「水平方向の動き」の3つである。
今回、南関東ではそのすべてにおいて大地震の前兆現象と考えられる動きが確認された。
まず「異常変動」について見ていこう。
「昨年7～8月に全国で一斉変動が見られた後、
静謐期間（大きな変動のない期間）が続いていたが、6月28日～7月4日の週に
神奈川の山北で4.2cm、箱根で4cm、湯河原で4.3cm、静岡の宇佐美で5cm、
伊豆諸島の三宅で5.5cm、八丈で4.4cmと、一斉異常変動が見られた。
経験則として、長い静謐後に異常が見られたら、
近いうちに大地震が起きる可能性が高いと考えられます」（村井氏）
：引用終了
２０１５年５月３０日に小笠原諸島で発生したマグニチュード8.5の巨大地震ですが、
東日本大震災の３ヶ月前にも類似するような地震が小笠原諸島で発生していました。
これを現在に当てはめてみると、奇しくも２０１５年８月３０日となります。
村井氏の予測している９月という値に近く、非常に不気味な類似点です。
必ず大地震が来るとは言い切れませんが、念の為に防災対策を強化しておくと良いでしょう。
浅野竹二、二枚目、
「潮来」です。
悪の帝国＝ユダ米、EUに押し寄せる難民の大群、
◆http://eigokiji.cocolog-nifty.com/blog/2015/08/post-05ee.html
マスコミに載らない海外記事 2015年8月11日 (火)
◎ヨーロッパを破壊するアメリカ
☆http://www.strategic-culture.org/news/2015/08/07/
us-is-destroying-europe.html
Eric ZUESSE 2015年8月7日
リビア、シリア、ウクライナや、ヨーロッパの周辺部や端にある他の国々で、
アメリカのバラク・オバマ大統領は、
不安定化政策や、爆撃や他の軍事援助を追求し、
何百万人もの避難民を、こうした周辺地域から、ヨーロッパへと追い出し、
移民排斥という極右の火に油を注ぎ、
周辺諸国のみならず、遥か北ヨーロッパに到るまで、
ヨーロッパ中で、政治的不安定化をもたらしている。
2015年8月3日「オフ-ガーディアン」の“シリア内のオバマ‘安全地帯’は、
この国を新たなリビアに変えることを目指すもの”という見出しの記事で、
シェイマス・クックは、オバマが、トルコの為、
これまで法的強制力のなかった、シリア上空の飛行禁止空域での
アメリカによる航空支援を承認したと報じている。
アメリカは、これから、シリア領土の広大な部分を占領したISISを含む
過激派イスラム集団を標的とする、シリアのバシャール・アル-アサド大統領の、
あらゆる飛行機を撃墜することになる。
クックはこう報じている。
“トルコは、シリア戦争が始まって以来、オバマに、この飛行禁止空域を要求してきた。
紛争中ずっと、そしてここ数カ月間も、議論されてきているが、
真の狙いは常にシリア政府だった。
そして、突如、飛行禁止空域が実現しつつある -
トルコがずっと望んでいたまさにその場所に -
ところが、適切な名前 '反クルド・反シリア政府派用安全地帯”の代わりに、
'反ISIS' 派の安全地帯というレッテルを貼られている。
ニューヨーク・タイムズは、 7月27日こう報じている。
"この計画は、比較的穏健なシリア武装反抗勢力が、アメリカと、
おそらくはトルコの航空支援を得て、領土を得ることを目指している。”
ところが、タイムズは、(いつも通り)お上の速記役で、
アメリカ政府情報筋から(そして、アメリカ政府の宣伝活動の為に)こう報じている。
“比較的穏健”を定義しそこねているが、全てのシリア“比較的穏健な武装反抗勢力”集団は、
ISISと協力して、彼等が、そこにいるあらゆる非イスラム教徒を見つけ出し、
斬首し、時には、人質に取って身代金を要求するのを手伝っている。
アサドの下、シリアは聖職者支配国家ではなく、信仰の自由を享受しているが、
アサド支配に反対するシリア反政府派は全て、世俗主義と無縁だ。
今やアメリカは、これまで以上に、明らかに、反アサド、親イスラム主義者寄りだ。
セイモア・ハーシュは、ロンドン・レビュー・オブ・ブックスで、
2014年4月17日に報じている。
2011年のオバマ政権によるリビア爆撃作戦は、オバマが既に、リビアで、
まんまとしでかした様に、サリン・ガスを、リビアから、シリアのアル＝ヌスラ戦線へと移動し、
一般市民に対する毒ガス攻撃を引き起こすのを手助けし、
