画は 渓斎 英泉 （けいさい えいせん)
寛政3年（1791年）〜 嘉永元年（1848年）
独自性の際立つ退廃的で妖艶な美人画で知られる。 作
「木曾街道六拾九次之内 妻籠」です。
☆曇り、夜は雪らしい。
まずは、
◆http://eigokiji.cocolog-nifty.com/blog/2014/03/post-df60.html
マスコミに載らない海外記事 2014年3月19日 (水)
◎二歩前進、一歩後退
Paul Craig Roberts 2014年3月17日
☆http://www.paulcraigroberts.org/2014/03/17/
two-steps-forward-one-step-back-paul-craig-roberts/
ウクライナを奪取して、ロシアを黒海海軍基地から追い出す
というアメリカ政府の計画はうまくいっていない。
だが、レーニンが言った通り“二歩前進、一歩後退”だ。
ロシアがクリミアの住民投票を阻止しない限り、
厳しい経済制裁がロシア経済に“酷い損害をもたらす”だろうという、ジョン・ケリー、
ホワイト・ハウスの愚者、ヒラリー・クリントンや、
おべっか使いのメルケルらによる、あらゆる強気な発言を皆様は覚えておられるだろうか？
そうしたものは全てたわ言で、ドイツ国民にとっての国辱である、
ホワイト・ハウスの靴下指人形でおべっか使いのドイツ首相のものは特にひどい出任せだった。
ロシア人がジョン・ケリーに言い続けてきた通り、対ロシア経済制裁は、
ヨーロッパを破壊するが、ロシアへの損害はほとんどないだろう。
これは、ロシア人には彼らの胸にしまっておいて欲しかった。
アメリカ政府の能なし連中がヨーロッパ経済を停止させて、
NATOを破壊するのを私は楽しみにしていたのだ。
もちろん、自分達がたくましいタフガイであるかの様なふりをした後では、
アメリカ政府の売女マスコミが、経済制裁を課したと誇大宣伝するものが何か必要な為、
アメリカ政府は、ロシアにではなく、個人11人に対する経済制裁を考え出した。
退陣させられたウクライナ大統領、退陣させられた大統領の顧問1 人、
クリミア幹部2人と、ロシア人7人だ。
対象幹部の選択は全くの謎だ。
7人のロシア人は、プーチンの補佐、プーチン顧問、ロシア議会(ドゥーマ)議員4人と副首相だ。
こうした人々の誰かに、
クリミアの住民投票と一体どのような関係があるのかは、誰にもわからない。
しかも経済制裁は、これらの11人がロシア国外で持っている可能性がある
外国銀行口座にしか適用されない。
彼に関するあらゆるプロパガンダをもし我々が信用するならば、
退陣させられたウクライナ大統領だけを意味する可能性が高い。
経済制裁は今後6ヶ月だけだという報道もある。
もし、アメリカとEUの犯罪人連中が、こうした人々から、何らかの金を盗みとれば、
ロシア中央銀行が、金を盗まれた口座に補充することができよう。
クリミアをウクライナから離脱し、ロシアに戻ろうと決めた人々は、そこの住民自身だ。
オバマの愚劣な経済制裁という表現からして、彼の経済制裁は、
キエフのアメリカ傀儡政権から自らを切り離したクリミア住民にも適用されるはずだ。
選挙で選ばれたウクライナ政府を転覆したのは欧米で、
ロシアや、クリミアではないのだから、オバマの経済制裁は、更に、
自分自身やその政権と、NATO傀儡諸国にも適用されるはべきなのだ。
アメリカ人は、もちろん自分自身には法律を適用しない。
言い換えれば、経済制裁は全く無意味なのだ。
ところが、ホワイト・ハウスの愚者はこう宣言した。
“もしロシアがウクライナに介入し続ければ、我々は更なる経済制裁を課する準備ができている。”
オバマの偽善には吐き気を催す。
ウクライナに介入しているのは、ホワイト・ハウスの愚者だ。
非武装の警官や与党を脅迫するのに、しっかり組織され、完全武装したネオナチを使い、
高い報酬を支払っている傀儡連中で構成する、選挙で選ばれたわけではない政権を、
アメリカ政府がしつらえる道を開く、
選挙で選ばれたウクライナ政府の転覆を財政支援し、画策したのはアメリカ政府だった。
無能なホワイト・ハウスの愚者が、南と東ウクライナが、ウクライナではなく、
ロシアだということを見過ごしていた為、愚者のクーデターがクリミアの離脱を招き、
東ウクライナで、選挙で選ばれたわけではない、キエフのアメリカ傀儡政権に反対する
