画は 歌川 國芳(くによし)
寛政九年（1797）〜 文久元年（1861）
号は一勇齋、朝櫻楼など 作
「偽一休和尚説法之圖」です。
"一休和尚ハ後小松天皇の御落胤なり 其名を宗純と申し
都紫野大徳寺なる宗曇花叟の嗣法にて出藍の方（さえ）弥（いよ／＼）高く
禅機悟法に長給ふ故 世の人是を生佛と称す
或年河内国生駒嶽（いこまやま）の麓に閑居したまひしに、
時節（おりしも）極月（ごくげつ）晦日（つごもり）の夜
草庵へ討債（かけこい）共の大勢にて来りしかバ
御弟子箔蔵主（はくぞうず）ハ
侠客 野晒悟助（おとこだてのざらしごすけ）といひあハせ、
自（みずから）一休なりといつはり
地獄極楽の有様を 軍陣のことによけ? いと面白く法談なし
或ハ諸経の趣意をやハらげ 無常迅速の理を世にあハれげに説けれバ
悟助ハ程よき頃を見て 勧進木さく（柄杓）を持まハるに
聴衆の面々感にたへ 債（はたる）ことハうち忘れ
貸高を記した帳面に墨をひきて消あれバ
他所にて債りし金銭を布施物にいるゝ者も有て
暫時欲念を散じけるとぞ
故人京伝翁の著作せられし 本朝酔菩提の文を省略して 柳下亭種員筆記"
"はたるべき かけハはたらで つみとがの 帳けしをさへ ねがふをかしさ たねかず"
☆曇り。
田舎芝居も勧進元がバレバレさ、
◆http://www3.nhk.or.jp/news/html/20140701/k10015642901000.html
NHKニュース 2014年（平成26年）7月3日［木曜日］
◎>集団的自衛権 米高官 日本に派遣で調整
アメリカ政府は来週にも日本にホワイトハウスの高官を派遣する方向で調整していて、
年末までに行う予定の日米防衛協力の指針＝いわゆるガイドラインの見直しに
集団的自衛権の行使容認を反映させたうえで、見直し作業を加速させたい考えです。
集団的自衛権を巡っては、自民・公明両党が、１日午前、従来の憲法解釈を変更し、
行使を容認する閣議決定案で合意しました。
こうしたなか、日米の外交筋がＮＨＫに明らかにしたところによりますと、
アメリカ政府は来週にも日本にホワイトハウスのメデイロス・アジア上級部長を派遣し、
外務省の幹部や、いわゆる日本版ＮＳＣ＝国家安全保障会議のメンバーらと
会談する方向で調整しているということです。
この一連の会談を通じて、日米両政府は、年末までに行う予定の
日米防衛協力の指針＝いわゆるガイドラインの見直しに
集団的自衛権の行使容認を反映させたうえで、見直し作業を加速させていきたい考えです。
これに先だって、メデイロス部長は中国を訪れ、
アメリカと中国が安全保障や経済などの幅広い課題について話し合う
戦略経済対話に出席する予定です。
このため、日本訪問では、米中戦略経済対話の結果について日本政府に説明するとともに、
海洋進出を強める中国への対応などを巡っても意見を交わすものとみられます。
◆http://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/201407020000/
櫻井ジャーナル 2014.07.02
◎集団的自衛権はソ連消滅後に作成された米戦略に基づくもので、
ナイやアーミテージの報告書と直結
安倍晋三内閣が集団的自衛権の行使を認めるために「解釈改憲」したと
マスコミが騒いでいるようだが、全く白々しい。
こうした流れを作る上で彼らは重要な役割を果たしてきたのであり、
今騒いでいるのは単なる「アリバイ工作」だ。
好戦派を支援するために国民を「洗脳」し、
反対勢力を潰してきたのは彼ら自身。その責任は決して消えない。
日本の好戦派はアメリカの好戦派に従属しているわけだが、
その日米好戦派に小沢一郎や鳩山由紀夫も潰された。
直接、ふたりを攻撃したのはマスコミと東京地検特捜部だが、
その背後にはそうした好戦派のネットワークが存在している。
両議員、特に小沢に問題があることは確かだが、
現在のアメリカ支配層にとってふたりが
邪魔で危険な存在だったことは否定できない。
もしマスコミが自立した存在なら、
小沢や鳩山に対する以上の攻撃を安倍に向けていなければならなかった。
もっとも、安倍の主導する「解釈改憲」が安倍個人の意思だけで実行されたわけではない。
こうした国作りの黒幕はアメリカの好戦派であり、
その中心にはネオコン（親イスラエル派）が存在する。
日本国内では人びとを監視する体制を強化、教育やメディアを使って
戦争するために国民を洗脳、憲法が定める基本的人権を有名無実にし、
「強者総取り」の新自由主義的な政策を推進、TPPで主権を「国境なき巨大資本」へ贈呈、
