画は 歌川 國芳 (くによし)
寛政九年（1797）〜 文久元年（1861）
号は一勇齋、朝櫻楼など 作
「岩藤浪白石 いわおのはな なみのしらいし」より、
「鞠ヶ瀬秋夜 市川團十郎」 「宮城野 尾上栄三郎」
「剣沢團七 嵐吉三郎」 「おのぶ 尾上菊次郎」
「[宇]治常悦 市川海老蔵」 「金谷谷五郎 市川九蔵」です。
☆晴れ。
勝敗の帰趨が見えてきたようで、
◆http://richardkoshimizu.at.webry.info/201409/article_14.html
richardkoshimizu's blog 2014/09/03
◎「キエフ政権はウクライナ東部で軍事的敗北を喫した」
ウクライナは東西に分裂へ。
どちらについた方が「得」か、もうすぐわかる。
ユダヤ傀儡政府の住民は、権利を無視され使い捨てにされる。
気が付いたら、西ウクライナは「ハザール汗国」と名前が変わっている。
金融ユダヤ人に国家を乗っ取られたウクライナ人。
そろそろ気が付いてユダ金を追い出してください。
ポロシェンコもユダヤ人ですよ。
☆http://japanese.ruvr.ru/news/2014_09_02/nato-ukuraina/
ロシアの声 2日 9月 2014,
◎NATO上層部：キエフは戦争に敗北した
「キエフ政権はウクライナ東部で軍事的敗北を喫した」。
ドイツ誌シュピーゲルがNATO高官の言葉を伝えた。
「キエフは紛争で軍事的に敗北した」。匿名の高官はこう語ったという。
同誌によれば、NATO指導部はウクライナ東部の軍事的状況に
新たな評価を与えざるを得なくなった。
ウクライナのピョートル・ポロシェンコ大統領は
「軍をロシア人の挟撃から救い出すために交渉を始めざるを得なくなった」
とNATO高官。
キエフは事実上、東部諸地域へのコントロールを失った、と同誌。
同誌はまた、NATOは目下、工業の一大中心地ならびに
アゾフ海のマリウポリ港（そこには義勇軍が接近している）での戦闘に
特に注目している、と指摘している。
byリア・ノーヴォスチ
◆http://japanese.ruvr.ru/2014_08_29/276593287/
ロシアの声 8月 29日 ,
◎汚染水処理対策で日本と協力するロシア
日本政府は、福島第一原発の汚染水処理対策技術検証事業
(トリチウム分離技術検証試験事業)の採択事業者３社のうちの１社に、
ロシアの放射性廃棄物取扱企業「RosRAO」を選んだ。
ロシアのプロジェクトグループの責任者で、
「RosRAO」付属フロピン記念ラジウム研究所の専門家セルゲイ・フロリャ氏は、
世界はこれほど大規模な液体放射性物質の漏洩に直面したことはないと指摘し、
次のように語っている。
「日本人は、人的災害によって発生したこの難しい課題に
世界ではじめて対応しなければならない。なぜならこれまでの歴史の中で、
一つの場所にこれほど大量の 放射性液体廃棄物が
一瞬にして蓄積された前例はなかったからだ。
８０万立方メートル以上の水を処理することになる。
日本はこの問題を少なくとも５年で解決することを望んでいる。」
福島第一原発事故後、日本では、液体状の放射性廃棄物を保管するための
貯蔵施設が建設され、地下水を集める溝が掘られ、
汚染水が海に流出するのを防ぐために土壌を凍らせる作業が行われている。
だがそれだけでは足りない。
日本は、自力で対応しきれなかったため、国際協力を求めた。
複雑な課題に対応するためにロシアの「RosRAO」社を選んだ日本政府の選択は正しい。
なぜならロシアの科学は、
このような課題を解決する上で得られた豊富な経験を持っているからだ。
ロシアの専門家たちは、原子力潜水艦に関係する液体放射性廃棄物の処理に関する
技術開発や設備の設置などにずいぶん前から取り組んでいる。
原子力潜水艦に関係する液体放射性廃棄物と福島第一原発の廃棄物はほぼ同じだ。
福島第一原発で事故が発生した時、
RosRAO社は、ロシアの技術が必要になると確信したという。
そして実際にロシアのプロジェクトは東京電力と菱総合研究所の公募の結果、選ばれた。
主要な公募条件は、放射性廃棄物の新たな処理設備の能力が
一日あたり４００立方メートル以上であることだった。
公募では、RosRAO社のほかに、米国の Kurion Inc 、
カナダのGE Hitachi Nuclear Energy Canada Inc（米国と日本の共同出資会社）が選ばれた。
数日前、東京でロシアのプレゼンテーションが行われた。
フロリャ氏は次のように語っている。
「日本が必要とする処理能力を持つ設備は、現在、世界には一つも存在していない。
現時点で存在するのは、小規模な設備だ。
プロジェクトを実現するために選ばれたそれぞれの国は、パイロットモデルを作成する。
その特性がテストで滞りなく確認された場合、
