画は 拙作にて、
「中空土偶と紫陽花」です。
油彩 F10号
☆晴れ、気温上昇中。
月変わり、水無月ですねぇ。
街路の躑躅(つつじ)が満開です。 赤が多いが白もある、見事です。
まずは、手前の持論でもありますが、
「日米安保」で強いられる「南鮮防衛」！
「米軍岩国基地」拡張・大強化が進んでおるようですが、目的はこれ。
◆http://news.infoseek.co.jp/article/postseven_258125
NEWSポストセブン（2014年6月1日）
◎集団的自衛権行使なら事実上の「日韓軍事同盟」が成立する
集団的自衛権に関する説明を安倍晋三首相は熱心に行なっているが、
首相が隠す本当の集団的自衛権行使とはどういうケースなのか。
「朝鮮半島有事」を、防衛専門家たちの協力をもとにシミュレーションしてみよう。
長く休戦状態だった朝鮮戦争が再開されたとする。
北朝鮮が休戦協定の破棄を通告し、自動的に韓国、米国と戦闘状態に入ったのだ。
「憲法解釈の変更が行なわれた場合、日本には米国との集団的自衛権が発生するので、
米国を守る形で、自衛隊が韓国に協力することになるだろう」
と語るのは元航空自衛官で軍事評論家の潮匡人氏だ。
「朝鮮半島有事で自衛隊が担うことになるのは、『米輸送艦の防護』でしょう。
北朝鮮が空軍機で攻撃してくる可能性もあるため、空自のF15でもエスコートする。
米空軍のF15と同じ能力があるので、協力を求められることになるはずです」
米軍が北朝鮮の基地を空爆する際にも、F15が護衛を求められることもあり得る。
それだけではない。
「おそらく米軍が自衛隊に最も期待しているのは、海自のP3C（対潜哨戒機）による
北朝鮮の潜水艦に対する哨戒。
対ソ連用に米国から大量に購入させられたP3Cがありますからね。
地上基地の空爆ではレーダーサイトの情報も米軍に提供することになる」（潮氏）
日本海での「臨検活動」も、海自が担うことになりそうだ。
「臨検というのは怪しい船を止めて立ち入り検査を行なうものです。停船を求め、
『応じなければ撃つ』と警告。それでも停船しなければ、実際に撃つ。
今の海自は『撃つ』と通告はできるが撃てないので、事実上、臨検はできない。
だが、集団的自衛権によって武器使用が可能になれば、
海自は臨検を行なうことができる。
米軍や豪州軍、韓国軍などと共同で、定められた海域を担当します。
北朝鮮やその友好国の船は燃料や武器弾薬を運ぶため、臨検すれば当然、
応戦してきて戦闘になる。
他のエリアで戦闘になれば、そこに駆けつけることにもなるだろう」（潮氏）
一方、小泉内閣で内閣官房副長官補として自衛隊のイラク派遣を担当した
安全保障法制のプロ、柳澤協二・国際地政学研究所理事長は「護衛の必要はない」という。
「1997年に結ばれた日米防衛協力ガイドラインは、
“わが国の近隣で有事が発生した際の米艦護衛はしなくてもいい”
という前提でつくられています。にもかかわらず、
自衛隊が米軍の艦船や爆撃機の護衛をすれば、北朝鮮から
“参戦した”とみなされ、攻撃されるリスクが高まります」
集団的自衛権がなければ、朝鮮半島有事に参加できず、
北朝鮮は日本を攻撃する大義名分がない。だが、
集団的自衛権を行使し、米軍に協力すれば日本はれっきとした戦争当事国となり、
北朝鮮が“敵国”である日本にミサイルを撃ち込んでくる可能性は高くなる。
そうなれば、韓国国民を守るために、
米韓軍を支援する自衛隊員にも、北のミサイル攻撃を受ける日本の一般市民にも、
多くの犠牲者が出る可能性が高い。
日米同盟というより事実上の日韓軍事同盟だが、果たして、
現在の韓国との間に日本がそれだけの犠牲を払ってまで
戦争に参加しなければならない信頼関係があるだろうか。
※週刊ポスト2014年6月6日号
↑
「田布施システム」のゾンビ壺三、本貫の地は半島です、日本ではない。
拙作、二枚目、
![]()
「鈴蘭とトラピスチヌの聖母」です。
いい記事だ、コメントも秀逸です、
◆http://my.shadowcity.jp/2014/06/post-4933.html#more
ネットゲリラ (2014年6月 1日 )
◎自民は消費税２５％まで上げる気だから
より抜粋、
IMFが、日本は消費税を最低でも15パーセントまで上げろ、と言ってるというんだが、
IMFという人がいるわけじゃなし、誰が言ってるのかというと、
IMFに出向している財務省の役人が腹話術みたいにして言わせているわけだ。
消費税は、貧乏人からも容赦なく取り立てる。
使わないで貯め込む金持ちに優しく、貧乏人に厳しい税金です。
☆http://www.yomiuri.co.jp/economy/20140530-OYT1T50151.html?from=ytop_main6
読売新聞 2014年05月31日
◎「消費税率、最低でも１５％に」…ＩＭＦが声明