対外的には自衛隊を拡大版NATOに組み込む準備を進めてきた。
その拡大版NATOが目指しているのは、本ブログで何度も書いたが、
ロシア、中国、イランなどアメリカに屈服していない国々を包囲して締め上げ、
場合によっては核攻撃で破壊することにある。
核戦争の結果を彼らは気にしていない。
「我が国は50年も原発を運転していて、
運転中の原発による放射能事故で死んだ人など一人もいない」と信じている
田母神俊雄元航空幕僚長のような人間の集まりだ。
この人物、現役時代に裁判所の判決を愚弄する発言をしている。
(中略)
1982年にはロナルド・レーガン米大統領が秘密裏に戒厳令プロジェクトCOGをスタートさせている。
当初は核戦争を前提にしていたが、1988年にあらゆる「国家安全保障上の緊急事態」に変更され、
2001年9月11日に始動することになる。
「愛国者法」は付け焼き刃の法律ではなく、20年近くの間、練られていたものだ。
アメリカの軍事戦略は1991年、ソ連の消滅で大きく変化する。
ライバルが消えたことで自らを「唯一の超大国」と認識し、
支配力を強めると同時にそうした状態を維持するため、
西ヨーロッパ、東アジア、旧ソ連圏、南西アジアがライバルに成長しないよう、
軍事的に押さえ込むという戦略を立てた。
そして1992年に国防総省はDPG（国防計画指針）を作成する。当然、日本にも影響はおよんだ。
☆http://www.nytimes.com/1992/03/08/world/
us-strategy-plan-calls-for-insuring-no-rivals-develop.html
1995年、アメリカのジョセフ・ナイ国防次官補は「東アジア戦略報告（ナイ・レポート）」
を公表する。10万人規模の駐留アメリカ軍を維持し、在日米軍基地の機能を強化、
その使用制限を緩和／撤廃、そして日米両国の安全保障協力は地球規模になる。
このレポートは1997年の「日米防衛協力のための指針（新ガイドライン）」、
そして99年の「周辺事態法」につながった。
その間、1998年にアメリカ軍は「OPLAN5027」を見直し、
金正日体制を倒して国家として朝鮮を消滅させ、韓国が主導して
新たな国を建設することが目的になった。
朝鮮との戦争が勃発した場合、日本の基地が使われることも明確にされている。
その年の8月に朝鮮はテポドンを太平洋に向けて発射したが、
2週間以上前に情報を入手していたアメリカは沈黙、
翌年には海上自衛隊が能登半島の沖で「不審船」に対し、
規定に違反して「海上警備行動」を実行した。その間、
1998年9月にはKEDO（朝鮮半島エネルギー開発機構）の枠組み維持や
軽水炉本格工事の再開などが決まり、日本も建設費を分担することになった。
2000年にはリチャード・アーミテージとナイが中心になって
「米国と日本−成熟したパートナーシップに向けて（通称、アーミテージ報告）」
が作成されている。
その中で集団的自衛権を日本は行使できるようにするべきだと要求（命令）している。
この報告書の作成には、アーミテージやナイのほか、
カート・キャンベル、マイケル・グリーン、ポール・ウォルフォウイッツが含まれていた。
2001年9月11日を経て05年に「日米同盟：未来のための変革と再編」という文書が登場する。
これによって「日米同盟」の対象が極東から世界へ拡大され、
安保条約で言及されていた「国際連合憲章の目的及び原則に対する信念」が放棄された。
その間、キャンプ座間にアメリカ陸軍の第1軍団司令部が移転、
陸上自衛隊の中央即応集団司令部と併置されることになり、
横田基地には在日米空軍司令部と航空自衛隊総隊司令部が併置させことになった。
こうした流れの中、
自衛隊はアメリカのアフガニスタン／イラク侵略に荷担した（している）わけだ。
集団的自衛権は安倍が唐突に持ち出したわけではない。
マスコミがその危険性を認識しているなら、遅くとも1995年には
キャンペーンを始めなければならなかった。言うまでもなく、その間、
マスコミは日本をアメリカの戦争マシーン（拡大版NATO）に組み込む手助けをしてきたのである。
國芳、二枚目、
![]()
「山海愛度圖会 ねむったい 豆州山椒魚 十一」です。
毎度ながら、至言ですな、
◆http://takedanet.com/2014/07/stap_5307.html
武田邦彦 （平成26年6月29日）
◎文科省、おまえもか？！ 非論理的なSTAP事件評価
