画は 喜多川 歌麿 （きたがわ うたまろ)
宝暦3年（1753年） ～ 文化3年（1806年） 作
「蝶 蜻蛉」です。
☆曇。
毎度ながら、いい記事です、
◆http://www.h5.dion.ne.jp/~chosyu/kazanreltutoudegenpatuugokasuhanzai.html
長周新聞 ２０１５年６月３日付
火山列島で原発動かす犯罪
自然なめた営利第一主義
予知不可能な破局噴火
口永良部（くちのえらぶ）島の新岳が爆発的噴火を起こし、
住民１３７人全員が島から避難し、いつ島に戻れるかわからない困難に直面している。
その矢先、今度は小笠原の地下深くを震源とするマグニチュード８・１の地震が発生した。
桜島や阿蘇山の活動が活性化し、御嶽山の噴火が戦後最大の火山災害をひき起こし、
箱根・大涌谷の地震活動も 来るべき富士山の噴火と連動して危惧（ぐ）されている。
最近の火山噴火や地震をめぐるあいつぐ災害は人人に、
日本列島が地震帯に覆われた世界でもまれな火山大国であることを、
あらためて突きつけている。
また、そのような国にアメリカの要求に従って原発を五四基も林立させ、
福島原発事故の収束も見込めぬうちに原発再稼働を強行する政府・財界の
犯罪的な無謀さを万人の目に焼き付けている。
☆国民の生命や安全考えぬ政府
口永良部島の噴火について、気象庁はマグマが地下水と接触して
水蒸気と一緒に噴き出す「マグマ水蒸気噴火」であり、
今後の火山活動の初期的段階だと発表した。
その後、噴火とともに高熱の火砕流が時速１４０㌔の早さで集落周辺に迫っていた
ことも明らかとなった。多くの人人はこの爆発を、東日本大震災以後活発になった
日本周辺の火山活動、さらには頻発する地震活動とひとつながりのものとしてとらえ、
日本周辺の地下深くでどのような異変が生じているのか、
そのなりゆきに強い関心を寄せている。
２０１３年から噴火を続ける西之島新島は、今も島自体が広がり続けている。
昨年９月、長野・岐阜の県境にある御嶽山の噴火で５７人が死亡するという
戦後最大の火山災害が発生した。
鹿児島の桜島はこの数年、年に１０００回を数える噴火をくり返しているが、
今年になってすでに６００回を数えている。
御嶽山の噴火は火山の専門家の間でも想定外のことで、
多数の犠牲者を出したことで大きな衝撃を与えた。
だが、その噴火の規模は、日本の通常の火山活動からみれば、
きわめて小規模のものである。
火山学（地球物理学）者の間では、１９世紀までの日本では
その５００倍にあたる規模の「大噴火」が１００年間で４回以上はくり返されてきた
ことが確認されている。
「大噴火」とは、３億立方メートル（東京ドームの２５０杯分）以上の噴石や火山灰、
溶岩が飛び出す噴火である。
しかし前の２０世紀では、この規模の噴火は１９１４（大正３）年の桜島「大正噴火」と
１９２９（昭和４）年の北海道・駒ヶ岳の噴火の２回だけであった。
そして、その後現在まで１００年近くの間こうした「大噴火」は起こらずにきた。
火山学者はむしろ、このような「異常な静穏期」が続いてきたことに注目している。
そして、その多くが
「地球物理学的には、この静かな状況がいつまでも続くことはありえない」
「２１世紀には、“大噴火”が少なくとも５～６回は起きても不思議ではない」
と考えている。
同時に、火山学会は地震の予知ができないのと同様、
そのような噴火がいつどこで、どのように起こるのかを予測することは、
今の科学の水準ではできないことを強調している。
早い話が、御嶽山は「噴火する可能性が低い」として噴火警戒レベルがもっとも低い１
とされていたが、突然噴火した。
また、口永良部島では昨年８月の噴火以来、厳重な警戒体制をとって観測していたが、
地震活動の前ぶれもないまま 爆発的な噴火に至り、
爆発した後で噴火警戒レベルを３から一気に５に引き上げる事態となった。
さらに、この噴火がいつ収束するか、わからない状況にある。
火山は地震発生につながる地球の表面を覆う殻（プレート）の衝突によって
形成されたものである。
プレートが衝突する地下１５０～２００㌔㍍のところでは、
その熱によってマグマが生み出され、それが地表に上がってきて火山を噴火させる。
しかし、現段階においては、そのマグマ溜まりが
どのような規模でどのような位置にあるのかを見ることはできないのである。
日本列島は四つのプレートーー
太平洋プレート、北米プレート、ユーラシアプレート、フィリピン海プレートーー
が集まり衝突するという、世界でもまれに見る地点にある。
そこから、この狭い列島に１１０もの活火山が点在している。
面積でいえば世界で０・２５％にすぎない日本に、
世界の陸上の火山の７分の１（マグニチュード６をこえる大地震では２２％）
が集中しているのである。
日本列島はまさに火山列島であり、北海道から九州・沖縄まで
日本列島の地形の多くは火山によって形成されてきた。
火山の恐怖ばかりを強調することは間違っており、こうした自然条件と関わって
風光明媚な地形や河川、伏流水や火山灰、温泉や地熱を利用した産業、
さらには気候までもが存在してきた。
日本人は先祖代代、火山による危険、幾多の犠牲と向きあいつつ、
同時にそこから多大な恩恵を受けてきた。
地震学者の島村英紀氏は、地震や火山活動についての
地球物理学の研究の到達と限界性も踏まえて、
「地震や火山とともに生きていくという知恵も覚悟も持っていなければならない」
（『火山入門』）と強調している。
☆火山学者が危険性指摘
東日本大震災と福島第一原発事故は、このような日本列島に
５４基もの原発を林立させてきたことが 無謀きわまりない国家的な犯罪であったことを、
白日の下にさらけ出した。
しかしその後、野田政府から安倍政府に至るまで、アメリカと財界の指図に従い
国民の声に聞く耳を持たず、原発再稼働の強行突破をはかってきた。
安倍首相は福島原発の汚染水処理すらままならないのに、
「福島はコントロールされている」といいはり、
川内原発（鹿児島県）の再稼働に力を入れ、
上関原発（山口県）の新規立地すら策動している。
川内原発の再稼働をめぐっては、多くの火山学者から、
「周辺に数万年に１度、カルデラ噴火と呼ばれる巨大な破局的大噴火を起こす
地帯が複数存在する。この規模の噴火が起きれば、川内原発も壊滅的な被害を免れない」と、
その危険性が指摘されてきた。
日本人が日本列島に住み着いたのは約１万年前だが、
それ以前からこの火山列島では大地震や大噴火がくり返し発生してきた。
そのもっとも巨大な規模での噴火が、「カルデラ噴火」（破局噴火）と呼ばれるもので、
日本においては過去１０万年の間に１２回、発生したことが判明している。
科学者はカルデラ噴火が起きると、周辺部の数百万人は火砕流のために即死し、
日本列島に住む数千万人以上が分厚くたまった火山灰のなかで
交通機関も食料もなく路頭に迷うことになると想定している。
たとえば九州南方に起きた７３００年前の鬼界カルデラ噴火では、
九州を中心に西日本で栄えた先史時代から縄文初期の文明が途絶えてしまった。
九州でこの時期の遺跡が発掘されないのはそのためだといわれる。
火山学者は、このように日本を破局に追いこむようなとてつもなく巨大な噴火が将来、
必ず起こると見ているが、この次にいつ起きるかについて予測できないことで一致している。
それは一つの火山ですら噴火の間隔はまちまちであり、周期性があるとはいいがたいからだ。
逆にいえば、いつ起きても不思議ではないのである。
数千年に一度といえば純数学的な確率や通常の生活感覚では遠い世界の話だが、
原子力発電所の設置やその廃棄物の処理となれば直接的な話になってくる。