広範な抗議行動を引き起こしている。
キエフのアメリカ傀儡政権は、ロシア都市の市長達が抗議行動を鎮圧する中、
選挙で選ばれたわけではない、自前の治安部隊を擁する、
ウクライナ人超億万長者の新興財閥を市長に任命した。
もし、新興財閥連中が、ロシア人に対して暴力を行使すれば、
あらゆる本質的な意味でロシアである、東ウクライナを、
ロシア軍が勢力下に置くことがありそうな結果だ。
もし東ウクライナがロシアに復帰すれば、アメリカには、第二次世界大戦中、
ヒトラーの為に戦った、西ウクライナの超国家主義者の人々が残される。
ヨーロッパ諸国の民族主義と主権の根絶に忙しいEUは、超国家主義者達を望んではいない。
それでも、アメリカ政府は、アメリカが弾道弾迎撃ミサイルや他の軍事基地を、
西ウクライナのロシア国境に設置し、敵対的な軍事基地やミサイル基地による、
アメリカのロシア包囲を完成し、ロシアに対する戦略的優位を得られたろう。
ロシアは、弾道弾迎撃ミサイルで迎撃できないイスカンデル・ミサイルの標的にして、
アメリカ基地を無力化するだろう。
ホワイト・ハウスの愚者が達成できるだろうことといえば、
アメリカの世界覇権の邪魔になるので、両国をアメリカ政府が攻撃対象リストに載せている
ことを、ロシアと中国に、更にしっかりと伝えることだ。
プーチンは、一体なぜ、ロシアに対する、アメリカの来る軍事攻撃に、先手を打って、
一発も発砲せずに、NATOを経済的に破壊しようとしないのか不思議に思うばかりだ。
プーチンは、ヨーロッパへのエネルギーを遮断するだけで良いのだ。
フラッキングで、アメリカの水資源を破壊して得られるアメリカの天然ガスを
ヨーロッパに送る能力を生み出すのに、アメリカ政府は三年はかかる。
その頃迄には、大量失業と、経済的苦難ゆえに、NATO各国の政府が打倒されている可能性が高い。
プーチンは、ロシアにある全ての海外資産を没収し、素早く、国際決済で、
アメリカ・ドルの使用を捨て去るという、
中国、インド、ブラジルと南アフリカとの協定を完成することもできる。
世界の準備通貨としてのアメリカ・ドルが、アメリカ帝国主義の根源だ。
BRICSを構成する5ヶ国は世界人口の半分を占める。
彼らはドルを使わずに貿易活動ができようになる。
世界は、ネオコン・アメリカ政府が、ステロイドで強化した第三帝国である
ことを理解する必要がある。
正義感も無く、真実、法律、人命への尊重もない邪悪な勢力なのだ。
イラク、アフガニスタン、リビア、シリア、パレスチナ、パキスタン、イエメン、ソマリア、
レバノン、ホンジュラス、ベネズエラ、キューバ、イランの住民に尋ねればわかる。
だまされた西ウクライナも、間もなく追いつくだろう。
オバマ自身、アメリカは“例外的な国である”と宣言した。
これは、ドイツ国家は例外的であり、それゆえ、全てに冠たる、
というヒトラー宣言のネオコン版だ。
国家社会主義ドイツ労働者党、つまりナチス支配下のドイツと、
アメリカ政府の間の唯一の違いは、
アメリカが、遥かに強力な警察国家で、核兵器を保有していることだ。
思い上がりと傲慢さ“欠くべからざる、例外的な国家”の政府なのだから、
アメリカ政府は、自国であれ、国際であれ、他のどの国の法律も尊重しないことを意味するのだ、
というアメリカ政府の思い込み。
アメリカ政府は大義無しに諸国を侵略できる、戦争犯罪。
アメリカ政府は、人々を拉致して、拷問できる、アメリカ法と国際法の下で犯罪の。
アメリカ政府は、クリミア住民の様な、住民自決を無視することができる。
アメリカ政府の同意なしに、アメリカ政府が結果を決めることなしに、
自らの将来に関して投票するクリミア住民は一体何者だ？
アメリカ政府は、クリミア住民の自決は“非合法で違法”だと宣言して、
自決を認めることを拒否し、“自由と民主主義”の本家のふりをしている。
人類の歴史で、これほどのアメリカ政府の偽善と悪意に肉薄できる政府は他に無い。
核兵器を保有し、先制核攻撃という戦闘教義を奉じるアメリカという一国が、
地球上の生命に対する脅威として存在している。
----------
↑
まったくもって異議なし、だな。
栄泉、二枚目、
![]()
「逢妓八契 富ヶ丘の時雨」です。
要取捨選択ですが、面白いねぇ、
◆http://kt-yh6494.blog.so-net.ne.jp/2014-03-18
