往く夏に

　画は　ツォクシン　で、

　　「薬師如来」です。


　ツォクシン：チベット仏教で用いられる軸装仏画。
　仏教では、福徳と智慧を悟りを得るための二つの糧と呼ぶ。
　いかに甚深な法に巡り会っても、
　十分な福徳を積んでいなければ成就することは難しい。　
　そこでインド仏教では、阿闍梨に莫大な施物を献じて、
　弟子の福徳の足りない分を補うという慣習が生じた。　
　しかしながら弟子の財力に限りがあるため、
　教法を伝えた歴代ラマの功徳を一身に具現した姿として拝し、
　それを供養する福徳をもって、菩提の資糧とする風習がおこった。　
　このような観想のプロセスを、絵画で表現したものがツォクシンである。


☆雨。

昨日昼過ぎのマグニチュード6.1の地震、短かったがグラっと来ました。

「大間原発」などとんでもない、すぐ目の前ですよ、また起きるということ。

さて、

今日は、３.１１のご命日です、　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　合掌

避難生活を余儀なくされておられる皆々様に、衷心よりお見舞い申し上げます。

３年と５ヶ月が経ちました。


真偽不明ですが、

◆http://ameblo.jp/daytona308/entry-11162784967.html
Jota 2012-02-12
◎島津論文転載


福一で一体何が起こったのか・・・・

最近知った論文を転載します。

どう思うかはご自分で判断してください。

私はオウムの村井秀夫の最後の言葉
「ユダにやられた」の意味と繋がった気がします。



☆極秘のUS-イスラエルによる核兵器移動が福島の爆発をひきおこした（島津論文）

2011/12/30(Fri) 11:12

Secret US-Israeli Nuke Transfers Led To Fukushima Blast
〈極秘のUS-イスラエルによる核兵器移動が福島の爆発をひきおこした〉

Yoichi Shimatsu

10-2-11



16トンの核物質と核による大災害が、あなたの手にしたものだ。

福島第1原子力発電所をゆるがした爆発は、
東京電力のいう水素爆発に比べて、より強力なものだった。

ワシントンの情報筋によると、実際の爆発の原因は、
アメリカの核兵器製造施設から不法に持ち込まれた核弾頭の核分裂で、
使用済み核燃料冷却プールの冷却水の蒸発が、
そこに保存されていた兵器級プルトニウムとウランの起爆につながった。

アメリカとイスラエルが、秘密裏に日本の核武装を支持しているという事実は、
最近の歴史の中で最大の公的隠蔽とされている。

アメリカの戦略兵器の盗難が、ブッシュ/チェイニー・チーム ー 安倍晋三首相
ー イスラエル政府のエフド・オルメルトという
3つの関係の下、最も高いレベルで認可されたことを、
一連の出来事の経過が示している。

▼東京のストレンジラブ

2007年前半に、ディック・チェイニー副大統領は、彼の最も親しい側近と東京へ飛んだ。
新聞社説は、彼の訪問が秘密に包まれていると記している。

チェイニーは、久間章生防衛庁長官を秘密会談から閉めだし、冷たくあしらった。

イラクが大量破壊兵器を所有していると主張していたブッシュ大統領を批判した
というのがその口実だったが、より切実だったのは、防衛庁長官が、
秘密の日本核開発計画をペンタゴンに明かすかもしれないという懸念だった。

ホワイトハウスへの認可を求める日本の核開発計画に、
統合参謀本部が反対するのは確実だったのだ。

発表されていないチェイニーの訪日の理由は、アジア太平洋地域における
四カ国同盟を進めることにあった。4つの礎石 - 米国、日本、オーストラリア、インドが、
中国とその同盟国である北朝鮮とロシアを囲い込み、対峙するように求めることだった。

日本は、この大同盟が釣り合いを欠いているという見方をしていた：
3カ国は核と敵とするその一方で、*米国は4カ国中で唯一のものだった。
（*核を保持しているという意味？）