しかし、原子力規制委員会は昨年九月、カルデラ噴火の可能性を「十分低い」とし、
「火山活動のモニタリングで前兆があれば、核燃料を運び出すなどの対応をとる」
という九州電力の評価を「妥当である」といって、再稼働を容認する道を開いた。
さらに、先月二七日には九州電力が示した川内原発の「保安規定」の内容も「妥当」だ
として認可したことで、「最終的なゴーサインを出した」と、マスメディアによって報じられた。
姶良カルデラに隣接する口永良部島で予測できない爆発的噴火が発生したのは、
その２日後のことであった。
火山学会は九州電力や規制委の判断には「科学的根拠がない」と批判している。
なによりも、「現在の研究レベルでは巨大噴火の予知は不可能」で、
「可能性が大きい」とか「小さい」とかを論じること自体がばかげているからだ。
よしんばカルデラ噴火が予測されたとしても、原発の核燃料を取り出し運び出す
という対処の方法すらないことは、
福島原発の事故処理で右往左往している状況からも明らかである。
藤井敏嗣東京大学名誉教授（気象庁・火山噴火予知連絡会会長）は、次のように発言している。
「モニタリングで巨大噴火を予知する手法は確立していない。
事前に原子炉の停止、核燃料の搬出をおこなうとしているが、間に合わない可能性が高い。
それどころか、カルデラ噴火が起きると、周辺部の数百万人は火砕流のために即死し、
日本列島に住む数千万人以上が分厚くたまった火山灰の中で、
交通機関も食料もなく路頭に迷うことになる」
「降下した軽石がびっしりと海岸線を覆うことになると、
原子炉の冷却に必要な海水の取水ができなくなる可能性がある。
海からの救援もできなくなる。また、火山灰が付着して送電線が切断することで、
外部電源の喪失も起こりうる。大雨が降れば土石流も発生する。
そうしたなかで原発だけが安全を保ち続けられる保証はない」と。
川内原発以外にも、泊原発（北海道）、伊方原発（愛媛）、玄海原発（佐賀）が
カルデラ噴火によって、火砕流に呑み込まれたと見られる地点に存在している。
カルデラ噴火をめぐる論議は、最悪の事態を想定したものだが、
問題は日本列島にひしめくように建てられた原子力発電所が、
それよりもひん繁に起こる大噴火や小規模の噴火による災害にすら耐えられない
ことに端的に示されている。
泊原発一つとっても、有珠山が大規模な噴火をした場合、風向きによっては
大きな影響を受ける。また周辺には、江戸時代に活発に活動し、
近い将来噴火の可能性が指摘される樽前山などの火山も存在している。
富士山も、江戸時代の宝永大噴火（１７０７年）から３００年以上経っており、
いつ大噴火が起きてもおかしくないと見られる。
それによって、浜岡原発が致命的な影響を受けることが指摘されている。
専門家の間では浜岡原発は富士山の噴火だけでなく、
南海トラフを震源とする巨大地震や津波の可能性とともに、
「世界でもっとも危険な原発」であることは一致している。
政府・電力会社、原子力規制委員会は、専門的研究者の科学的な批判を受け入れぬばかりか、
「いまさらいっても遅い」とばかり、
憎悪の感情をむき出しにして原発再稼働を至上命令とばかりに、
戦争と同じように国民を破滅に導く再稼働の道を突っ走ろうとしている。
自然科学の真理など足手まといになるといった調子である。
それは、日本列島には今わかっているだけで活断層が２０００カ所もあることや、
これまで原発設計で想定されてきた地震加速度（ガル）の最大値をはるかに上回る
激しい揺れが発生したことが判明しても、
そのような真実に立ち戻って考えることを拒んできたのと同じである。
子どもに「自然への畏敬の念」を強要する者が、巨大な自然への恐れを知らずに
ドンキホーテのように立ち向かうさまは、「滑稽」と見なすだけでは済まされない。
国民の生命と安全よりも、営利追求を第一とする対米従属の支配機構と
正面から立ち向かう陣形を築くうえでの 知恵と覚悟が求められている。
↑
原発は「プルトニウム製造工場」、発電は偽装のための付録。
ユダ米は世界支配のツール＝核原料の製造を、国内危険分散のため日本に押し付けた。
唯々諾々と従ったのが売国奴＝ナカソネ、正力などですよ。
そこにあるのは「狂気」。
歌麿、二枚目、
![]()
「五色染 六歌仙 在原業平 小野小町」です。
壺三＆黒田は「狂気のコンビ」と世界で嘲られておる、
◆http://www.nikkan-gendai.com/articles/view/news/160760
日刊ゲンダイ 2015年6月14日
◎黒田日銀「異次元緩和」大失敗 エコノミストがデータで裏づけ
黒田日銀が導入した量的緩和政策による急激な円安が、庶民を苦しめている――
東短リサーチ・チーフエコノミストの加藤出氏の調査で、その事実が裏付けられた。
加藤氏がまとめたリポート「円安が殺ぐ 消費マインドの改善」の内容は衝撃的だ。
内閣府が毎月発表する消費者態度指数（数値が大きいほど消費マインドが楽観的）
をもとにした調査では、日銀の量的緩和が始まった２０１３年４月からの２年間で、
低所得者層の消費マインドの悪化が 高所得者層に比べ顕著だというのだ。
年収「９５０万～１２００万円」の高所得者層は１３年４月時点で
４９・０ポイントだったが、１５年４月には４７．６ポイントと１．４ポイント悪化した。
それに対し、年収「３００万円以下」の層は同じ時期に４１．８ポイントから
３７．７ポイントと４．１ポイントも低下した。
悪化幅は約３倍もの開きがある。
■低所得者ほど物価高心配
それだけじゃない。
低所得者層は高所得者層よりも、将来の物価高を不安視する傾向が強いという。
１年後に５％以上のインフレを予想する割合は、
年収「９５０万～１２００万円」の層で
１６．５％（１３年４月）から２３．２％（１５年４月）と６・７ポイント増加だった。
一方、年収「３００万円以下」は、２０．５％から３３．２％と
実に１２．７ポイントも増えているのだ。
年収３００万円以下の低所得者層は３人に１人が物価高を心配しているということだ。
そもそも、黒田日銀は 量的緩和の実施で国民のインフレ予想を高め、
消費を活性化。
企業業績を向上させ、賃金増につなげる狙いだった。
ところが、結果は真逆。
低所得者層は消費を抑え、将来の物価高を懸念し、財布のヒモはガチガチだ。
「年収３００万円以下の層には、年金だけで生活する高齢者が多く含まれている
とみられます。彼らにとって、消費税増税と年金の目減りが大きな痛手になり、
消費マインドを低下させたのでしょう。
円安の恩恵で賃金が上がったのは大手製造業の社員がメーン。
中小零細で働く方は、まだまだ賃上げをイメージできる状況になく、
将来を不安視しているのです。
今後も量的緩和策が続けば、中低所得者層はより一層、
困窮していくのではないでしょうか」（加藤出氏）
黒田は自らの失敗を早く認めたらどうか。
↑
従米売国・貧乏神コンビ、なのですよ。
歌麿、三枚目、
![]()
「玉樓 花紫」です。
連載中ですが、推理小説の趣、
◆http://electronic-journal.seesaa.net/article/420647625.html
（ＥＪ第４０５５号） 2015年06月15日
◎「いち早く逃げ出した若山照彦教授」
論文撤回を呼び掛けた若山照彦山梨大学教授は、事前に誰にも相談せず、
いきなり論文の主著者の小保方氏と共著者全員にメールを送り付け、
論文撤回を呼び掛けたのです。
既にそのときにはＳＴＡＰ論文に関してさまざまが疑惑が出ていたのですが、
そういうことは科学論文の世界ではよくあることであり、
ＳＴＡＰ細胞の存在そのものが、否定されたわけではなかったのです。
しかし、ＳＴＡＰ細胞研究の最も中心的な共同研究者の１人である
