画は Maurice de Vlaminck モーリス（モリス）・ド・ヴラマンク
1876年〜1958年 / フランス / フォーヴィスム（野獣派） 作
「川辺の庭」です。 SCANしました。
☆曇、暑さ一服。
今日の道新TOPは北電の値上げ特集、皆怒っておるわ、
◆http://fkuoka.blog.fc2.com/blog-entry-1247.html
原発隣接地帯から： 脱原発を考えるブログ 2014-08-04
◎北海道電力の赤字は原発のせいだった!! （原発停止のせいじゃないよ）
より抜粋、
ここ2日ほど、北海道電力の苦境について書いてきましたが、
（いや、目的は別のことだったんですが、なぜか北電の突出した数字に目が行く始末）、
その原因について、
ネット情報誌『スマートジャパン』の石田雅也氏、とても興味深い検討をしています。
石田氏は2月時点で、既に北電の惨状を取り上げています。
「先行きが見えない北海道電力の経営、再値上げでも利益は出ない (1/2)」（2月19日）
☆http://www.itmedia.co.jp/smartjapan/articles/1402/19/news027.html
なんと恐ろしい見出しでしょう。
再値上げをしても、北電は利益を出すことができないというところまで予言しています。
本当にそうなるのでしょうか??
まずはこの時点で石田氏が指摘する、北電の赤字の原因です。
▼http://blog-imgs-63-origin.fc2.com/f/k/u/fkuoka/20140804185318aa6s.png
上のスクリーンショット、一行目からガーンです→
「燃料費は前年と比べて1割以上も少なくなっている（図2）」。
表を見ると、確かに「（△212）」となっています。
“原発停止に伴う燃料費増加のため、赤字がかさんだ”、といった説明を
電力会社は繰り返してきたわけですが、なにコレ。
それでは、何が赤字の原因かというと、2行目以降で、
「実際に費用が増加しているのは『その他費用』で、
『原子力損害賠償支援機構一般負担金』と『再エネ特措法納付金』の2つが大きい」と、
石田氏は記しています。
北電作成の図2には確かにそう書いてあります。
ただし石田氏はこれに注釈を入れます。スクリーンショットの後になりますが、
「再生エネ特措法納付金」については、再生エネ（買い取り）が豊富な北電では、
この額はいったん国に収めても、
それよりも大きな額が「再エネ特措法交付金」として還ってくる、と指摘しています。
と、いうことは、北電の赤字の原因、最も大きいのは、要するに
「原子力損害賠償支援機構一般負担金」だということになります。
つまり、北電の赤字の原因は、原発そのものだった、ということです。
「原子力損害賠償支援機構一般負担金」というのは、
原発事故に備えてちゃんと保険を掛けておかなったせいで
今さら払わなければならなくなった（福島事故の）賠償金、
つまり原発運営経費（保険料の後払い）なのですから。
ということで、一応、話は終わりなのですが、
これだけなら他の電力会社でも事情は同じ。
北電が飛び抜けて赤字となっている理由について、さらに説明が必要でしょう。
石田氏はこの記事で、上の説明に加えて、
さらに詳細に北電の燃料コストの分析などを行い、まとめます→
「こうして見ると、北海道電力の収支は値上げを実施しても
さほど改善しないことが想定できる。
実質的な費用の増加は原子力関連で発生している部分が大きい。
かりに泊発電所を再稼働できたとしても、
その後の安全対策を含めて維持コストが増えていくことは確実な情勢だ」。
そして、北電がこの苦境を脱するには、
北電が（原子力偏重のため）投資をサボってきた石炭もしくはLNG火力発電所、
そしてより多くの再生エネを受け入れるための送電網の整備が必要だ、とします。
さらに3月には石田氏、北電が窮地に陥る、もうひとつの原因を指摘しています。
「6％の節電目標を上回った北海道、3年連続で最大電力が減少」（3月11日）
☆http://www.itmedia.co.jp/smartjapan/articles/1403/11/news014.html
そもそも、北電の収益改善の課題は、いかにして電気を供給するかではなくて、
減ってしまう電気使用量に対応して、どうやってコストを削減するかだったのです。
北電の発電所が古い石油火力中心で、発電コストが高くつくのが一番の問題なのですが、
この問題に対応したコスト削減は、何も大規模な原発でなくとも良いわけです。
というか、ちょっと補足リンク張っておくと、
原発は現在、実際に金ばかりかかって低コストではありません。で、
その上、当分動かせないんで、単なる金食い虫。
ということで、赤字漬けの北電、電気料金値上げを申請せざるをえないわけですが、
やってること（原発再稼働に経営資源集中投入）が根本的に間違っているから、
ますますドツボにはまる、というのが、石田氏の予言です。
「燃料費が減るのに電気料金を値上げ、原子力を増やす前提の北海道電力」（4月25日）
☆http://www.itmedia.co.jp/smartjapan/articles/1304/25/news024.html
「石油と原子力に依存し続ける北海道電力、再度の値上げが販売量の低下を招く」（8月1日）
☆http://www.itmedia.co.jp/smartjapan/articles/1408/01/news025.html
もともと北海道での電気使用量が減っているところへ、電気料金値上げなんてしたら、
ますます節電されて、売上が減るだけ、というわけです。
石田氏は記します、