安倍は彼自身の核への野心のために、ロシアよりのカードを探っていた。

アメリカ大使館ケーブル（9/22）で述べられたとおり、
読売新聞はホワイトハウスに対して挑戦の働きかけをした：

「昨日、政府と国内の電力会社は、ロシア国営の核独占企業であるAtompromに、
原子力施設使用のウラン濃縮を移管するための、
ロシアとの最終的な会談に入ったということがわかった。」

ワシントンが日本の核装備受け入れを拒否すれば、東京はモスクワに方向転換するだろう。

自民党が2006年9月に安倍を首相に選び、タカ派的な安倍は、
防衛の厳格な体制と非核原則という戦後の政策を乗り越えていくことを繰り返し求めた。

日本の核装備への支持は、彼の家系から生まれたものだ。

彼の祖父である岸信介は、戦時中に原子爆弾のプロジェクトを育て、戦後は首相として、
一般の核開発計画を制定した。
彼の父安倍晋太郎（元外相）は、1980年代にロシアと取引をして、
ロシア-日本カレッジを後援しているが、
ここはオウム真理教（外国諜報機関のフロント）に運営され、
崩壊したロシアから軍事科学者を雇っていた。

日本の核装備をアメリカが受け入れるにあたっての一番の障害はペンタゴンで、
そこでは真珠湾と広島がアメリカ軍の優越性を正当化するシンボルとして残っている。

アメリカと相互に譲歩がありそうなルートとしては、
核兵器の製造を監督する民間経営のエネルギー省（DoE）を通すことだった。


▼キャンプ・デービッドでの前進

安倍のワシントン訪問に続いて行われたこの取引は封印されている。

ブッシュはニクソンの失墜につながった盗聴には慎重で、
キャンプ・デービッドではプライバシーの方を好んだ。

4月27日、この素朴なロッジで、ブッシュと安倍は45分にわたり協議したが、
漠然とした概略でさえ明らかにされることはなかった。

安倍が示したロシアのカードから、彼が濃縮ウランを買っていたことが示唆される。

アメリカ製のウランとプルトニウムは世界で最も純粋な核物質で、99.9パーセントの純度をもつ。
鉱物の不純物質の欠如は、その出所をつきとめられないということだ。

対照的に中国やロシアの研究室の材料は、濃縮プロセスの間に取込まれた不純物により
出所を特定することができる。

安倍には、難解なテクノロジーに対する広い知識がある？。(？は酔いどれ)

彼の1980年代最初の仕事は、神戸製鋼のマネージャーだった。

その研究者のうちの1人が、天体物理学者村井秀夫で、
彼はソビエトの電磁気テクノロジーを「常温形成」鋼に適応させた。

村井は後にオウム真理教の主任科学者になったが、
オウム真理教は安倍の父によって始められたプログラムの下、ソビエトの武器技術者を雇い入れた。

安倍は政府の活動を始めると、JETRO（日本貿易振興会）の米国支所に配属された。

そのニューヨーク事務所は、ペンタゴンと主な防衛システム開発請負業者の
先進技術を盗み出すための、データベースを解読するコンピュータのホストをつとめた。

そのハッカー・チームは東京大学の最高のゲーマーにより率いられ、彼はオウムに入った。

1995年の東京地下鉄サリン事件後、
安倍は公共関係のキャンペーンのため、オウムと距離を置くことになる。

そしてその12年後には、安倍はキャンプ・デービッドにいた。

ブッシュとの会談後、安倍はインドへ飛び、新しい冷戦に懐疑的なデリーで、
チェイニーの四カ国同盟を受け入れさせようとし、
チェイニーがこの取引をおそらくさせることになる。