☆http://takedanet.com/files/stapmonkashou934.mp3
文科省が「STAP事件が起こったことを契機に研究不正を減らす政策」を始めることになった。
その内容はネットからの指摘に注意すること、
研究不正を防ぐために若手の教育などを始めることなどであるが、
もっとも二つの重要なことが抜けている。
1)今回の事件が「大きな不正事件」だったのか？
2)研究不正がなぜ起こるのか？
の2つが抜けている。
学力も知力もある人たちが検討したのだから、
おそらく「故意に重要な部分を除いた」と考えられる。
報道もされないので、ここで考えてみたいと思う。
まず第一に、このブログでも何回も書いたが、
小保方さんの論文（笹井さん、若山さんも同じ責任著者）は
80枚の写真と4本のビデオと文章出できていて、そのうち写真3枚が貼り違えたというもので、
理研の内規には触れたかも知れないが（科学論文としては問題なし。ネイチャーも通っている）、
写真を正しいものに代えても結論が変わらないのだから、意図的な不正ではない。
「不正」と結論した理研の調査委員会の方が「不正」である。
しかし、なにか大きなものが背後にあるのだろう。理研は税金で研究している公的な機関だ。
もし大きな不正があるなら、その不正を明らかにしてから、対策を練るべきだ。
外人が「三大不正と言った」という言葉を引用した改革委員会の不見識もさることながら、
日本の科学のトップが自分たちだけの情報で事件を左右し、
かつ日本の将来を決める科学の政策を決めようとしている。
まずは、三大不正に相当する不正とはいったい何なのか、それを明らかにしなければならない。
若気の至りで少しのミスをした人がいるから、
日本の科学技術政策の一部を変更するというのはいかにも不明瞭である。
▼http://takedanet.com/images/2014/07/02/bandicam_20140623_130527090_2.jpg
学問の自由と社会への恩返し(公知)
第二に、もともと研究は企業なら製品を、大学なら公知を目指してやるもので、
その中に「国の研究費」という特殊な分野が入り込んできた。
それをあたかも科学の研究の一般系として政策を決めるのは、
日本の科学技術を破壊すると考えられる。
「国の税金を使い、その結果を自分の出世と研究費にする」という
理研、東大、京大などの研究態度が
今日の不正や「実験ノートが必要」と言うことを生んでいるのであり、
多くの科学者は科学に純粋に献身している。
マスコミはこの問題を小保方さん個人や、理研内部の権力闘争としてではなく、
日本の科学の正しい発展のために､見識ある報道と論評を求めたい。
また学会のトップは学問の世界の指導者として立派な言動を求める。
科学は秘密や駆け引き、権力者だけの密談などを嫌うものである。
國芳、三枚目、
![]()
「に 児 七津伊呂波東都富士尽」 「盗賊児雷也実は尾形弘行」
「八代目市川團十郎」 「大橋之不二」です。
じわりじわり破局が、
◆http://nueq.exblog.jp/22872678/
nueq lab 2014年 07月 01日
◎新生児のＤＮＡ異常急増！？
より抜粋、
新生児５０人に一人がＤＮＡ異常
異常確定のうち９７％が中絶
昔：指６本、今（ ３１１以降 ）足３本
多発する心筋梗塞・心不全
☆http://www.asahi.com/articles/ASG6W6636G6WULBJ013.html?iref=comtop_6_05
朝日新聞 2014年6月28日
◎新型出生前診断、異常確定のうち９７％が中絶
☆http://www.jiji.com/jc/zc?k=201406/2014062700581
時事通信 2014/06/27
◎染色体異常、９７％が中絶＝１年で７７００人受診、陽性１．８％−新出生前診断
１.８％ とは ほぼ５０人に一人 ということであり、
いくら高齢出産とは云え、あまりにも高い数値だ。
この新型出生前診断は昨年４月に始まった。
とされているが、なぜ、この時期になって始めたのか？
実は２０１２年に、北関東の産婦人科の看護婦複数から話を聞いている。
３１１以降、奇形も自然流産も非常に多くなっている。
３１１以前のフクシマ周辺でも同様の状態だった。
最近の出産はほとんどが病院で行われているため、
奇形児や自然流産、極秘中絶などのデータが厳重に管理されて外部に出ない仕組みになっている。
独立系の産婦人科医院がネットワークして事実を表に出してくれるように
３１１直後に関係者に依頼してみたが、独立系はほぼ絶滅状態だった。