「全国に10社ある電力会社の中でも、北海道電力の燃料費の比率はひときわ高い。
最大の問題は老朽化した（石油）火力発電所が多く、
発電効率の高いLNG（液化天然ガス）を使える火力発電所が1つもないことだ･･･略。／
北海道電力は再値上げの理由として、原子力の泊発電所の再稼働が遅れていることを挙げている。
しかし実際には原子力に依存するあまり、火力発電所の設備更新を怠ってきた影響が大きい。
以前から石油の価格はLNGや石炭と比べて高く、
長期的に上昇する傾向にあることも十分に想定できた。
経営責任を問われて当然の状況だ。」（8月1日記事）
石田氏記事からの引用ばかりじゃなんですので、以前当ブログで作ったグラフを掲げておきます
↓
▼http://blog-imgs-61-origin.fc2.com/f/k/u/fkuoka/20140204190624ce6s.png
（「発電効率最低の北海道電力、電気料金再値上げの世迷い言!!」2月19日などで掲載）
☆http://fkuoka.blog.fc2.com/blog-entry-1067.html
で、最後にもう一言だけ、石田氏の言葉を引用しておきます。
「長年にわたって国の保護と総括原価方式による甘い経営を続けてきた結果、
競争力に乏しい事業体になっていることが最大の問題だ。
同様のことは他の電力会社にも当てはまる。」（2月19日記事）
☆http://www.itmedia.co.jp/smartjapan/articles/1402/19/news027.html
↑
既報ですが、海底に送電線を敷設してサハリンから買電したほうが安くつくのでは？
目の前で採れる天然ガスで発電するわけだから、原油買うより安かろうがｗ
碌でもない原発村・経営陣だ、潰れればいいのさ。
ユダ米、韓国の２倍の電気料だ、阿呆らしい。 電力自由化を！
ヴラマンク、二枚目、
![]()
「ポプラの大木」です。
苛政は虎よりも猛なり＝アホノミクスの末路、
◆http://uekusak.cocolog-nifty.com/blog/2014/08/post-e1d7.html
植草一秀の『知られざる真実』
2014年8月 7日 (木)
◎日経新聞増税影響軽微キャンペーンがついに白旗
より抜粋、
日本経済新聞は財務省に全面協力して、
「消費税増税の影響軽微」
の大キャンペーンを展開してきたのであると思われる。
ところが、この日本経済新聞がついに白旗を上げた。
８月６日に発表された６月の景気動向指数では、一致指数が前月比で１．８ポイント低下した。
４月の消費税増税を契機に景気動向指数は落ち込みを続けており、
消費税増税の影響が深刻であることが改めて確認された。
４−６月期のＧＤＰ成長率は年率換算で７％以上の大幅マイナスになると予想されている。
４−６月期ＧＤＰ速報値は来週の水曜日、８月１３日に発表される。
昨年は８月発表の４−６月期ＧＤＰ統計を見て、２０１４年度消費税増税を判断するとされた。
昨年４−６月期ＧＤＰ成長率は、結局、年率２．９％となった。
昨年４−６月期は株価急上昇の影響、大型補正予算の影響で成長率がかさ上げされる時期だった。
成長率が高めの数値になることを前提に、安倍政権はこの数値を見て増税を判断するとしたのだ。
これから最重要の政策判断は２０１５年度増税である。
安倍政権は４−６月期のＧＤＰ統計を見て、２０１５年度増税を判断するべきである。
昨年の経緯を踏まえれば、それが順当である。
ところが、安倍政権は８月１３日発表の４−６月期ＧＤＰ統計ではなく、
１１月１７日発表の７−９月期ＧＤＰ統計を見て２０１５年度増税を判断するとしている。
この作為的な行動が不誠実なのだ。
「国民の生活が第一」と考えていないのだ。
「役人の生活が第一」、「大資本の生活が第一」、「政治屋の生活が第一」と考えて、
庶民の生活が破壊されようとも、増税を強行実施するとの考えが安倍政権を支配している。
◆http://my.shadowcity.jp/2014/08/gdp-9.html#more
ネットゲリラ (2014年8月 6日)
◎GDP -9パーセント の衝撃
より抜粋、
4-6月期のGDPが予想以上の大幅ダウンだそうで、-9パーセントという話も出ている。
1-3月期の駆込み需要で6.7パーセント延びた分を上廻る数字で、
消費税増税が完全に間違いだった事を証明してますねｗ つうか、
増税で物価が３パーセント以上上がっているのに、給料はとてもそんなに上がってないので、
消費が減るのは当たり前過ぎる話で、役人はそんな事も分からないほど馬鹿なのか？
☆http://gendai.ismedia.jp/articles/-/40040
現代ビジネス 2014年08月05日（火）
◎GDP速報値発表を前にエコノミストたちが
消費増税不況をやっと認め始めた
今年４〜6月期分のGDP（実質国内総生産）速報値（第1次）の発表が
来週（8月13日）に迫る段階になって、
民間エコノミストがようやく消費増税不況の深刻さを認め始めた。
日本経済新聞がこのほど10人のエコノミストを対象に調べたところ、
4〜6月の速報値が年率換算で7.1％のマイナスと、
世界経済がリーマンショックに揺れた2008年10〜12月期（マイナス12.6％）、
2009年1〜3月期（マイナス15％）以来の大幅な減速になるとの推計を示したという。
今回、有力エコノミストたちは、公表を目前に控えて、
ようやく4〜6月期の反動の大きさを直視し始めた。
きっかけは後述するが、
経済産業省が7月30日の鉱工業生産指数（6月分）の公表に際し、
生産の基調判断を「弱含み」に下方修正したことだったらしい。