そのモデルは大規模なプラントをつくるための基盤となる。
プロジェクトの選択では、技術的特長のほかに、建設コストも考慮される。
ロシアは、最低限の運用コストを達成できる技術を提案している。」
日本は、トリチウム分離技術検証試験事業に１０億円を投じる。
３社は、２０１６年３月末までに事業を完了しなければならない。
國芳、二枚目、
![]()
「四季の内 秋」です。
普段は飛ばし気味のサイトですが、いい記事だと思う、
◆http://blog.livedoor.jp/wisdomkeeper/archives/51937507.html
日本や世界や宇宙の動向 2014年09月02日
◎重要な情報です。 ウクライナの情勢とドイツ、アメリカの関係など
以下のビデオ記事はとても重要な情報を伝えてくれています。
Dr.ジム・ガローが主要メディアでは絶対に報道されない情報を暴露しています。
ウクライナで実際に何が起きているのか、また、
ヨーロッパとアメリカの対露政策のすれ違いなど、興味深い内容です。
長時間の番組なので最初の部分しかお伝えできませんが、
そこには最も重要な内容が含まれています。
ウクライナの情勢を見ても、
シオニスト集団やナチス集団がこれまで通り世界を牛耳ることが難しくなっています。
ただ、グローバリズムを推し進める企業が
国際金融資本に代わって世界を牛耳るようになっては困りますが。。。
ナチスや金融資本など、戦争をやらせて国を破壊するような勢力は
弱体化しているのではないかと思います。
今後の世界の動きに目が離せません。
日本もいい加減、アメリカにあらゆる面で追従するのは止めた方が良いのではないでしょうか。
アメリカ経済は既に崩壊しています。
アメリカの失業率も酷い状態です。
メイドインアメリカの製品（車も）など日本では誰も買わないし、
農産物も干ばつの被害で輸出量が激減しています。
もはやアメリカに頼ることもないでしょう。
だからと言って中国に付くのは愚かです。
何しろ中国人とユダヤ・シオニストは同類ですから。
日本政府は、媚中、媚韓はもとより、媚米の官僚や政治家、
エネルギー利権にしがみつく集団を完全に無視して、１日も早く、
メタンハイドレートの大量生産を可能にすれば、
アメリカのシェールガスや石油、そして他国の石油やガスに頼る必要もなくなります。
日本経済の再生は消費税ではありません。
メタンハイドレートや海底に埋まっている貴重な天然資源です。
日本の貿易赤字はアメリカの策略ではないですか。
☆http://beforeitsnews.com/economics-and-politics/2014/09/
extreme-news-dr-jim-willie-video-kiev-puppets-escaping-ukraine-and-germany-
breaking-away-2468668.html
（概要）
８月３１日付け：
Dr.ジム・ウィローがポール・サンドゥ氏の番組で非常に重要な情報を伝えています。
（一部のみ）
ジャーリスト及びアナリストのジム・ウィリー氏によると：
ヨーロッパとウクライナは益々難しい状況となっています。
ドイツはもはや、アメリカ、NATO、イギリスの戦略に同調しようとしていません。
ドイツ国内では２つのグループ間で大きな対立が起きています。
１つは金融エリート、政治家、EU権力者で構成されているグループです。
もう１つのグループはビジネスにのみ関心を持った企業家たちです。
アメリカはウクライナで戦争を勃発させようとしています。
ロシアを敵に回し、人々を分断しウクライナの地を焼野原にしたいのです。
しかしドイツが主導するヨーロッパ諸国は米露戦争に巻き込まれたくないのです。
現地の治安部隊や中央銀行の関係者が暴露した最新情報によると：
・・・・現在、ウクライナ軍は崩壊中です。
ウクライナ東部の親ロシア派武装勢力には、フランス、オランダ、ドイツ、イギリス、
他の欧米諸国から来た非常に優秀なプロの兵士がたくさん入り込んでいます。
彼らはウクライナ軍を徹底的に攻撃しています。
ウクライナ軍はやる気をなくしています。
そして現在、欧米のパペットたち（現ウクライナ政権の重要人物たち）は、
身の安全を確保するために、ウクライナから逃げ出そうとしています。
ウクライナの一般国民は、欧米諸国や親米ウクライナ政府に騙され、
国民の生活がめちゃくちゃにされてしまったことを徐々に気付き始めています。
主要メディアは長い間大嘘をついてきました。
フランスのヨーロッパ・フリーダムファイターと呼ばれる分離派は、
今朝（３０日）、ブラックウォーターと呼ばれる米民間軍事会社から派遣された
傭兵部隊を捕えました。彼ら（捕虜にされた傭兵たち）は、現在、
様々な尋問を受けています。
捕虜たちが報道陣の前で行進するこころを眺められる時がくるでしょう・・・・・