アメリカ政権が、アサドの罪になすり付けて、シリアを爆撃する口実とするという
広範な計画の一環だった。
二人の独裁者、カダフィとアサドは、ロシアと同盟しており、
特にアサドは、カタールのガス供給にとってではなく、ロシア・ガス供給輸送ルートとし、
ロシアにとって重要だった。
カタールは、ヨーロッパに対する最大のガス供給国としてのロシアの立場にとって、
主要な潜在的脅威なのだ。
国際関係の、そして軍事政策のオバマの第一目標は、ロシア打倒であり、
ロシアの政権転覆を強いて、ロシアをアメリカ帝国の一部にし、
ワシントンの支配に抵抗する主要大国でなくすることだ。
2011年に、アメリカがリビアを爆撃するまで、リビアは平和で繁栄していた。
2010年、一人当たりGDP (収入)は、IMFによれば、12,357.80ドルだったが、
我々がリビアを爆撃し、破壊した年、2011年には、わずか5,839.70ドルへと急落した。
(ヒラリー・クリントンがこう大言壮語したのは有名だ。
“来た、見た、彼は[カダフィ]死んだ！”)
(しかも、アメリカの同盟国サウジアラビアとは違って、一人当たりGDPは、
驚くほど平等に分配されており、教育も医療も公営で、全員が享受できていた。
貧しい人々さえも。)
より最近、2015年2月15日、NPR記者のレイラ・ファデルは
“油田を攻撃されている、リビアの経済的将来性は暗い”と全段見出しで報じた。
“生産担当の人物が、将来が暗いことを知っている。
'我々は生産できない。我々は生産の80パーセントを失っている。' と、
リビア石油公社総裁ムスタファ・サナッラは語る”のを彼女は公表した。
ワシントンの指示により、2011年以降、IMFのリビアのGDP数値報告は信頼できなくなり、
現地の状況は、迅速に正常に復帰した
(正常以上に良くなった。2012年、一人当たり13,580.55ドル GDP)だとしているが、
誰もがそれがウソであることを知っている。
NPRでさえも、実際、それは真実ではないと報告している。
2012年、リビアの一人当たりGDPを、不合理にも、23,900ドルと、CIAは推計し、
(彼等は、その年以前の数値は全く示していない)、
リビアの一人当たりGDPは、その後、ごく僅か落ちたと言う。
アトランティック・カウンシルは、2014年1月23日付けの、
リビア経済に関する最新の体系的報告に、“リビア: 2014年、経済崩壊に直面”
という見出しを付けて、少なくとも事態を正直に説明しようと努力しているが、
公式推計で信頼できるものは皆無だ。
リビアは、ヨーロッパにとって大問題だ。
何百万人ものリビア国民が、リビアの混乱から逃げ出している。
彼らの中には、地中海を渡り、南イタリアの難民キャンプにたどり着く人々もいる。
ヨーロッパの他の場所に避難している人々もいる。
そして、今やシリアは、ロシアを征服する為に破壊されつつあるもう一つの国なのだ。
プロパガンダ活動があからさまな、ニューヨーク・タイムズですらも、
その‘ニュース’報道で認めている通り、
"トルコも、シリア武装反抗勢力も、シリアのバシャール・アル-アサド大統領打倒を
最優先事項と考えている。”
そこで、ロシアの同盟者バシャール・アル-アサドを打倒し、彼の非宗教政府を、
イスラム教政権と置き換える為に、
アメリカ爆撃機が、シリアの一部に、飛行禁止空域を設けたので、
'反ISIS'云々は、うわべだけなのだ。
PRであり、プロパガンダなのだ。
大衆は、ロシア打倒なぞより、遥かにISIS打倒を期待している。
ところが、アメリカ支配層のものの見方は違うのだ。
彼らの狙いは、アメリカ帝国の拡大だ - 彼等自身の帝国拡張だ。
同様に、2014年2月、オバマは、‘イスラム・テロに反対する’やら、
だまされやすい連中をけむに巻くのに、
アメリカ政府が良く使う文句の様なインチキ偽装の代わりに、
‘民主主義’デモというインチキ偽装によって、
ウクライナで、ヴィクトル・ヤヌコーヴィチの中立的な政権を打倒し、
猛烈な反ロシア、人種差別主義者-ファシスト、つまりナチス政府を、
ロシアの隣国ウクライナに、アメリカが据えつけ、支援した。
アメリカが侵略し破壊するまでは、リビアが平和だった様に、
アメリカとトルコが侵略し破壊するまでは、シリアが平和だったのと同様、
ウクライナも、アメリカがクーデターをしでかし、
ナチスを据えつけ、民族浄化作戦を実施し、
ウクライナも破壊してしまう前は平和だったのだ。
カダフィ打倒前のリビア、あるいは、アサドを打倒しようという現在の取り組み前のシリア、
