近づく夏

　画は　橋本（揚洲）周延　ようしゅうちかのぶ

　天保９年　〜　大正元年（１８３８〜１９１２）　　　　作
　　

　「徳川時代　貴婦人之圖」です。


☆曇り。

まずは、国家戦略を過たぬことです、

◆http://japanese.ruvr.ru/news/2014_06_25/273924700/
ロシアの声　25日 6月 2014,
◎Wallstreetdaily　:　プーチン大統領の次の取引は露日のガス合意　?


Wallstreetdaily は、ロシアと中国の取引は、
対ロシア制裁が大きな影響力を持っていないことを示したと報じた。
天然ガスは、露日関係を断つためのあらゆる試みよりも
重要である可能性があり、プーチン大統領の次なる計画は、
ロシアと日本のガス取引となるかもしれないという。

ロシアとのガス取引は、日本の多くの政治家の優先課題でもある。
33人の日本の国会議員からなるグループは、
ロシアから日本へガスを輸送するパイプラインの建設を推進している。
ガスパイプラインは、今年秋のプーチン大統領と安倍首相の会談における
重要テーマになるとみられている。

総事業費およそ6000億円と試算されるガスパイプラインは、
ロシアのサハリンから日本の茨城県まで敷設される。
「ガスプロム」の天然ガスが、「サハリン―ハバロフスク―ウラジオストク」
ガスパイプラインを通過して、サハリンから日本へ輸送される。

日本側は、ロシア産ガスは、現在タンカーを使ってカタールから輸入している
膨大な量の液化天然ガス(LNG)よりも安価になると考えている。

プーチン大統領と安倍首相が契約に調印した場合、
ガスパイプラインの建設には5-7年を要するという。

inopressa.mirtesen.ruより


◆http://japanese.ruvr.ru/2014_05_29/272948425/
ロシアの声　5月 29日 ,
◎ロシアのエネルギー資源を巡る競争が激化するアジア


日本では、サハリンと日本を結ぶガスパイプライン計画について
真剣に検討されている。


「日露天然ガスパイプライン推進議員連盟」は、近いうちにも、
秋に予定されているプーチン大統領の日本訪問に合わせて
ロシア側に正式に提案できるよう、安倍首相の理解を得ようとしているという。

伝えられたところによると、総事業費は最大６０００億円と試算されており、
準備開始から５年以内で開通が可能だとみられている。
ガスパイプライン構想は１０年以上前に生まれたが、当時、日本の電力会社などは、
特別な関心を示さなかったという。

ロシア科学アカデミー極東研究所日本研究センターのワレリー・キスタノフ所長は、
だがこの間に多くの変化があり、
日本をガスパイプライン構想の再検討に向かわせるような重要な要素が現れたと指摘し、
次のように語っている。

「この動きは、非常に理にかなっている。表面に横たわっている重要な要素は、
ロシアと中国の『世紀の取引』だ。ロシアと中国のガス交渉は１０年にわたって続き、
その結果、欧州方面の他にアジアを加え、供給先の多様化でロシアを手助けする
夢のような契約が締結された。だが、ロシアはアジアで、
全てを中国市場に供給するべきではない。アジアでも多方向性が必要だ。

日本はすでに、ロシア産の石油とガスの主要消費国となっている。
だが日本の参加は、さらに幅広くなる可能性がある。
加えて、ロシアは日本にとって、エネルギー資源の供給国として、
地政学的に非常に有益な位置にある。
日本は現在、エネルギー資源の８５パーセントを中近東に頼っている。

石油は世界をほぼ半周して輸送されており、日本は大きなリスクを抱えている。
中国との関係は緊張し、東シナ海や南シナ海の状況は穏やかではない。
もし非常事態が発生した場合、日本のエネルギー供給は危険にさらされる。
この地政学的要素は、文字通り日本にとても近い供給国としての
ロシアの役割を実際に高めている。
中東からガスパイプラインを引くことはできないが、サハリンは隣にある。」