対露制裁に関して、欧米諸国の政府間で、かなりの隔たりがあります。
その結果、どこかの国の政府のトップが対露制裁の方針を転換する可能性があります。
ドイツ、オランダ、フランス、イギリスの政治家で対露制裁を話し合っている連中は
世界金融資本のパペットなのです。
しかし一方では、非常に優秀な戦争プロ集団（政府軍から分離した特殊部隊）が、
ウクライナで、反NATO勢力として戦っています。
つまり、NATO軍は完全に終わっているのです。NATO軍は名ばかりです。
ヨーロッパの分離派が、EUやアメリカのエリート傭兵
（ラングリー？やジョージ・ソロスに資金援助を受けている）と戦っているのです。
同じヨーロッパでも完全に分離しています。
カナダは数千人規模の兵士をウクライナに派遣しNATO軍の一部として戦っています。
さらにドイツ軍も親露派勢力に爆弾を投下して攻撃を繰り返しています。
しかし彼らはみじめな敗戦をするでしょう。
これまでの戦いでウクライナ軍は戦車、武装車両、砲撃装置などが大量に破壊されています。
東部ウクライナのドネツクやルガンスクでは、反ウクライナ政府の分離派が、
大量のウクライナ軍の兵士を捕えました。
そして彼らに食事を与え、ロシアに逃亡させています。
ウクライナ軍の兵士たちは、完全に取り囲まれており、
飲み水も食糧も武器も不足している状態です。
彼らには何の物資（トイレットペーパーや着替えも含む）も届いていません。
彼らは食糧も武器もなく、このままでは戦いの中で死んでしまうか餓死してしまいます。
ウクライナ政府はウクライナ軍の兵士たちを一切支援していません。
もうじき、ウクライナでは驚くべき現象が起こるでしょう。つまり。。。
ウクライナ軍（政府軍）は、敵側の親露派勢力やヨーロッパの分離派に
再訓練・再教育された上で、ウクライナ政府を攻撃するようになるでしょう。
ジム・ウィリーの知人（元ロンドンの銀行家）は、
ロシアで企業の財務専門家としてビジネスを展開しているため、
ロシアにも何人かの顧客がいるのですが、彼の顧客の１人から入手した情報では、
ドイツの報道機関が報道した内容として、ドイツはEUから離脱することを考えているそうです。
最近では、アメリカが主導する対露政策により、商業部門（ビジネス界）が
大きな被害を受けていることで、声を大にして対露制裁に反対しています。
対露制裁によりドイツ経済が、直接的、間接的に大きなダメージを受けています。
ドイツは、破たんした戦争マシーンの欧米支配者に従うか、それとも、
金に裏付けられたBRICS連合の一部となり
彼らの経済圏に入るかのどちらかを選ばなければならなくなってしまいました。
NATOは完全に終わっています。ナチス集団も行き詰っています。
イギリス、アメリカ、EU諸国は、ナチスのファシスト政権に支配されています。
ファシストはいかなる場合でも戦争を推進します。
彼らはお互いがウィンウィンの立場を創ろうとか、ビジネスの発展を成し遂げようとはしません。
そのため、ドイツ企業のCEOはドイツ政府に彼らの不満をぶつけています。
ドイツは２つに大きく分裂してしまいました。
１つは国際金融資本と彼らが支配する政府であり、もう１つはビジネス界です。
メルケル首相は政府を支配する国際金融資本に抵抗していると思います。
３０００社から５０００社のドイツ企業がロシアでビジネスを展開しています。
ヨーロッパ企業によるロシアとの取引額は、アメリカの企業に比べ、１０倍も多いのです。
ドイツ企業はそれ以上になります。
ドイツは自国の経済を保護しようとしています。
アメリカはヨーロッパを犠牲にして戦争や破壊行為を続けています。
アメリカの経済は既に崩壊していますので、
アメリカの権力者らはヨーロッパの経済も同時に崩壊させたいのです。
そして、ナチスのファシストと悪魔崇拝者が支配するファシスト政府を各国に置き、
その後、まずは、アメリカやヨーロッパで、
国境を取っ払った全体主義政府（NWO）を樹立させようとしているのです。
しかし、ドイツは自国経済を保護しながら、彼らのアNWOジェンダを邪魔しているのです。
彼らは３０年前から世界中でグローバリズムを推し進めました。
しかしドイツ政府は自国企業の（海外へのアウトソーシング）グローバリズムに反対しました。
そして、今、グローバリズムを推し進めるアメリカと
それに反対するドイツとの間で大きな対立が起きているのです。
ドイツは現在、年金の株式市場の運用率を４０％から５％にまで減らそうとしています。
しかしアメリカは、年金の株式市場の運用率を常に５０％にキープしています。
ドイツは世界経済が危機的状況であると考えており、
株式市場での年金の運用率を減らすべきだと考えています。
さらにドイツは、麻薬中毒化した欧米の中央銀行（負債を通貨発行で埋めようとしている）は
要らないと考えています。
FRBはダウで大量の株を購入しています。