国際通貨基金（ＩＭＦ）は３０日、２０１４年の対日審査後の声明を発表した。
４月の消費税率引き上げの影響については「うまく乗り切りつつある」とし、
アベノミクスの効果を評価した。
一方で、景気回復が続くかどうかは「中期的なリスクは依然大きい」と指摘し、
規制緩和や財政再建の推進を促した。
消費税率については「最低でも１５％まで段階的に引き上げる」ことを求めた。
具体的な改革としては、エネルギーや農業分野での規制緩和のほか、
女性や高齢者の雇用拡大などを挙げた。
財政については、消費税率の１０％への引き上げを、法律に従って
１５年１０月に実行することを促した。
企業が実際に納める法人実効税率の引き下げについては、
「投資や成長を高める」としながらも、
「減税による減収を穴埋めするほどの増収はもたらさない」と明記し、
税収減を補う財源の確保を求めた。一方、
１ドル＝１００円台前半で推移している最近の円相場については、
「おおむねバランスが取れている」と容認した。
これが３パーセントや５パーセントだったらともかく、８パーセントともなると、
明らかに「利益より消費税の方が大きい」事になる。
どれだけ稼いでも、自分の稼ぎより役人に貢ぐカネの方が大きい。
江戸時代の農民みたいなもんだ。たまったもんじゃない。
-----------------------
消費税の税収15兆3000億円のうち、
9兆4000億円は海外に支援という形で流れているっていう
国連で票を獲れるならまだしも票が入って来ない状態なんで
費用対効果で考えれば大損だわな。
国内に回して少子化対策したほうがどれだけ効果が出ることか。
-----------------------
それよりさっさと韓国経済のストレステスト実施しろよ
-----------------------
しかも、消費税上げのドサクサに紛れて、税込価格がいつの間にか税抜き価格になっている
というインチキが横行。便乗値上げで、物価が上がった。
消費税が上がったのは３パーセントなのに、物価は3.2パーセント上がっている。
便乗です。たまったもんじゃない。
-----------------------
外国人生活保護受給者 近年は年5000世帯のペースで急増
☆http://hayabusa3.2ch.net/test/read.cgi/news/1401489158/
-----------------------
女性が働くようになれば
いったい誰が出産・子育てすんだよｗ
-----------------------
IMFさんは日本に金たかるのやめてもらえませんかね･･･
-----------------------
まーた財務省の出向組がほざいてるよ
-----------------------
ところで、外国人の生活保護者が急増、というんだが、
ネトウヨが大好きな、チュンチョンではない。主に日系ブラジル人。
景気の良い頃、人手が足りないというので、
日本語もしゃべれない「自称・日系」を大量に連れて来て、
これが子供を連れて移民してきたわけだ。この子供が問題で、
幼くしてブラジルを離れているのであっちの言葉も満足にしゃべれず、といって、
日本語が堪能というわけでもない。しょせん、工場労働者の子供なので、勉強は苦手。
中途半端なまま、成人してしまう。
せいぜい夜間高校くらいの学歴なので、ロクな職に付けない。とても親を養えない。
もちろん年金もないので、親が高齢になると生活保護。
こりゃ、楽でいいや、というので、失業した子供も生活保護、
それでも繁殖力だけは高いので、生活保護三世の世代に突入、と、
そんな感じだそうでｗ
これが「安い労働力」の末路です。
在日朝鮮人の生活保護もまた、同じような構造にある。
朝鮮人は安くコキ使えるというので、大量に日本に連れて来て働かせた結果が、
今の在日問題の根底にある。
移民は国力を弱める。 100年祟る。
-----------------------
せめて食料品ぐらいは0%にしてもらわないと
-----------------------
と、アメリカの富裕層がIMFを使って圧力をかけている。
消費税を上げて、アメリカの富裕層が支配する企業の、
法人税を下げさせるのが目的なんだろうなぁ。
-----------------------
日本人は自立心が強いので、他人に食わせて貰うというのを好まない。
日本に身より頼りのない外国人は、「恥ずかしくない」ので、
生活保護もへっちゃらです。
移民なんか入れたら、移民の末裔がみんな生活保護になって日本を食い散らかす。
コメント
*neuro | 2014年6月 1日 | 返信
マスコミ一切報道せず！ 事実上の移民法が可決される！
たった一日の審議で「出入国管理及び難民認定法の一部を改正する法律案」
が全会一致可決！
☆http://saigaijyouhou.com/blog-entry-2694.html