何度も書いてるが、原発の煙突は、ウラン・プルトをフィルタリングしてるだけで、
それ以外の２００〜３００種の同位性格物質は、ノンフィルターで周辺に撒き散らされている。
最近の数日だけで知人から２件の話しが舞い込んだ。
・ 上司が心筋梗塞
・ 父親が心不全
勿論これだけではなく、もう覚えきれないほど、
知人関係の心筋梗塞・心不全のニュースは多数もたらされている。
３１１直後の夏・冬には、僕の大切な先生方も次々と心筋梗塞・脳溢血で他界した。
「 セシウム１３７の病理データ 」にも書いたが、セシウム１３７は、
http://nueq.exblog.jp/20829369/
心臓
腎臓
脳
眼球
に蓄積しやすい。
明治簒奪ニッポン政府は、データを改竄しているが、
実際の数値は簒奪ニッポン政府の１００倍が妥当なラインだろう。
フクシマは実際にはチェルノブイリの数倍の被害規模だ。
知人からの報告を次々と受けてると、３１１直後に予告した
３年後から
循環器系疾患（ 脳梗塞・クモ膜下出血・心筋梗塞など ）
癌
が多発する
が、いよいよ始まった感を受ける。
おそらく、予告通り、この秋冬辺りから癌が大量発生し始めるはずだ。
すでに福島県を中心とするエリアでは、死亡者が急増している。
との内部情報も寄せられている。
明治簒奪ニッポン政府は、これに無策であるばかりか、これを助長している。
３１１被曝による重病・死亡が、北関東・東北に偏らないようにするために、
すでに全国で「 放射ガレキ焼却 」を継続・終了し、
関西地区は、水瓶である琵琶湖西岸：高島に
福島県の放射ガレキ３００トン
（ アルゴリズムをいじられたガイガーカウンターでも３６億ベクレル ）が放置され、
雨で核物質が琵琶湖に流れ込んでいます。
☆http://saigaijyouhou.com/blog-entry-1258.html
真実を探すブログ 2013/11/23 Sat.
◎琵琶湖に放置された約36億ベクレルもの汚染木材！
原因は福島の除染業者！ 大雨で琵琶湖に流れる可能性も！
これにより関西地区の人たちは軒並み被曝状態に置かれてしまっています。
北九州は云うに及ばず、秘密裏に経団連巨大企業の焼却炉などでも放射ガレキは、
盛大に焼却され、全国で重病患者や死亡者増加となるため、３１１被曝の影響ではない。
ＰＭ２.５のせいだ。 などと、簒奪ニッポン政府は、「 大本営発表 」ができるわけです。
広島・長崎の後、ＡＢＣＣ
（ Atomic Bomb Casualty Commission ： 原爆傷害調査委員会 ：
米国科学アカデミー＆アメリカ原子力委員会が設立 ）が、
広島・長崎での人体実験（ 原爆投下 ）に依る影響を追跡調査し、
その時のデータは全てアメリカ国内に持ち帰ったため、日本には存在せず、その為、
広島・長崎原爆での後遺症被害・死亡者は少ない
などという寝言の「 大本営発表 」となって後世に伝えられています。
今回の３１１被曝も、被曝による疾病・死亡の詳細データ蓄積のため、
グランド・ゼロの処置も周辺土壌の本格的除染も行わないばかりか、
放射ガレキ焼却（ 実行犯は、細野豪志と云う野ブ田内閣時、環境大臣だった人非人ヤロウだ ）
の全国拡散による発病〜死亡のデータ蓄積のイエローモンキーの動物実験として
アメリカを裏で操る勢力によって放置されているのです。
ホールボディカウンターでは、正確な数値は測れません。
コンプトン散乱でγ線の周波数が変調されてしまうからです。
被曝完全除去治療を受けると後光・ハレーションともなくなります。
これから日本列島は癌地獄に突入します。
一刻も早く、明治簒奪ニッポン政府をブッ潰して、
にほん人の
にほん人による
にほん人のための
にほん政府を立ち上げ、
フクイチの処理、汚染土壌の完全除染、全国民への内部被曝の無料完全除去、
安価な家庭内発電を実現させなければなりません。
これらの技術はすでに確立されているもの、可能性があるものがたくさんありますが、
どんな強力なコネ・ライン（ 元首相とか ）から持って行っても、
全ては原研（ 原子力研究所 ）の田中俊一によって握りつぶされてしまっているのが現状で、
僕の廻りには屍が累々としています。
まさに、竹中平蔵や歴代日銀総裁、最高裁判長同様、
ジャパン・ハンドラーズの手羽先と云えるでしょう。
↑
毎度申し上げておりますよ、
「脱米」＆「排特亜」こそ国益にかのう、安全と繁栄への大道なり、と。
ユダ米は日本にとって「吸血鬼にして死神」でしかありません。