若山教授による論文撤回の呼びかけとなると、
事態はきわめて深刻であり、関係者に衝撃が走ったのです。
しかも、若山教授はメールを発信した２０１４年３月１０日の
ＮＨＫの「ニュース７」において、インタビュ－に応じているのです。
自分でＮＨＫにその情報をリークしたからです。
論文を取り下げるということは、
その研究を根こそぎゼロにするという重大事態です。
普通こういう重要な呼びかけは、
事前に主著者である小保方氏に話すのはもちろんのこと、
理研ＣＤＢの幹部とも相談するのがスジというものです。
しかし、若山教授はそれを一切行わず、
いきなり公開に踏み切ったのです。
まるで、クーデターのようです。
マスメディアに論文撤回の呼びかけを事前にリークしているという行為は、
この事態を隠蔽させないようにするための強い決意をそこに感じます。
ＮＨＫの「ニュース７」で、若山教授は次のように話しています。
─────────────────────────────
全体的にわからないことが多くなっている。
論文の正当性を調べるため、一度論文を取り下げ、
正しいデータと写真を用意し、
もう一度 論文は正しいんだと堂々と証明すべきである。
そのためには、外部の機関で調べてもらうことが大事である。
実験ノートもデータもオープンにして、明確な結果を出していこうと思う。
もし間違えだったら、なぜ、
こんなことが起こったのかを明らかにしないといけない。
──若山照彦教授
２０１４年３月１０日／ＮＨＫ「ニュース７」より
─────────────────────────────
若山教授は、なぜ論文撤回を関係者に誰にも相談せずに決めたのでしょうか。
おそらく若山氏は、この時点でＳＴＡＰ細胞は
存在しないことを確信していたものと思われます。
若山教授がそのように結論づけた要因としては次の３つがあります。
─────────────────────────────
１．論文掲載の画像に多くの疑惑がある
・ＳＴＡＰ論文には多くの画像に取り違いや改ざんがある
２．実験用マウスについての疑惑がある
・実験に使ったマウスがすり替えられた疑惑が生じている
３．ＳＴＡＰ細胞の存在には疑惑がある
・ＳＴＡＰ細胞の正体はＥＳ細胞である疑惑が濃厚である
─────────────────────────────
論文作成時に画像や図表や写真などの取り違いがあることは、
どうやらに日常茶飯事のようです。
しかし、とくに科学論文ではこうしたことはあってはならないのです。
小保方氏の場合、博士論文に使った画像などの流用が指摘されています。
この場合、メディアでは、「違う実験の画像を使い回ししている」
と報道されていますが、基本的には違う実験ではなく、同じ実験なのです。
前にも述べているように、小保方氏は博士論文を作成する以前から、
一貫して後にＳＴＡＰ細胞と呼ばれることになる細胞の研究をしていたからです。
さらに「博士論文の画像をそのまま流用」とメディアは報道していますが、
実験画像などはＰＣの画像フォルダかＵＳＢメモリに格納しており、
その整理がよくないため、博士論文に使った画像であることを忘れて、
そのまま貼り付けてしまったのです。
小保方氏はそのことが指摘されたあと、
正しい画像をネイチャー誌に送っているのです。
画像の取り違いのミスを厳しく指摘した
若山教授自身も以前は次のようにいっていたのです。
─────────────────────────────
ＳＴＡＰ細胞を使って作成した複数のマウスの胎仔（たいじ）
の写真を何百枚も撮影したため、
小保方さんがおなじマウスの写真を使ってしまった。
──若山照彦山梨大学教授
船瀬俊介著『ＳＴＡＰ細胞の正体／「再生医療は幻想だ」
復活！千島・森下学説』／花伝社刊
─────────────────────────────
２０１２年末から笹井芳樹氏が論文作成の指導者になって、
小保方氏は「超」の字がいくつも付く多忙になったと思われます。
国際特許申請のこともあり、論文は３月には出さなければならず
笹井氏と小保方氏は、約２ヵ月間は毎日夜遅くまでＣＤＢに残って、
論文作りに取り組んだといわれています。
画像の取り違えなどのミスはそういうなかで発生したものと思われます。
しかし、よくわからないのは、ＳＴＡＰ論文をネイチャー誌に提出後、
「修正を要求する」扱いになり、その後「アクセプト」まで、
約９ヶ月間もあったのですから、
なぜ、画像のミスに関係者が気が付かなかったのかは理解に苦しみます。
その間に再提出し、差し替えるチャンスはいくらでもあった思えるからです。
しかし、疑惑が画像レベルの「１」にとどまっているうちはよかったのです。
科学者といえども間違いはありますし、
それに気が付いたら修正すればよいだけのことです。
ＳＴＡＰ細胞の存在が再現実験で証明できれば、すべての疑惑は吹き飛ぶのです。
しかし、若山教授の抱いた「２」と「３」の疑惑は、
ＳＴＡＰ細胞が存在するか否かの問題にかかわる大問題です。
しかし、これについて論評するには、相当技術的な説明が必要になりますが
明日のＥＪから出来る限りわかりやすく検証していきます。
それからもうひとつ、突然論文撤回を呼びかけた若山教授には大きな疑惑があります。
論文の正式発表以前の言動と 以後のそれには 大きな落差があるからです。
これについても明日から丁寧に事実を追及します。
―── ［ＳＴＡＰ細胞事件／０２８］
≪関連情報≫
●若山照彦教授「確信なくなった」／２０１４．３．１１
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新型万能細胞「ＳＴＡＰ細胞」／刺激惹起性多能性獲得細胞を巡って、
論文の共著者の１人である若山照彦・山梨大学教授が、
「研究データに重大な問題が見つかり、
ＳＴＡＰ細胞 が存在するのか確信がなくなった」（ＮＨＫ）と述べ、
他の著者らに論文取り下げを検討するよう求める一方、
同じく共者の１人であるチャールズ・バカンティ・米ハーバード大教授は、
「私自身が持っている情報に基づけば、論文を撤回する理由は見当たらない」
（米ウォール・ストリート・ジャーナル紙）と述べている。
報道によると、ＳＴＡＰ細胞の実験を担当した小保方晴子・
研究ユニットリーダーが所属する理化学研究所は、
論文の共著者らが取り下げも含めて
対応を検討していることを１０日夜に明らかにした。
論文の著者は計１４人。
小保方氏が論文の代表執筆者として筆頭著者となっており、
小保方氏、若山教授、バカンティ教授の３人が責任著者となっている。
ＳＴＡＰ細胞の万能性を調べる重要な実験を担当したという若山教授は、
ＮＨＫとのインタビューの中で、
「自分が担当した実験については正しいと信じているが、
前提となるデータの信頼性に確信が持てなくなった。
一体、何が起こったのか科学的に検証することが
論文の著者としての責任だと考えている。
何より私自身、真実が知りたい」などと話した。
☆http://www.christiantoday.co.jp/articles/12975/20140311/
stap-saibo-ronbun-netsuzo-giwaku-wakayama-teruhiko.htm
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◆http://electronic-journal.seesaa.net/article/420710481.html
（ＥＪ第４０５６号） 2015年06月16日
◎「マウスが異なると若山教授が公表」
ＳＴＡＰ論文に対する疑惑は、まず論文中の
画像のすり替えの指摘に始まっています。
仮にそれが些細な単純ミスであったとしても