＊移民法の可決に喜ぶ自民党谷垣氏
5月29日に外国人の入国条件緩和等を盛り込んだ事実上の移民法である
「出入国管理及び難民認定法の一部を改正する法律案」が可決されてしまいました。
しかも、審議時間は異例の僅か1日だけです。
マスコミもこの法案について口を閉ざしており、
国民が知らない間に物凄く重要な法案が可決されてしまいました。
自民党、移民の大量受け入れを本格的に検討へ！
外国人参政権もセットで！ 移民の失職後は税金で対応！
☆http://saigaijyouhou.com/blog-entry-2693.html
移民法が衆院可決 （緊急拡散！）
☆http://blog.livedoor.jp/remmikki/archives/4685648.html
なんということ、５月２８日移民法が衆議院議院で成立してしまった。
マスゴミも報道しないし、日本をゆるがすこんな危険な法律が
国民に知らさずにたった一日で可決してしまったとは。
政府はそんなに中韓に日本を売り飛ばしたいのか！ 怒りを覚える！
*ペンタ刑事 | 2014年6月 1日 | 返信
IMFってぇと菅・野田を操っていたカツブラザースを思い出すね
アメポチで何でもかんでもアメリカを真似するのに
アメリカは州別の消費税でハワイは4.75％だねぇ
「アメリカの州別消費税マップ」
☆http://us.bloomsfun.com/240302102912398280403602731246.html
インチキ消費税計算を辞めろ。昔の物品税に戻せ。
煩雑とか言う公務員は20年以上前の公務員より能力が無い証明だからクビだ。
*hoge | 2014年6月 1日 | 返信
ドイツ人によくからかわれた。
「あんた大学の学費年にいくら？ ドイツではほとんどが無料だよ。全部国立だ」
「全部国立なの？」
「消費税が高いって言ってもその分ちゃんと還元してるよ」
*ぺこたん | 2014年6月 1日 4 | 返信
「消費税」とはそもそも何か？
名前からしてインチキで、本当は「付加価値税」
（Value Added Tax）そのものですよね。
（主に欧州等で採用されており、付加価値税なので数多ある品目ごとに
細かく税率が設定され、決して「一律何％」課税なんてことは無い筈です）
「消費税」（且つ「一律何％」）という文言が広く国民に浸透して、
一方的に消費者が負担する税と理解されていますが、
本質的には「立場の弱い側」がより多く負担する性質を持った税制です。
増税のたびに消費税を上乗せ（価格転嫁）すれば消費は落ち込み
企業の利益は減少するので、企業側は更に「立場の弱い側」である
従業員の賃金引下げや仕入れ先の原価引き下げ
と云う痛みを伴う「企業努力」に迫られます。
消費税の本質（メインターゲット）は消費者ではなく、
末端の小売や下請け企業の所謂（中小零細企業）です。
これらの企業の収益は須らく
取引のある親会社や大企業に利益を移転する性質を併せ持ちます。
その一つが「仕入税額控除」
（売り上げに掛かる消費税分から仕入れに掛かる消費税分を差し引く制度）
この問題点はあくまでも「控除」であることがミソ。
その控除対象の悪質な一つは「外注費」
（ry・・・税制面で派遣・非正規が増える訳です。
今一つが、「輸出戻し税（還付）」
（輸出に限り税率を「０」つまりゼロ税率を掛け、
上記の「仕入税額控除」に基づき還付を受けること）
輸出大企業は、国内の仕入れに
先に消費税相当分の支払いが生じているとの建前ですが、
実際は・・・下請けを泣かせてますよね。
帳簿上支払ってもその分利益を削って相殺とか＞＜
（つまり輸出大企業は、消費税分を実質払わずに
還付も頂く、「一粒で二度おいしい」訳です）
この消費税の恩恵を受ける政官業
（財務省・輸出大企業・その利益代弁者である政治家）の
トリニティーは強固で、もはや重度の「ポン中」と云ってもいいぐらいであり、
より強い刺激（更なる増税）を求めて止まないのだと思います。
（即刻廃止して「物品税」に戻すことに賛成ですし、
「直間比率」見直し名目で消費税導入したので、
直ちに「所得税」を極低率に減税してほしいものです）
旧作ですが、拙作三枚目、
![]()
「連絡船のある港」です。 油彩 F8号
根深い問題ですな、
◆http://www.rokujo-radium.com/blog/index.php?entry=entry140526-122902
六城ラヂウムBlog Monday, May 26, 2014,
◎特攻隊（自爆攻撃）という思想は佐賀・福岡藩の「捨て足軽」からであった
ＮＨＫ特集で放映されていましたが、太平洋戦争末期で繰り広げられた特攻は、
戦争中期において大本営参謀達がその構想を抱いていたことが
元参謀達の記録やインタビューで判明しております。
人間魚雷や安普請の特攻艇、人間ミサイル桜花などの開発を