ヨーロッパの中央銀行も、大量の株を購入し、株式市場の操作を行っています。
FRBは米株の４分の１を所有していると思います。
欧米の中央銀行は通貨を刷ることで現金融システム全体を支配し続けています。
そのうち彼らは地方自治体の公債まで通貨を刷って管理するのではないでしょうか。
そして、現在、アメリカでは２００８年に起きたサブプライムローンの問題が再浮上しています。
↑
ドイツとは真逆な愚行をやっておるのが、自公政権＆シロアリ財務省です。
國芳、三枚目、
![]()
「鳥羽秋月 豪傑八罫」です。
悪しき慣行だな、いい加減にしたほうが良い、南鮮と変わらなくなるぞ、
◆http://www.kamiura.com/whatsnew/news.html#3138
神浦元彰 2014.09.01
記事：
☆http://www.yomiuri.co.jp/national/20140901-OYT1T50063.html
読売新聞 2014年09月01日
◎海自護衛艦の男性隊員、上司のいじめ苦に自殺
海上自衛隊横須賀地方総監部は１日、海自の護衛艦で今年初め、
乗組員の３０歳代の男性隊員が上司のいじめを苦にして自殺したと発表した。
上司の男性１等海曹（４２）は、海自横須賀警務隊の調べに対し、暴行を認めており、
同警務隊は２日にも、１等海曹を暴行などの疑いで書類送検する。
発表によると、隊員は、１曹に私物の携帯電話を隠されたり、
殴るなどの暴行を受けたりする日常的ないじめを受け、艦内で首つり自殺した。
同警務隊は、同僚の証言などから、
１曹のいじめが原因と断定。隊員の遺族に謝罪したという。
海自内のいじめを巡っては、護衛艦「たちかぜ」で２００４年、
１等海士だった男性（当時２１歳）が先輩の元２等海曹（懲戒免職）から
暴行されるなどした末に自殺。
遺族が起こした損害賠償訴訟で、東京高裁が今年４月、
「上司らが適切に指導すれば自殺は回避できた」と国の責任を認め、
約７３００万円の支払いを命じる判決を言い渡し、確定した。
訴訟の過程で海自側が、乗組員らへのいじめに関するアンケート結果を隠蔽した
ことも明らかになり今年５月、河野克俊・海上幕僚長が遺族に謝罪した。
コメント：
河野海幕長がイジメで自殺した海士（「たちかぜ」の乗員）の両親に
謝罪したのは今年５月だった。
この３０代の海自自衛官は１月に自殺したというから、海幕長が謝罪した時には、
この「いじめ自殺」を認識していたことになる。
それでなくとも海自の乗艦勤務は嫌われているのに、ますます希望者が少なくなるのではないか。
先日、海自でも乗艦勤務ではなく、航空隊勤務を希望するものが増えているという話を聞いた。
航空隊なら携帯電話が通じるからである。
最近、メディアから自衛官の不祥事に関する質問が多くなった。
私が不思議なのは、昔も悪質なイジメやシゴキがあったが、それを止める者もいたように思う。
今は見ていない振りをするのか。
そのことも組織の深刻な問題ではないのか。
◆http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20140901-00000038-asahi-soci
朝日新聞デジタル 9月1日(月)
◎被害聞き取りに加害者同席 海自艦パワハラ、相談看過
海上自衛隊横須賀基地に配備された護衛艦で、乗組員の自殺が新たに発覚した。
艦の幹部への３度の相談は見過ごされていた。
相次ぐいじめやパワハラに、関係者から「体質は同じ」と厳しい声が上がった。
「行きすぎた指導が自殺に追いやったことは誠に遺憾。厳しい措置を講じ処分をしていく」。
横須賀地方総監部の中西正人幕僚長はコメントを読み上げた。
被害者の３０代の３等海曹は約１０年前に入隊。
加害者の後藤光一・１等海曹（４２）は１９９０年に入隊したベテラン隊員で、
後藤１曹が持ち場の上司だった。
後藤１曹は「仕事の指導をしたが向上せず、フラストレーションが募った」と説明。
行きすぎた指導だったと認めているという。
自殺直前の相談で被害者と加害者を同席させて聞き取りをするなど、
幹部の対応の鈍さも際だった。
護衛艦隊司令部の酒井良幕僚長は
「相談を受けた際に確認し、行為をやめさせるべきだった。
何より艦長に報告するべきだった」と述べ、幹部側の問題を認めた。
↑
何度か書いておりますが、亡父も海軍で壮絶なシゴキ＝イジメを受けたとか。
「海軍精神注入棒」とやらで尻を叩かれて何度も気絶したそうです。
海軍は艦内では個別に武装はしておらない、報復の手段がない。
陸軍は野戦に出れば当然個別に武装する、イジメ過ぎると後ろから撃たれる。
事実、それで何人も戦死扱いになっておるとか。
自分の欲求不満のはけ口にしておるだけで、上官不適格。
何人もおるのでしょうなぁｗ 上意下達の軍隊の宿命かな。
とりわけ海自への応募が減るねぇ。