このすぐ後にハリケーン・カトリーナがアメリカを襲い、安倍訪問は一般の記憶からぬぐいさられた。


▼テキサスでの犯罪

BWXT Pantex（アメリカの核弾頭施設）は、アマリロ郊外のTexas Panhandleにおいて
16,000エーカー以上の拡張をした。
このサイトはDoEとバブコックウィルソンにより管理され、
有効期限を終えた核弾頭の保存場所として用いられている。

1989年のロッキーフラッツ（核兵器製造施設）閉鎖にともない、
その保有核がPantexへ移されることになったが、秘密取扱許可が必要とされるようになり、
核を盗み出すことが明らかなターゲットになった。

2004年6月、National Nuclear Security Systemのアルバカーキ事務所がハックされ、
Pantexの11人の連邦従業員及び177人の契約者の、個人情報と秘密取扱許可データが盗み出された。

NNSAはセキュリティ侵入から3ヵ月後まで、内部犯行の疑いがあることを
エネルギー相サミュエル・サミュエル・Ｗ・ボドマンや副大臣Clay Selに知らせなかった。

ブッシュと安倍がキャンプ・デービッドで会談している間、
Pantexの500人の組織化された警備員が、45日間のストライキを始めた。

DoEの査察官オフィスによると、スト破りが雇われたが、多くは入り込むことができなかった。

また目撃者の発言を引用して以下のように報告している：

「交替の警備員が実際には試験に落ちていても、BWXT当局は合格点を与えていた」。

状況は、映画の「オーシャンズ・イレブン」の強盗とほとんど同じくらい滑稽で、
核によるハルマゲドンが危うくおきるところだった。

2ヵ月間にわたるストライキの合間を縫って、弾頭芯を載せたトラックがゲートから出た。

容器に詰められた約16トンの核弾頭は、核分裂防止のため冷蔵された容器の中に入れて牽引された。
この危険な貨物は、ヒューストン港でイスラエルの国営海運会社所有の船に載せられた。
放射性物質は、大量破壊兵器を禁止する連邦プログラムの下、
民間契約の港視察官 Roland Carnabyにより監視されていた。

情報機関係者は、Carnabyの銃撃死についていまだに騒いでいる。

2008年4月29日に、ヒューストン警察が彼をハイウェイで追跡して射殺した。

彼の港湾モニターに関する契約は、イスラエルに拠点を置く、
前イスラエルの国防軍役員の所有の警備会社
NICE（Neptune Intelligence Computer Engineering)に与えられた。

データの盗難から密輸に至るPantexの違法行為を通じての、
ブッシュとチェイニーの核問題のポイントマンは、DoEの課長補佐Clay Sell
（アマリロ出身の弁護士で、Panhandle連邦議会議員 Mac Thornberryの前補佐官）である。

Sellはブッシュ-チェイニー政権移行準備チームで働き、
核問題に関する大統領への最高アドバイザーになった。
また、彼はDoEにおいて米国核兵器複合体を直接担当したが、
それは全国17の研究所とPantex施設を含んでいる。


▼イスラエルの裏切り

日本への核の積荷は、ホワイトハウスによる法的否認権のため、第三者の仲立ちを必要とした。

情報筋によれば、イスラエルは追加支払いを東京に要求する際、
エージェントというよりブローカーのようにふるまった。

イスラエルは彼ら自身の兵器のために新しい核弾頭をかすめ取り、古いものを届けた。

劣悪な弾頭は濃縮を必要とするため、日本は激怒して返済を要求したが、
イスラエルはこれを拒否した。

2008年秋、安倍総理が辞任した時から、
東京は援助を求めることをやめ、ブッシュは役に立たなくなった。

日本の核の開発者である経産省は、福島第1原発でウラン弾頭を濃縮する以外に方法がなかった。
（福島第1は核拡散防止検査官の発見を避けるのに十分遠い場所にある）
日立とGEはプルトニウムのためのレーザー抽出方法を開発したが、
それには膨大な量の電力を必要とする。
これは原子炉一機が予定外の稼働をしなければならないということで、
３月の地震が襲ったとき、それが実際に行われていた。