論文のイメージを大きく損なうことになります。
しかし、ＥＪでは、画像の疑惑よりも
「ＳＴＡＰ細胞は果して存在するのか」に重点を絞ることにします。
ＳＴＡＰ細胞は存在しないとする理研の最終判断を
素直には受け入れることができないからです。
この事件が原因で、世界的な日本の研究者が一人亡くなっているのです。
若山照彦山梨大学教授は、論文撤回を決意した理由として、
ネイチャー誌の論文掲載の画像が
小保方氏の博士論文と一致したことであると
毎日新聞の須田記者へのメールで明かしています。
─────────────────────────────
須田さん
昨日の博士論文とネイチャー誌の写真が一致したことが、
あまりにも悲しく、どうしていいのかわからず、
著者たちに撤回を呼びかけました。
信じてもらっていたし、僕も信じようとコメントしていて、
大変申し訳ありません。僕はまだ信じたい気持があるので、
すべてを明らかにして、
誰もが信じる論文として新しく発表するのを希望しているのです。
よろしくお願いします。
若山照彦
──毎日新聞科学環境部／須田桃子著
『捏造の科学者／ＳＴＡＰ細胞事件』／文藝春秋
─────────────────────────────
しかし、単なる画像の取り違えだけであれば、
関係者に論文撤回を呼びかけるのは是としても、
ＮＨＫにリークし、公表することはなかったと思います。
若山教授はすでにこのとき、
ＳＴＡＰ論文のもっと重大な疑惑を掴んでいたと考えられます。
それは、次の疑惑です。昨日のＥＪから再現します。
─────────────────────────────
２．実験用マウスについての疑惑がある
・実験に使ったマウスがすり替えられた疑惑が生じている
─────────────────────────────
論文撤回の呼びかけで若山教授は、
「外部機関での解析」の必要性を強調していましたが、
その時点で若山研究室は外部機関に
簡易的な遺伝子の解析を依頼をしていたのです。
これは若山教授がＳＴＡＰ細胞の存在に深く疑問を持っていた証拠です。
その解析結果は、３月２５日夜のＮＨＫがスクープして報道をしたのです。
またしてもＮＨＫです。
こうして若山教授は、ＳＴＡＰ論文に大きなダメージを与えたのです。
このときもＳＴＡＰ論文の関係者や理研ＣＤＢには何の相談もなく、
一方的に公開されてしまったのです。
☆https://www.youtube.com/watch?v=mcmY1mwCSxY
その解析結果とは簡単にいうとこうです。
小保方氏は若山研究室からマウスを受け取り、
それからＳＴＡＰ細胞を作製していたのです。
しかし、解析の結果、ＳＴＡＰ細胞から樹立した
ＳＴＡＰ幹細胞８株中 ２株について、
ＳＴＡＰ細胞作製に使ったマウスとは異なる系統の
遺伝子型が検出されたというのです。
つまり、若山研究室のマウスではないということになります。
この報道にメディアは騒然です。
さまざまなメディアによってこのことは繰り返し報道され、
ＳＴＡＰ細胞の発見は完全な捏造であるという印象が強くなったのです。
現在これに関する報道は
ネット上からほとんど削除されているので、
２０１４年６月１３日付、ＪＣＡＳＴテレビウオッチの記事をご紹介します。
─────────────────────────────
理化学研究所の小保方晴子リーダーが成功したと主張するＳＴＡＰ細胞は、
すでに２０年前から研究されている万能細胞の一種
ＥＳ細胞の可能性が濃厚になってきた。
論文共著者の若山照彦・山梨大学教授が１６日に会見を行い、
小保方氏が作成したとされるＳＴＡＰ細胞は、
若山研究室が提供したのとは違うマウスから作られていたことを明らかにした。
第三者機関に解析を依頼して判明したという。
若山教授はＳＴＡＰ細胞があるという証拠はなかった。
予想していた中で最悪の結果と思っています。
世界３大不正と思われてもしょうがないと語った。
その経緯はこうだ。
若山研究室から提供を受けたマウスを使ってできたとされる
小保方氏のＳＴＡＰ細胞を使って
若山教授が培養しＳＴＡＰ幹細胞を作成し、
さらにそれをもとに万能性のあるキメラマウスを作った。
今回、保管していたＳＴＡＰ幹細胞を第三者機関に解析を依頼した結果、
若山教授の研究室のマウス由来とはまったく異なる遺伝子情報が出てきた。
☆http://www.j-cast.com/tv/2014/06/17207793.html
─────────────────────────────
これだけでは何のことかわからないと思うので、
須田桃子氏の本に出ている図（添付ファイル）を使って説明します。
実験に使うマウスには多くの系統がありますが、
それは細胞の遺伝子型を調べればどの系統か特定できます。
若山研究室では「１２９」というタイプの遺伝子型のマウスを
実験に使っていたのですが、
研究室が外部機関が解析した２株のＳＴＡＰ幹細胞は、
１株からは「Ｂ６」、もう１株からは「１２９」と「Ｂ６」の
二つの系統のマウスを勾配させて生まれた
マウスの遺伝子が検出されたというのです。
つまり、若山研究室で飼育されている遺伝子型とは異なり、
若山研究室のマウスではないということが判明したのです。
このニュースは繰り返し報道されており、
７月２７日のＮＨＫスペシャル「調査報告『ＳＴＡＰ細胞不正の深層』」でも
報道されたので、多くの人の印象に残っているはずです。
この報道で、やっぱりＳＴＡＰ細胞はインチキだったんだな
と考えた人も多いと思います。
しかし、若山研究室によるこの解析結果は間違いであり、
２株は若山研究室のマウスであったことがすぐ明らかになったのですが、
そのことを知っている人はきわめて少ないのです。
名誉回復をメディアがしないからです。
─ ［ＳＴＡＰ細胞事件／０２９］
≪画像および関連情報≫
●マウスをめぐる疑惑に反論コメント／小保方晴子氏
───────────────────────────
ＳＴＡＰ細胞の論文不正をめぐる問題で、理化学研究所の
小保方晴子研究ユニットリーダーが作ったとされる
「ＳＴＡＰ細胞」のもとになったマウスの由来に疑義が生じている。
この点について、論文の共著者の一人である
若山照彦・山梨大学教授は
「僕の研究室のマウス由来ではない」と発表したが
小保方晴子リーダーは６月１８日、
それに反論するコメントを発表した。
小保方リーダーは、弁護団を通じて公表したコメントのなかで、
「マウスに関しても細胞に関しても、
所属させていただいていた研究室以外からの入手はありません」
と説明。そのうえで、
「今後の理化学研究所の調査にできる限り協力し
事実関係を明らかにできるよう努めて参りたい」
と述べている。
また、小保方リーダーの弁護団もコメントを発表。
「小保方氏が若山研でお世話になっていた時期
（２０１３年３月まで）は、
小保方氏は、マウスや細胞を独立して入手できる立場にありませんでした。
したがって、すべて若山研ルートで入手したものです」などと、
小保方リーダーの言葉を補足する説明をおこなった。
☆http://www.bengo4.com/other/1146/1307/n_1663/
───────────────────────────
●図の出典／毎日新聞科学環境部／須田桃子著の前掲書より
▼http://electronic-journal.up.n.seesaa.net/electronic-journal/image/
E88BA5E5B1B1E7A094E7A9B6E5AEA4E381AEE8A7A3E69E90E7B590E69E9C-
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↑