参謀達が熱望していたのです。
前線兵士の熱望により特攻作戦は敢行された という話は嘘っぱちです。
その発送の起源はなにかと考えておりましたら、
ちょうど古文書から災害史をまとめている磯田道史（いそだみちふみ）氏の連載で、
「捨て足軽（すてあしがる）」という聞き慣れない言葉が目に留まりました。
鎖国下の１８０８年フェートン号事件により
「捨て足軽」という特攻（自爆攻撃）戦隊がつくられたことがわかりました。
☆フェートン号事件（フェートンごうじけん）：
文化5年8月（1808年10月）、鎖国体制下の日本の長崎港で起きたイギリス軍艦侵入事件。
その後もイギリス船の出現が相次ぎ、幕府は1825年に異国船打払令を発令することになる。
☆こんな人質交換で食料を供給し、奉行が切腹していたらかなわん
そこで特攻思想が長崎を防備する佐賀・福岡藩により生み出されたものなのです。
明治以後も「捨て足軽」主義は引き継がれ、特攻隊の編成へと繋がっていくのです。
懐に飛び込んで自爆して共に死ぬことを美徳として
佐賀・福岡藩から外国船の警備を任された諸藩にも広がったのです。
だから太平洋戦争時に軍隊上層部はなんの異議もなく
自爆攻撃を善しとして断行していったのです。
捨て足軽の実態はよく知られていませんが、
太平洋南方戦線で一兵として戦った水木しげるによる名著
「総員玉砕せよ！」を読めばわかるでしょう。
▼http://ws-fe.amazon-adsystem.com/widgets/q?_encoding=UTF8&ASIN=4061859935&Format
=_SL250_&ID=AsinImage&MarketPlace=JP&ServiceVersion=20070822&WS=1&tag=rokujoradium-22
司令部はかき集めの兵士を敵地に飛び込ませて爆死させ、
もし逃げるようであれば即刻銃殺します。
だから「玉砕命令違反」は自軍兵士からも生かせぬ最大の敵として追いかけられます。
どちらにせよ死ぬしかないのが「捨て足軽」です。
☆武士道を歪曲した犬死を強要する本当にひどい思想だ
▼http://www.rokujo-radium.com/blog/images/news_article20140524.jpg
◆http://melma.com/backnumber_45206_6035803/
宮崎正弘の国際ニュース・早読み（米下院圧倒的多数で民主活動家解放を中国に要求）
発行日:5/30
コメント
◎以前、ある人生の大先輩に太平洋戦争のときの様子を伺ったことがある。
地元の陸軍飛行場で、米軍の空襲に備え戦闘機を掩体壕（えんたいごう）に隠す
手伝いをしたり、松根油（しょうこんゆ）集めをしたり、
「軍国少年」として戦争に駆り出されたそうである。
しかし、戦闘機操縦者はみな優しいお兄さんばかりで、
手伝いの子どもたちの目の前で宙返り飛行を見せてくれたり、
ウサギの皮で作られた飛行帽を被らせてくれたそうである。中には、
東京都心を空襲するB29の尾翼に体当たり攻撃をされた方や
九十九里浜沖の米海軍機動部隊を攻撃するため出撃して行った方もおられたという。
ある日、そんなお兄さんの一人が、「これから自分は特攻隊で出撃する。後を頼んだぞ！」
と言い残し飛び立っていったという。
日本という国を愛し、子どもたちを思い、若い命を捨てていった若者たち。
が、彼らに「愛国で死ね」「愛国で殺せ」と命じた張本人たち
（大元帥、司令官、参謀、政治家、マスコミ人、
財閥幹部、官僚、教師、地元有力者ら・・・）は、自らは戦場へ行くこともなく、
敗戦後は「平和の象徴」「軍国主義者に騙されていた」「初めから戦争に反対だった」
等主張し生き延びた。
今、あの時に若者を死地に送り込んだ人間の血脈にある者が、
再び若者をして絶望の戦場へ送り込もうとしている。
「靖国」で日本を滅亡させた戦争犯罪人を「神」として伏し拝んでいる
悪魔崇拝者（サタニスト）のような為政者が、
再び新しい生贄を悪魔の祭壇に供えようとしている・・・。
今、「拉致再調査」（拉致被害者返還ではなくただの再調査開始）だけで
北朝鮮への制裁を解除し、原発再稼動・欠陥原発輸出、大量の移民受け入れを
しゃかりきに推し進め、ひたすらに「戦争」を希求する安倍首相（内閣）の正体とは？
もういい加減に、日本国民も気がついて良い頃ではないか?
間もなく崩壊する中国共産党（付録の北朝鮮を含む）。
その後に「反米お化け役」になる国とは、一体どこだろう？
戦争無反省で立憲主義をあっさり否定し、「ナチスに学ぶ政治」で教育勅語を復活させ、
武道推進で「人を殴れる人間」（兵士予備軍）を大量生産し、
皇国史観に基づく全体主義的核武装軍事国家建設を目論み、
対米復讐戦争（“Revenge War”）で第二次世界大戦の歴史（東京裁判）を
丸ごと否定せんとする東洋の島国ではないのか?