露日ガスパイプライン計画の前には、多くの技術的問題が立ちはだかっている。
なぜなら、ガスパイプラインが敷設される地域では、
活発な地震活動が観測されているからだ。また、パイプラインの一部は海底に敷設される。
だが、心配することはない。
日本の技術が、最も難しい課題も解決してくれるだろう。

安倍首相は今秋、日本でプーチン大統領とガスパイプラインの敷設について協議する
とみられている。だが、技術的困難のほかに、
米国が露日のガスパイプライン計画を妨害する可能性もある。

第一に米国は、日本に米国産シェールガスを押しつけようとしている。
第二に米国は、ロシアの弱体化を支持している。

米国は現在、特にウクライナ情勢に関連した対ロシア制裁を利用して、
この「制裁政策」に日本を引きこもうとしている。
しかし、キスタノフ所長は次のように指摘している。

「米国は、ロシアに対する制裁に日本を引き込もうとしているが、日本は、
長期的な基盤による安定したエネルギー資源を必要としている。
日本にとってロシアは良い選択肢だ。また現在、中国と日本のエネルギー資源争いは、
ラテンアメリカやアフリカなど、ほぼ全世界で展開されている。
その他に日本は、中国がロシアの極東やシベリアで経済的に優位に立つことを望んではいない。
ロシアのこれらの地域は、世界のエネルギー資源を巡る国際的な争いの場となりつつある。
ガスパイプライン構想は、この争いを反映したものに他ならない。
これは、米国側からの抑圧や圧力がある中で、
サハリンと日本を結ぶガスパイプライン構想の意義を高める重要な要素だ。」

日本に関するロシアのもう一人の専門家アンドレイ・フェシュン氏は、
同プロジェクトでは経済的利益と同じく、政治的利益も見直されていると指摘し、
次のように語っている。

「サハリンからのガスパイプライン敷設に関する発表は、非常に意味深長だ。
日本は現在、かつてないほど、ロシアとの安定した良好な関係を望んでいる。
そしてガスパイプラインの敷設プロジェクトは、
両国関係を向上させる最も効果的な方法の一つだ。」

サハリンと日本を結ぶガスパイプライン計画は、
日本のエネルギー問題を解決するだけでなく、
露日の協力関係も、新たなエネルギーで満たすことができるだろう。


↑
ロシアの　メリットは極めて大きいｗ

何様日本は、世界で一番、「支払いが確実できれい」な国家ですから。



周延、二枚目、



連作シリーズ、「真美人」です。



あれこれ、

◆http://www.tokyo-np.co.jp/article/column/editorial/CK2014062502000165.html
東京新聞　2014年6月25日
◎新成長戦略　奇策や禁じ手ばかりだ


株価さえ上がれば何をやっても許されると思っているのだろうか。
安倍政権が閣議決定した新成長戦略は、なりふり構わぬ手法が目立つ。
国民の利益を損ないかねない政策は　成長戦略といわない。

国民の虎の子の年金積立金を株式市場に大量投入する「官製相場」で
株価つり上げを狙う。

財政危機だと国民には消費税増税を強いながら、財源の裏付けもない法人税減税を決める。

過労死防止が叫ばれる中、
残業代ゼロで長時間労働につながる恐れが強い労働時間規制緩和を進める。

低賃金など劣悪な環境で「強制労働」との批判もあがる
外国人技能実習制度を都合よく活用する。

昨年の成長戦略は安倍晋三首相の発表会見中から株価が急落、大失敗に終わった。

今回はその経験だろう、株式市場とりわけ外国人投資家の関心が高い
法人税減税や労働市場改革を柱にすえた。

国民の財産の年金資金による株価維持策という禁じ手まで使うに及んでは
株価上昇のためなら何でもありかと思わざるを得ない。

日々の株価に一喜一憂する「株価連動政権」と揶揄（やゆ）されるゆえんである。

新しい成長戦略は「企業経営者や国民の一人一人が自信を取り戻し、未来を信じ、
イノベーションに挑戦する具体的な行動を起こせるかどうかにかかっている」
と最大のポイントを挙げている。