あまりに実態とかけ離れた推計をそのままにしていたのでは、
専門家としての信頼を失いかねないとの判断が働いたのかもしれない。
どこの国に、「上げた給料以上に消費が伸びる」ような国があるもんかｗ
そんなのアメリカだけですｗ
普通の人は、自分が持っているカネ以上は使わない。
民間人には、政務調査費も献金もありませんｗ
それにしても、一切、増税を批判しないマスコミのヘタレ具合もたいした物で、
自分だけ特恵で低減税率適用して貰って消費税値上げを免れようという下心があるので、
気違いネトウヨ政権を批判出来ない。 腐ってます。
-----------------------
安倍「国民死ね！」
安倍政権の増税リスト
○消費増税５％→８％ →(10%)
○所得税増税
○住民税増税
○相続税増税
○年金支給減額
○国民年金料引き上げ
○高齢者医療費負担増
○診療報酬引き上げ（医療費値上げ）
○40−64歳介護保険料引き上げ
○児童扶養手当減額
○石油石炭税増税ガソリン代リッター５円ＵＰ！
○電力料金大幅値上げ
○高速料金大幅値上げ ＥＴＣ割引縮小
○軽自動車税は、現在の7200円から1.5倍の10800円に値上げ
○タバコ５％増税
○法人税減税の財源に配当や売却にかかる税率の引き上げ
○固定資産税増税
○議員歳費20%削減廃止
○残業代ゼロ合法化
○配偶者控除廃止
○死亡消費税導入
○発泡酒増税
○携帯電話税 ←ＮＥＷ！
○生活保護費削減 ←new！
-----------------------
世界の公務員平均年収（2011）
1 日本 898万円
2 アメリカ 357万円
3 イギリス 256万円
4 カナダ 238万円
5 イタリア 217万円
6 フランス 198万円
7 ドイツ 194万円
-----------------------
これで、消費税10パーセントが決定したら、その時点で株価はダダ下がりになりますｗ
今は必死で買い支えているところだものｗ
コメント
*仕事人 | 2014年8月 7日| 返信
＞どこの国に、「上げた給料以上に消費が伸びる」ような国があるもんかｗ
そんなのアメリカだけですｗ 普通の人は、自分が持っているカネ以上は使わない。
アメリカはｗ
サブプライム始めｗ
アホな与信のカードローン始めｗ
金貸せないような奴にまで、いくらでも貸せるからｗ
今までも無制限に緩和してこれたからｗ
ドルだからｗ
円が保証してくれるからｗ
保証どころか一年中為替でリアルタイム代位弁済してくれるからｗ
ゴミ屑アメリカ国債 無条件で下痢壺一味が買ってくれるからｗ
出来るわなｗ
*しぞ〜 | 2014年8月 7日 | 返信
自国民が『国民に対する戦争犯罪者』を裁かなかったんがここまで？
米国様のご都合で戦犯解除ですもんねぇ〜。
ヴラマンク、三枚目、
![]()
「蕪のある静物」です。
報道がないね、
◆http://blogs.yahoo.co.jp/hisa_yamamot/34006981.html
新ベンチャー革命2014年8月7日 No.944
◎理研CDB・笹井氏変死事件に関しネットでは自殺偽装説が噴出：
STAP細胞技術開発妨害と
中東ガザ地区大量殺人とアフリカ・エボラ出血熱死者急増はすべてつながっていると知れ！
より抜粋、
１．米国技術覇権に抵触するSTAP細胞技術において、日本が主導権を握ることを彼らは絶対に許さない
2014年8月5日、STAP細胞事件に関連して、日本のキーパーソンの
理研・笹井氏の自殺（？）事件が勃発しました。
この事件は、自民党・松岡議員の自殺(偽装自殺の疑い濃厚)とそっくりであり、
早速、ネットでは多くの疑問が噴出し、偽装自殺説が飛び交っています。
確かにおかしな点が多いのは事実です。
STAP細胞事件に関して、本ブログでは過去何回も取り上げています。
なぜなら、この事件は、本ブログのメインテーマである
米国戦争屋が主導する米国技術覇権主義が深く係わっているとみているからです。
米国戦争屋の発想は、世界中の先端技術はすべからく軍事技術の応用である
というものです。彼らが常に競争優位を維持しておきたい軍事技術を
彼ら以外の勢力が勝手に開発して、米戦争屋に脅威を与えているとみなされると、
彼らは手段を選ばず、それを攻略しにかかってきます。
本ブログの見解では、STAP細胞事件における米戦争屋の最終ターゲットは
理研の攻略であるとみています。戦前の理研は原爆の研究を行っており、
戦前から今日まで米戦争屋の脅威であり続けているとみなせます。
問題は、日本の政官財の指導層にその認識がないことです。
２．笹井氏が理研で自殺（？）させられた事実から、理研の権威を地に落とす謀略が匂う
笹井自殺ニュース発信と同時に、多くのネット住人から、様々な疑問が提起されていますが、
この事件は、米戦争屋の奴隷に堕した悪徳ペンタゴン・マスコミと
悪徳ペンンタゴン・検察を巻き込んだ偽装自殺事件の疑いが濃厚です。
その手口も、上記、松岡氏変死事件を含む過去いくつかの偽装自殺事件とそっくり同じです。
本ブログの見方では、今回の理研攻略事件は、
90年代末に勃発した理研・岡本研究員(米国における遺伝子スパイ容疑者)の
身柄引き渡し拒否事件に対する報復的事件の側面もあるとみなせます。
３．理研CDBに代表される神戸市の医療産業都市構想を提案したのは米戦争屋だった
戦後の理研の本拠地は埼玉県和光市にありますが、2000年代初頭、
米戦争屋の傀儡・小泉政権時代に神戸にCDBができました。
この背後で米戦争屋が蠢いています。
ところで、神戸市は半永久的に人工島建設をやっていますが、六甲の山を崩して、
その土砂で沿岸を埋め立てる工事の背後に神戸マフィア(山口組？)が控えていて、
