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夏草や

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 画は フランツ・マルク Franz Marc

 1880年~1916年 20世紀初期のドイツの画家。

 動物を愛し、動物とひとつになろうとした画家。        作


  「In the Rain」です。


☆曇、夕方から雨の予報。

今日は広島慰霊の日、            合掌


まずは、

◆http://jp.sputniknews.com/japan/20150805/700215.html
Sputnik 日本 2015年08月05日
◎広島・長崎は冷戦の最初の犠牲


1945年8月6日および9日、それぞれ広島と長崎に原子爆弾が落とされた。
日本は今年、それから70年を迎える。
米国は原爆投下について未だに謝罪していない。
しかし原爆投下は軍事的犯罪の疑いが色濃い。


ワシントンの公式な立場によれば、広島・長崎原爆は日本の降伏をはやめ、
数十万もの米兵・日本国民の命を守るための措置だった。

しかし一部の学者、たとえば日系米国人歴史家のツヨシ・ハセガワ氏などは、
より客観的な視点を取っている。
そう語るのはロシア科学アカデミー極東研究所日本研究室の
ワレリイ・キスタノフ氏だ。

「ツヨシ・ハセガワは『敵との競争』という著書で、

ポツダム宣言受諾と日本の無条件降伏は原爆投下でなく

ソ連参戦に強いられたものだ、としている。

その根拠として、ソ連参戦がモスクワの仲介によって戦争を終結させる
という日本の希望に終止符を打った、という点を挙げる。

周知のように、日本は主に米国との交渉における仲介者として
ソ連を利用しようとしていた。

降伏するにしても、より有利な条件で降伏できるように、である。
モスクワ参戦はその希望を葬り去った。

ロンドン王立軍事博物館の歴史家ケリー・チェルメン氏もまた、

原爆投下で広島において14万、長崎において8万人が死亡したにもかかわらず、

日本の軍部は、もし満州と朝鮮さえ管理できれば、
日本は連合国側の本土上陸を撃退できると考えていた。

満州と朝鮮には戦争継続のための必要資源が全てあった。

しかしそれこそソ連参戦と満州侵攻でこの希望がついえた。

これら学者らには、原爆投下は不要であったとはっきり見えている。

太平洋艦隊司令官を含む米軍将官の一部が原爆投下に反対した
との情報もあるくらいだ。

しかし結局、トルーマンとその補佐官らは

日本の諸都市を原爆するという歴史的決定をとった」

トルーマンとその補佐官らには、「日本の降伏」とは全く異なる狙いがあった。

当時すでに米ソ冷戦の最初の兆候があった。

戦争末期の原爆投下は冷戦における米国の最初の作戦であったと見なせる。

そうキスタノフ氏。

「原爆投下の本当の狙いはソ連に対し、米国がいまや前代未聞の破壊力を持っているのだ

とデモンストレーションすることだった。

朝日新聞7月2日付け記事も、トルーマンをして原爆投下を決意せしめた動機が
かくのごとくであったことを支持する。

米国の学者クズニク氏へのインタビューだった。

インタビュアーが単刀直入に、原爆の本当の狙いは何だったのか?