余命３年時事日記 2014-03-18
◎ロシア考察（遺稿メモから）
より抜粋、
ロシア関係でも大きなニュースはいくらでもあるのですが、
日本のマスコミが取り上げていないと全く新規のニュースとなって
これがまた面倒くさいのです。
特に引き継ぎ以降はソースの問題があって結局ロシア関係の記事だけが残ってしまいました。
ウクライナ問題では、経済的にのめり込んでいる中国と韓国は悲鳴を上げています。
当事者のロシアもそうです。クリミアは簡単には片付きません。
一方で中ロは、ウラジオストック領土問題や北朝鮮との経済特区問題で争いがあります。
中国と北朝鮮の関係が冷え込んで、日中韓も険悪となりつつある中で
日ロはとりあえず友好関係にあります。
したがって日本のウクライナ問題に関するロシアへの対応は難しいですね。
1990年代半ばから少なくともロシアの大きな脅威はなくなりました。
このようなことをマスコミは全く報道していません。
日ロ合同演習は回数でいえば、
もちろん質と規模は全く違いますが日米合同演習よりも多いのです。
函館、新潟、舞鶴、佐世保、横須賀等、当たり前にロシア艦が入港しています。
待望というか懸案の韓国や在日そして反日勢力対策に絶好の機会が訪れました。
それが対ロシア戦略の対中韓戦略への変更です。
そもそも日本自衛隊の国防は戦車、ミサイル、軍艦船すべて北向きでした。
機甲師団の編成も対ロシアを仮想敵国としていたのです。
これが全部西と南に移動してしまいました。
そして機甲師団編成も中韓の正規軍対策ではなく
在日や反政府勢力対策へ普通化師団編成となり、武装も対ゲリラ戦用に特化しつつあります。
中国の日本海と北極海への進出の阻止は絶対的に日本の協力が必要です。
現実はともかく、プーチンの頭の中には北方４島の返還と平和条約締結まであるのです。
米のシェールガス革命による、ロシアが想定していた優位の破綻は
中国国境からウラジオストックにかけての中国人の人口優位により
ロシアに危機的状況をもたらしています。
近々アップする予定ですが北朝鮮では中国との特区条約廃棄、日本との不可侵平和条約、
米との核交渉における米を標的としない国防核開発の容認、金正恩政権の保証と経済援助等、
サプライズ事案が目白押しです。
ロシアはソ連時代から中国を警戒していたわけだが、関係悪化の中でソ連は崩壊し、
背に腹は代えられず兵器を売り、中国はそれを許可もなくコピーした。
中国はロシアのコピー兵器をよりによってパキスタンに作らせ、
ロシアに支払っていないライセンスフィーをパキスタンから取った。
パキスタンで作ったものはイスラム諸国に輸出されるため、
ロシアにとって中国は「商売敵」になり、
ロシアからの武器輸出や技術供与は再び絞られた。
ＥＵも兵器のコアとなるコンポーネント（部品）は渡さなかった。
たとえば、装甲車のエンジンは売ってもトランスミッションの技術供与はしなかった。
現在でも中国はオートマチックのトランスミッションを作る技術はない。
したがって、外見だけ見れば西側の装甲車と見紛うほどのものを作るが、
技術的にはまだまだ劣っている。
各国の兵器見本市に行き、西側諸国の兵器を詳細に観察、トレンドを認識しながら
西側的なものを取り入れ、外観だけ西側諸国の兵器を真似ているにすぎない。
いわば“プラモデル”のようなものだ。
2011年09月27日、「日本とロシア」合同軍事訓練に参加する
ロシア海軍のミサイル巡洋艦や給油艦なとが舞鶴東港に入港した。
海軍合同訓練に先立ち、ロシア軍の爆撃機２機による、日本列島の周辺空域の１周を実施した。
これは自衛隊のスクランブル訓練の合同訓練の一環として日本を一周してもらった。
しかし、これをマスコミはロシアが日本を脅しに来た。
日本の軍備拡張がロシア極東地域を刺激していると騒ぎ、
日本の軍国化が近隣諸国からアジア全体から批判を浴びている等のデマを必死に飛ばした。
それどころか、マスコミは「日ロの合同軍事演習」だった真実すら伝えない、訂正もしない。
よほど、中国と韓国にとって、日本国民に真実を伝えることが都合が悪いようだ。
2013年から、日本とロシア安全保障協議「２＋２」がスタートする。
今後は中国にハッキリ、中国包囲網の共同合同演習を大規模に行うことが出来る。
習近平の拡大する中国覇権主義は日本に対して沖縄も中国領土だから返せと言い始めたが、