日本は国連のパレスチナの権利を支援することで、テル・アビブに対して平手打ちをあびせたが、
それに対してイスラエル秘密情報機関は、日本の核施設をStuxnetウイルスで攻撃した。


▼福島第一原発事故の真相に迫る！ ４
　〈スタクスネットが世界中の原発をメルトダウンさせる？！〉

東北の地震までは、ファイアウォールがStuxnetを寄せつけなかったが、
地震は6機の原発の背後にあった送電塔を倒壊させ、停電がコントロールシステムを崩壊させ、
少しの間ファイアウォールを停止させた。

コンピュータが再びオンラインになると、Stuxnetは予備発電器をシャットダウンするために浸入し、
地震と津波の間の20分間、福島第1のポンプと弁が動かなくなり、タービン室は洪水被害にさらされた。

貯蔵プールへの冷却水の流れが止まり、蒸発が速まり、過熱した核弾頭の分裂が、
爆発ときのこ雲につながった。

海辺にあって原発を見おろす飯館村山頂の住人らは、煙の柱を目撃し、のどに金属の味がしたという。


▼課せられる罪

東北の地震と津波は、福島第1に損害を与えるのに十分強力だったが、
この天災は？2つの外部要因によって非常に拡大されることとなった：

津波前の危機的な20分間にコントロールシステムをシャットダウンしたStuxnetウイルスの拡散;
そして核施設を破壊し全ての地域を汚染した兵器級核物質の存在。

　http://www.tepco.co.jp/nu/fukushima-np/plant-data/f1_6_Katogensho1.pdf

１号機の過渡現象記録データは津波襲来２０分前の１５時１７分で止まっている。奇妙な一致だ。


関係する3つの勢力の中で、誰に最も罪があるのか？

これら3つは、地域規模での大量殺人、負傷、資産の破壊という罪を犯しており、
国際法に基づく各々の管轄区での刑事告発と、それに伴う損害賠償支払いの義務がある。

ホワイトハウス、特にブッシュとチェイニー、そしてDoEの共謀加担者は、
安全装置なしで違法に核弾頭を運び出し輸送したことに対する責任がある。

イスラエル国家は、アメリカの戦略的装備を盗み出し、日本政府に対する詐欺と強奪をおこなった。

そして戦争行為にも等しい重要なインフラへのコンピュータ攻撃に関係し、
致命的な結果を招くことになった。

安倍首相と経産省は、憲法に反して兵器級核物質を供給し、危険性を無視して、
向こう見ずで無秩序な保管、濃縮、抽出をおこなった。

安倍が、最初にウランとプルトニウムの濃縮を求めなかったならば、
他の勢力が関係することはなかっただろう。

日本が犯罪への加担を生み出したのだ。

国際刑事裁判所は、何百万人の人々の健康　-　日本、カナダ、アメリカ合衆国、ロシア、南北朝鮮、
モンゴル、中国、おそらく北半球全域に関する訴訟をとりあげるだけの十分な根拠を持っている。

福島の災害は、卑劣な独裁による人権侵害以上の罪であり、
ニュールンベルクや東京裁判所の告訴に匹敵するほどの、人道に反する罪だ。

起訴をしないということは共犯のようなものだ。

もしもあらゆる暗雲の中に希望の兆しがあるとすれば、

それは東北の地震と津波が、第三次世界大戦への動きを止めることで、

さらなる愚挙から世界を救ったということだ。


--転載ここまで--



◆http://kaleido11.blog.fc2.com/blog-entry-3002.html
カレイドスコープ万華鏡　　Sat.2014.08.09 　
◎4号機の謎−安倍の核弾頭密輸話、オウム、イスラエルの工作