悪しき洗脳からの覚醒が必須なのです、早急な。
寛政九年（1797）〜 文久元年（1861）
号は一勇齋、朝櫻楼など 作
「偽一休和尚説法之圖」です。
"一休和尚ハ後小松天皇の御落胤なり 其名を宗純と申し
都紫野大徳寺なる宗曇花叟の嗣法にて出藍の方（さえ）弥（いよ／＼）高く
禅機悟法に長給ふ故 世の人是を生佛と称す
或年河内国生駒嶽（いこまやま）の麓に閑居したまひしに、
時節（おりしも）極月（ごくげつ）晦日（つごもり）の夜
草庵へ討債（かけこい）共の大勢にて来りしかバ
御弟子箔蔵主（はくぞうず）ハ
侠客 野晒悟助（おとこだてのざらしごすけ）といひあハせ、
自（みずから）一休なりといつはり
地獄極楽の有様を 軍陣のことによけ? いと面白く法談なし
或ハ諸経の趣意をやハらげ 無常迅速の理を世にあハれげに説けれバ
悟助ハ程よき頃を見て 勧進木さく（柄杓）を持まハるに
聴衆の面々感にたへ 債（はたる）ことハうち忘れ
貸高を記した帳面に墨をひきて消あれバ
他所にて債りし金銭を布施物にいるゝ者も有て
暫時欲念を散じけるとぞ
故人京伝翁の著作せられし 本朝酔菩提の文を省略して 柳下亭種員筆記"
"はたるべき かけハはたらで つみとがの 帳けしをさへ ねがふをかしさ たねかず"
☆曇り。
田舎芝居も勧進元がバレバレさ、
◆http://www3.nhk.or.jp/news/html/20140701/k10015642901000.html
NHKニュース 2014年（平成26年）7月3日［木曜日］
◎>集団的自衛権 米高官 日本に派遣で調整
アメリカ政府は来週にも日本にホワイトハウスの高官を派遣する方向で調整していて、
年末までに行う予定の日米防衛協力の指針＝いわゆるガイドラインの見直しに
集団的自衛権の行使容認を反映させたうえで、見直し作業を加速させたい考えです。
集団的自衛権を巡っては、自民・公明両党が、１日午前、従来の憲法解釈を変更し、
行使を容認する閣議決定案で合意しました。
こうしたなか、日米の外交筋がＮＨＫに明らかにしたところによりますと、
アメリカ政府は来週にも日本にホワイトハウスのメデイロス・アジア上級部長を派遣し、
外務省の幹部や、いわゆる日本版ＮＳＣ＝国家安全保障会議のメンバーらと
会談する方向で調整しているということです。
この一連の会談を通じて、日米両政府は、年末までに行う予定の
日米防衛協力の指針＝いわゆるガイドラインの見直しに
集団的自衛権の行使容認を反映させたうえで、見直し作業を加速させていきたい考えです。
これに先だって、メデイロス部長は中国を訪れ、
アメリカと中国が安全保障や経済などの幅広い課題について話し合う
戦略経済対話に出席する予定です。
このため、日本訪問では、米中戦略経済対話の結果について日本政府に説明するとともに、
海洋進出を強める中国への対応などを巡っても意見を交わすものとみられます。
◆http://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/201407020000/
櫻井ジャーナル 2014.07.02
◎集団的自衛権はソ連消滅後に作成された米戦略に基づくもので、
ナイやアーミテージの報告書と直結
安倍晋三内閣が集団的自衛権の行使を認めるために「解釈改憲」したと
マスコミが騒いでいるようだが、全く白々しい。
こうした流れを作る上で彼らは重要な役割を果たしてきたのであり、
今騒いでいるのは単なる「アリバイ工作」だ。
好戦派を支援するために国民を「洗脳」し、
反対勢力を潰してきたのは彼ら自身。その責任は決して消えない。
日本の好戦派はアメリカの好戦派に従属しているわけだが、
その日米好戦派に小沢一郎や鳩山由紀夫も潰された。
直接、ふたりを攻撃したのはマスコミと東京地検特捜部だが、
その背後にはそうした好戦派のネットワークが存在している。
両議員、特に小沢に問題があることは確かだが、
現在のアメリカ支配層にとってふたりが
邪魔で危険な存在だったことは否定できない。
もしマスコミが自立した存在なら、
小沢や鳩山に対する以上の攻撃を安倍に向けていなければならなかった。
もっとも、安倍の主導する「解釈改憲」が安倍個人の意思だけで実行されたわけではない。
こうした国作りの黒幕はアメリカの好戦派であり、
その中心にはネオコン（親イスラエル派）が存在する。
日本国内では人びとを監視する体制を強化、教育やメディアを使って
戦争するために国民を洗脳、憲法が定める基本的人権を有名無実にし、
「強者総取り」の新自由主義的な政策を推進、TPPで主権を「国境なき巨大資本」へ贈呈、