寛政九年（1797）〜 文久元年（1861）
号は一勇齋、朝櫻楼など 作
「岩藤浪白石 いわおのはな なみのしらいし」より、
「鞠ヶ瀬秋夜 市川團十郎」 「宮城野 尾上栄三郎」
「剣沢團七 嵐吉三郎」 「おのぶ 尾上菊次郎」
「[宇]治常悦 市川海老蔵」 「金谷谷五郎 市川九蔵」です。
☆晴れ。
勝敗の帰趨が見えてきたようで、
◆http://richardkoshimizu.at.webry.info/201409/article_14.html
richardkoshimizu's blog 2014/09/03
◎「キエフ政権はウクライナ東部で軍事的敗北を喫した」
ウクライナは東西に分裂へ。
どちらについた方が「得」か、もうすぐわかる。
ユダヤ傀儡政府の住民は、権利を無視され使い捨てにされる。
気が付いたら、西ウクライナは「ハザール汗国」と名前が変わっている。
金融ユダヤ人に国家を乗っ取られたウクライナ人。
そろそろ気が付いてユダ金を追い出してください。
ポロシェンコもユダヤ人ですよ。
☆http://japanese.ruvr.ru/news/2014_09_02/nato-ukuraina/
ロシアの声 2日 9月 2014,
◎NATO上層部：キエフは戦争に敗北した
「キエフ政権はウクライナ東部で軍事的敗北を喫した」。
ドイツ誌シュピーゲルがNATO高官の言葉を伝えた。
「キエフは紛争で軍事的に敗北した」。匿名の高官はこう語ったという。
同誌によれば、NATO指導部はウクライナ東部の軍事的状況に
新たな評価を与えざるを得なくなった。
ウクライナのピョートル・ポロシェンコ大統領は
「軍をロシア人の挟撃から救い出すために交渉を始めざるを得なくなった」
とNATO高官。
キエフは事実上、東部諸地域へのコントロールを失った、と同誌。
同誌はまた、NATOは目下、工業の一大中心地ならびに
アゾフ海のマリウポリ港（そこには義勇軍が接近している）での戦闘に
特に注目している、と指摘している。
byリア・ノーヴォスチ
◆http://japanese.ruvr.ru/2014_08_29/276593287/
ロシアの声 8月 29日 ,
◎汚染水処理対策で日本と協力するロシア
日本政府は、福島第一原発の汚染水処理対策技術検証事業
(トリチウム分離技術検証試験事業)の採択事業者３社のうちの１社に、
ロシアの放射性廃棄物取扱企業「RosRAO」を選んだ。
ロシアのプロジェクトグループの責任者で、
「RosRAO」付属フロピン記念ラジウム研究所の専門家セルゲイ・フロリャ氏は、
世界はこれほど大規模な液体放射性物質の漏洩に直面したことはないと指摘し、
次のように語っている。
「日本人は、人的災害によって発生したこの難しい課題に
世界ではじめて対応しなければならない。なぜならこれまでの歴史の中で、
一つの場所にこれほど大量の 放射性液体廃棄物が
一瞬にして蓄積された前例はなかったからだ。
８０万立方メートル以上の水を処理することになる。
日本はこの問題を少なくとも５年で解決することを望んでいる。」
福島第一原発事故後、日本では、液体状の放射性廃棄物を保管するための
貯蔵施設が建設され、地下水を集める溝が掘られ、
汚染水が海に流出するのを防ぐために土壌を凍らせる作業が行われている。
だがそれだけでは足りない。
日本は、自力で対応しきれなかったため、国際協力を求めた。
複雑な課題に対応するためにロシアの「RosRAO」社を選んだ日本政府の選択は正しい。
なぜならロシアの科学は、
このような課題を解決する上で得られた豊富な経験を持っているからだ。
ロシアの専門家たちは、原子力潜水艦に関係する液体放射性廃棄物の処理に関する
技術開発や設備の設置などにずいぶん前から取り組んでいる。
原子力潜水艦に関係する液体放射性廃棄物と福島第一原発の廃棄物はほぼ同じだ。
福島第一原発で事故が発生した時、
RosRAO社は、ロシアの技術が必要になると確信したという。
そして実際にロシアのプロジェクトは東京電力と菱総合研究所の公募の結果、選ばれた。
主要な公募条件は、放射性廃棄物の新たな処理設備の能力が
一日あたり４００立方メートル以上であることだった。
公募では、RosRAO社のほかに、米国の Kurion Inc 、
カナダのGE Hitachi Nuclear Energy Canada Inc（米国と日本の共同出資会社）が選ばれた。
数日前、東京でロシアのプレゼンテーションが行われた。
フロリャ氏は次のように語っている。
「日本が必要とする処理能力を持つ設備は、現在、世界には一つも存在していない。
現時点で存在するのは、小規模な設備だ。
プロジェクトを実現するために選ばれたそれぞれの国は、パイロットモデルを作成する。
その特性がテストで滞りなく確認された場合、
そのモデルは大規模なプラントをつくるための基盤となる。