神戸市当局はこの悪循環を断ち切れないのです。
ちなみに、神戸マフィアは米戦争屋CIA謀略部隊と水面下でつながっています。
理研CDBは神戸市人工島ポートアイランドに立地していますが、
神戸市に医療産業都市構想を提案したのは、米戦争屋系ゼネコン・ベクテルです。
2000年代初頭当時、筆者は米シンクタンク・SRIインターナショナル東京オフィスに
勤務していましたが、ベクテルはSRI創立出資企業のひとつであり、
SRIはその調査の下請けをやっていました。
そのときのモデルは米国NIH（小保方氏の早稲田大博士論文のコピペ元）でした。
NIHは、オモテムキ、米国立医科学研究所ですが、
そのウラミッションは明らかに生物化学兵器の基礎研究所です。
米戦争屋ジャパンハンドラーが小泉政権に指示して、理研の予算を増やして
CDB(笹井氏偽装自殺ポイント)を神戸市の医療産業都市の中核に据えたということです。
ところで、ネットでは、1995年に起きた阪神淡路直下型地震は
ベクテルの仕業ではないかと疑われています、
なぜなら、震源地直下（明石海峡大橋）のボーリング工事を請け負っていたからです。
米ゼネコンは90年代、日本ハコモノ市場に参入しようとしましたが、
期待通りの受注ができなくて、アタマに来ていました。
ところで、米戦争屋系ゼネコンは、米戦争屋配下の米軍が戦争で敵国を破壊した後、
復興工事を狙うのが常です。これに世界銀行が融資して またもうけるのです。
なお、世界銀行は米戦争屋系です。
これは惨事便乗型ビジネスの典型でショック・ドクトリンと呼ばれています。
このようなマッチポンプ・ビジネスに味を占めた米戦争屋は自然災害とみせかけて、
人工災害を引き起こし、その復興工事をゲットします。
ちなみに、ウクライナのチェルノブイリ原発事故（ネオコン・テロの疑惑あり）の
廃炉工事をベクテルとSRIライバルのバッテル研究所が請け負っています。
いずれにしても関西空港工事や明石海峡大橋工事を狙っていた
米戦争屋系ベクテルやパーソンズは関西地域で思い通りの受注ができなかったは確かで、
彼らは神戸マフィアの巣窟・神戸市を惨事便乗型ビジネスのカモにしてきたのです。
４．延命化技術であるSTAP細胞技術は米戦争屋を含む欧米寡頭勢力のアジェンダに反する
本ブログにて指摘した通り、延命化技術であるSTAP細胞技術は、
欧米寡頭勢力（１％世界的寡頭勢力）のアジェンダ・人口削減計画にとって不都合ですから、
この技術は彼ら１％勢力が独占しておきたいものです。
だから、この分野で日本が主導権を握ることを彼らは絶対に許しません。
ところで、今、アフリカでエボラ出血熱死者が1000人弱に急増しているようですが、
上記、１％寡頭勢力（New World Order勢力）は、
密かに短命化技術（エイズ・ウィルスなど人工ウィルス技術）を開発し、
彼らの言うUseless Eaters(無駄飯食らい）の人口削減を目指しています。
エボラ出血熱もそのひとつと思われます。
このような彼らの人口削減アジェンダを知ると、日本など、
彼らにとって実は仮想敵国である国が
手軽な延命化技術を開発することを彼らは絶対に許さないことがよくわかります。
彼ら１％勢力に属する米戦争屋ネオコンが
何とか戦争を起こそうとあの手この手の謀略を世界各地で行うことを、
１％寡頭勢力が黙認するのも、それが人口削減に寄与するからです。
中東ガザ地区でイスラエル軍によって堂々と2000人規模の大量殺人が行われていて、
誰も処罰されないのも、上記の人口削減アジェンダに寄与するからです。
イスラエルの背後に１％寡頭勢力が控えていて、
世界のイスラム教徒全員(16億人)がイスラエルを憎悪するように仕向けられていますが、
イスラム教徒がワナに嵌って、イスラエルに逆らえば、
待っていましたとばかり10倍返しされて、イスラム教徒は自ら墓穴を掘って、
１％勢力の人口削減アジェンダに寄与することになります。
以上より、STAP細胞技術開発妨害と
中東ガザ地区の大量殺人とアフリカのエボラ出血熱急増はすべてつながっているわけです。
↑
闇が深そうだが、実行部隊は在日米軍か(中川昭一謀殺事件)？
その手下の韓国特殊部隊(日航１２３便に関与？ 米軍基地警備などで米兵として入れておるらしい)か？
はたまた在日８９３なのか？
ブラックホール・治外法権・在日米軍基地ある限り、何でもありです。
1876年〜1958年 / フランス / フォーヴィスム（野獣派） 作
「川辺の庭」です。 SCANしました。
☆曇、暑さ一服。
今日の道新TOPは北電の値上げ特集、皆怒っておるわ、
◆http://fkuoka.blog.fc2.com/blog-entry-1247.html
原発隣接地帯から： 脱原発を考えるブログ 2014-08-04
◎北海道電力の赤字は原発のせいだった!! （原発停止のせいじゃないよ）
より抜粋、
ここ2日ほど、北海道電力の苦境について書いてきましたが、
（いや、目的は別のことだったんですが、なぜか北電の突出した数字に目が行く始末）、
その原因について、
ネット情報誌『スマートジャパン』の石田雅也氏、とても興味深い検討をしています。
石田氏は2月時点で、既に北電の惨状を取り上げています。
「先行きが見えない北海道電力の経営、再値上げでも利益は出ない (1/2)」（2月19日）
☆http://www.itmedia.co.jp/smartjapan/articles/1402/19/news027.html
なんと恐ろしい見出しでしょう。
再値上げをしても、北電は利益を出すことができないというところまで予言しています。
本当にそうなるのでしょうか??