対外的には自衛隊を拡大版NATOに組み込む準備を進めてきた。
その拡大版NATOが目指しているのは、本ブログで何度も書いたが、
ロシア、中国、イランなどアメリカに屈服していない国々を包囲して締め上げ、
場合によっては核攻撃で破壊することにある。
核戦争の結果を彼らは気にしていない。
「我が国は50年も原発を運転していて、
運転中の原発による放射能事故で死んだ人など一人もいない」と信じている
田母神俊雄元航空幕僚長のような人間の集まりだ。
この人物、現役時代に裁判所の判決を愚弄する発言をしている。
(中略)
1982年にはロナルド・レーガン米大統領が秘密裏に戒厳令プロジェクトCOGをスタートさせている。
当初は核戦争を前提にしていたが、1988年にあらゆる「国家安全保障上の緊急事態」に変更され、
2001年9月11日に始動することになる。
「愛国者法」は付け焼き刃の法律ではなく、20年近くの間、練られていたものだ。
アメリカの軍事戦略は1991年、ソ連の消滅で大きく変化する。
ライバルが消えたことで自らを「唯一の超大国」と認識し、
支配力を強めると同時にそうした状態を維持するため、
西ヨーロッパ、東アジア、旧ソ連圏、南西アジアがライバルに成長しないよう、
軍事的に押さえ込むという戦略を立てた。
そして1992年に国防総省はDPG（国防計画指針）を作成する。当然、日本にも影響はおよんだ。
☆http://www.nytimes.com/1992/03/08/world/
us-strategy-plan-calls-for-insuring-no-rivals-develop.html
1995年、アメリカのジョセフ・ナイ国防次官補は「東アジア戦略報告（ナイ・レポート）」
を公表する。10万人規模の駐留アメリカ軍を維持し、在日米軍基地の機能を強化、
その使用制限を緩和／撤廃、そして日米両国の安全保障協力は地球規模になる。
このレポートは1997年の「日米防衛協力のための指針（新ガイドライン）」、
そして99年の「周辺事態法」につながった。
その間、1998年にアメリカ軍は「OPLAN5027」を見直し、
金正日体制を倒して国家として朝鮮を消滅させ、韓国が主導して
新たな国を建設することが目的になった。
朝鮮との戦争が勃発した場合、日本の基地が使われることも明確にされている。
その年の8月に朝鮮はテポドンを太平洋に向けて発射したが、
2週間以上前に情報を入手していたアメリカは沈黙、
翌年には海上自衛隊が能登半島の沖で「不審船」に対し、
規定に違反して「海上警備行動」を実行した。その間、
1998年9月にはKEDO（朝鮮半島エネルギー開発機構）の枠組み維持や
軽水炉本格工事の再開などが決まり、日本も建設費を分担することになった。
2000年にはリチャード・アーミテージとナイが中心になって
「米国と日本−成熟したパートナーシップに向けて（通称、アーミテージ報告）」
が作成されている。
その中で集団的自衛権を日本は行使できるようにするべきだと要求（命令）している。
この報告書の作成には、アーミテージやナイのほか、
カート・キャンベル、マイケル・グリーン、ポール・ウォルフォウイッツが含まれていた。
2001年9月11日を経て05年に「日米同盟：未来のための変革と再編」という文書が登場する。
これによって「日米同盟」の対象が極東から世界へ拡大され、
安保条約で言及されていた「国際連合憲章の目的及び原則に対する信念」が放棄された。
その間、キャンプ座間にアメリカ陸軍の第1軍団司令部が移転、
陸上自衛隊の中央即応集団司令部と併置されることになり、
横田基地には在日米空軍司令部と航空自衛隊総隊司令部が併置させことになった。
こうした流れの中、
自衛隊はアメリカのアフガニスタン／イラク侵略に荷担した（している）わけだ。
集団的自衛権は安倍が唐突に持ち出したわけではない。
マスコミがその危険性を認識しているなら、遅くとも1995年には
キャンペーンを始めなければならなかった。言うまでもなく、その間、
マスコミは日本をアメリカの戦争マシーン（拡大版NATO）に組み込む手助けをしてきたのである。
國芳、二枚目、
「山海愛度圖会 ねむったい 豆州山椒魚 十一」です。
毎度ながら、至言ですな、
◆http://takedanet.com/2014/07/stap_5307.html
武田邦彦 （平成26年6月29日）
◎文科省、おまえもか？！ 非論理的なSTAP事件評価