歴史から学ばぬものは、同じ歴史を繰り返すことになる。
もう二度と優しいお兄さんを、
片道燃料の人間爆弾としたり、出口のない海で人間魚雷としてはならないのだ。
◎福島香織さんの「中国複合汚染の正体」によれば、
日本は2012年に中国から生野菜54万トン、冷凍野菜40万トン、加工野菜30万トン
など合計で約 150万トンを輸入しているが、
そこに日系資本が入っている場合が多いので現地で厳しい品質管理はされている。
細かい完全防止は難しいかもしれないが、と書かれています。
TPP、米国の問題は堤実果さんの「貧困大国アメリカ」第３弾によれば、
ニワトリを短期で大きい肉がとれるように成長剤を打っているので、
ニワトリの体重が25年前と比べて8倍になっている。
ケンタッキーフライドチキンで12ピース26ドル。
ケンタッキー社に21ドル、加工業者に4ドル、養鶏場に30セント。
養鶏場の平均年収約150万円、という状況が書かれています。
↑
いやはや、おぞまし、おぞまし。
「中空土偶と紫陽花」です。
油彩 F10号
☆晴れ、気温上昇中。
月変わり、水無月ですねぇ。
街路の躑躅(つつじ)が満開です。 赤が多いが白もある、見事です。
まずは、手前の持論でもありますが、
「日米安保」で強いられる「南鮮防衛」！
「米軍岩国基地」拡張・大強化が進んでおるようですが、目的はこれ。
◆http://news.infoseek.co.jp/article/postseven_258125
NEWSポストセブン（2014年6月1日）
◎集団的自衛権行使なら事実上の「日韓軍事同盟」が成立する
集団的自衛権に関する説明を安倍晋三首相は熱心に行なっているが、
首相が隠す本当の集団的自衛権行使とはどういうケースなのか。
「朝鮮半島有事」を、防衛専門家たちの協力をもとにシミュレーションしてみよう。
長く休戦状態だった朝鮮戦争が再開されたとする。
北朝鮮が休戦協定の破棄を通告し、自動的に韓国、米国と戦闘状態に入ったのだ。
「憲法解釈の変更が行なわれた場合、日本には米国との集団的自衛権が発生するので、
米国を守る形で、自衛隊が韓国に協力することになるだろう」
と語るのは元航空自衛官で軍事評論家の潮匡人氏だ。
「朝鮮半島有事で自衛隊が担うことになるのは、『米輸送艦の防護』でしょう。
北朝鮮が空軍機で攻撃してくる可能性もあるため、空自のF15でもエスコートする。
米空軍のF15と同じ能力があるので、協力を求められることになるはずです」
米軍が北朝鮮の基地を空爆する際にも、F15が護衛を求められることもあり得る。
それだけではない。
「おそらく米軍が自衛隊に最も期待しているのは、海自のP3C（対潜哨戒機）による
北朝鮮の潜水艦に対する哨戒。
対ソ連用に米国から大量に購入させられたP3Cがありますからね。
地上基地の空爆ではレーダーサイトの情報も米軍に提供することになる」（潮氏）
日本海での「臨検活動」も、海自が担うことになりそうだ。
「臨検というのは怪しい船を止めて立ち入り検査を行なうものです。停船を求め、
『応じなければ撃つ』と警告。それでも停船しなければ、実際に撃つ。
今の海自は『撃つ』と通告はできるが撃てないので、事実上、臨検はできない。
だが、集団的自衛権によって武器使用が可能になれば、
海自は臨検を行なうことができる。
米軍や豪州軍、韓国軍などと共同で、定められた海域を担当します。
北朝鮮やその友好国の船は燃料や武器弾薬を運ぶため、臨検すれば当然、
応戦してきて戦闘になる。
他のエリアで戦闘になれば、そこに駆けつけることにもなるだろう」（潮氏）
一方、小泉内閣で内閣官房副長官補として自衛隊のイラク派遣を担当した
安全保障法制のプロ、柳澤協二・国際地政学研究所理事長は「護衛の必要はない」という。
「1997年に結ばれた日米防衛協力ガイドラインは、
“わが国の近隣で有事が発生した際の米艦護衛はしなくてもいい”
という前提でつくられています。にもかかわらず、
自衛隊が米軍の艦船や爆撃機の護衛をすれば、北朝鮮から
“参戦した”とみなされ、攻撃されるリスクが高まります」
集団的自衛権がなければ、朝鮮半島有事に参加できず、
北朝鮮は日本を攻撃する大義名分がない。だが、
集団的自衛権を行使し、米軍に協力すれば日本はれっきとした戦争当事国となり、
北朝鮮が“敵国”である日本にミサイルを撃ち込んでくる可能性は高くなる。
そうなれば、韓国国民を守るために、
米韓軍を支援する自衛隊員にも、北のミサイル攻撃を受ける日本の一般市民にも、
多くの犠牲者が出る可能性が高い。
日米同盟というより事実上の日韓軍事同盟だが、果たして、
現在の韓国との間に日本がそれだけの犠牲を払ってまで
戦争に参加しなければならない信頼関係があるだろうか。
※週刊ポスト2014年6月6日号
↑
「田布施システム」のゾンビ壺三、本貫の地は半島です、日本ではない。
拙作、二枚目、
「鈴蘭とトラピスチヌの聖母」です。
いい記事だ、コメントも秀逸です、
◆http://my.shadowcity.jp/2014/06/post-4933.html#more
ネットゲリラ (2014年6月 1日 )
◎自民は消費税２５％まで上げる気だから
より抜粋、
IMFが、日本は消費税を最低でも15パーセントまで上げろ、と言ってるというんだが、
IMFという人がいるわけじゃなし、誰が言ってるのかというと、
IMFに出向している財務省の役人が腹話術みたいにして言わせているわけだ。