同様に、ロシアに対してウラジオストクを返せと言い始めた。
習近平になって中国の覇権主義は拡大している。
南シナ海をめぐっては、ベトナム、ブルネイ、フィリピン、インドネシア、マレーシアと
露骨に領土を拡大主張し過激化している。
．．．．習近平が返還を要求するウラジオストック
習近平の拡大覇権主は南シナの国際法を無視して強引に領土奪還戦略だ。
中国の歴史学者が嘘の歴史を公表して、
中国政府がそのまま相手国に要求するパターンで味をしめてきた。
ロシアは極東ウラジオストックに空母を配備する計画を出した。
これは、中国空母が日本海に入りロシア海軍に対抗すると見たからだ。
拡大する中国覇権主義に
中国空母とロシア空母の睨みあいが日本海で起こる可能性があると予想している。
2013年11月にロシアは、中国包囲網でロシアと日本の「２＋２」で中国に対抗する構えだ。
日本ロシア安全保障協議「２＋２」をスタートさせる。
ロシアは、日本・ベトナム・インドと「２＋２」で中国に対抗していく構えだ。
↑
マスゴミ報道が如何に歪で酷いか・・・
栄泉、三枚目、
![]()
「滝に鯉」です。
ナンミヨー楽天ｗ
◆http://my.shadowcity.jp/2014/03/post-4420.html#more
ネットゲリラ (2014年3月20日)
◎楽天なんぞに一銭も稼がせたくない
より抜粋、
楽天にしてもAmazonにしても、ネット通販の元締めって、悪質な業者ばっかだよね。
楽天が優勝セールの時に、元値を釣り上げて割引したように見せかける
悪質な二重価格表示をやったわけだが、
それが社員の指示だった事が明らかになったというんだが、当時から言われていた事で、
楽天、元値つり上げ割引装い指示 ネット出店業者が証言
☆http://www.47news.jp/CN/201403/CN2014031901002251.html
楽天の複数の社員がインターネット仮想商店街「楽天市場」の出店店舗に、
元値をつり上げて割引したように見せかける不当な二重価格表示を指示していた
ことが１９日、出店業者らへの取材で分かった。
こうした表示は昨年のプロ野球日本一セールで発覚したが、
社員の関与は明らかになっていなかった。
ここまで悪質な事をやっても罰せられない、どころか、政府の委員とかやっちゃって、酷い話だ。
▼http://hayabusa3.2ch.net/test/read.cgi/news/1395258440/
派遣は社内で飯食えない企業だっけ？
☆http://my.shadowcity.jp/2014/03/post-4405.html
◎某ＩＴ企業の派遣差別について
ところで、Amazonの発足は1995年、ネット書店として。楽天は1997年です。
オウムがサリン撒いたあとのＧＷには、おいら、既にエスニック雑貨屋として
渋谷東急の催事場で「客来ねーな」とか言ってたので、そら、来るわけないわｗ
まぁ、どっちの会社も、「モノを売る」という稼業においてはその程度の新参者で、
たいした経験持ってない。
しかも、仕事はみんなパソコンにやらせて、社員は高級な社員食堂でタダメシ食らっているだけです。
まぁ、日本のネット通販においては、独占状態を作り上げてしまったわけで、
「売って欲しければ毎月５万円出せ」と、ショバ代だけでもそれだけ取られ、
家賃稼げず文句を言えば「宣伝費もっと出せ」と、カネばかり欲しがる。
毎月５万円のショバ代出すのに、どれだけモノを売らなきゃならないか。
とても、田舎の製麺所の爺さんが出せる金額じゃない。
こんなんばかりが蔓延るようでは、田舎のマイナーな出品者が潰されるだけです。
なのでおいら、楽天市場で買いたいモノがあると、その業者に直接メールを送って、
直接取引するようにしている。楽天なんぞに一銭も稼がせたくない。
Amazonも税金払ってないという問題があるんだが、
日本の税務署当局がそれを認めてしまっている以上、文句言えないのが悔しいところだｗ
↑
一銭ももらっておらぬがｗ ヨドバシもやっておる、
☆http://www.yodobashi.com/
日本全国スピードお届け実施中！ 配達料金無料
脱税のユダ金企業・Amazonを利用する必要はないｗ
寛政3年（1791年）〜 嘉永元年（1848年）
独自性の際立つ退廃的で妖艶な美人画で知られる。 作