☆http://takedanet.com/files/stapmonkashou934.mp3
文科省が「STAP事件が起こったことを契機に研究不正を減らす政策」を始めることになった。
その内容はネットからの指摘に注意すること、
研究不正を防ぐために若手の教育などを始めることなどであるが、
もっとも二つの重要なことが抜けている。
1)今回の事件が「大きな不正事件」だったのか？
2)研究不正がなぜ起こるのか？
の2つが抜けている。
学力も知力もある人たちが検討したのだから、
おそらく「故意に重要な部分を除いた」と考えられる。
報道もされないので、ここで考えてみたいと思う。
まず第一に、このブログでも何回も書いたが、
小保方さんの論文（笹井さん、若山さんも同じ責任著者）は
80枚の写真と4本のビデオと文章出できていて、そのうち写真3枚が貼り違えたというもので、
理研の内規には触れたかも知れないが（科学論文としては問題なし。ネイチャーも通っている）、
写真を正しいものに代えても結論が変わらないのだから、意図的な不正ではない。
「不正」と結論した理研の調査委員会の方が「不正」である。
しかし、なにか大きなものが背後にあるのだろう。理研は税金で研究している公的な機関だ。
もし大きな不正があるなら、その不正を明らかにしてから、対策を練るべきだ。
外人が「三大不正と言った」という言葉を引用した改革委員会の不見識もさることながら、
日本の科学のトップが自分たちだけの情報で事件を左右し、
かつ日本の将来を決める科学の政策を決めようとしている。
まずは、三大不正に相当する不正とはいったい何なのか、それを明らかにしなければならない。
若気の至りで少しのミスをした人がいるから、
日本の科学技術政策の一部を変更するというのはいかにも不明瞭である。
▼http://takedanet.com/images/2014/07/02/bandicam_20140623_130527090_2.jpg
学問の自由と社会への恩返し(公知)
第二に、もともと研究は企業なら製品を、大学なら公知を目指してやるもので、
その中に「国の研究費」という特殊な分野が入り込んできた。
それをあたかも科学の研究の一般系として政策を決めるのは、
日本の科学技術を破壊すると考えられる。
「国の税金を使い、その結果を自分の出世と研究費にする」という
理研、東大、京大などの研究態度が
今日の不正や「実験ノートが必要」と言うことを生んでいるのであり、
多くの科学者は科学に純粋に献身している。
マスコミはこの問題を小保方さん個人や、理研内部の権力闘争としてではなく、
日本の科学の正しい発展のために､見識ある報道と論評を求めたい。
また学会のトップは学問の世界の指導者として立派な言動を求める。
科学は秘密や駆け引き、権力者だけの密談などを嫌うものである。
國芳、三枚目、
「に 児 七津伊呂波東都富士尽」 「盗賊児雷也実は尾形弘行」
「八代目市川團十郎」 「大橋之不二」です。
じわりじわり破局が、
◆http://nueq.exblog.jp/22872678/
nueq lab 2014年 07月 01日
◎新生児のＤＮＡ異常急増！？
より抜粋、
新生児５０人に一人がＤＮＡ異常
異常確定のうち９７％が中絶
昔：指６本、今（ ３１１以降 ）足３本
多発する心筋梗塞・心不全
☆http://www.asahi.com/articles/ASG6W6636G6WULBJ013.html?iref=comtop_6_05
朝日新聞 2014年6月28日
◎新型出生前診断、異常確定のうち９７％が中絶
☆http://www.jiji.com/jc/zc?k=201406/2014062700581
時事通信 2014/06/27
◎染色体異常、９７％が中絶＝１年で７７００人受診、陽性１．８％−新出生前診断
１.８％ とは ほぼ５０人に一人 ということであり、
いくら高齢出産とは云え、あまりにも高い数値だ。
この新型出生前診断は昨年４月に始まった。
とされているが、なぜ、この時期になって始めたのか？
実は２０１２年に、北関東の産婦人科の看護婦複数から話を聞いている。
３１１以降、奇形も自然流産も非常に多くなっている。
３１１以前のフクシマ周辺でも同様の状態だった。
最近の出産はほとんどが病院で行われているため、
奇形児や自然流産、極秘中絶などのデータが厳重に管理されて外部に出ない仕組みになっている。
独立系の産婦人科医院がネットワークして事実を表に出してくれるように
３１１直後に関係者に依頼してみたが、独立系はほぼ絶滅状態だった。