消費税は、貧乏人からも容赦なく取り立てる。
使わないで貯め込む金持ちに優しく、貧乏人に厳しい税金です。
☆http://www.yomiuri.co.jp/economy/20140530-OYT1T50151.html?from=ytop_main6
読売新聞 2014年05月31日
◎「消費税率、最低でも１５％に」…ＩＭＦが声明
国際通貨基金（ＩＭＦ）は３０日、２０１４年の対日審査後の声明を発表した。
４月の消費税率引き上げの影響については「うまく乗り切りつつある」とし、
アベノミクスの効果を評価した。
一方で、景気回復が続くかどうかは「中期的なリスクは依然大きい」と指摘し、
規制緩和や財政再建の推進を促した。
消費税率については「最低でも１５％まで段階的に引き上げる」ことを求めた。
具体的な改革としては、エネルギーや農業分野での規制緩和のほか、
女性や高齢者の雇用拡大などを挙げた。
財政については、消費税率の１０％への引き上げを、法律に従って
１５年１０月に実行することを促した。
企業が実際に納める法人実効税率の引き下げについては、
「投資や成長を高める」としながらも、
「減税による減収を穴埋めするほどの増収はもたらさない」と明記し、
税収減を補う財源の確保を求めた。一方、
１ドル＝１００円台前半で推移している最近の円相場については、
「おおむねバランスが取れている」と容認した。
これが３パーセントや５パーセントだったらともかく、８パーセントともなると、
明らかに「利益より消費税の方が大きい」事になる。
どれだけ稼いでも、自分の稼ぎより役人に貢ぐカネの方が大きい。
江戸時代の農民みたいなもんだ。たまったもんじゃない。
-----------------------
消費税の税収15兆3000億円のうち、
9兆4000億円は海外に支援という形で流れているっていう
国連で票を獲れるならまだしも票が入って来ない状態なんで
費用対効果で考えれば大損だわな。
国内に回して少子化対策したほうがどれだけ効果が出ることか。
-----------------------
それよりさっさと韓国経済のストレステスト実施しろよ
-----------------------
しかも、消費税上げのドサクサに紛れて、税込価格がいつの間にか税抜き価格になっている
というインチキが横行。便乗値上げで、物価が上がった。
消費税が上がったのは３パーセントなのに、物価は3.2パーセント上がっている。
便乗です。たまったもんじゃない。
-----------------------
外国人生活保護受給者 近年は年5000世帯のペースで急増
☆http://hayabusa3.2ch.net/test/read.cgi/news/1401489158/
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女性が働くようになれば
いったい誰が出産・子育てすんだよｗ
-----------------------
IMFさんは日本に金たかるのやめてもらえませんかね･･･
-----------------------
まーた財務省の出向組がほざいてるよ
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ところで、外国人の生活保護者が急増、というんだが、
ネトウヨが大好きな、チュンチョンではない。主に日系ブラジル人。
景気の良い頃、人手が足りないというので、
日本語もしゃべれない「自称・日系」を大量に連れて来て、
これが子供を連れて移民してきたわけだ。この子供が問題で、
幼くしてブラジルを離れているのであっちの言葉も満足にしゃべれず、といって、
日本語が堪能というわけでもない。しょせん、工場労働者の子供なので、勉強は苦手。
中途半端なまま、成人してしまう。
せいぜい夜間高校くらいの学歴なので、ロクな職に付けない。とても親を養えない。
もちろん年金もないので、親が高齢になると生活保護。
こりゃ、楽でいいや、というので、失業した子供も生活保護、
それでも繁殖力だけは高いので、生活保護三世の世代に突入、と、
そんな感じだそうでｗ
これが「安い労働力」の末路です。
在日朝鮮人の生活保護もまた、同じような構造にある。
朝鮮人は安くコキ使えるというので、大量に日本に連れて来て働かせた結果が、
今の在日問題の根底にある。
移民は国力を弱める。 100年祟る。
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せめて食料品ぐらいは0%にしてもらわないと
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と、アメリカの富裕層がIMFを使って圧力をかけている。
消費税を上げて、アメリカの富裕層が支配する企業の、
法人税を下げさせるのが目的なんだろうなぁ。
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日本人は自立心が強いので、他人に食わせて貰うというのを好まない。
日本に身より頼りのない外国人は、「恥ずかしくない」ので、
生活保護もへっちゃらです。
移民なんか入れたら、移民の末裔がみんな生活保護になって日本を食い散らかす。
コメント
*neuro | 2014年6月 1日 | 返信