より抜粋、

この記事は、すでに多くの人が翻訳している「島津論文」に、
さらなる分析を試みたものです。

それは、福島第一原発4号機建屋の謎の爆発と、使用済み燃料プールで
何が起こっていたのかについての考察です。

そこに出てくるのは、2008年4月、キャンプ・デービットで行われたという
日本への核弾頭の密輸に関する密談、安倍家とオウムとの関わり、
福島第一原発4号機建屋の謎の爆発、
イスラエルのスタックスネット・ウィルスに関することです。

(中略)

☆スタックスネット・ウィルスを放つことができるのはマグナBSP

信じられないことに、イスラエルの同盟国であり、経済的に庇護してきたアメリカが、
そのイスラエルを標的にしているイランに
濃縮ウランの提供を日本にやれ、と言ってきたのです。

この発表と同時に、2011年3月18日のHaaretzが報じているように、
イスラエルの警備会社・マグナBSPが
福島第一原発の警備会社として採用されることになったのです。

島津論文に大筋で沿っている記事を、
私も知らず知らずのうちに書いていたことに気がつきました。
私は島津論文の存在を知りませんでした。


イスラエルは2010年2月24日に、福島第一原発の破壊を決めていて、
その極秘任務に当たる2名のマグナBSP職員（もちろん、モサドだろう）が
2011年3月11日の3週間前まで、
マグナBSPのヘッドクウォーターで「訓練」を受けていたというのです。

しかし、島津論文が言うように、
「日本政府が国連でパレスチナ人の権利を支持し、
テルアビブ（イスラエル）に軽い非難を加えていた」ということが、
「福島第一原発破壊工作の原因だ」とするには、やや無理があるようです。

イスラエルのパレスチナの子供を狙い撃ちにした容赦のない攻撃は、
ほとんどの西側諸国や国連の猛反対があろうと、まったく止む気配さえ見せていないからです。
イスラエルは、いつものように平気で国際世論を無視しています。

もっとも、島津氏も本当のことは避けて書かなかったのかも知れません。

それは、こうです。

「福島第一原発を破壊しようという計画は、
『2003年に、小泉内閣の決定によって蒸気凝縮系機能』が、わざわざ10億円をかけて外された」
ときに、その片鱗をのぞかせていたのです。

攻撃の下準備は、2003年から始められていたということです。

あとは、好きな時に最適にコンピュータ・ウィルスを流し込めばいいだけ。
マグナBSPのヘッドクォーターで訓練を受けていた2名の隊員でもできるでしょう。

これは確認が取れないことですが、この記事で
「小泉純一郎とブッシュとの間には、福島を核の最終処分場にしようという日米の密約があった！？」
という情報を紹介しています。

すべては、ここから始まった・・・

つまり、ブッシュ、チェイニーらのネオコンも、イスラエルも、グルだったということです。

騙されたのは、相変わらず日本の政治家、小泉純一郎と安倍晋三だということです。

しかし、福島第一原発事故が起こった後の両者の身の振り方は、
鮮やかなコントラストを描いているようです。

安倍晋三は、「CSISに帰ってきました」と言いました。

小泉純一郎は、「脱原発」を叫んでいます。

しかし、この両者は、実は同じゴールを目指しているのです。

それは「核の最終処分場の建設を急ぐ」ということです。

そして、安倍晋三は再稼動、核燃料サイクルの継続へと突き進み、
軍事利権を掌握するでしょう。

片や、小泉純一郎は、自然エネルギー関連企業から
原子力エネルギーとの攻防戦が激しくなる中、寄付金の額を増やすことができるでしょう。

（つづく）



↑
壺三に「難解なテクノロジーに対する広い知識がある」とはとてもｗ

「核武装」志向は明確にある、と思うが。




タンカですが、



「白度母」です。

タンカの起源は、インドの布絵仏画（パタ）が、
ネパールあるいはシルクロード経由で
チベットに伝えられたものと考えられており、
タンカとは、チベット仏教で用いられる軸装仏画の総称である。　
通常は、無地の綿布を素材にして、布目を白土と膠で潰して
製作されるキャンヴァスに、顔料系の絵具で描き、
布製の表装を施してタンカとする。