「科学」といえども「人間の所為」、丁寧に言動を精査すれば真が見えてくる。
宝暦3年（1753年） ～ 文化3年（1806年） 作
「蝶 蜻蛉」です。
☆曇。
毎度ながら、いい記事です、
◆http://www.h5.dion.ne.jp/~chosyu/kazanreltutoudegenpatuugokasuhanzai.html
長周新聞 ２０１５年６月３日付
火山列島で原発動かす犯罪
自然なめた営利第一主義
予知不可能な破局噴火
口永良部（くちのえらぶ）島の新岳が爆発的噴火を起こし、
住民１３７人全員が島から避難し、いつ島に戻れるかわからない困難に直面している。
その矢先、今度は小笠原の地下深くを震源とするマグニチュード８・１の地震が発生した。
桜島や阿蘇山の活動が活性化し、御嶽山の噴火が戦後最大の火山災害をひき起こし、
箱根・大涌谷の地震活動も 来るべき富士山の噴火と連動して危惧（ぐ）されている。
最近の火山噴火や地震をめぐるあいつぐ災害は人人に、
日本列島が地震帯に覆われた世界でもまれな火山大国であることを、
あらためて突きつけている。
また、そのような国にアメリカの要求に従って原発を五四基も林立させ、
福島原発事故の収束も見込めぬうちに原発再稼働を強行する政府・財界の
犯罪的な無謀さを万人の目に焼き付けている。
☆国民の生命や安全考えぬ政府
口永良部島の噴火について、気象庁はマグマが地下水と接触して
水蒸気と一緒に噴き出す「マグマ水蒸気噴火」であり、
今後の火山活動の初期的段階だと発表した。
その後、噴火とともに高熱の火砕流が時速１４０㌔の早さで集落周辺に迫っていた
ことも明らかとなった。多くの人人はこの爆発を、東日本大震災以後活発になった
日本周辺の火山活動、さらには頻発する地震活動とひとつながりのものとしてとらえ、
日本周辺の地下深くでどのような異変が生じているのか、
そのなりゆきに強い関心を寄せている。
２０１３年から噴火を続ける西之島新島は、今も島自体が広がり続けている。
昨年９月、長野・岐阜の県境にある御嶽山の噴火で５７人が死亡するという
戦後最大の火山災害が発生した。
鹿児島の桜島はこの数年、年に１０００回を数える噴火をくり返しているが、
今年になってすでに６００回を数えている。
御嶽山の噴火は火山の専門家の間でも想定外のことで、
多数の犠牲者を出したことで大きな衝撃を与えた。
だが、その噴火の規模は、日本の通常の火山活動からみれば、
きわめて小規模のものである。
火山学（地球物理学）者の間では、１９世紀までの日本では
その５００倍にあたる規模の「大噴火」が１００年間で４回以上はくり返されてきた
ことが確認されている。
「大噴火」とは、３億立方メートル（東京ドームの２５０杯分）以上の噴石や火山灰、
溶岩が飛び出す噴火である。
しかし前の２０世紀では、この規模の噴火は１９１４（大正３）年の桜島「大正噴火」と
１９２９（昭和４）年の北海道・駒ヶ岳の噴火の２回だけであった。
そして、その後現在まで１００年近くの間こうした「大噴火」は起こらずにきた。
火山学者はむしろ、このような「異常な静穏期」が続いてきたことに注目している。
そして、その多くが
「地球物理学的には、この静かな状況がいつまでも続くことはありえない」
「２１世紀には、“大噴火”が少なくとも５～６回は起きても不思議ではない」
と考えている。
同時に、火山学会は地震の予知ができないのと同様、
そのような噴火がいつどこで、どのように起こるのかを予測することは、
今の科学の水準ではできないことを強調している。
早い話が、御嶽山は「噴火する可能性が低い」として噴火警戒レベルがもっとも低い１
とされていたが、突然噴火した。
また、口永良部島では昨年８月の噴火以来、厳重な警戒体制をとって観測していたが、
地震活動の前ぶれもないまま 爆発的な噴火に至り、
爆発した後で噴火警戒レベルを３から一気に５に引き上げる事態となった。
さらに、この噴火がいつ収束するか、わからない状況にある。
火山は地震発生につながる地球の表面を覆う殻（プレート）の衝突によって
形成されたものである。
プレートが衝突する地下１５０～２００㌔㍍のところでは、
その熱によってマグマが生み出され、それが地表に上がってきて火山を噴火させる。
しかし、現段階においては、そのマグマ溜まりが
どのような規模でどのような位置にあるのかを見ることはできないのである。
日本列島は四つのプレートーー
太平洋プレート、北米プレート、ユーラシアプレート、フィリピン海プレートーー
が集まり衝突するという、世界でもまれに見る地点にある。
そこから、この狭い列島に１１０もの活火山が点在している。
面積でいえば世界で０・２５％にすぎない日本に、
世界の陸上の火山の７分の１（マグニチュード６をこえる大地震では２２％）
が集中しているのである。
日本列島はまさに火山列島であり、北海道から九州・沖縄まで
日本列島の地形の多くは火山によって形成されてきた。
火山の恐怖ばかりを強調することは間違っており、こうした自然条件と関わって
風光明媚な地形や河川、伏流水や火山灰、温泉や地熱を利用した産業、
さらには気候までもが存在してきた。
日本人は先祖代代、火山による危険、幾多の犠牲と向きあいつつ、
同時にそこから多大な恩恵を受けてきた。
地震学者の島村英紀氏は、地震や火山活動についての
地球物理学の研究の到達と限界性も踏まえて、
「地震や火山とともに生きていくという知恵も覚悟も持っていなければならない」
（『火山入門』）と強調している。
☆火山学者が危険性指摘
東日本大震災と福島第一原発事故は、このような日本列島に
５４基もの原発を林立させてきたことが 無謀きわまりない国家的な犯罪であったことを、
白日の下にさらけ出した。
しかしその後、野田政府から安倍政府に至るまで、アメリカと財界の指図に従い
国民の声に聞く耳を持たず、原発再稼働の強行突破をはかってきた。
安倍首相は福島原発の汚染水処理すらままならないのに、
「福島はコントロールされている」といいはり、
川内原発（鹿児島県）の再稼働に力を入れ、
上関原発（山口県）の新規立地すら策動している。
川内原発の再稼働をめぐっては、多くの火山学者から、
「周辺に数万年に１度、カルデラ噴火と呼ばれる巨大な破局的大噴火を起こす
地帯が複数存在する。この規模の噴火が起きれば、川内原発も壊滅的な被害を免れない」と、
その危険性が指摘されてきた。
日本人が日本列島に住み着いたのは約１万年前だが、
それ以前からこの火山列島では大地震や大噴火がくり返し発生してきた。
そのもっとも巨大な規模での噴火が、「カルデラ噴火」（破局噴火）と呼ばれるもので、
日本においては過去１０万年の間に１２回、発生したことが判明している。
科学者はカルデラ噴火が起きると、周辺部の数百万人は火砕流のために即死し、
日本列島に住む数千万人以上が分厚くたまった火山灰のなかで
交通機関も食料もなく路頭に迷うことになると想定している。
たとえば九州南方に起きた７３００年前の鬼界カルデラ噴火では、
九州を中心に西日本で栄えた先史時代から縄文初期の文明が途絶えてしまった。
九州でこの時期の遺跡が発掘されないのはそのためだといわれる。
火山学者は、このように日本を破局に追いこむようなとてつもなく巨大な噴火が将来、
必ず起こると見ているが、この次にいつ起きるかについて予測できないことで一致している。
それは一つの火山ですら噴火の間隔はまちまちであり、周期性があるとはいいがたいからだ。
逆にいえば、いつ起きても不思議ではないのである。
数千年に一度といえば純数学的な確率や通常の生活感覚では遠い世界の話だが、
原子力発電所の設置やその廃棄物の処理となれば直接的な話になってくる。