マスコミ一切報道せず！ 事実上の移民法が可決される！
たった一日の審議で「出入国管理及び難民認定法の一部を改正する法律案」
が全会一致可決！
☆http://saigaijyouhou.com/blog-entry-2694.html
＊移民法の可決に喜ぶ自民党谷垣氏
5月29日に外国人の入国条件緩和等を盛り込んだ事実上の移民法である
「出入国管理及び難民認定法の一部を改正する法律案」が可決されてしまいました。
しかも、審議時間は異例の僅か1日だけです。
マスコミもこの法案について口を閉ざしており、
国民が知らない間に物凄く重要な法案が可決されてしまいました。
自民党、移民の大量受け入れを本格的に検討へ！
外国人参政権もセットで！ 移民の失職後は税金で対応！
☆http://saigaijyouhou.com/blog-entry-2693.html
移民法が衆院可決 （緊急拡散！）
☆http://blog.livedoor.jp/remmikki/archives/4685648.html
なんということ、５月２８日移民法が衆議院議院で成立してしまった。
マスゴミも報道しないし、日本をゆるがすこんな危険な法律が
国民に知らさずにたった一日で可決してしまったとは。
政府はそんなに中韓に日本を売り飛ばしたいのか！ 怒りを覚える！
*ペンタ刑事 | 2014年6月 1日 | 返信
IMFってぇと菅・野田を操っていたカツブラザースを思い出すね
アメポチで何でもかんでもアメリカを真似するのに
アメリカは州別の消費税でハワイは4.75％だねぇ
「アメリカの州別消費税マップ」
☆http://us.bloomsfun.com/240302102912398280403602731246.html
インチキ消費税計算を辞めろ。昔の物品税に戻せ。
煩雑とか言う公務員は20年以上前の公務員より能力が無い証明だからクビだ。
*hoge | 2014年6月 1日 | 返信
ドイツ人によくからかわれた。
「あんた大学の学費年にいくら？ ドイツではほとんどが無料だよ。全部国立だ」
「全部国立なの？」
「消費税が高いって言ってもその分ちゃんと還元してるよ」
*ぺこたん | 2014年6月 1日 4 | 返信
「消費税」とはそもそも何か？
名前からしてインチキで、本当は「付加価値税」
（Value Added Tax）そのものですよね。
（主に欧州等で採用されており、付加価値税なので数多ある品目ごとに
細かく税率が設定され、決して「一律何％」課税なんてことは無い筈です）
「消費税」（且つ「一律何％」）という文言が広く国民に浸透して、
一方的に消費者が負担する税と理解されていますが、
本質的には「立場の弱い側」がより多く負担する性質を持った税制です。
増税のたびに消費税を上乗せ（価格転嫁）すれば消費は落ち込み
企業の利益は減少するので、企業側は更に「立場の弱い側」である
従業員の賃金引下げや仕入れ先の原価引き下げ
と云う痛みを伴う「企業努力」に迫られます。
消費税の本質（メインターゲット）は消費者ではなく、
末端の小売や下請け企業の所謂（中小零細企業）です。
これらの企業の収益は須らく
取引のある親会社や大企業に利益を移転する性質を併せ持ちます。
その一つが「仕入税額控除」
（売り上げに掛かる消費税分から仕入れに掛かる消費税分を差し引く制度）
この問題点はあくまでも「控除」であることがミソ。
その控除対象の悪質な一つは「外注費」
（ry・・・税制面で派遣・非正規が増える訳です。
今一つが、「輸出戻し税（還付）」
（輸出に限り税率を「０」つまりゼロ税率を掛け、
上記の「仕入税額控除」に基づき還付を受けること）
輸出大企業は、国内の仕入れに
先に消費税相当分の支払いが生じているとの建前ですが、
実際は・・・下請けを泣かせてますよね。
帳簿上支払ってもその分利益を削って相殺とか＞＜
（つまり輸出大企業は、消費税分を実質払わずに
還付も頂く、「一粒で二度おいしい」訳です）
この消費税の恩恵を受ける政官業
（財務省・輸出大企業・その利益代弁者である政治家）の
トリニティーは強固で、もはや重度の「ポン中」と云ってもいいぐらいであり、
より強い刺激（更なる増税）を求めて止まないのだと思います。
（即刻廃止して「物品税」に戻すことに賛成ですし、
「直間比率」見直し名目で消費税導入したので、
直ちに「所得税」を極低率に減税してほしいものです）
旧作ですが、拙作三枚目、
「連絡船のある港」です。 油彩 F8号
根深い問題ですな、
◆http://www.rokujo-radium.com/blog/index.php?entry=entry140526-122902
六城ラヂウムBlog Monday, May 26, 2014,
◎特攻隊（自爆攻撃）という思想は佐賀・福岡藩の「捨て足軽」からであった
ＮＨＫ特集で放映されていましたが、太平洋戦争末期で繰り広げられた特攻は、
戦争中期において大本営参謀達がその構想を抱いていたことが
元参謀達の記録やインタビューで判明しております。
人間魚雷や安普請の特攻艇、人間ミサイル桜花などの開発を
参謀達が熱望していたのです。
前線兵士の熱望により特攻作戦は敢行された という話は嘘っぱちです。
その発送の起源はなにかと考えておりましたら、
ちょうど古文書から災害史をまとめている磯田道史（いそだみちふみ）氏の連載で、
「捨て足軽（すてあしがる）」という聞き慣れない言葉が目に留まりました。