まずはこの時点で石田氏が指摘する、北電の赤字の原因です。
▼http://blog-imgs-63-origin.fc2.com/f/k/u/fkuoka/20140804185318aa6s.png
上のスクリーンショット、一行目からガーンです→
「燃料費は前年と比べて1割以上も少なくなっている（図2）」。
表を見ると、確かに「（△212）」となっています。
“原発停止に伴う燃料費増加のため、赤字がかさんだ”、といった説明を
電力会社は繰り返してきたわけですが、なにコレ。
それでは、何が赤字の原因かというと、2行目以降で、
「実際に費用が増加しているのは『その他費用』で、
『原子力損害賠償支援機構一般負担金』と『再エネ特措法納付金』の2つが大きい」と、
石田氏は記しています。
北電作成の図2には確かにそう書いてあります。
ただし石田氏はこれに注釈を入れます。スクリーンショットの後になりますが、
「再生エネ特措法納付金」については、再生エネ（買い取り）が豊富な北電では、
この額はいったん国に収めても、
それよりも大きな額が「再エネ特措法交付金」として還ってくる、と指摘しています。
と、いうことは、北電の赤字の原因、最も大きいのは、要するに
「原子力損害賠償支援機構一般負担金」だということになります。
つまり、北電の赤字の原因は、原発そのものだった、ということです。
「原子力損害賠償支援機構一般負担金」というのは、
原発事故に備えてちゃんと保険を掛けておかなったせいで
今さら払わなければならなくなった（福島事故の）賠償金、
つまり原発運営経費（保険料の後払い）なのですから。
ということで、一応、話は終わりなのですが、
これだけなら他の電力会社でも事情は同じ。
北電が飛び抜けて赤字となっている理由について、さらに説明が必要でしょう。
石田氏はこの記事で、上の説明に加えて、
さらに詳細に北電の燃料コストの分析などを行い、まとめます→
「こうして見ると、北海道電力の収支は値上げを実施しても
さほど改善しないことが想定できる。
実質的な費用の増加は原子力関連で発生している部分が大きい。
かりに泊発電所を再稼働できたとしても、
その後の安全対策を含めて維持コストが増えていくことは確実な情勢だ」。
そして、北電がこの苦境を脱するには、
北電が（原子力偏重のため）投資をサボってきた石炭もしくはLNG火力発電所、
そしてより多くの再生エネを受け入れるための送電網の整備が必要だ、とします。
さらに3月には石田氏、北電が窮地に陥る、もうひとつの原因を指摘しています。
「6％の節電目標を上回った北海道、3年連続で最大電力が減少」（3月11日）
☆http://www.itmedia.co.jp/smartjapan/articles/1403/11/news014.html
そもそも、北電の収益改善の課題は、いかにして電気を供給するかではなくて、
減ってしまう電気使用量に対応して、どうやってコストを削減するかだったのです。
北電の発電所が古い石油火力中心で、発電コストが高くつくのが一番の問題なのですが、
この問題に対応したコスト削減は、何も大規模な原発でなくとも良いわけです。
というか、ちょっと補足リンク張っておくと、
原発は現在、実際に金ばかりかかって低コストではありません。で、
その上、当分動かせないんで、単なる金食い虫。
ということで、赤字漬けの北電、電気料金値上げを申請せざるをえないわけですが、
やってること（原発再稼働に経営資源集中投入）が根本的に間違っているから、
ますますドツボにはまる、というのが、石田氏の予言です。
「燃料費が減るのに電気料金を値上げ、原子力を増やす前提の北海道電力」（4月25日）
☆http://www.itmedia.co.jp/smartjapan/articles/1304/25/news024.html
「石油と原子力に依存し続ける北海道電力、再度の値上げが販売量の低下を招く」（8月1日）
☆http://www.itmedia.co.jp/smartjapan/articles/1408/01/news025.html
もともと北海道での電気使用量が減っているところへ、電気料金値上げなんてしたら、
ますます節電されて、売上が減るだけ、というわけです。
石田氏は記します、
「全国に10社ある電力会社の中でも、北海道電力の燃料費の比率はひときわ高い。
最大の問題は老朽化した（石油）火力発電所が多く、
発電効率の高いLNG（液化天然ガス）を使える火力発電所が1つもないことだ･･･略。／
北海道電力は再値上げの理由として、原子力の泊発電所の再稼働が遅れていることを挙げている。
しかし実際には原子力に依存するあまり、火力発電所の設備更新を怠ってきた影響が大きい。
以前から石油の価格はLNGや石炭と比べて高く、
長期的に上昇する傾向にあることも十分に想定できた。
経営責任を問われて当然の状況だ。」（8月1日記事）
石田氏記事からの引用ばかりじゃなんですので、以前当ブログで作ったグラフを掲げておきます
↓