しかし、原子力規制委員会は昨年九月、カルデラ噴火の可能性を「十分低い」とし、
「火山活動のモニタリングで前兆があれば、核燃料を運び出すなどの対応をとる」
という九州電力の評価を「妥当である」といって、再稼働を容認する道を開いた。
さらに、先月二七日には九州電力が示した川内原発の「保安規定」の内容も「妥当」だ
として認可したことで、「最終的なゴーサインを出した」と、マスメディアによって報じられた。
姶良カルデラに隣接する口永良部島で予測できない爆発的噴火が発生したのは、
その２日後のことであった。
火山学会は九州電力や規制委の判断には「科学的根拠がない」と批判している。
なによりも、「現在の研究レベルでは巨大噴火の予知は不可能」で、
「可能性が大きい」とか「小さい」とかを論じること自体がばかげているからだ。
よしんばカルデラ噴火が予測されたとしても、原発の核燃料を取り出し運び出す
という対処の方法すらないことは、
福島原発の事故処理で右往左往している状況からも明らかである。
藤井敏嗣東京大学名誉教授（気象庁・火山噴火予知連絡会会長）は、次のように発言している。
「モニタリングで巨大噴火を予知する手法は確立していない。
事前に原子炉の停止、核燃料の搬出をおこなうとしているが、間に合わない可能性が高い。
それどころか、カルデラ噴火が起きると、周辺部の数百万人は火砕流のために即死し、
日本列島に住む数千万人以上が分厚くたまった火山灰の中で、
交通機関も食料もなく路頭に迷うことになる」
「降下した軽石がびっしりと海岸線を覆うことになると、
原子炉の冷却に必要な海水の取水ができなくなる可能性がある。
海からの救援もできなくなる。また、火山灰が付着して送電線が切断することで、
外部電源の喪失も起こりうる。大雨が降れば土石流も発生する。
そうしたなかで原発だけが安全を保ち続けられる保証はない」と。
川内原発以外にも、泊原発（北海道）、伊方原発（愛媛）、玄海原発（佐賀）が
カルデラ噴火によって、火砕流に呑み込まれたと見られる地点に存在している。
カルデラ噴火をめぐる論議は、最悪の事態を想定したものだが、
問題は日本列島にひしめくように建てられた原子力発電所が、
それよりもひん繁に起こる大噴火や小規模の噴火による災害にすら耐えられない
ことに端的に示されている。
泊原発一つとっても、有珠山が大規模な噴火をした場合、風向きによっては
大きな影響を受ける。また周辺には、江戸時代に活発に活動し、
近い将来噴火の可能性が指摘される樽前山などの火山も存在している。
富士山も、江戸時代の宝永大噴火（１７０７年）から３００年以上経っており、
いつ大噴火が起きてもおかしくないと見られる。
それによって、浜岡原発が致命的な影響を受けることが指摘されている。
専門家の間では浜岡原発は富士山の噴火だけでなく、
南海トラフを震源とする巨大地震や津波の可能性とともに、
「世界でもっとも危険な原発」であることは一致している。
政府・電力会社、原子力規制委員会は、専門的研究者の科学的な批判を受け入れぬばかりか、
「いまさらいっても遅い」とばかり、
憎悪の感情をむき出しにして原発再稼働を至上命令とばかりに、
戦争と同じように国民を破滅に導く再稼働の道を突っ走ろうとしている。
自然科学の真理など足手まといになるといった調子である。
それは、日本列島には今わかっているだけで活断層が２０００カ所もあることや、
これまで原発設計で想定されてきた地震加速度（ガル）の最大値をはるかに上回る
激しい揺れが発生したことが判明しても、
そのような真実に立ち戻って考えることを拒んできたのと同じである。
子どもに「自然への畏敬の念」を強要する者が、巨大な自然への恐れを知らずに
ドンキホーテのように立ち向かうさまは、「滑稽」と見なすだけでは済まされない。
国民の生命と安全よりも、営利追求を第一とする対米従属の支配機構と
正面から立ち向かう陣形を築くうえでの 知恵と覚悟が求められている。
↑
原発は「プルトニウム製造工場」、発電は偽装のための付録。
ユダ米は世界支配のツール＝核原料の製造を、国内危険分散のため日本に押し付けた。
唯々諾々と従ったのが売国奴＝ナカソネ、正力などですよ。
そこにあるのは「狂気」。
歌麿、二枚目、
「五色染 六歌仙 在原業平 小野小町」です。
壺三＆黒田は「狂気のコンビ」と世界で嘲られておる、
◆http://www.nikkan-gendai.com/articles/view/news/160760
日刊ゲンダイ 2015年6月14日
◎黒田日銀「異次元緩和」大失敗 エコノミストがデータで裏づけ
黒田日銀が導入した量的緩和政策による急激な円安が、庶民を苦しめている――
東短リサーチ・チーフエコノミストの加藤出氏の調査で、その事実が裏付けられた。
加藤氏がまとめたリポート「円安が殺ぐ 消費マインドの改善」の内容は衝撃的だ。
内閣府が毎月発表する消費者態度指数（数値が大きいほど消費マインドが楽観的）
をもとにした調査では、日銀の量的緩和が始まった２０１３年４月からの２年間で、
低所得者層の消費マインドの悪化が 高所得者層に比べ顕著だというのだ。
年収「９５０万～１２００万円」の高所得者層は１３年４月時点で
４９・０ポイントだったが、１５年４月には４７．６ポイントと１．４ポイント悪化した。
それに対し、年収「３００万円以下」の層は同じ時期に４１．８ポイントから
３７．７ポイントと４．１ポイントも低下した。
悪化幅は約３倍もの開きがある。
■低所得者ほど物価高心配
それだけじゃない。
低所得者層は高所得者層よりも、将来の物価高を不安視する傾向が強いという。
１年後に５％以上のインフレを予想する割合は、
年収「９５０万～１２００万円」の層で
１６．５％（１３年４月）から２３．２％（１５年４月）と６・７ポイント増加だった。
一方、年収「３００万円以下」は、２０．５％から３３．２％と
実に１２．７ポイントも増えているのだ。
年収３００万円以下の低所得者層は３人に１人が物価高を心配しているということだ。
そもそも、黒田日銀は 量的緩和の実施で国民のインフレ予想を高め、
消費を活性化。
企業業績を向上させ、賃金増につなげる狙いだった。
ところが、結果は真逆。
低所得者層は消費を抑え、将来の物価高を懸念し、財布のヒモはガチガチだ。
「年収３００万円以下の層には、年金だけで生活する高齢者が多く含まれている
とみられます。彼らにとって、消費税増税と年金の目減りが大きな痛手になり、
消費マインドを低下させたのでしょう。
円安の恩恵で賃金が上がったのは大手製造業の社員がメーン。
中小零細で働く方は、まだまだ賃上げをイメージできる状況になく、
将来を不安視しているのです。
今後も量的緩和策が続けば、中低所得者層はより一層、
困窮していくのではないでしょうか」（加藤出氏）
黒田は自らの失敗を早く認めたらどうか。
↑
従米売国・貧乏神コンビ、なのですよ。
歌麿、三枚目、
「玉樓 花紫」です。
連載中ですが、推理小説の趣、
◆http://electronic-journal.seesaa.net/article/420647625.html
（ＥＪ第４０５５号） 2015年06月15日
◎「いち早く逃げ出した若山照彦教授」
論文撤回を呼び掛けた若山照彦山梨大学教授は、事前に誰にも相談せず、
いきなり論文の主著者の小保方氏と共著者全員にメールを送り付け、
論文撤回を呼び掛けたのです。
既にそのときにはＳＴＡＰ論文に関してさまざまが疑惑が出ていたのですが、
そういうことは科学論文の世界ではよくあることであり、
ＳＴＡＰ細胞の存在そのものが、否定されたわけではなかったのです。
しかし、ＳＴＡＰ細胞研究の最も中心的な共同研究者の１人である