あるいは、より最近では、ウクライナの民主的に選出された
ヴィクトル・ヤヌコーヴィチ大統領の見事な打倒と同様、
全てが、ロシア打倒を目指しているのだ。
オバマや他のアメリカの保守派、帝国主義者に、押しつけられた惨状を、
ヨーロッパの全てが、共有している事実は、
ワシントン DCの権力者にとっては、ほとんどどうでも良いことだが、
万一、彼等にとって、何か意味があるとすれば、それはおそらく、
この広範な作戦の魅力的な側面だろう。
中東の国々のみならず、ヨーロッパの各国を弱体化させることによって、
オバマの対ロシア戦争は、アメリカが引き起こす混沌と破壊が終わった後、
アメリカが“最後まで生き残った男”になるのを確実にするのだ。
結果的に、例えばアメリカ国際戦略からすれば、
対ロシア経済制裁が、ヨーロッパ諸国経済に大変な損害をもたらしているという事実は、
悪いことではなく、良いことなのだ。
あらゆる競技で勝利の道は二つある。
一つは、自らの能力を向上させることによるものだ。
もう一つは、何としてでも競争相手の能力を弱体化させることによるものだ。
アメリカ合州国は、現在、もっぱら後者の戦略に依存している。
浅野竹二、三枚目、
「和歌の浦」です。
着々と傭兵化が、
◆http://blogs.yahoo.co.jp/hisa_yamamot/35175782.html
新ベンチャー革命 2015年8月13日 No.1185
◎沖縄で墜落した米軍ヘリに自衛隊員が同乗していた？：
自衛隊員はすでに米軍の傭兵化のための訓練を受けていることが露呈した、
みんな怒れ！
１．米軍ヘリ着艦失敗事故発生：米軍の軍事演習に自衛隊員が参加していた
2015年8月12日は日航機墜落事故から70年目の忌まわしい日ですが、その日、
沖縄にて、米軍ヘリが訓練中に、米軍用艦甲板に墜落する事故が発生しました。
墜落機体は、すぐさま、日本のマスコミがヘリを飛ばして、空撮に成功しています。
本件、かなり詳しくコメントしているブログがみつかりました。
本事故報道で驚いたのは、この米軍ヘリに自衛隊員が同乗していたという事実です。
このような事実は氷山の一角であり、
在日米軍の軍事演習には自衛隊が日常的に参加しているのではないでしょうか。
本ブログは、日本を乗っ取っている米国戦争屋をウォッチしていますが、
米軍は米戦争屋の配下だと観ています。
とりわけ、在日米軍は米オバマ政権の配下ではなく、
日本を乗っ取っている米戦争屋の配下と観ています。
２．戦争法案成立の可否にかかわらず、自衛隊の米軍傭兵化は実質的に実行されている
今回の上記の事故でわかったこと、それは、戦争法案成立の可否にかかわらず、
自衛隊の米軍傭兵化は着々と実行されているということです。
本ブログの指摘する通り、今の日本は、すでに、米戦争屋に完全に乗っ取られているわけで、
日本政府与党も自衛隊も、米戦争屋の要請どおり動いているにすぎません。
この流れを変えることは非常に困難であり、安倍自民が政権から下野して、
他の政党が政権を取ってもおそらく変えられないような気がします。
３．日本に異様に入れ込んでいる米戦争屋は、米国政権奪還に苦戦している
なぜ、米戦争屋は異様に、日本に入れ込んでいるのでしょうか、
それは、ポスト・オバマにて、米戦争屋が米政権を奪還できるかどうかが
不透明になっているからです。
米戦争屋は、2001年にブッシュ・ジュニア米戦争屋ネオコン政権を誕生させましたが、
2016年の米大統領選にて、柳の下のドジョウ狙いで、
ジェブ・ブッシュ（ブッシュ・ジュニアの弟）を担いで、再び、
米政権への返り咲きを狙っています。
ところが、ジェブ・ブッシュの強敵として、米大富豪・トランプ氏が
米共和党の大統領候補予備選に割り込んできて、瞬く間に、
ジェブのお株を奪ってしまったのです。
米戦争屋にとって、最悪のシナリオは、92年の大統領選の悪夢再来です。
この当時、パパブッシュは二期目の大統領就任を目指していましたが、
クリントンに敗れています。
その原因は、米IT企業EDS創業者のロス・ペローが米大統領選に出馬し、
パパブッシュの米共和党支持層の一部が、ロス・ペロー支持に回り、
結果的に、パパブッシュの票が減ったため、クリントンが勝ったのです。
パパブッシュを担いだ米戦争屋の最終ゴールはイラン戦争だったのですが、
このシナリオが果たせないで終わりました。
同様のことが、2016年の大統領選でも起きそうです。