しかし、この成長戦略でどうやって国民が自信を取り戻し、未来を信じればいいのか。


二十年近く続いたデフレの大きな要因は、非正規雇用の急増などで
国民の所得が減り続け、それが消費減退、企業活動の低下を招くという「賃金デフレ」
であったことは通説だ。

正社員の給与も伸び悩み、中間層が消失、
一握りの富裕層と大多数の低所得者層に置き換えられたのである。

だとすれば、まずは非正規労働の増大や長時間労働に歯止めをかける。

人材教育や訓練に力をいれることによって生産性を高め、働く人への適切な分配を進める。

成果主義によって報酬を決める労働時間規制の見直しでは、
生産性向上よりもかえって長時間労働を生む懸念の方が強いだろう。

原発再稼働を目指し、トップセールスと称して原発や「武器」を世界に売り歩き、
今度はカジノ賭博解禁に前のめりだ。

どうして、こんな奇策ばかり弄（ろう）するのか。

正々堂々と経済を後押しし、国民が納得する形の成長戦略でなければ、
いずれ破綻するであろう。


◆http://blog.livedoor.jp/home_make-toaru/archives/7741196.html
とある原発の溶融貫通(メルトスルー)　６月２５日
◎福島県立医大の食堂では福島県産は一切使われていない


＃椴熊　達　（T.Todoguma） @todoguma

　１つ　書いておく
　福島県立医大の職員学生食堂に
　福島県産はおろか東北関東産は一切使われていない。
　全て海外産または西日本産。
　彼らがどう判断してるかよく分かるだろう。
　☆http://ameblo.jp/1357gy/entry-11881391345.html?utm_content=buffer21d4a&
　　utm_medium=social&utm_source=facebook.com&utm_campaign=buffer
　2014年6月24日



この件↓とよく似た話ですね。

事故直後，福島医大の医師たちはヨウ素剤を飲んでいた!!
☆http://blog.livedoor.jp/home_make-toaru/archives/7561240.html

やつらは放射能の恐ろしさを良く知っているのですよ。




◆http://kaleido11.blog.fc2.com/blog-entry-2892.html
カレイドスコープ(万華鏡)　Mon.2014.06.23
◎狂ったオリンピック　／　福島に聖火リレーと選手合宿誘致で一致


より抜粋、

福島県知事の佐藤雄平は、東京五輪組織委員会に
「聖火リレーが福島・浜通りの国道6号線を通るように要望した。

東京オリンピック・パラリンピック組織委員会・会長の森喜朗は
「選手団の合宿を福島県内で行う意向を示し、
風評被害で福島に来ないことがあってはならない」と述べた。

この無知な連中は、東京五輪を閑古鳥が鳴くような、寂しいものにするだろう。

チェルノブイリ原発から、わずか60、70kmのところで走りたいと
思う人が世界中に、どれだけいるのか。

この二人の男の薄汚れた目に映っているのは、
世界各国のオリンピック選手を利用して手に入れる札束だ。

どんな大義を掲げようが、あくまで金、金。

そこの老人たちよ、世界が本当はどう見ているか、目をふさいではならない。

ゴミだらけでもう見えないか。

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IOCは、建前上、日本政府と東電の発表を信じています。

しかし、IOCは研究調査機関ではありません。

福島のメインストリートに聖火ランナーを走らせ、
福島の高線量地帯で五輪選手の合宿
（今のところ、日本選手団だけということになってはいるが）を強行したりする計画が
具体的になってくれば、各国からボイコットが相次ぐでしょう。