何度も書いてるが、原発の煙突は、ウラン・プルトをフィルタリングしてるだけで、
それ以外の２００〜３００種の同位性格物質は、ノンフィルターで周辺に撒き散らされている。
最近の数日だけで知人から２件の話しが舞い込んだ。
・ 上司が心筋梗塞
・ 父親が心不全
勿論これだけではなく、もう覚えきれないほど、
知人関係の心筋梗塞・心不全のニュースは多数もたらされている。
３１１直後の夏・冬には、僕の大切な先生方も次々と心筋梗塞・脳溢血で他界した。
「 セシウム１３７の病理データ 」にも書いたが、セシウム１３７は、
http://nueq.exblog.jp/20829369/
心臓
腎臓
脳
眼球
に蓄積しやすい。
明治簒奪ニッポン政府は、データを改竄しているが、
実際の数値は簒奪ニッポン政府の１００倍が妥当なラインだろう。
フクシマは実際にはチェルノブイリの数倍の被害規模だ。
知人からの報告を次々と受けてると、３１１直後に予告した
３年後から
循環器系疾患（ 脳梗塞・クモ膜下出血・心筋梗塞など ）
癌
が多発する
が、いよいよ始まった感を受ける。
おそらく、予告通り、この秋冬辺りから癌が大量発生し始めるはずだ。
すでに福島県を中心とするエリアでは、死亡者が急増している。
との内部情報も寄せられている。
明治簒奪ニッポン政府は、これに無策であるばかりか、これを助長している。
３１１被曝による重病・死亡が、北関東・東北に偏らないようにするために、
すでに全国で「 放射ガレキ焼却 」を継続・終了し、
関西地区は、水瓶である琵琶湖西岸：高島に
福島県の放射ガレキ３００トン
（ アルゴリズムをいじられたガイガーカウンターでも３６億ベクレル ）が放置され、
雨で核物質が琵琶湖に流れ込んでいます。
☆http://saigaijyouhou.com/blog-entry-1258.html
真実を探すブログ 2013/11/23 Sat.
◎琵琶湖に放置された約36億ベクレルもの汚染木材！
原因は福島の除染業者！ 大雨で琵琶湖に流れる可能性も！
これにより関西地区の人たちは軒並み被曝状態に置かれてしまっています。
北九州は云うに及ばず、秘密裏に経団連巨大企業の焼却炉などでも放射ガレキは、
盛大に焼却され、全国で重病患者や死亡者増加となるため、３１１被曝の影響ではない。
ＰＭ２.５のせいだ。 などと、簒奪ニッポン政府は、「 大本営発表 」ができるわけです。
広島・長崎の後、ＡＢＣＣ
（ Atomic Bomb Casualty Commission ： 原爆傷害調査委員会 ：
米国科学アカデミー＆アメリカ原子力委員会が設立 ）が、
広島・長崎での人体実験（ 原爆投下 ）に依る影響を追跡調査し、
その時のデータは全てアメリカ国内に持ち帰ったため、日本には存在せず、その為、
広島・長崎原爆での後遺症被害・死亡者は少ない
などという寝言の「 大本営発表 」となって後世に伝えられています。
今回の３１１被曝も、被曝による疾病・死亡の詳細データ蓄積のため、
グランド・ゼロの処置も周辺土壌の本格的除染も行わないばかりか、
放射ガレキ焼却（ 実行犯は、細野豪志と云う野ブ田内閣時、環境大臣だった人非人ヤロウだ ）
の全国拡散による発病〜死亡のデータ蓄積のイエローモンキーの動物実験として
アメリカを裏で操る勢力によって放置されているのです。
ホールボディカウンターでは、正確な数値は測れません。
コンプトン散乱でγ線の周波数が変調されてしまうからです。
被曝完全除去治療を受けると後光・ハレーションともなくなります。
これから日本列島は癌地獄に突入します。
一刻も早く、明治簒奪ニッポン政府をブッ潰して、
にほん人の
にほん人による
にほん人のための
にほん政府を立ち上げ、
フクイチの処理、汚染土壌の完全除染、全国民への内部被曝の無料完全除去、
安価な家庭内発電を実現させなければなりません。
これらの技術はすでに確立されているもの、可能性があるものがたくさんありますが、
どんな強力なコネ・ライン（ 元首相とか ）から持って行っても、
全ては原研（ 原子力研究所 ）の田中俊一によって握りつぶされてしまっているのが現状で、
僕の廻りには屍が累々としています。
まさに、竹中平蔵や歴代日銀総裁、最高裁判長同様、
ジャパン・ハンドラーズの手羽先と云えるでしょう。
↑
毎度申し上げておりますよ、
「脱米」＆「排特亜」こそ国益にかのう、安全と繁栄への大道なり、と。
ユダ米は日本にとって「吸血鬼にして死神」でしかありません。
悪しき洗脳からの覚醒が必須なのです、早急な。