▼http://blog-imgs-61-origin.fc2.com/f/k/u/fkuoka/20140204190624ce6s.png
（「発電効率最低の北海道電力、電気料金再値上げの世迷い言!!」2月19日などで掲載）
☆http://fkuoka.blog.fc2.com/blog-entry-1067.html
で、最後にもう一言だけ、石田氏の言葉を引用しておきます。
「長年にわたって国の保護と総括原価方式による甘い経営を続けてきた結果、
競争力に乏しい事業体になっていることが最大の問題だ。
同様のことは他の電力会社にも当てはまる。」（2月19日記事）
☆http://www.itmedia.co.jp/smartjapan/articles/1402/19/news027.html
↑
既報ですが、海底に送電線を敷設してサハリンから買電したほうが安くつくのでは？
目の前で採れる天然ガスで発電するわけだから、原油買うより安かろうがｗ
碌でもない原発村・経営陣だ、潰れればいいのさ。
ユダ米、韓国の２倍の電気料だ、阿呆らしい。 電力自由化を！
ヴラマンク、二枚目、
「ポプラの大木」です。
苛政は虎よりも猛なり＝アホノミクスの末路、
◆http://uekusak.cocolog-nifty.com/blog/2014/08/post-e1d7.html
植草一秀の『知られざる真実』
2014年8月 7日 (木)
◎日経新聞増税影響軽微キャンペーンがついに白旗
より抜粋、
日本経済新聞は財務省に全面協力して、
「消費税増税の影響軽微」
の大キャンペーンを展開してきたのであると思われる。
ところが、この日本経済新聞がついに白旗を上げた。
８月６日に発表された６月の景気動向指数では、一致指数が前月比で１．８ポイント低下した。
４月の消費税増税を契機に景気動向指数は落ち込みを続けており、
消費税増税の影響が深刻であることが改めて確認された。
４−６月期のＧＤＰ成長率は年率換算で７％以上の大幅マイナスになると予想されている。
４−６月期ＧＤＰ速報値は来週の水曜日、８月１３日に発表される。
昨年は８月発表の４−６月期ＧＤＰ統計を見て、２０１４年度消費税増税を判断するとされた。
昨年４−６月期ＧＤＰ成長率は、結局、年率２．９％となった。
昨年４−６月期は株価急上昇の影響、大型補正予算の影響で成長率がかさ上げされる時期だった。
成長率が高めの数値になることを前提に、安倍政権はこの数値を見て増税を判断するとしたのだ。
これから最重要の政策判断は２０１５年度増税である。
安倍政権は４−６月期のＧＤＰ統計を見て、２０１５年度増税を判断するべきである。
昨年の経緯を踏まえれば、それが順当である。
ところが、安倍政権は８月１３日発表の４−６月期ＧＤＰ統計ではなく、
１１月１７日発表の７−９月期ＧＤＰ統計を見て２０１５年度増税を判断するとしている。
この作為的な行動が不誠実なのだ。
「国民の生活が第一」と考えていないのだ。
「役人の生活が第一」、「大資本の生活が第一」、「政治屋の生活が第一」と考えて、
庶民の生活が破壊されようとも、増税を強行実施するとの考えが安倍政権を支配している。
◆http://my.shadowcity.jp/2014/08/gdp-9.html#more
ネットゲリラ (2014年8月 6日)
◎GDP -9パーセント の衝撃
より抜粋、
4-6月期のGDPが予想以上の大幅ダウンだそうで、-9パーセントという話も出ている。
1-3月期の駆込み需要で6.7パーセント延びた分を上廻る数字で、
消費税増税が完全に間違いだった事を証明してますねｗ つうか、
増税で物価が３パーセント以上上がっているのに、給料はとてもそんなに上がってないので、
消費が減るのは当たり前過ぎる話で、役人はそんな事も分からないほど馬鹿なのか？
☆http://gendai.ismedia.jp/articles/-/40040
現代ビジネス 2014年08月05日（火）
◎GDP速報値発表を前にエコノミストたちが
消費増税不況をやっと認め始めた
今年４〜6月期分のGDP（実質国内総生産）速報値（第1次）の発表が
来週（8月13日）に迫る段階になって、
民間エコノミストがようやく消費増税不況の深刻さを認め始めた。
日本経済新聞がこのほど10人のエコノミストを対象に調べたところ、
4〜6月の速報値が年率換算で7.1％のマイナスと、
世界経済がリーマンショックに揺れた2008年10〜12月期（マイナス12.6％）、
2009年1〜3月期（マイナス15％）以来の大幅な減速になるとの推計を示したという。
今回、有力エコノミストたちは、公表を目前に控えて、
ようやく4〜6月期の反動の大きさを直視し始めた。
きっかけは後述するが、
経済産業省が7月30日の鉱工業生産指数（6月分）の公表に際し、
生産の基調判断を「弱含み」に下方修正したことだったらしい。
あまりに実態とかけ離れた推計をそのままにしていたのでは、
専門家としての信頼を失いかねないとの判断が働いたのかもしれない。
どこの国に、「上げた給料以上に消費が伸びる」ような国があるもんかｗ