冷静でいい分析だと思う、

◆http://takedanet.com/2014/08/stap2_6aaa.html
武田邦彦　（平成26年8月8日）
◎STAPの悲劇を作った人たち(2)　最初の人は理研


☆http://takedanet.com/files/nhk_2__201408091059.mp3


先回のこのシリーズで、STAP事件の報道が放送法に適合していたかという整理から、
もともとこの事件は「論文を書いた著者」たち、
あるいはその「組織である理研」しか当事者
（野次馬ではなく、一般の日本社会の概念で「外野」ではない人。ほぼ利害関係者にあたる）
がいなかったのではないか、

それ以外の「当事者」はNHKなどが作り上げた特別な人たち
ではなかったかというところまで書きました。


それでは２０１４年の１月から笹井さんが自殺をされる８月までの実質６か月（半年）間、
放送法第４条の４に記載された「意見が対立している問題」というのはいったい何だったのか、
それを整理してみたいと思います。


まず研究をして論文を発表した人たちは当事者です。
日本の報道では著者のうち、最初から小保方さんだけを特別に扱っていましたが、
それは組織体である理研が小保方さんを区別したこと、
NHKなどがその判断をそのまま踏襲したことだけで、
学問的に言えば著者は同じ立場と言えます
（筆頭著者が責任を持つというのは村の掟で、どこにも書いていません。
責任著者というのは一部の雑誌で使われています）。


次に理研ですが、研究を支えてきた組織ですから、やはり当事者です。
理研は当初から組織としてはやや常識的ではない振舞をしていました。
自ら企画して記者会見をし、論文がネイチャーに投稿されて１週間ぐらいすると、
ネットで論文の不備が指摘されました。
しかし、この時点で指摘されたことは、写真３枚と小保方さんの個人的なこと（卒業論文の不備）で、
論文全体が撤回に相当するような欠陥ではありませんでした。


しかし、この段階で当事者の理研は、記者会見を開き、ノーベル賞を受賞した理事長が
「頭を下げて謝罪」をしました。ここでこの事件は、大きくこれまでの日本の常識を逸脱し、
その後の「錯覚」を加速させたと考えられます。

論文の不備を指摘したのはネットの匿名の人ですから、
普通なら理研の担当部長クラスの人が故笹井さんらに電話をして、
「論文が不備だという声があるけれどどうか」という問い合わせをしたでしょう。


その後の故笹井さん、小保方さんの記者会見などによると、
「研究は先進的なものであり、論文には不備はあったが、不正はない」と言っているのですから、
理研の調査や記者会見が行われたころは、
「理研内部の当事者は研究には問題はないと言い、ネットが炎上している」という状態だったのです。

この段階で理研がなにかの声明を出すとしたら、
「STAP論文についてネットなどで疑義が呈されているが、論文は価値のあるものであり、
著者らも問題はないとしている。理研としては念のため理研内で調査を行う予定である」
というぐらいでしょう。


実際、理研は２０１３年初頭から「若山、小保方」の研究で論文が拒絶されたことから、
故笹井さんを研究に参加させ、２０１３年４月には特許を出願しています。

また、故笹井さんは２０１４年５月ごろの取材に対して、
「論文を作成し始めてから、繰り返し若山、小保方さんと議論を重ねた」と言っていますが、
新たに研究に参加した人が、それまで研究していた人と十分な議論をすることも当然です。


つまり理研は１年半ほどの間、理研のエース級の研究者だった故笹井さんに
STAP細胞の論文や研究の進展を任せ、それが新しい研究センターへつながるように
進めていたことを示しています。