「木曾街道六拾九次之内 妻籠」です。
☆曇り、夜は雪らしい。
まずは、
◆http://eigokiji.cocolog-nifty.com/blog/2014/03/post-df60.html
マスコミに載らない海外記事 2014年3月19日 (水)
◎二歩前進、一歩後退
Paul Craig Roberts 2014年3月17日
☆http://www.paulcraigroberts.org/2014/03/17/
two-steps-forward-one-step-back-paul-craig-roberts/
ウクライナを奪取して、ロシアを黒海海軍基地から追い出す
というアメリカ政府の計画はうまくいっていない。
だが、レーニンが言った通り“二歩前進、一歩後退”だ。
ロシアがクリミアの住民投票を阻止しない限り、
厳しい経済制裁がロシア経済に“酷い損害をもたらす”だろうという、ジョン・ケリー、
ホワイト・ハウスの愚者、ヒラリー・クリントンや、
おべっか使いのメルケルらによる、あらゆる強気な発言を皆様は覚えておられるだろうか？
そうしたものは全てたわ言で、ドイツ国民にとっての国辱である、
ホワイト・ハウスの靴下指人形でおべっか使いのドイツ首相のものは特にひどい出任せだった。
ロシア人がジョン・ケリーに言い続けてきた通り、対ロシア経済制裁は、
ヨーロッパを破壊するが、ロシアへの損害はほとんどないだろう。
これは、ロシア人には彼らの胸にしまっておいて欲しかった。
アメリカ政府の能なし連中がヨーロッパ経済を停止させて、
NATOを破壊するのを私は楽しみにしていたのだ。
もちろん、自分達がたくましいタフガイであるかの様なふりをした後では、
アメリカ政府の売女マスコミが、経済制裁を課したと誇大宣伝するものが何か必要な為、
アメリカ政府は、ロシアにではなく、個人11人に対する経済制裁を考え出した。
退陣させられたウクライナ大統領、退陣させられた大統領の顧問1 人、
クリミア幹部2人と、ロシア人7人だ。
対象幹部の選択は全くの謎だ。
7人のロシア人は、プーチンの補佐、プーチン顧問、ロシア議会(ドゥーマ)議員4人と副首相だ。
こうした人々の誰かに、
クリミアの住民投票と一体どのような関係があるのかは、誰にもわからない。
しかも経済制裁は、これらの11人がロシア国外で持っている可能性がある
外国銀行口座にしか適用されない。
彼に関するあらゆるプロパガンダをもし我々が信用するならば、
退陣させられたウクライナ大統領だけを意味する可能性が高い。
経済制裁は今後6ヶ月だけだという報道もある。
もし、アメリカとEUの犯罪人連中が、こうした人々から、何らかの金を盗みとれば、
ロシア中央銀行が、金を盗まれた口座に補充することができよう。
クリミアをウクライナから離脱し、ロシアに戻ろうと決めた人々は、そこの住民自身だ。
オバマの愚劣な経済制裁という表現からして、彼の経済制裁は、
キエフのアメリカ傀儡政権から自らを切り離したクリミア住民にも適用されるはずだ。
選挙で選ばれたウクライナ政府を転覆したのは欧米で、
ロシアや、クリミアではないのだから、オバマの経済制裁は、更に、
自分自身やその政権と、NATO傀儡諸国にも適用されるはべきなのだ。
アメリカ人は、もちろん自分自身には法律を適用しない。
言い換えれば、経済制裁は全く無意味なのだ。
ところが、ホワイト・ハウスの愚者はこう宣言した。
“もしロシアがウクライナに介入し続ければ、我々は更なる経済制裁を課する準備ができている。”
オバマの偽善には吐き気を催す。
ウクライナに介入しているのは、ホワイト・ハウスの愚者だ。
非武装の警官や与党を脅迫するのに、しっかり組織され、完全武装したネオナチを使い、
高い報酬を支払っている傀儡連中で構成する、選挙で選ばれたわけではない政権を、
アメリカ政府がしつらえる道を開く、
選挙で選ばれたウクライナ政府の転覆を財政支援し、画策したのはアメリカ政府だった。
無能なホワイト・ハウスの愚者が、南と東ウクライナが、ウクライナではなく、
ロシアだということを見過ごしていた為、愚者のクーデターがクリミアの離脱を招き、
東ウクライナで、選挙で選ばれたわけではない、キエフのアメリカ傀儡政権に反対する
広範な抗議行動を引き起こしている。
キエフのアメリカ傀儡政権は、ロシア都市の市長達が抗議行動を鎮圧する中、