と問うと、トルーマンは、ロシアが参戦し、ヤルタ合意で約束されたもの、

すなわち譲歩を手に入れる前に、戦争を終わらせようとしたのだ、との答えが返った。

ヤルタ合意の譲歩とは、ソ連に南サハリンとクリル全体を譲渡する、というものだった。

トルーマンは、より早く日本が降伏すれば、
スターリンにサハリンもクリルも与えなくて済む、と考えた。

しかし周知のように、願いは叶えられなかった。

日本の軍部は原爆の後でさえ、戦争継続に意欲を見せた。

米国は日本のほかの都市にさらなる原爆を落とすことも考えていたくらいだ。

しかしソ連が参戦を表明し、満州で軍事行動を開始すると、日本は降伏を強いられた。

そしてアーカイブが解禁されるほどに、
この客観的視点がより広く公衆に知られるようになっていく。

専門家だけでなく、各国の社会が。 日本もまたしかりだ」

日本は戦後長期間、事実上日本に占領され、経済的に依存してきた。

西欧の戦後復興のためのマーシャルプランに似たものが、日本のためにも作られた。

そのおかげで、日本の奇跡の経済復興が成ったのだ。

ワシントンとしては、それは願ったり叶ったりだった。

米国は日本を早急に戦後の荒廃から立ち直らせ、反共の防波堤を再構築する必要があった。

日本は米国の軍事・政治両面における最重要同盟国となった。

そんな中で、日米の政治家らにとって、誰が広島・長崎に原爆を落としたか

ということを思い出すことが「具合が悪く」なった。

原爆がらみの追悼式典は毎年行われるが、日本人の意識からは、しだいに、

誰が犯罪を行ったのかという記憶が拭い去られていった。

これは確実に日米関係にはプラスとなったのである。



◆http://jp.sputniknews.com/japan/20150806/703000.html
Sputnik 日本  2015年08月06日
◎原爆投下後の広島、長崎を見た駐日ソ連大使の報告書が出版


広島と長崎への原爆投下から70年を迎える今年、
ロシア歴史協会はこれに合わせて、原爆投下の一月後、
現地の様子を視察した駐日ソ連大使の報告書を初めて出版した。


報告書はロシア外交政策古文書館が提供したもの。
8月5日、日本国民にとって大きな悲劇が起きたこの日に合わせる形で
モスクワ国際関係大学の円卓会議で初めて一般に公表された。

歴史研究家らは、大使の報告書は
「あまりに価値の高い資料。
今まで見たこともない力と分からない種類の兵器に遭遇し、
生き残った一般市民の状態を鮮烈に描いている」と高く評価している。


ロシア議会下院のナルィシキン議長は、1945年の原爆を味わった日本の記憶は
ナチスの極悪の記憶に劣らず重要であり、
それを罰せずともよいという幻想はあまりにも重い結果をもたらしかねないとして、
次のように語っている。


  「第2次世界大戦時、日本は中国他アジア諸国に対し、少なからぬ戦争犯罪を犯した。
  だが国際社会は相応に、そして一番大事なことに、文明的に日本の攻撃性に答えた。
  東京裁判とハバロフスク裁判の判決がそれだ。
  このため米国側から日本の一般市民をこうした攻撃にさらすことは
  許されることではなかった。
  なぜなら『広島と長崎の市民はこうした犯罪に何の関わりももっていなかった』からだ。」


ナルィシキン下院議長は、米国の行為を問いただす国際軍事法廷の創設の必要性を取り上げ、

米国の行為は当時、人道性にも軍事的な必要性にも
条件付けられたものではなかったと指摘した。

今年日本は原爆投下から70年を迎えている。

広島と長崎ではそれぞれ8月6日と9日に、45万人を超える人命を奪った悲劇を
忘れまいとする平和の行進が行なわれる。




Franz Marc、二枚目、



「Fighting」です。



日本は第五列「スパイ」だらけだw

◆http://eigokiji.cocolog-nifty.com/blog/2015/08/post-0b68.html
マスコミに載らない海外記事  2015年8月 5日 (水)
◎ロシアと中国内のワシントン第五列


☆http://www.paulcraigroberts.org/2015/08/03/
 washingtons-fifth-columns-inside-russia-china-paul-craig-roberts/

Paul Craig Roberts  2015年8月3日


ロシアと中国が、両国内で活動している“民主主義志向”や“人権”団体が、
アメリカ国務省や、ワシントンが組織する一連の民間アメリカ財団によって
資金提供されている破壊工作組織だということを理解するのに、20年かかった。