そんなのアメリカだけですｗ
普通の人は、自分が持っているカネ以上は使わない。
民間人には、政務調査費も献金もありませんｗ
それにしても、一切、増税を批判しないマスコミのヘタレ具合もたいした物で、
自分だけ特恵で低減税率適用して貰って消費税値上げを免れようという下心があるので、
気違いネトウヨ政権を批判出来ない。 腐ってます。
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安倍「国民死ね！」
安倍政権の増税リスト
○消費増税５％→８％ →(10%)
○所得税増税
○住民税増税
○相続税増税
○年金支給減額
○国民年金料引き上げ
○高齢者医療費負担増
○診療報酬引き上げ（医療費値上げ）
○40−64歳介護保険料引き上げ
○児童扶養手当減額
○石油石炭税増税ガソリン代リッター５円ＵＰ！
○電力料金大幅値上げ
○高速料金大幅値上げ ＥＴＣ割引縮小
○軽自動車税は、現在の7200円から1.5倍の10800円に値上げ
○タバコ５％増税
○法人税減税の財源に配当や売却にかかる税率の引き上げ
○固定資産税増税
○議員歳費20%削減廃止
○残業代ゼロ合法化
○配偶者控除廃止
○死亡消費税導入
○発泡酒増税
○携帯電話税 ←ＮＥＷ！
○生活保護費削減 ←new！
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世界の公務員平均年収（2011）
1 日本 898万円
2 アメリカ 357万円
3 イギリス 256万円
4 カナダ 238万円
5 イタリア 217万円
6 フランス 198万円
7 ドイツ 194万円
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これで、消費税10パーセントが決定したら、その時点で株価はダダ下がりになりますｗ
今は必死で買い支えているところだものｗ
コメント
*仕事人 | 2014年8月 7日| 返信
＞どこの国に、「上げた給料以上に消費が伸びる」ような国があるもんかｗ
そんなのアメリカだけですｗ 普通の人は、自分が持っているカネ以上は使わない。
アメリカはｗ
サブプライム始めｗ
アホな与信のカードローン始めｗ
金貸せないような奴にまで、いくらでも貸せるからｗ
今までも無制限に緩和してこれたからｗ
ドルだからｗ
円が保証してくれるからｗ
保証どころか一年中為替でリアルタイム代位弁済してくれるからｗ
ゴミ屑アメリカ国債 無条件で下痢壺一味が買ってくれるからｗ
出来るわなｗ
*しぞ〜 | 2014年8月 7日 | 返信
自国民が『国民に対する戦争犯罪者』を裁かなかったんがここまで？
米国様のご都合で戦犯解除ですもんねぇ〜。
ヴラマンク、三枚目、
「蕪のある静物」です。
報道がないね、
◆http://blogs.yahoo.co.jp/hisa_yamamot/34006981.html
新ベンチャー革命2014年8月7日 No.944
◎理研CDB・笹井氏変死事件に関しネットでは自殺偽装説が噴出：
STAP細胞技術開発妨害と
中東ガザ地区大量殺人とアフリカ・エボラ出血熱死者急増はすべてつながっていると知れ！
より抜粋、
１．米国技術覇権に抵触するSTAP細胞技術において、日本が主導権を握ることを彼らは絶対に許さない
2014年8月5日、STAP細胞事件に関連して、日本のキーパーソンの
理研・笹井氏の自殺（？）事件が勃発しました。
この事件は、自民党・松岡議員の自殺(偽装自殺の疑い濃厚)とそっくりであり、
早速、ネットでは多くの疑問が噴出し、偽装自殺説が飛び交っています。
確かにおかしな点が多いのは事実です。
STAP細胞事件に関して、本ブログでは過去何回も取り上げています。
なぜなら、この事件は、本ブログのメインテーマである
米国戦争屋が主導する米国技術覇権主義が深く係わっているとみているからです。
米国戦争屋の発想は、世界中の先端技術はすべからく軍事技術の応用である
というものです。彼らが常に競争優位を維持しておきたい軍事技術を
彼ら以外の勢力が勝手に開発して、米戦争屋に脅威を与えているとみなされると、
彼らは手段を選ばず、それを攻略しにかかってきます。
本ブログの見解では、STAP細胞事件における米戦争屋の最終ターゲットは
理研の攻略であるとみています。戦前の理研は原爆の研究を行っており、
戦前から今日まで米戦争屋の脅威であり続けているとみなせます。
問題は、日本の政官財の指導層にその認識がないことです。
２．笹井氏が理研で自殺（？）させられた事実から、理研の権威を地に落とす謀略が匂う
笹井自殺ニュース発信と同時に、多くのネット住人から、様々な疑問が提起されていますが、
この事件は、米戦争屋の奴隷に堕した悪徳ペンタゴン・マスコミと
悪徳ペンンタゴン・検察を巻き込んだ偽装自殺事件の疑いが濃厚です。
その手口も、上記、松岡氏変死事件を含む過去いくつかの偽装自殺事件とそっくり同じです。
本ブログの見方では、今回の理研攻略事件は、