若山教授による論文撤回の呼びかけとなると、
事態はきわめて深刻であり、関係者に衝撃が走ったのです。
しかも、若山教授はメールを発信した２０１４年３月１０日の
ＮＨＫの「ニュース７」において、インタビュ－に応じているのです。
自分でＮＨＫにその情報をリークしたからです。
論文を取り下げるということは、
その研究を根こそぎゼロにするという重大事態です。
普通こういう重要な呼びかけは、
事前に主著者である小保方氏に話すのはもちろんのこと、
理研ＣＤＢの幹部とも相談するのがスジというものです。
しかし、若山教授はそれを一切行わず、
いきなり公開に踏み切ったのです。
まるで、クーデターのようです。
マスメディアに論文撤回の呼びかけを事前にリークしているという行為は、
この事態を隠蔽させないようにするための強い決意をそこに感じます。
ＮＨＫの「ニュース７」で、若山教授は次のように話しています。
─────────────────────────────
全体的にわからないことが多くなっている。
論文の正当性を調べるため、一度論文を取り下げ、
正しいデータと写真を用意し、
もう一度 論文は正しいんだと堂々と証明すべきである。
そのためには、外部の機関で調べてもらうことが大事である。
実験ノートもデータもオープンにして、明確な結果を出していこうと思う。
もし間違えだったら、なぜ、
こんなことが起こったのかを明らかにしないといけない。
──若山照彦教授
２０１４年３月１０日／ＮＨＫ「ニュース７」より
─────────────────────────────
若山教授は、なぜ論文撤回を関係者に誰にも相談せずに決めたのでしょうか。
おそらく若山氏は、この時点でＳＴＡＰ細胞は
存在しないことを確信していたものと思われます。
若山教授がそのように結論づけた要因としては次の３つがあります。
─────────────────────────────
１．論文掲載の画像に多くの疑惑がある
・ＳＴＡＰ論文には多くの画像に取り違いや改ざんがある
２．実験用マウスについての疑惑がある
・実験に使ったマウスがすり替えられた疑惑が生じている
３．ＳＴＡＰ細胞の存在には疑惑がある
・ＳＴＡＰ細胞の正体はＥＳ細胞である疑惑が濃厚である
─────────────────────────────
論文作成時に画像や図表や写真などの取り違いがあることは、
どうやらに日常茶飯事のようです。
しかし、とくに科学論文ではこうしたことはあってはならないのです。
小保方氏の場合、博士論文に使った画像などの流用が指摘されています。
この場合、メディアでは、「違う実験の画像を使い回ししている」
と報道されていますが、基本的には違う実験ではなく、同じ実験なのです。
前にも述べているように、小保方氏は博士論文を作成する以前から、
一貫して後にＳＴＡＰ細胞と呼ばれることになる細胞の研究をしていたからです。
さらに「博士論文の画像をそのまま流用」とメディアは報道していますが、
実験画像などはＰＣの画像フォルダかＵＳＢメモリに格納しており、
その整理がよくないため、博士論文に使った画像であることを忘れて、
そのまま貼り付けてしまったのです。
小保方氏はそのことが指摘されたあと、
正しい画像をネイチャー誌に送っているのです。
画像の取り違いのミスを厳しく指摘した
若山教授自身も以前は次のようにいっていたのです。
─────────────────────────────
ＳＴＡＰ細胞を使って作成した複数のマウスの胎仔（たいじ）
の写真を何百枚も撮影したため、
小保方さんがおなじマウスの写真を使ってしまった。
──若山照彦山梨大学教授
船瀬俊介著『ＳＴＡＰ細胞の正体／「再生医療は幻想だ」
復活！千島・森下学説』／花伝社刊
─────────────────────────────
２０１２年末から笹井芳樹氏が論文作成の指導者になって、
小保方氏は「超」の字がいくつも付く多忙になったと思われます。
国際特許申請のこともあり、論文は３月には出さなければならず
笹井氏と小保方氏は、約２ヵ月間は毎日夜遅くまでＣＤＢに残って、
論文作りに取り組んだといわれています。
画像の取り違えなどのミスはそういうなかで発生したものと思われます。
しかし、よくわからないのは、ＳＴＡＰ論文をネイチャー誌に提出後、
「修正を要求する」扱いになり、その後「アクセプト」まで、
約９ヶ月間もあったのですから、
なぜ、画像のミスに関係者が気が付かなかったのかは理解に苦しみます。
その間に再提出し、差し替えるチャンスはいくらでもあった思えるからです。
しかし、疑惑が画像レベルの「１」にとどまっているうちはよかったのです。
科学者といえども間違いはありますし、
それに気が付いたら修正すればよいだけのことです。
ＳＴＡＰ細胞の存在が再現実験で証明できれば、すべての疑惑は吹き飛ぶのです。
しかし、若山教授の抱いた「２」と「３」の疑惑は、
ＳＴＡＰ細胞が存在するか否かの問題にかかわる大問題です。
しかし、これについて論評するには、相当技術的な説明が必要になりますが
明日のＥＪから出来る限りわかりやすく検証していきます。
それからもうひとつ、突然論文撤回を呼びかけた若山教授には大きな疑惑があります。
論文の正式発表以前の言動と 以後のそれには 大きな落差があるからです。
これについても明日から丁寧に事実を追及します。
―── ［ＳＴＡＰ細胞事件／０２８］
≪関連情報≫
●若山照彦教授「確信なくなった」／２０１４．３．１１
───────────────────────────
新型万能細胞「ＳＴＡＰ細胞」／刺激惹起性多能性獲得細胞を巡って、
論文の共著者の１人である若山照彦・山梨大学教授が、
「研究データに重大な問題が見つかり、
ＳＴＡＰ細胞 が存在するのか確信がなくなった」（ＮＨＫ）と述べ、
他の著者らに論文取り下げを検討するよう求める一方、
同じく共者の１人であるチャールズ・バカンティ・米ハーバード大教授は、
「私自身が持っている情報に基づけば、論文を撤回する理由は見当たらない」
（米ウォール・ストリート・ジャーナル紙）と述べている。
報道によると、ＳＴＡＰ細胞の実験を担当した小保方晴子・
研究ユニットリーダーが所属する理化学研究所は、
論文の共著者らが取り下げも含めて
対応を検討していることを１０日夜に明らかにした。
論文の著者は計１４人。
小保方氏が論文の代表執筆者として筆頭著者となっており、
小保方氏、若山教授、バカンティ教授の３人が責任著者となっている。
ＳＴＡＰ細胞の万能性を調べる重要な実験を担当したという若山教授は、
ＮＨＫとのインタビューの中で、
「自分が担当した実験については正しいと信じているが、
前提となるデータの信頼性に確信が持てなくなった。
一体、何が起こったのか科学的に検証することが
論文の著者としての責任だと考えている。
何より私自身、真実が知りたい」などと話した。
☆http://www.christiantoday.co.jp/articles/12975/20140311/
stap-saibo-ronbun-netsuzo-giwaku-wakayama-teruhiko.htm
───────────────────────────
◆http://electronic-journal.seesaa.net/article/420710481.html
（ＥＪ第４０５６号） 2015年06月16日
◎「マウスが異なると若山教授が公表」
ＳＴＡＰ論文に対する疑惑は、まず論文中の
画像のすり替えの指摘に始まっています。
仮にそれが些細な単純ミスであったとしても
論文のイメージを大きく損なうことになります。
しかし、ＥＪでは、画像の疑惑よりも