そうすれば、ICOは、それまでの柔和な表情を一変させ、
「絶対の安全確保の保証」を求めてくるのです。

まったく科学知識や医学の知識のないこの愚鈍な男と、烏合の衆の自民党の議員たちに、
それに応酬できるだけの能力はない。

結局、景気は浮揚せず、祭りの後の膨大な後始末は、国民の税金で賄われるのだ。

もっとも、国際社会の批判を完全に見くびった、この男たちは、

そのとき、この世にいないかもしれないが。

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「国富」を破壊する二人

大飯原発再稼働を違法とする福井地裁の判決は、このふたりには関心がないようです。

さすが、無法者ばかりの安倍政権の元自民党議員、

森喜朗と、県民を被曝させた張本人、佐藤雄平です。

福井地裁の判決は「国富」について、このように述べています。

　　「コストの問題に関連して国富の流出や喪失の議論があるが、
　　　たとえ本件原発の運転停止によって多額の貿易赤字が出るとしても、
　　　これを国富の流出や喪失というべきではなく、
　　　豊かな国土とそこに国民を根を下ろして生活していることが国富であり、
　　　これを取り戻すことができなくなることが国富の喪失である
　　　と当裁判所は考えている。」

残念ながら、今の日本人に、この判決文の本当の意味が分かる人は少ないのかもしれません。

それは、子供の頃から自民党の愚民化政策によって洗脳されてきたからです。


今、無法者政党・自民党は、安全対策もせず、
彼らの票田である経団連の命令に従って、
なんとしてでも再稼動に持っていきたいと考えています。
目的は、自分たちの政権を維持するためです。

自民党と原子力ムラの主張は、
「再稼動させなければ、化石燃料の輸入コストが膨らんで国富が外に流出する」
というものです。

しかし、石油価格が上がった主原因はアベノミクスです。
これは国民を「騙して」再稼働に突き進むための詭弁です。

「国富」を破壊し、そのうえ、「風評被害」の元祖発信源である佐藤雄平が、
「風評被害」を利用してオリンピック誘致を図る、
というなんとも恥ずかしい国・ニッポン。

暫定基準値500ベクレルの時に、佐藤雄平は二度、三度と
基準値を超える米を出荷して消費者に食べさせたのです。
そして、そのたびに「撤回」してきました。
佐藤雄平こそが、元祖「風評被害」なのです。

そして、自民党こそが原発事故の元凶であり、
佐藤雄平こそがSPEEDI情報を隠して、子供をガンにさせ、
福島県民のみならず関東の人間まで被曝させた凶悪犯罪者であるというのに、

その犯罪者たちが、今度は世界中からアスリートを呼び込んで、
わざわざ高線量の埃舞う福島の大通りを走らせようというのです。


自立的思考を持たない県民に未来はありません。

今年11月に福島知事選が行われます。

再び、福島県人は原発容認派の候補者を知事のイスに据えるのかもしれません。



周延、三枚目、



「東錦晝夜競　源頼光」です。



断末魔の「特亜」、

◆http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20140623-00000001-xinhua-cn
XINHUA.JP 6月23日(月)
◎「河野談話」検証への反発強まる、
　　韓国ネットでは論争過熱　「日本の歴史は全て偽り」　
　「韓中軍事同盟で日本に対抗」


日本政府の専門家グループが２０日に国会に提出した「河野談話」の検証結果
に対する韓国の反発が強まっている。２２日、中国青年報が伝えた。

韓国内では今回の検証について２点が問題視されている。

１点目は、結果報告が「河野談話」が史実に基づくものではなく、
政治的妥協の産物としたことだ。

２点目は、慰安婦への賠償問題について、韓日請求権協定や河野談話の作成過程で
決着済みと強調しており、今後、日本政府が慰安婦問題での賠償・謝罪要求には応じない
という意思を示したと受け止められている。

検証結果を受け、韓国政府は即日、
「日本は河野談話の精神を著しく損ねた」などとする声明を発表。
韓国与野党からも日本を非難する声が続々と上がっている。

韓国各メディアの報道によると、これを受けて韓国外交部は、
日本に対する外交圧力を強化するため、慰安婦に関する証拠の検証を進めていく方針だ。

旧日本軍の強制連行を裏付ける資料を提示し、
日本側が主張する「強制連行の証拠がない」との検証結果に反論するほか、
米国や国際社会を通じて、日本に慰安婦問題の解決を迫るとみられる。