こうした非政府組織(NGO)の本当の狙いは、アメリカ覇権に抵抗することが可能な両国を
不安定化させて、ワシントンの覇権を推進することだ。

ワシントンの第五列は、ヨセフ・スターリンが生まれた国ジョージアや、
何世紀も、ロシアの一部だったウクライナ等の旧ロシア諸国で、
“カラー革命”をなし遂げた。

プーチンが前回、選出された際、ワシントンは、その第五列を使って、
プーチンが“選挙で不正をした”と主張する何千人もの抗議行動参加者を、
ロシアの街頭に溢れさせることができた。

このアメリカのプロパガンダは、国民の89%が大統領を支持しているロシアでは
何の効果もなかった。

残りの11%は、ほとんどが、プーチンは、欧米の攻勢に対して甘過ぎると考えるロシア人だ。

この少数派も、プーチンを支持している。

彼等は、プーチンに、もっと厳しくしてほしいだけなのだ。

ワシントンが、反逆的な工作員に変えることができている実際の比率は、
人口のわずか2-3パーセントだ。

こうした裏切り者は、金と引き換えに、自国を進んでアメリカの属国にしようとする
“西欧志向派”“大西洋統合主義者”だ。

もちろん、彼等には金が支払われている。

だが、その第五列をモスクワの街頭に繰り出すワシントンの能力は、
無頓着なアメリカ人や、ヨーロッパ人には効果がある。

現在、多くの欧米人は、プーチンは選挙で不正工作をし、大統領の座を、ソ連帝国再建と、
欧米粉砕に使うつもりだと信じ込んでいる。

欧米を粉砕するのは、さほど困難なことではない。

既に欧米は、自分をかなり粉砕している。

金持ちになることに夢中の中国は、ワシントンのいいカモだった。

ロックフェラー財団は、大学で、親米派の中国人教授を支援している。

中国で操業しているアメリカ企業は、支配的政治階級の親族が任命され、
高額な“役員給与”を支払われるぜいたくな“役員会”を設置している。

これで、中国の支配階級の忠誠心を損なえる。

中国の支配階級を金で丸め込めたと期待して、ワシントンは、
この抗議行動が中国国内に拡散することを期待し、
アメリカの金で買収された支配階級は、危険性にすぐには気がつくまいと、
香港NGOに抗議行動を開始させた。

ロシアと中国は、ようやく理解したのだ。

ワシントンが“脅威”と見なす両国政府が、外国が資金提供するNGOに、
これほど長く寛大だったのは驚くべきことだ。

ワシントンの第五列に対するロシアと中国の寛容が、
アメリカ・ネオコンを大いにつけあがらせたのは確実で、
それが世界を紛争状態へと大いに近づけた。

だが、良く言われる様に、あらゆる良いことには終わりがある。

中国は、とうとう、ワシントン破壊工作に対する自衛を始めていると、Sakerは報じている。

☆http://www.vineyardsaker.co.nz/2015/07/30/
 chinas-ngo-law-countering-western-soft-power-and-subversion-by-eric-draitser/

ロシアも、防衛を始めている。

☆http://www.globalresearch.ca/kicked-out-of-russia-moscow-challenges-washingtons-
 orwellian-national-endowment-for-democracy/5466082

こういう記事もある。

☆http://www.globalresearch.ca/why-russia-shut-down-national-endowment-
 for-democracy-ned-fronts/5466119

我々アメリカ人は、傲慢ではなく、謙虚になる必要がある。

アメリカの生活水準は、恵まれている1パーセントを除けば、
20年間、長期的に低落していることを、我々は認めることが必要だ。

もし、地球の生命を継続したいのであれば、アメリカ人は、
サダム・フセイン、カダフィ、アサド、イエメン、パキスタンや、ソマリアが、
アメリカに対する脅威ではなかったのと同様、
ロシアも中国もそうではないことを理解する必要がある。

アメリカに対する脅威はもっぱら、世界に対する覇権、アメリカ国民に対する覇権という
狂ったワシントンのネオコン・イデオロギーにこそある。

この傲慢な狙いが、アメリカと、その属国諸国を核戦争へと向かわせるのだ。

もし、アメリカ人が覚醒することがあれば、自分達の抑えが効かない政府に対して、
何かできるだろうか?