こうなれば、米戦争屋は再び、政権を取れない可能性があります。
４．2016年の米大統領選にて米戦争屋が政権奪還できないと、
米戦争屋の対日傾斜がよりひどくなる
米戦争屋は戦争をビジネスとしていますから、米政権奪還を狙っている目的は、
戦争以外にはありません。
そのためには、米戦争屋の傀儡を大統領にして、
米国民を戦争に引き摺り込むのが彼らの常套手段です。
ところが、ネット社会となって、米国民も米戦争屋の手口を見破るようになっています、
そして、ジェブは米戦争屋の傀儡候補であることを米国民はみんな知っています、
だから、相対的にトランプ氏の人気が高いのです。
大統領選に精通している米戦争屋は、ジェブがダメなら、民主のヒラリーを
ジェブの代わりの傀儡と考えていますが、ヒラリーのバックは米民主党なので、
米戦争屋はやりにくいわけです。
さらに、米民主党議員は、ヒラリーが米戦争屋系であることを知っていますから、
ヒラリーが民主党大統領候補に選ばれるかどうかは不透明です。
そこで、米戦争屋は、ポスト・オバマも米民主党政権となり、しかも、
オバマ系の候補者が大統領になるシナリオも想定しているでしょう。
こうなった場合、彼らが戦争ビジネスを始めるのに、
日本を引き摺り込むのが手っ取り早いのです。
こうして、米戦争屋は、次期大統領選にて政権奪還に失敗したときは、
日本に寄生しようと考えているでしょう。
米戦争屋は、戦争ビジネスを実行するに際して、戦争出動の米軍コストを
日本に負担させようと企んでいるでしょう。
さらに、自衛隊の出動も要請してくるでしょう。
米戦争屋に乗っ取られた日本政府与党は、
そのような米戦争屋に全面的に協力するつもりです。
われら国民はこのような事態を避けるため、まず、自民支持を急落させて、
政界を混乱させ、米戦争屋の思惑通りに行かせないようにすべきです。
さもないと、われら日本国民は米戦争屋の企む戦争に
カネとヒトを提供させられてしまいます。
このシナリオには、日本国民の利益はまったくありません、
すべて米戦争屋の利益のために日本が利用されるだけです。
安倍自民を支持することが日本国民に何をもたらすかを見通し、
今のうちに覚醒しましょう。
日本国民が米戦争屋のための戦争の犠牲にさないために・・・。
◆https://twitter.com/kamiura_jp
神浦 元彰 より抜粋、
＃神浦 元彰 @kamiura_jp 8月12日
１２日午後、沖縄県うるま市の南東約１４キロで、米軍ヘリ１機が墜落した。
米陸軍所属のＵＨ６０で、海上にいた米軍の車両貨物輸送艦の着艦に失敗とみられる。
乗組員は１７人で、６人が負傷し、うち２人は部隊研修中の陸上自衛隊員。
（毎日新聞 ８月１２日 電子版）ＭＨ６０特殊作戦ヘリの臨検訓練？
陸上自衛隊によると、この米軍ヘリには、
陸自中央即応集団に所属する４０歳と３３歳の２人の隊員が部隊見学で同乗しており、
骨折などのけがを負い、米軍の病院に運ばれたという。
（朝日新聞 ８月１２日 電子版）自衛隊は見学といっても、
迷彩服を着て、武器を持ち、米軍と共同行動を行う場合もある。
米軍のＭＨ６０特殊作戦ヘリは、着艦に失敗して海面に墜落（落水）ではなく、
着艦に失敗して甲板で横転した模様。
甲板の事故のヘリに空中給油管（受給）を視認。
米軍ヘリで怪我をしたのは、いずれも中央即応集団所属の２等陸曹。
１日～１５日の日程で、米軍の見学していたという。
（時事通信 ８月１２日 電子版）２人が２等陸曹ならば、見学は考えられない。
もし訓練に参加しない見学なら、教育・訓練担当の幹部自衛官が行う。
今回は共同訓練と考える方が常識。
１２日、沖縄東海上で米軍ヘリが軍の艦船に墜落し、
ヘリに搭乗の陸自隊員２人を含む６人負傷の事故で、
米陸軍のオディエルノ参謀総長は１２日、
墜落はいくつかの国と特殊部隊の訓練を行っていた際に起きたと説明した。
〈日本テレビニュース ８月１３日 電子版）
米陸軍グリーンベレー（在沖）部隊か。
防衛省によると、沖縄のヘリ事故で負傷の自衛官は、
テロ対策などの専門部隊「中央即応集団」に所属。
ほかに八人の陸自隊員も研修に加わっていたが、墜落したヘリには乗っていなかった。
（東京新聞 ８月１３日 電子版）
今回の訓練参加が１０人なら、特殊部隊１チームの可能性。
１尉が指揮する１０人。
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まさに、軍靴の足音。
自公政権では「徴兵制」は目前ですぞ！