一方、韓国のネット上では論争が過熱している。

ネットユーザーたちが寄せたコメントの一部を紹介する。

「盧武鉉大統領が独島（日本名称：竹島）を我々の領土だと、
正確な歴史の事実を国民に伝えたように、
朴槿恵大統領も歴史的資料を整理して国民に向けた演説をお願いします」

「２０年前の事実を歪曲する日本は、
１００年前の歴史をどれだけ歪曲しているだろうか。お前らの歴史は全部偽りだ」

「韓日協定を見直した方が良さそう。一度、破棄しよう」

「日本と我が国は仲間ではない。近くにいて百害あって一利なし」

「日本を世界的に孤立させないと」

「韓中が軍事同盟を結び、日本に対抗するしかない」

「日本のことは、もう忘れよう。既存の枠組みを取払い、中国と緊密に協力しよう」

「チョッパリ（日本人の蔑称）どもは邪悪で卑怯で野蛮だ」

「チョッパリどもを一発で抹殺できるアプリは開発できないか」



◆http://my.shadowcity.jp/2014/06/post-5116.html#more
ネットゲリラ　(2014年6月26日)
◎トンキンが滅びるのは天罰

より抜粋、

日本と中国を戦争させて漁夫の利をせしめようというネオコンが、
清和会使って懸命に煽っているんだが、今度は、
100発の通常ミサイルで東京中心部を飽和攻撃とか言ってるわけだが、

こういう論というのはたいていが
「相手は一切、反撃しない」というのが前提になっているので、
笑い話です。

　　☆http://www.news-postseven.com/archives/20140625_259982.html
　　　NEWSポストセブン　2014.06.25
　　　◎日中が全面的に軍事衝突すれば最初に東京中心部が攻撃される、より

　　　アメリカで海軍戦略アドバイザーを務める北村淳氏が解説する。
　　　「中国が日本の本土を攻撃する場合、まず考えられるのが
　　　通常弾頭を搭載した弾道ミサイルと長距離巡航ミサイルの発射です。
　　　中国側に人的・物的損害が生じない上にピンポイント攻撃が可能で、
　　　日本をパニックに陥れるには十分だと考えられます」

　　　北村氏は「首相官邸や放送局、防衛省に加えて
　　　原発をはじめとする発電所や石油備蓄基地などのインフラ系が狙われる」
　　　と指摘する。全面的な軍事衝突が起きる場合、
　　　最初に東京の中心部で火の手が上がると覚悟しなければならない。


東京中心部を100発のミサイルで攻撃されたら、
さすがにアメリカだって黙って見てはいられない。つうか、
アメリカ大使館だってあるし、横田には米軍基地もある。

米軍基地を避けてミサイル飛ばすわけもなく、当然ながら標的にされる。
なので、反撃しますね。核まで使う必要もない。
中南海に気化爆弾一発。こないだその演習やってたよね、沖縄で。

アレで、中国があわてて尖閣から手を引いたｗ　まぁ、アメリカとしては、
日本が攻撃されるのは願ったり叶ったりで、
それを理由に中国共産党のお偉いさんが隠している欧米の資産をぜんぶ没収できるしｗ　