選挙で選ばれたわけではない、自前の治安部隊を擁する、
ウクライナ人超億万長者の新興財閥を市長に任命した。
もし、新興財閥連中が、ロシア人に対して暴力を行使すれば、
あらゆる本質的な意味でロシアである、東ウクライナを、
ロシア軍が勢力下に置くことがありそうな結果だ。
もし東ウクライナがロシアに復帰すれば、アメリカには、第二次世界大戦中、
ヒトラーの為に戦った、西ウクライナの超国家主義者の人々が残される。
ヨーロッパ諸国の民族主義と主権の根絶に忙しいEUは、超国家主義者達を望んではいない。
それでも、アメリカ政府は、アメリカが弾道弾迎撃ミサイルや他の軍事基地を、
西ウクライナのロシア国境に設置し、敵対的な軍事基地やミサイル基地による、
アメリカのロシア包囲を完成し、ロシアに対する戦略的優位を得られたろう。
ロシアは、弾道弾迎撃ミサイルで迎撃できないイスカンデル・ミサイルの標的にして、
アメリカ基地を無力化するだろう。
ホワイト・ハウスの愚者が達成できるだろうことといえば、
アメリカの世界覇権の邪魔になるので、両国をアメリカ政府が攻撃対象リストに載せている
ことを、ロシアと中国に、更にしっかりと伝えることだ。
プーチンは、一体なぜ、ロシアに対する、アメリカの来る軍事攻撃に、先手を打って、
一発も発砲せずに、NATOを経済的に破壊しようとしないのか不思議に思うばかりだ。
プーチンは、ヨーロッパへのエネルギーを遮断するだけで良いのだ。
フラッキングで、アメリカの水資源を破壊して得られるアメリカの天然ガスを
ヨーロッパに送る能力を生み出すのに、アメリカ政府は三年はかかる。
その頃迄には、大量失業と、経済的苦難ゆえに、NATO各国の政府が打倒されている可能性が高い。
プーチンは、ロシアにある全ての海外資産を没収し、素早く、国際決済で、
アメリカ・ドルの使用を捨て去るという、
中国、インド、ブラジルと南アフリカとの協定を完成することもできる。
世界の準備通貨としてのアメリカ・ドルが、アメリカ帝国主義の根源だ。
BRICSを構成する5ヶ国は世界人口の半分を占める。
彼らはドルを使わずに貿易活動ができようになる。
世界は、ネオコン・アメリカ政府が、ステロイドで強化した第三帝国である
ことを理解する必要がある。
正義感も無く、真実、法律、人命への尊重もない邪悪な勢力なのだ。
イラク、アフガニスタン、リビア、シリア、パレスチナ、パキスタン、イエメン、ソマリア、
レバノン、ホンジュラス、ベネズエラ、キューバ、イランの住民に尋ねればわかる。
だまされた西ウクライナも、間もなく追いつくだろう。
オバマ自身、アメリカは“例外的な国である”と宣言した。
これは、ドイツ国家は例外的であり、それゆえ、全てに冠たる、
というヒトラー宣言のネオコン版だ。
国家社会主義ドイツ労働者党、つまりナチス支配下のドイツと、
アメリカ政府の間の唯一の違いは、
アメリカが、遥かに強力な警察国家で、核兵器を保有していることだ。
思い上がりと傲慢さ“欠くべからざる、例外的な国家”の政府なのだから、
アメリカ政府は、自国であれ、国際であれ、他のどの国の法律も尊重しないことを意味するのだ、
というアメリカ政府の思い込み。
アメリカ政府は大義無しに諸国を侵略できる、戦争犯罪。
アメリカ政府は、人々を拉致して、拷問できる、アメリカ法と国際法の下で犯罪の。
アメリカ政府は、クリミア住民の様な、住民自決を無視することができる。
アメリカ政府の同意なしに、アメリカ政府が結果を決めることなしに、
自らの将来に関して投票するクリミア住民は一体何者だ？
アメリカ政府は、クリミア住民の自決は“非合法で違法”だと宣言して、
自決を認めることを拒否し、“自由と民主主義”の本家のふりをしている。
人類の歴史で、これほどのアメリカ政府の偽善と悪意に肉薄できる政府は他に無い。
核兵器を保有し、先制核攻撃という戦闘教義を奉じるアメリカという一国が、
地球上の生命に対する脅威として存在している。
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まったくもって異議なし、だな。
栄泉、二枚目、
「逢妓八契 富ヶ丘の時雨」です。
要取捨選択ですが、面白いねぇ、
◆http://kt-yh6494.blog.so-net.ne.jp/2014-03-18
余命３年時事日記 2014-03-18