第一次世界大戦と、二次世界大戦の壊滅的な結果を経験したヨーロッパ人は、
そうした戦争で、ヨーロッパが被った信じがたい損害も、
核戦争の損害と比べれば極めて小さなものであることを理解することができるだろうか、?

もしEUが、知的で、自立した政府であれば、いかなる加盟諸国も、
アメリカの対弾道迎撃ミサイルや、いかなる他の軍事基地を、
ロシア国境近くのいかなる場所に受け入れることをEUは、絶対に禁じるだろう。

ワシントンで活動している東ヨーロッパのロビー集団は、
もはや存在しない組織であるソ連に復讐したがっている。

この憎悪はロシアに伝わっている。

ウォルフォウィッツ・ドクトリンを読み損ね、
ワシントンが、世界を支配するつもりであること、
そしてそれにはロシアと中国に勝利することが必要であることを、
理解し損ねている以外の何も、ロシアはしていないのだが。





Franz Marc、三枚目、



「Two-cats」です。



血塗れの帝国、内戦で速やかに瓦解せよ、

◆http://www.asyura2.com/0601/war79/msg/742.html
投稿者: どさんこ 日時: 2006 年 3 月 26 日 yhLXMcSQdrkJ2
◎イラクで米兵17000人が手足など人体部分を切断 
 米国が最も見せたくない写真約60枚


☆http://www.voltairenet.org/article136827.html
フランスのボルテール・ネット 「スペイン語版」

齊藤力二朗氏の【アラビア・ニュース】より

戦争の被害者 傷痍軍人

悲惨な写真が多いです。

覚悟してご覧ください。



コメント


*4. 2015年8月03日 : 8q3qeXT2cg

  ○「米国の安全保障に関わることで国連の承認は必要ない。誰の許可も必要ない。」
    ジョージ・ブッシュ (米国第43代大統領)

  ○「親切な言葉だけよりも、親切な言葉と拳銃を使えば、より大きな収穫が得られる。」
    ドナルド・ラムズフェルド(米国第13、21代国防長官)

  ○「私は大企業やウオール街、銀行のための一級の殺し屋として過ごした。」
    スメドレー・バトラー(米国陸軍少将)
 

*6. 2015年8月04日 8q3qeXT2cg

  ○「昨日ここに悪魔がやって来た。今でも硫黄(火薬)の臭いが残っている。」
    ウゴ・チャベス(ベネズエラ大統領)

  ○「安全保障理事会などと呼ぶべきではない。テロ理事会と呼ぶべきだ。」
    ムアマル・カダフィ大佐(リビアの最高指導者)

  ○「ブッシュはテロリストだ。」
    ファン・エボ・モラレスーァイマ(ボリビァ第80代大統領)


  上記3氏が指摘している「事実」をマスコミは報道しない。

  米国戦争集団の掲げる正義とは、マッチポンプの捏造であり
  欺瞞であり略奪のための戯言に過ぎない。

  安倍政権の安全保障政策とは、米国戦争集団と財界の手下となって
  日本国民の富と自衛隊員の命を犠牲にし、
  諸外国の人々を虐殺し、富を奪い、日米戦争集団やユダヤ金融の富を膨らませ、
  それと引き換えに自らの地位の延命と安泰を求めるための法整備に過ぎない。

  その理念は、平和主義などではなく、
  偽装された民主化と偽りの正義を掲げた 侵略と虐殺と強奪そのものである。




☆http://www.windfarm.co.jp/blog/blog_kaze/post-535
◎イラク戦争の犠牲者 推定50万~65万5千人 7割以上が民間人

☆http://bylines.news.yahoo.co.jp/itokazuko/20130320-00023962/
◎イラク戦争で奪われた莫大な人命の犠牲 - 総括をしないのは人類の汚点

ご参照あれ!


嘘つき壺三が慰霊式で御託を並べておりましたが、

日本人の若者の血を流そうとしておるのは明々白々、

慰霊式に最もふさわしくない狂人です。




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