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　　もしも、東京が壊滅したとしたら、そう！
　　日本の中枢は名古屋に移り、瑞穂（みずほ）グラウンドが国立競技場に、
　　小牧が国際空港に、そして！名古屋市役所が国会議事堂になるのだ！
　　-----------------------
　　今回日本と中国を戦争させようと工作してるのはアメリカのネオコン
　　ネオコンはシリアやウクライナや極東などで
　　戦争を起こして金儲けしたいから工作してるが
　　ノーベル平和賞のオバマは戦争したくないので食い止めようと努力している
　　軍産複合体にケネディ大統領が暗殺されたように
　　アメリカの大統領とネオコンは一枚岩ではない
　　安倍がオバマのいうことも聞かずに無駄に中国に強気で戦争を煽っているのも
　　安倍のバックがネオコンだから強気になれる
　　安倍はネオコンにおだてられて操られて
　　ネオコンが儲けるために日中戦争を起こそうとしている
　　もちろん中国側にもネオコンに操られて
　　日中戦争を起こそうとしている派閥は居るだろう
　　日本人と中国人はネオコンとネオコンに操られた日中の支配層のせいで
　　戦争をさせられようとしている
　　戦争は国家を超えた支配層が儲けるために彼らが意図的に起こす
　　そのために各国で対立を煽り愛国心を連呼し無知な国民を戦争に追い込む
　　憲法改正や集団的自衛権もネオコンが日本人に戦争させるための罠
　　安倍ら支配層は世界中で戦争を起こしているアメリカのネオコンに操られている
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　　日中衝突はフォークランド紛争型と予想されている
　　アメリカに全面介入されたら中国はほぼ確実に負けるから、
　　尖閣諸島周辺を戦闘領域と設定して戦うだろう
　　日本本土を攻撃とか愚の骨頂
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尖閣諸島にも、米軍の演習場があります。連中はちゃんと布石を敷いている。


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　　つか、そんな風な大規模開戦の動きがあった時点で
　　間違いなく中国国内各地でアメリカの工作でクーデターや内部崩壊が起きるべ
　　「時は来た」って感じで
　　もうその時にはロシアとアメリカが組んで一気に中国制圧するかもね
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　　イージスのVLSで100基行くわ
　　それが10隻以上展開

　　☆VLS（Vertical Launching System、バーティカル ランチング システム）は、
　　潜水艦を含む艦艇に使用されるミサイル発射システム。
　　日本語では垂直発射システムまたは垂直発射装置と訳される。
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　　日中戦争になれば、後ろからウイグル横からインド、ベトナム
　　が参戦し、内乱確定、日本はいつでも良いよ
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　　大使館が密集してる東京に飽和攻撃するのか？
　　アホか
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三峡ダムにミサイル一発で、何億人も殺せますｗ　核兵器より効率的ｗ　
脅すんだったら、それが一番効果的だな。


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　　そもそも北村氏は中共の戦略を理解できてない
　　中共というか中国人は武力衝突は好まない
　　台湾を見ても明らかなように、先ず浸透、そして世論形成、経済支配
　　軍事衝突なんてリスクしかない手段はとらない
　　日本もこんな厨二論理に振り回されてないで、
　　サイバー攻撃にでも備えたほうがいい
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北京と上海と深センに一発ずつ、気化爆弾落としてみたいねｗ　
デイジーカッターでもいいがｗ　
無駄に人口の多い国なので、さぞやたくさん死ぬだろうｗ　
ヒロシマナガサキより大勢死ぬかも知れない。


☆燃料気化爆弾（ねんりょうきかばくだん、Fuel-Air Explosive Bomb）
爆弾の一種である。なお日本では「燃料」が抜けて、単に気化爆弾とも呼ばれる。
最新式では燃料ではなくサーモバリック爆薬と呼ばれる
専用爆薬を用いるようになってきている。
燃料気化爆弾の破壊力の秘訣は爆速でも猛度でも高熱でもなく、
爆風だけで被害を与える。
破片による被害は少ないが、急激な気圧の変化による内臓破裂などを起こさせる。
急性無気肺と一酸化炭素中毒と酸素分圧の低下による合併症による窒息死。

1990年代初頭の湾岸戦争において、広範囲の砂漠に分散して
砂中に隠されたイラク軍戦車部隊や随伴歩兵らの兵力を削ぐべく同兵器が使用されたが、
これにより多数のイラク兵が同兵器作動時に発生する
巨大な火球によって塹壕や戦車の中で蒸し焼きになって焼き殺されたり、
衝撃波で（目立った外傷も無く）圧死した。


↑
親中のネットゲリラがどーした？　過激ですなぁｗ

ま、油断大敵です、欲まみれのキ印どもですから。