◎ロシア考察（遺稿メモから）
より抜粋、
ロシア関係でも大きなニュースはいくらでもあるのですが、
日本のマスコミが取り上げていないと全く新規のニュースとなって
これがまた面倒くさいのです。
特に引き継ぎ以降はソースの問題があって結局ロシア関係の記事だけが残ってしまいました。
ウクライナ問題では、経済的にのめり込んでいる中国と韓国は悲鳴を上げています。
当事者のロシアもそうです。クリミアは簡単には片付きません。
一方で中ロは、ウラジオストック領土問題や北朝鮮との経済特区問題で争いがあります。
中国と北朝鮮の関係が冷え込んで、日中韓も険悪となりつつある中で
日ロはとりあえず友好関係にあります。
したがって日本のウクライナ問題に関するロシアへの対応は難しいですね。
1990年代半ばから少なくともロシアの大きな脅威はなくなりました。
このようなことをマスコミは全く報道していません。
日ロ合同演習は回数でいえば、
もちろん質と規模は全く違いますが日米合同演習よりも多いのです。
函館、新潟、舞鶴、佐世保、横須賀等、当たり前にロシア艦が入港しています。
待望というか懸案の韓国や在日そして反日勢力対策に絶好の機会が訪れました。
それが対ロシア戦略の対中韓戦略への変更です。
そもそも日本自衛隊の国防は戦車、ミサイル、軍艦船すべて北向きでした。
機甲師団の編成も対ロシアを仮想敵国としていたのです。
これが全部西と南に移動してしまいました。
そして機甲師団編成も中韓の正規軍対策ではなく
在日や反政府勢力対策へ普通化師団編成となり、武装も対ゲリラ戦用に特化しつつあります。
中国の日本海と北極海への進出の阻止は絶対的に日本の協力が必要です。
現実はともかく、プーチンの頭の中には北方４島の返還と平和条約締結まであるのです。
米のシェールガス革命による、ロシアが想定していた優位の破綻は
中国国境からウラジオストックにかけての中国人の人口優位により
ロシアに危機的状況をもたらしています。
近々アップする予定ですが北朝鮮では中国との特区条約廃棄、日本との不可侵平和条約、
米との核交渉における米を標的としない国防核開発の容認、金正恩政権の保証と経済援助等、
サプライズ事案が目白押しです。
ロシアはソ連時代から中国を警戒していたわけだが、関係悪化の中でソ連は崩壊し、
背に腹は代えられず兵器を売り、中国はそれを許可もなくコピーした。
中国はロシアのコピー兵器をよりによってパキスタンに作らせ、
ロシアに支払っていないライセンスフィーをパキスタンから取った。
パキスタンで作ったものはイスラム諸国に輸出されるため、
ロシアにとって中国は「商売敵」になり、
ロシアからの武器輸出や技術供与は再び絞られた。
ＥＵも兵器のコアとなるコンポーネント（部品）は渡さなかった。
たとえば、装甲車のエンジンは売ってもトランスミッションの技術供与はしなかった。
現在でも中国はオートマチックのトランスミッションを作る技術はない。
したがって、外見だけ見れば西側の装甲車と見紛うほどのものを作るが、
技術的にはまだまだ劣っている。
各国の兵器見本市に行き、西側諸国の兵器を詳細に観察、トレンドを認識しながら
西側的なものを取り入れ、外観だけ西側諸国の兵器を真似ているにすぎない。
いわば“プラモデル”のようなものだ。
2011年09月27日、「日本とロシア」合同軍事訓練に参加する
ロシア海軍のミサイル巡洋艦や給油艦なとが舞鶴東港に入港した。
海軍合同訓練に先立ち、ロシア軍の爆撃機２機による、日本列島の周辺空域の１周を実施した。
これは自衛隊のスクランブル訓練の合同訓練の一環として日本を一周してもらった。
しかし、これをマスコミはロシアが日本を脅しに来た。
日本の軍備拡張がロシア極東地域を刺激していると騒ぎ、
日本の軍国化が近隣諸国からアジア全体から批判を浴びている等のデマを必死に飛ばした。
それどころか、マスコミは「日ロの合同軍事演習」だった真実すら伝えない、訂正もしない。
よほど、中国と韓国にとって、日本国民に真実を伝えることが都合が悪いようだ。
2013年から、日本とロシア安全保障協議「２＋２」がスタートする。
今後は中国にハッキリ、中国包囲網の共同合同演習を大規模に行うことが出来る。
習近平の拡大する中国覇権主義は日本に対して沖縄も中国領土だから返せと言い始めたが、
同様に、ロシアに対してウラジオストクを返せと言い始めた。