90年代末に勃発した理研・岡本研究員(米国における遺伝子スパイ容疑者)の
身柄引き渡し拒否事件に対する報復的事件の側面もあるとみなせます。
３．理研CDBに代表される神戸市の医療産業都市構想を提案したのは米戦争屋だった
戦後の理研の本拠地は埼玉県和光市にありますが、2000年代初頭、
米戦争屋の傀儡・小泉政権時代に神戸にCDBができました。
この背後で米戦争屋が蠢いています。
ところで、神戸市は半永久的に人工島建設をやっていますが、六甲の山を崩して、
その土砂で沿岸を埋め立てる工事の背後に神戸マフィア(山口組？)が控えていて、
神戸市当局はこの悪循環を断ち切れないのです。
ちなみに、神戸マフィアは米戦争屋CIA謀略部隊と水面下でつながっています。
理研CDBは神戸市人工島ポートアイランドに立地していますが、
神戸市に医療産業都市構想を提案したのは、米戦争屋系ゼネコン・ベクテルです。
2000年代初頭当時、筆者は米シンクタンク・SRIインターナショナル東京オフィスに
勤務していましたが、ベクテルはSRI創立出資企業のひとつであり、
SRIはその調査の下請けをやっていました。
そのときのモデルは米国NIH（小保方氏の早稲田大博士論文のコピペ元）でした。
NIHは、オモテムキ、米国立医科学研究所ですが、
そのウラミッションは明らかに生物化学兵器の基礎研究所です。
米戦争屋ジャパンハンドラーが小泉政権に指示して、理研の予算を増やして
CDB(笹井氏偽装自殺ポイント)を神戸市の医療産業都市の中核に据えたということです。
ところで、ネットでは、1995年に起きた阪神淡路直下型地震は
ベクテルの仕業ではないかと疑われています、
なぜなら、震源地直下（明石海峡大橋）のボーリング工事を請け負っていたからです。
米ゼネコンは90年代、日本ハコモノ市場に参入しようとしましたが、
期待通りの受注ができなくて、アタマに来ていました。
ところで、米戦争屋系ゼネコンは、米戦争屋配下の米軍が戦争で敵国を破壊した後、
復興工事を狙うのが常です。これに世界銀行が融資して またもうけるのです。
なお、世界銀行は米戦争屋系です。
これは惨事便乗型ビジネスの典型でショック・ドクトリンと呼ばれています。
このようなマッチポンプ・ビジネスに味を占めた米戦争屋は自然災害とみせかけて、
人工災害を引き起こし、その復興工事をゲットします。
ちなみに、ウクライナのチェルノブイリ原発事故（ネオコン・テロの疑惑あり）の
廃炉工事をベクテルとSRIライバルのバッテル研究所が請け負っています。
いずれにしても関西空港工事や明石海峡大橋工事を狙っていた
米戦争屋系ベクテルやパーソンズは関西地域で思い通りの受注ができなかったは確かで、
彼らは神戸マフィアの巣窟・神戸市を惨事便乗型ビジネスのカモにしてきたのです。
４．延命化技術であるSTAP細胞技術は米戦争屋を含む欧米寡頭勢力のアジェンダに反する
本ブログにて指摘した通り、延命化技術であるSTAP細胞技術は、
欧米寡頭勢力（１％世界的寡頭勢力）のアジェンダ・人口削減計画にとって不都合ですから、
この技術は彼ら１％勢力が独占しておきたいものです。
だから、この分野で日本が主導権を握ることを彼らは絶対に許しません。
ところで、今、アフリカでエボラ出血熱死者が1000人弱に急増しているようですが、
上記、１％寡頭勢力（New World Order勢力）は、
密かに短命化技術（エイズ・ウィルスなど人工ウィルス技術）を開発し、
彼らの言うUseless Eaters(無駄飯食らい）の人口削減を目指しています。
エボラ出血熱もそのひとつと思われます。
このような彼らの人口削減アジェンダを知ると、日本など、
彼らにとって実は仮想敵国である国が
手軽な延命化技術を開発することを彼らは絶対に許さないことがよくわかります。
彼ら１％勢力に属する米戦争屋ネオコンが
何とか戦争を起こそうとあの手この手の謀略を世界各地で行うことを、
１％寡頭勢力が黙認するのも、それが人口削減に寄与するからです。
中東ガザ地区でイスラエル軍によって堂々と2000人規模の大量殺人が行われていて、
誰も処罰されないのも、上記の人口削減アジェンダに寄与するからです。
イスラエルの背後に１％寡頭勢力が控えていて、
世界のイスラム教徒全員(16億人)がイスラエルを憎悪するように仕向けられていますが、
イスラム教徒がワナに嵌って、イスラエルに逆らえば、
待っていましたとばかり10倍返しされて、イスラム教徒は自ら墓穴を掘って、
１％勢力の人口削減アジェンダに寄与することになります。
以上より、STAP細胞技術開発妨害と
中東ガザ地区の大量殺人とアフリカのエボラ出血熱急増はすべてつながっているわけです。
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闇が深そうだが、実行部隊は在日米軍か(中川昭一謀殺事件)？
その手下の韓国特殊部隊(日航１２３便に関与？ 米軍基地警備などで米兵として入れておるらしい)か？
はたまた在日８９３なのか？
ブラックホール・治外法権・在日米軍基地ある限り、何でもありです。