その中心的な論文の一つがネットから指摘があったからと言って、
方針が変わるのも不思議です。

理研としては、論文評価にあたって信頼できる人は、第一に故笹井さんであり、
第二に特許を申請するときにその担当をした弁理士（特許出願担当）であり、
第三にネイチャー査読委員だったはずです。

その研究が基礎になっている論文の８０枚ある写真のうち、２枚に違うものが入っていたとしても、
全体の研究に影響が及ぶはずもありません。


理研は笹井さんを信頼して副センター長に起用していましたし、
この方面では日本の第一人者として世界の評価も高かったのです。

その人が執筆した論文をネットで指摘されたからと言って
理研が信頼をなくするということになると、

「笹井さんより実力が低い他人（ネット）が、
『１年間にわたって笹井、若山、小保方が検討を重ねた論文』
について、発表後、１週間も経たないうちに　指摘したほうが正しい」

と理研が判断したことになるからです。


つまり、STAPの悲劇を作った最初の人は「理研」だったことがわかります。

理研が普通の研究機関にように、

　　１）謙虚に批判は受け止め、

　　２）なにが問題だったかを調べ、

　　３）十分な科学的根拠をもって調査をする、

ことをしていれば、STAP事件そのものは「ネットの炎上」だけで終わったでしょう。


ところが理研が「調査委員会」なるものを作り、不完全な規則を使い
（このブログの剽窃論に詳しい。実施不可能な内規で捏造や剽窃とした）、
論文の不備が問題になっている
（小保方さん個人の問題ではない）のに　著者のうち理由を示さずに
小保方さんだけを理研は調査対象にしたのです。

さらに調査が行き届かないうちに中間報告をして、その中でたとえば
実験ノートが提出されていないのに、提出されたと委員長が記者会見でウソまで言ったのです。


この段階で、社会はあまりに不合理に進む理研の調査に疑問を持ちつつ、
これほどの不合理が続くのであれば、表面的に発表されること以外に
なにか大きな間違いがあったのではないか、
それが理事長の記者会見の異様ともいえる表情に表れているのではないかと勘繰り始めたのです。


つまり、理研は「もともと無いものをあることにした」という意味で、
当事者のいない事件を創作し、
それを引き継いだのがNHK、毎日新聞、そして関西系のテレビ番組などでした。



タンカ、二枚目、



「吉祥天母」です。



やや穿ち過ぎかな？

◆http://blogs.yahoo.co.jp/hisa_yamamot/34013764.html
新ベンチャー革命　2014年8月9日　No.945
◎理研の権威失墜工作のウラを読む：
　殺人ウイルス特効薬を開発した富士フイルムを理研から遠ざけるためか


より抜粋、

１．エボラ出血熱新薬候補に日本発の新薬が選ばれる

　今、アフリカ中心に、エボラ出血熱が流行していますが、
　そのニュースとタイミングを合わせるように、
　エボラ出血熱の新薬開発ニュースが報じられています。

　エボラの場合、なぜか米国防総省が関与していて、
　新薬候補に日本の富士フイルム子会社・富山化学工業の開発した“アビガン”
　（抗インフルエンザウイルス薬）が含まれているようです。

　アビガンはすでに日本の厚労省から承認を取ったようなので、
　米国FDAが承認すれば、米国でも使用可能となります。

　ちなみに、このニュースで富士フイルムの株価が急騰したそうです。


２．エボラ出血熱の治療薬に限って、なぜ、米国防総省が関与するのか

　エボラ出血熱は一般のインフルエンザに比べて死亡率の高い恐ろしい伝染病なので、
　生物兵器として使用可能です。それならば、
　エボラ治療薬開発に米国防総省が関与するのは頷けます。