プロジェクトの選択では、技術的特長のほかに、建設コストも考慮される。
ロシアは、最低限の運用コストを達成できる技術を提案している。」
日本は、トリチウム分離技術検証試験事業に１０億円を投じる。
３社は、２０１６年３月末までに事業を完了しなければならない。
國芳、二枚目、
「四季の内 秋」です。
普段は飛ばし気味のサイトですが、いい記事だと思う、
◆http://blog.livedoor.jp/wisdomkeeper/archives/51937507.html
日本や世界や宇宙の動向 2014年09月02日
◎重要な情報です。 ウクライナの情勢とドイツ、アメリカの関係など
以下のビデオ記事はとても重要な情報を伝えてくれています。
Dr.ジム・ガローが主要メディアでは絶対に報道されない情報を暴露しています。
ウクライナで実際に何が起きているのか、また、
ヨーロッパとアメリカの対露政策のすれ違いなど、興味深い内容です。
長時間の番組なので最初の部分しかお伝えできませんが、
そこには最も重要な内容が含まれています。
ウクライナの情勢を見ても、
シオニスト集団やナチス集団がこれまで通り世界を牛耳ることが難しくなっています。
ただ、グローバリズムを推し進める企業が
国際金融資本に代わって世界を牛耳るようになっては困りますが。。。
ナチスや金融資本など、戦争をやらせて国を破壊するような勢力は
弱体化しているのではないかと思います。
今後の世界の動きに目が離せません。
日本もいい加減、アメリカにあらゆる面で追従するのは止めた方が良いのではないでしょうか。
アメリカ経済は既に崩壊しています。
アメリカの失業率も酷い状態です。
メイドインアメリカの製品（車も）など日本では誰も買わないし、
農産物も干ばつの被害で輸出量が激減しています。
もはやアメリカに頼ることもないでしょう。
だからと言って中国に付くのは愚かです。
何しろ中国人とユダヤ・シオニストは同類ですから。
日本政府は、媚中、媚韓はもとより、媚米の官僚や政治家、
エネルギー利権にしがみつく集団を完全に無視して、１日も早く、
メタンハイドレートの大量生産を可能にすれば、
アメリカのシェールガスや石油、そして他国の石油やガスに頼る必要もなくなります。
日本経済の再生は消費税ではありません。
メタンハイドレートや海底に埋まっている貴重な天然資源です。
日本の貿易赤字はアメリカの策略ではないですか。
☆http://beforeitsnews.com/economics-and-politics/2014/09/
extreme-news-dr-jim-willie-video-kiev-puppets-escaping-ukraine-and-germany-
breaking-away-2468668.html
（概要）
８月３１日付け：
Dr.ジム・ウィローがポール・サンドゥ氏の番組で非常に重要な情報を伝えています。
（一部のみ）
ジャーリスト及びアナリストのジム・ウィリー氏によると：
ヨーロッパとウクライナは益々難しい状況となっています。
ドイツはもはや、アメリカ、NATO、イギリスの戦略に同調しようとしていません。
ドイツ国内では２つのグループ間で大きな対立が起きています。
１つは金融エリート、政治家、EU権力者で構成されているグループです。
もう１つのグループはビジネスにのみ関心を持った企業家たちです。
アメリカはウクライナで戦争を勃発させようとしています。
ロシアを敵に回し、人々を分断しウクライナの地を焼野原にしたいのです。
しかしドイツが主導するヨーロッパ諸国は米露戦争に巻き込まれたくないのです。
現地の治安部隊や中央銀行の関係者が暴露した最新情報によると：
・・・・現在、ウクライナ軍は崩壊中です。
ウクライナ東部の親ロシア派武装勢力には、フランス、オランダ、ドイツ、イギリス、
他の欧米諸国から来た非常に優秀なプロの兵士がたくさん入り込んでいます。
彼らはウクライナ軍を徹底的に攻撃しています。
ウクライナ軍はやる気をなくしています。
そして現在、欧米のパペットたち（現ウクライナ政権の重要人物たち）は、
身の安全を確保するために、ウクライナから逃げ出そうとしています。
ウクライナの一般国民は、欧米諸国や親米ウクライナ政府に騙され、
国民の生活がめちゃくちゃにされてしまったことを徐々に気付き始めています。
主要メディアは長い間大嘘をついてきました。
フランスのヨーロッパ・フリーダムファイターと呼ばれる分離派は、
今朝（３０日）、ブラックウォーターと呼ばれる米民間軍事会社から派遣された
傭兵部隊を捕えました。彼ら（捕虜にされた傭兵たち）は、現在、
様々な尋問を受けています。
捕虜たちが報道陣の前で行進するこころを眺められる時がくるでしょう・・・・・
対露制裁に関して、欧米諸国の政府間で、かなりの隔たりがあります。