習近平になって中国の覇権主義は拡大している。
南シナ海をめぐっては、ベトナム、ブルネイ、フィリピン、インドネシア、マレーシアと
露骨に領土を拡大主張し過激化している。
．．．．習近平が返還を要求するウラジオストック
習近平の拡大覇権主は南シナの国際法を無視して強引に領土奪還戦略だ。
中国の歴史学者が嘘の歴史を公表して、
中国政府がそのまま相手国に要求するパターンで味をしめてきた。
ロシアは極東ウラジオストックに空母を配備する計画を出した。
これは、中国空母が日本海に入りロシア海軍に対抗すると見たからだ。
拡大する中国覇権主義に
中国空母とロシア空母の睨みあいが日本海で起こる可能性があると予想している。
2013年11月にロシアは、中国包囲網でロシアと日本の「２＋２」で中国に対抗する構えだ。
日本ロシア安全保障協議「２＋２」をスタートさせる。
ロシアは、日本・ベトナム・インドと「２＋２」で中国に対抗していく構えだ。
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マスゴミ報道が如何に歪で酷いか・・・
栄泉、三枚目、
「滝に鯉」です。
ナンミヨー楽天ｗ
◆http://my.shadowcity.jp/2014/03/post-4420.html#more
ネットゲリラ (2014年3月20日)
◎楽天なんぞに一銭も稼がせたくない
より抜粋、
楽天にしてもAmazonにしても、ネット通販の元締めって、悪質な業者ばっかだよね。
楽天が優勝セールの時に、元値を釣り上げて割引したように見せかける
悪質な二重価格表示をやったわけだが、
それが社員の指示だった事が明らかになったというんだが、当時から言われていた事で、
楽天、元値つり上げ割引装い指示 ネット出店業者が証言
☆http://www.47news.jp/CN/201403/CN2014031901002251.html
楽天の複数の社員がインターネット仮想商店街「楽天市場」の出店店舗に、
元値をつり上げて割引したように見せかける不当な二重価格表示を指示していた
ことが１９日、出店業者らへの取材で分かった。
こうした表示は昨年のプロ野球日本一セールで発覚したが、
社員の関与は明らかになっていなかった。
ここまで悪質な事をやっても罰せられない、どころか、政府の委員とかやっちゃって、酷い話だ。
▼http://hayabusa3.2ch.net/test/read.cgi/news/1395258440/
派遣は社内で飯食えない企業だっけ？
☆http://my.shadowcity.jp/2014/03/post-4405.html
◎某ＩＴ企業の派遣差別について
ところで、Amazonの発足は1995年、ネット書店として。楽天は1997年です。
オウムがサリン撒いたあとのＧＷには、おいら、既にエスニック雑貨屋として
渋谷東急の催事場で「客来ねーな」とか言ってたので、そら、来るわけないわｗ
まぁ、どっちの会社も、「モノを売る」という稼業においてはその程度の新参者で、
たいした経験持ってない。
しかも、仕事はみんなパソコンにやらせて、社員は高級な社員食堂でタダメシ食らっているだけです。
まぁ、日本のネット通販においては、独占状態を作り上げてしまったわけで、
「売って欲しければ毎月５万円出せ」と、ショバ代だけでもそれだけ取られ、
家賃稼げず文句を言えば「宣伝費もっと出せ」と、カネばかり欲しがる。
毎月５万円のショバ代出すのに、どれだけモノを売らなきゃならないか。
とても、田舎の製麺所の爺さんが出せる金額じゃない。
こんなんばかりが蔓延るようでは、田舎のマイナーな出品者が潰されるだけです。
なのでおいら、楽天市場で買いたいモノがあると、その業者に直接メールを送って、
直接取引するようにしている。楽天なんぞに一銭も稼がせたくない。
Amazonも税金払ってないという問題があるんだが、
日本の税務署当局がそれを認めてしまっている以上、文句言えないのが悔しいところだｗ
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一銭ももらっておらぬがｗ ヨドバシもやっておる、
☆http://www.yodobashi.com/
日本全国スピードお届け実施中！ 配達料金無料
脱税のユダ金企業・Amazonを利用する必要はないｗ