　エボラ・ウイルスを生物兵器として使用するには、
　使用する側に特効薬があることが大前提となります、
　さもないと、使用側が死んでしまいますから。

　米国防総省は前々からエボラ・ウイルスを生物兵器に使用しようと計画していたのでしょう。

　さて、本ブログは米国戦争屋のウォッチをメインテーマにしていますが、
　米国防総省の一部は、オバマ政権下においても米戦争屋に牛耳られているとみています。

　米軍の使用する生物兵器の領域は完全に、米戦争屋ネオコンのシマだと思われます。
　だから、エボラ・ウイルスの研究に米国防総省が関与することはあり得ます。


３．エボラ出血熱は人口削減にも寄与する

　米戦争屋ネオコンは世界的寡頭勢力（欧米寡頭勢力＝New World Order 勢力）の一員ですが、
　彼らは人口削減アジェンダを持っています。

　NWO勢力にとって脅威となっているのはBRICS勢力の台頭です。

　彼らは、BRICSを束ねようとしているロシア・プーチンを暗殺したいはずです、
　60年代初頭のケネディ大統領のように・・・。

　BRICSの台頭によって、欧米寡頭勢力の世界覇権が脅かされるのみならず、
　BRICSのうち、中国とインドの人口爆発も欧米寡頭勢力にとって脅威なのです。

　中国とインドが経済成長すると、地球上のエネルギー資源の争奪が始まり、
　エネルギー危機が到来します、さらに人口爆発によって地球上の食糧生産が追い付かなくなり
　食糧危機が到来します。その結果、地球環境が悪化し、
　それは、欧米寡頭勢力自身にとっても危機そのものなのです。

　以上より、BRICS台頭は、欧米寡頭勢力の人口削減アジェンダ実行前倒しとなって跳ね返ってきます。

　そう考えると、エボラ出血熱が急に流行し始めた理由が見えてきます。


４．米戦争屋を含む欧米寡頭勢力は殺人ウイルスを生物兵器として安全に独占したいはず

　欧米寡頭勢力が地球の人口削減アジェンダを前倒しで実行するには、
　自分たちだけで特効薬を独占しておきたいはずです。

　生物兵器に関しては米戦争屋ネオコンの覇権領域ですから、
　殺人ウイルス特効薬の開発を急いでいるということです。
　そして、その主導権を日本やBRICSなど、欧米寡頭勢力以外の勢力に奪われることを
　彼らは絶対に許さないのでしょう。


５．日本企業の開発した殺人ウイルス特効薬の主導権を日本に絶対に握らせない

　富士フイルムの開発した抗インフルエンザウイルス薬“アビガン”の技術は、
　米戦争屋ネオコンの生物兵器関係者にとって喉から手が出るほど欲しいはずです。

　そこで、米国防総省を通じて、日本発アビガンの技術を取り込もうとしていると思われます。

　ところで、富士フイルムは医薬領域参入を狙っており、富山化学を子会社化しています。
　この富士フイルム・グループ(古森氏がリード)は、再生医療の分野も虎視眈々と狙っており、
　今、話題の理研・小保方氏の属していた早稲田大理工・東京女子医大の
　合同の再生医療ベンチャー・セルシードともつながっています。

　富士フイルム・古森会長は安倍総理と親しく、日本を代表する国立研究所の理研を巻き込んで、
　富士フイルムの医薬事業成功のため、理研を利用しようと考えてもおかしくありません。

　米戦争屋ネオコンはアビガンの技術を取り込むに際して、
　富士フイルムがセルシード出身の小保方氏を介して、
　理研とつながることを嫌ったと考えてもおかしくありません。

　今回のSTAP細胞事件を巡る理研スキャンダルによって、
　富士フイルムは理研に食い込み難くなったのは確かです。

　そのスキを突いて、米戦争屋はアビガンをエボラ特効薬の候補に入れて、
　富士フイルムの古森会長の関心を理研から米国防総省に向けさせることができます。


　以上より、理研の権威失墜工作と、
　米国防総省による富士フイルム・古森会長の抱き込みは関連している可能性があります。



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「大きな力が動いている」、のは間違いなさそうです。