その結果、どこかの国の政府のトップが対露制裁の方針を転換する可能性があります。
ドイツ、オランダ、フランス、イギリスの政治家で対露制裁を話し合っている連中は
世界金融資本のパペットなのです。
しかし一方では、非常に優秀な戦争プロ集団（政府軍から分離した特殊部隊）が、
ウクライナで、反NATO勢力として戦っています。
つまり、NATO軍は完全に終わっているのです。NATO軍は名ばかりです。
ヨーロッパの分離派が、EUやアメリカのエリート傭兵
（ラングリー？やジョージ・ソロスに資金援助を受けている）と戦っているのです。
同じヨーロッパでも完全に分離しています。
カナダは数千人規模の兵士をウクライナに派遣しNATO軍の一部として戦っています。
さらにドイツ軍も親露派勢力に爆弾を投下して攻撃を繰り返しています。
しかし彼らはみじめな敗戦をするでしょう。
これまでの戦いでウクライナ軍は戦車、武装車両、砲撃装置などが大量に破壊されています。
東部ウクライナのドネツクやルガンスクでは、反ウクライナ政府の分離派が、
大量のウクライナ軍の兵士を捕えました。
そして彼らに食事を与え、ロシアに逃亡させています。
ウクライナ軍の兵士たちは、完全に取り囲まれており、
飲み水も食糧も武器も不足している状態です。
彼らには何の物資（トイレットペーパーや着替えも含む）も届いていません。
彼らは食糧も武器もなく、このままでは戦いの中で死んでしまうか餓死してしまいます。
ウクライナ政府はウクライナ軍の兵士たちを一切支援していません。
もうじき、ウクライナでは驚くべき現象が起こるでしょう。つまり。。。
ウクライナ軍（政府軍）は、敵側の親露派勢力やヨーロッパの分離派に
再訓練・再教育された上で、ウクライナ政府を攻撃するようになるでしょう。
ジム・ウィリーの知人（元ロンドンの銀行家）は、
ロシアで企業の財務専門家としてビジネスを展開しているため、
ロシアにも何人かの顧客がいるのですが、彼の顧客の１人から入手した情報では、
ドイツの報道機関が報道した内容として、ドイツはEUから離脱することを考えているそうです。
最近では、アメリカが主導する対露政策により、商業部門（ビジネス界）が
大きな被害を受けていることで、声を大にして対露制裁に反対しています。
対露制裁によりドイツ経済が、直接的、間接的に大きなダメージを受けています。
ドイツは、破たんした戦争マシーンの欧米支配者に従うか、それとも、
金に裏付けられたBRICS連合の一部となり
彼らの経済圏に入るかのどちらかを選ばなければならなくなってしまいました。
NATOは完全に終わっています。ナチス集団も行き詰っています。
イギリス、アメリカ、EU諸国は、ナチスのファシスト政権に支配されています。
ファシストはいかなる場合でも戦争を推進します。
彼らはお互いがウィンウィンの立場を創ろうとか、ビジネスの発展を成し遂げようとはしません。
そのため、ドイツ企業のCEOはドイツ政府に彼らの不満をぶつけています。
ドイツは２つに大きく分裂してしまいました。
１つは国際金融資本と彼らが支配する政府であり、もう１つはビジネス界です。
メルケル首相は政府を支配する国際金融資本に抵抗していると思います。
３０００社から５０００社のドイツ企業がロシアでビジネスを展開しています。
ヨーロッパ企業によるロシアとの取引額は、アメリカの企業に比べ、１０倍も多いのです。
ドイツ企業はそれ以上になります。
ドイツは自国の経済を保護しようとしています。
アメリカはヨーロッパを犠牲にして戦争や破壊行為を続けています。
アメリカの経済は既に崩壊していますので、
アメリカの権力者らはヨーロッパの経済も同時に崩壊させたいのです。
そして、ナチスのファシストと悪魔崇拝者が支配するファシスト政府を各国に置き、
その後、まずは、アメリカやヨーロッパで、
国境を取っ払った全体主義政府（NWO）を樹立させようとしているのです。
しかし、ドイツは自国経済を保護しながら、彼らのアNWOジェンダを邪魔しているのです。
彼らは３０年前から世界中でグローバリズムを推し進めました。
しかしドイツ政府は自国企業の（海外へのアウトソーシング）グローバリズムに反対しました。
そして、今、グローバリズムを推し進めるアメリカと
それに反対するドイツとの間で大きな対立が起きているのです。
ドイツは現在、年金の株式市場の運用率を４０％から５％にまで減らそうとしています。
しかしアメリカは、年金の株式市場の運用率を常に５０％にキープしています。
ドイツは世界経済が危機的状況であると考えており、
株式市場での年金の運用率を減らすべきだと考えています。
さらにドイツは、麻薬中毒化した欧米の中央銀行（負債を通貨発行で埋めようとしている）は
要らないと考えています。
FRBはダウで大量の株を購入しています。
ヨーロッパの中央銀行も、大量の株を購入し、株式市場の操作を行っています。