「ＳＴＡＰ細胞は果して存在するのか」に重点を絞ることにします。
ＳＴＡＰ細胞は存在しないとする理研の最終判断を
素直には受け入れることができないからです。
この事件が原因で、世界的な日本の研究者が一人亡くなっているのです。
若山照彦山梨大学教授は、論文撤回を決意した理由として、
ネイチャー誌の論文掲載の画像が
小保方氏の博士論文と一致したことであると
毎日新聞の須田記者へのメールで明かしています。
─────────────────────────────
須田さん
昨日の博士論文とネイチャー誌の写真が一致したことが、
あまりにも悲しく、どうしていいのかわからず、
著者たちに撤回を呼びかけました。
信じてもらっていたし、僕も信じようとコメントしていて、
大変申し訳ありません。僕はまだ信じたい気持があるので、
すべてを明らかにして、
誰もが信じる論文として新しく発表するのを希望しているのです。
よろしくお願いします。
若山照彦
──毎日新聞科学環境部／須田桃子著
『捏造の科学者／ＳＴＡＰ細胞事件』／文藝春秋
─────────────────────────────
しかし、単なる画像の取り違えだけであれば、
関係者に論文撤回を呼びかけるのは是としても、
ＮＨＫにリークし、公表することはなかったと思います。
若山教授はすでにこのとき、
ＳＴＡＰ論文のもっと重大な疑惑を掴んでいたと考えられます。
それは、次の疑惑です。昨日のＥＪから再現します。
─────────────────────────────
２．実験用マウスについての疑惑がある
・実験に使ったマウスがすり替えられた疑惑が生じている
─────────────────────────────
論文撤回の呼びかけで若山教授は、
「外部機関での解析」の必要性を強調していましたが、
その時点で若山研究室は外部機関に
簡易的な遺伝子の解析を依頼をしていたのです。
これは若山教授がＳＴＡＰ細胞の存在に深く疑問を持っていた証拠です。
その解析結果は、３月２５日夜のＮＨＫがスクープして報道をしたのです。
またしてもＮＨＫです。
こうして若山教授は、ＳＴＡＰ論文に大きなダメージを与えたのです。
このときもＳＴＡＰ論文の関係者や理研ＣＤＢには何の相談もなく、
一方的に公開されてしまったのです。
☆https://www.youtube.com/watch?v=mcmY1mwCSxY
その解析結果とは簡単にいうとこうです。
小保方氏は若山研究室からマウスを受け取り、
それからＳＴＡＰ細胞を作製していたのです。
しかし、解析の結果、ＳＴＡＰ細胞から樹立した
ＳＴＡＰ幹細胞８株中 ２株について、
ＳＴＡＰ細胞作製に使ったマウスとは異なる系統の
遺伝子型が検出されたというのです。
つまり、若山研究室のマウスではないということになります。
この報道にメディアは騒然です。
さまざまなメディアによってこのことは繰り返し報道され、
ＳＴＡＰ細胞の発見は完全な捏造であるという印象が強くなったのです。
現在これに関する報道は
ネット上からほとんど削除されているので、
２０１４年６月１３日付、ＪＣＡＳＴテレビウオッチの記事をご紹介します。
─────────────────────────────
理化学研究所の小保方晴子リーダーが成功したと主張するＳＴＡＰ細胞は、
すでに２０年前から研究されている万能細胞の一種
ＥＳ細胞の可能性が濃厚になってきた。
論文共著者の若山照彦・山梨大学教授が１６日に会見を行い、
小保方氏が作成したとされるＳＴＡＰ細胞は、
若山研究室が提供したのとは違うマウスから作られていたことを明らかにした。
第三者機関に解析を依頼して判明したという。
若山教授はＳＴＡＰ細胞があるという証拠はなかった。
予想していた中で最悪の結果と思っています。
世界３大不正と思われてもしょうがないと語った。
その経緯はこうだ。
若山研究室から提供を受けたマウスを使ってできたとされる
小保方氏のＳＴＡＰ細胞を使って
若山教授が培養しＳＴＡＰ幹細胞を作成し、
さらにそれをもとに万能性のあるキメラマウスを作った。
今回、保管していたＳＴＡＰ幹細胞を第三者機関に解析を依頼した結果、
若山教授の研究室のマウス由来とはまったく異なる遺伝子情報が出てきた。
☆http://www.j-cast.com/tv/2014/06/17207793.html
─────────────────────────────
これだけでは何のことかわからないと思うので、
須田桃子氏の本に出ている図（添付ファイル）を使って説明します。
実験に使うマウスには多くの系統がありますが、
それは細胞の遺伝子型を調べればどの系統か特定できます。
若山研究室では「１２９」というタイプの遺伝子型のマウスを
実験に使っていたのですが、
研究室が外部機関が解析した２株のＳＴＡＰ幹細胞は、
１株からは「Ｂ６」、もう１株からは「１２９」と「Ｂ６」の
二つの系統のマウスを勾配させて生まれた
マウスの遺伝子が検出されたというのです。
つまり、若山研究室で飼育されている遺伝子型とは異なり、
若山研究室のマウスではないということが判明したのです。
このニュースは繰り返し報道されており、
７月２７日のＮＨＫスペシャル「調査報告『ＳＴＡＰ細胞不正の深層』」でも
報道されたので、多くの人の印象に残っているはずです。
この報道で、やっぱりＳＴＡＰ細胞はインチキだったんだな
と考えた人も多いと思います。
しかし、若山研究室によるこの解析結果は間違いであり、
２株は若山研究室のマウスであったことがすぐ明らかになったのですが、
そのことを知っている人はきわめて少ないのです。
名誉回復をメディアがしないからです。
─ ［ＳＴＡＰ細胞事件／０２９］
≪画像および関連情報≫
●マウスをめぐる疑惑に反論コメント／小保方晴子氏
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ＳＴＡＰ細胞の論文不正をめぐる問題で、理化学研究所の
小保方晴子研究ユニットリーダーが作ったとされる
「ＳＴＡＰ細胞」のもとになったマウスの由来に疑義が生じている。
この点について、論文の共著者の一人である
若山照彦・山梨大学教授は
「僕の研究室のマウス由来ではない」と発表したが
小保方晴子リーダーは６月１８日、
それに反論するコメントを発表した。
小保方リーダーは、弁護団を通じて公表したコメントのなかで、
「マウスに関しても細胞に関しても、
所属させていただいていた研究室以外からの入手はありません」
と説明。そのうえで、
「今後の理化学研究所の調査にできる限り協力し
事実関係を明らかにできるよう努めて参りたい」
と述べている。
また、小保方リーダーの弁護団もコメントを発表。
「小保方氏が若山研でお世話になっていた時期
（２０１３年３月まで）は、
小保方氏は、マウスや細胞を独立して入手できる立場にありませんでした。
したがって、すべて若山研ルートで入手したものです」などと、
小保方リーダーの言葉を補足する説明をおこなった。
☆http://www.bengo4.com/other/1146/1307/n_1663/
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●図の出典／毎日新聞科学環境部／須田桃子著の前掲書より
▼http://electronic-journal.up.n.seesaa.net/electronic-journal/image/
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「科学」といえども「人間の所為」、丁寧に言動を精査すれば真が見えてくる。