鎖国下の１８０８年フェートン号事件により
「捨て足軽」という特攻（自爆攻撃）戦隊がつくられたことがわかりました。
☆フェートン号事件（フェートンごうじけん）：
文化5年8月（1808年10月）、鎖国体制下の日本の長崎港で起きたイギリス軍艦侵入事件。
その後もイギリス船の出現が相次ぎ、幕府は1825年に異国船打払令を発令することになる。
☆こんな人質交換で食料を供給し、奉行が切腹していたらかなわん
そこで特攻思想が長崎を防備する佐賀・福岡藩により生み出されたものなのです。
明治以後も「捨て足軽」主義は引き継がれ、特攻隊の編成へと繋がっていくのです。
懐に飛び込んで自爆して共に死ぬことを美徳として
佐賀・福岡藩から外国船の警備を任された諸藩にも広がったのです。
だから太平洋戦争時に軍隊上層部はなんの異議もなく
自爆攻撃を善しとして断行していったのです。
捨て足軽の実態はよく知られていませんが、
太平洋南方戦線で一兵として戦った水木しげるによる名著
「総員玉砕せよ！」を読めばわかるでしょう。
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司令部はかき集めの兵士を敵地に飛び込ませて爆死させ、
もし逃げるようであれば即刻銃殺します。
だから「玉砕命令違反」は自軍兵士からも生かせぬ最大の敵として追いかけられます。
どちらにせよ死ぬしかないのが「捨て足軽」です。
☆武士道を歪曲した犬死を強要する本当にひどい思想だ
▼http://www.rokujo-radium.com/blog/images/news_article20140524.jpg
◆http://melma.com/backnumber_45206_6035803/
宮崎正弘の国際ニュース・早読み（米下院圧倒的多数で民主活動家解放を中国に要求）
発行日:5/30
コメント
◎以前、ある人生の大先輩に太平洋戦争のときの様子を伺ったことがある。
地元の陸軍飛行場で、米軍の空襲に備え戦闘機を掩体壕（えんたいごう）に隠す
手伝いをしたり、松根油（しょうこんゆ）集めをしたり、
「軍国少年」として戦争に駆り出されたそうである。
しかし、戦闘機操縦者はみな優しいお兄さんばかりで、
手伝いの子どもたちの目の前で宙返り飛行を見せてくれたり、
ウサギの皮で作られた飛行帽を被らせてくれたそうである。中には、
東京都心を空襲するB29の尾翼に体当たり攻撃をされた方や
九十九里浜沖の米海軍機動部隊を攻撃するため出撃して行った方もおられたという。
ある日、そんなお兄さんの一人が、「これから自分は特攻隊で出撃する。後を頼んだぞ！」
と言い残し飛び立っていったという。
日本という国を愛し、子どもたちを思い、若い命を捨てていった若者たち。
が、彼らに「愛国で死ね」「愛国で殺せ」と命じた張本人たち
（大元帥、司令官、参謀、政治家、マスコミ人、
財閥幹部、官僚、教師、地元有力者ら・・・）は、自らは戦場へ行くこともなく、
敗戦後は「平和の象徴」「軍国主義者に騙されていた」「初めから戦争に反対だった」
等主張し生き延びた。
今、あの時に若者を死地に送り込んだ人間の血脈にある者が、
再び若者をして絶望の戦場へ送り込もうとしている。
「靖国」で日本を滅亡させた戦争犯罪人を「神」として伏し拝んでいる
悪魔崇拝者（サタニスト）のような為政者が、
再び新しい生贄を悪魔の祭壇に供えようとしている・・・。
今、「拉致再調査」（拉致被害者返還ではなくただの再調査開始）だけで
北朝鮮への制裁を解除し、原発再稼動・欠陥原発輸出、大量の移民受け入れを
しゃかりきに推し進め、ひたすらに「戦争」を希求する安倍首相（内閣）の正体とは？
もういい加減に、日本国民も気がついて良い頃ではないか?
間もなく崩壊する中国共産党（付録の北朝鮮を含む）。
その後に「反米お化け役」になる国とは、一体どこだろう？
戦争無反省で立憲主義をあっさり否定し、「ナチスに学ぶ政治」で教育勅語を復活させ、
武道推進で「人を殴れる人間」（兵士予備軍）を大量生産し、
皇国史観に基づく全体主義的核武装軍事国家建設を目論み、
対米復讐戦争（“Revenge War”）で第二次世界大戦の歴史（東京裁判）を
丸ごと否定せんとする東洋の島国ではないのか?
歴史から学ばぬものは、同じ歴史を繰り返すことになる。
もう二度と優しいお兄さんを、
片道燃料の人間爆弾としたり、出口のない海で人間魚雷としてはならないのだ。
◎福島香織さんの「中国複合汚染の正体」によれば、
日本は2012年に中国から生野菜54万トン、冷凍野菜40万トン、加工野菜30万トン
など合計で約 150万トンを輸入しているが、
そこに日系資本が入っている場合が多いので現地で厳しい品質管理はされている。
細かい完全防止は難しいかもしれないが、と書かれています。
TPP、米国の問題は堤実果さんの「貧困大国アメリカ」第３弾によれば、
ニワトリを短期で大きい肉がとれるように成長剤を打っているので、
ニワトリの体重が25年前と比べて8倍になっている。
ケンタッキーフライドチキンで12ピース26ドル。
ケンタッキー社に21ドル、加工業者に4ドル、養鶏場に30セント。
養鶏場の平均年収約150万円、という状況が書かれています。
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いやはや、おぞまし、おぞまし。