FRBは米株の４分の１を所有していると思います。
欧米の中央銀行は通貨を刷ることで現金融システム全体を支配し続けています。
そのうち彼らは地方自治体の公債まで通貨を刷って管理するのではないでしょうか。
そして、現在、アメリカでは２００８年に起きたサブプライムローンの問題が再浮上しています。
↑
ドイツとは真逆な愚行をやっておるのが、自公政権＆シロアリ財務省です。
國芳、三枚目、
「鳥羽秋月 豪傑八罫」です。
悪しき慣行だな、いい加減にしたほうが良い、南鮮と変わらなくなるぞ、
◆http://www.kamiura.com/whatsnew/news.html#3138
神浦元彰 2014.09.01
記事：
☆http://www.yomiuri.co.jp/national/20140901-OYT1T50063.html
読売新聞 2014年09月01日
◎海自護衛艦の男性隊員、上司のいじめ苦に自殺
海上自衛隊横須賀地方総監部は１日、海自の護衛艦で今年初め、
乗組員の３０歳代の男性隊員が上司のいじめを苦にして自殺したと発表した。
上司の男性１等海曹（４２）は、海自横須賀警務隊の調べに対し、暴行を認めており、
同警務隊は２日にも、１等海曹を暴行などの疑いで書類送検する。
発表によると、隊員は、１曹に私物の携帯電話を隠されたり、
殴るなどの暴行を受けたりする日常的ないじめを受け、艦内で首つり自殺した。
同警務隊は、同僚の証言などから、
１曹のいじめが原因と断定。隊員の遺族に謝罪したという。
海自内のいじめを巡っては、護衛艦「たちかぜ」で２００４年、
１等海士だった男性（当時２１歳）が先輩の元２等海曹（懲戒免職）から
暴行されるなどした末に自殺。
遺族が起こした損害賠償訴訟で、東京高裁が今年４月、
「上司らが適切に指導すれば自殺は回避できた」と国の責任を認め、
約７３００万円の支払いを命じる判決を言い渡し、確定した。
訴訟の過程で海自側が、乗組員らへのいじめに関するアンケート結果を隠蔽した
ことも明らかになり今年５月、河野克俊・海上幕僚長が遺族に謝罪した。
コメント：
河野海幕長がイジメで自殺した海士（「たちかぜ」の乗員）の両親に
謝罪したのは今年５月だった。
この３０代の海自自衛官は１月に自殺したというから、海幕長が謝罪した時には、
この「いじめ自殺」を認識していたことになる。
それでなくとも海自の乗艦勤務は嫌われているのに、ますます希望者が少なくなるのではないか。
先日、海自でも乗艦勤務ではなく、航空隊勤務を希望するものが増えているという話を聞いた。
航空隊なら携帯電話が通じるからである。
最近、メディアから自衛官の不祥事に関する質問が多くなった。
私が不思議なのは、昔も悪質なイジメやシゴキがあったが、それを止める者もいたように思う。
今は見ていない振りをするのか。
そのことも組織の深刻な問題ではないのか。
◆http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20140901-00000038-asahi-soci
朝日新聞デジタル 9月1日(月)
◎被害聞き取りに加害者同席 海自艦パワハラ、相談看過
海上自衛隊横須賀基地に配備された護衛艦で、乗組員の自殺が新たに発覚した。
艦の幹部への３度の相談は見過ごされていた。
相次ぐいじめやパワハラに、関係者から「体質は同じ」と厳しい声が上がった。
「行きすぎた指導が自殺に追いやったことは誠に遺憾。厳しい措置を講じ処分をしていく」。
横須賀地方総監部の中西正人幕僚長はコメントを読み上げた。
被害者の３０代の３等海曹は約１０年前に入隊。
加害者の後藤光一・１等海曹（４２）は１９９０年に入隊したベテラン隊員で、
後藤１曹が持ち場の上司だった。
後藤１曹は「仕事の指導をしたが向上せず、フラストレーションが募った」と説明。
行きすぎた指導だったと認めているという。
自殺直前の相談で被害者と加害者を同席させて聞き取りをするなど、
幹部の対応の鈍さも際だった。
護衛艦隊司令部の酒井良幕僚長は
「相談を受けた際に確認し、行為をやめさせるべきだった。
何より艦長に報告するべきだった」と述べ、幹部側の問題を認めた。
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何度か書いておりますが、亡父も海軍で壮絶なシゴキ＝イジメを受けたとか。
「海軍精神注入棒」とやらで尻を叩かれて何度も気絶したそうです。
海軍は艦内では個別に武装はしておらない、報復の手段がない。
陸軍は野戦に出れば当然個別に武装する、イジメ過ぎると後ろから撃たれる。
事実、それで何人も戦死扱いになっておるとか。
自分の欲求不満のはけ口にしておるだけで、上官不適格。
何人もおるのでしょうなぁｗ 上意下達の軍隊の宿命かな。
とりわけ海自への応募が減るねぇ。