画は 月岡 芳年（つきおか よしとし）
天保10年（1839年）〜明治25年（1892年）
号は一魁齋、 のち大蘇芳年（たいそよしとし） 作
「つきの百姿」
「しらしらと しらけたる夜の 月かけに 雪かきわけて 梅の花折る 公任」です。
藤原 公任（ふじわら の きんとう）：平安時代中期の公卿・歌人。
▼小倉百人一首（55番）：大納言公任
滝の音はたえて久しくなりぬれど
名こそ流れてなほ聞こえけれ
☆雪、夜半来まとまって降りました。
まずは、ネオコンによるユダメリカ自壊・凋落への引き鉄だね、
◆http://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/201403040001/
櫻井ジャーナル 2014.03.04
◎ネオコン主導のクーデターに対抗する露国を
ケリー米国務長官は経済制裁で脅したが、報復の恐れ
ネオコン（アメリカの親イスラエル派）はネオ・ナチ／ファシストを使い、
暴力的にビクトル・ヤヌコビッチ政権を倒そうとした。
憲法の規定を無視して2月23日に解任を議決しているが、ヤヌコビッチ自身は辞任を拒否、
現在も自分が大統領であり、「暫定政権」の樹立は違法だと主張している。
☆http://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/201402240000/
法律的にはヤヌコビッチが正しい。
この政変はクーデター以外の何ものでもなく、スボボダやUNA-UNSOなど
ネオ・ナチのメンバーは石や火炎瓶を投げるだけでなく、
ピストルやライフルを持ち出し、スナイパーも配置していたと伝えられている。
チェチェンでソ連軍と戦ったり、シリアで体制転覆戦争に参加したり、
バルト諸国にあるNATOがスポンサーの施設で軍事訓練を受けている
ネオ・ナチのメンバーは少なくないようで、警官隊で対応するのは難しかった。
イスラエルの「元将校」がクーデターに参加していたという情報もある。
こうした混乱の中、クリミアではウクライナ軍の将兵が反暫定政権派へ帰順、
ネオ・ナチなど暫定政権側の武装集団が流入しないようにチャックをはじめ、
400キログラムの武器弾薬も押収されたという情報も流れている。
さらに東部のドネツクやハリコフなど、あるいは南部のオデッサなどの都市でも
暫定政権に反対するデモがあり、各都市で連携を模索する動きもある。
こうした中、アメリカのジョン・ケリー国務長官は
査証の発給禁止、資産凍結、貿易面での制裁などを検討する考えを示したわけだが、
☆http://in.reuters.com/article/2014/03/04/
ukraine-crisis-russia-us-idINDEEA2305J20140304
Kremlin aide warns U.S. of response if sanctions imposed - RIA
その直後、ウラジミール・プーチン露大統領の経済顧問を務めている
セルゲイ・グラジエフは「個人的な意見」として、
経済制裁が発動された場合、貿易の決済に使う通貨をドルから別のものに変更、
「西側」の金融機関から受けている融資の返済を拒否する可能性を指摘している。
石油や天然ガスの供給を止めるというケースもあり得るだろう。
クーデターの前からすでに世界では「アメリカ離れ」が起こっている。
リビアのムアンマル・アル・カダフィ政権は貿易の決済をドルやユーロでなく、
「金貨ディナール」を使おうとしていた。
そのリビアは金塊をアメリカから引き揚げようとしていたが、
同じことをイラン、ベネズエラ、そしてドイツも実行に移しつつあるようだ。
グローバル化でアメリカは製造業が崩壊、経済の基盤を失っている。
投機（相場操縦）、著作権、そして借金で成り立っている国にすぎない。
ドルが基軸通貨としての地位を失う前に
ウクライナやロシアを制圧して略奪できなければ、アメリカという国が崩壊するかもしれない。
EUにとっても経済制裁のリスクは大きい。
◆http://eigokiji.cocolog-nifty.com/blog/2014/03/post-8177.html
マスコミに載らない海外記事 2014年3月 5日 (水)
◎アメリカ政府の傲慢さ、思い上がりと悪が、戦争の準備を整えた
2014年3月3日
Paul Craig Roberts
世の中の一部では、一般の認識が、アメリカ政府がウクライナに引き起こした危機
における深刻な危機を認識する上で、スティーブン・レンドマンや、ミシェル・チョスドフスキー、
リック・ロゾフや私や、他のごく少数の人々に追いつきつつある。
アメリカ政府がウクライナの運営を任せたはずの傀儡政治家連中は、
ユダヤ人、ロシア人を攻撃し、ウクライナ人政治家達を脅している
武装ネオナチ組織に、権力を奪われてしまった。
1950年代にフルシチョフがウクライナ・ソビエト共和国に引き渡したロシアの州、
クリミア政府は、不正に権力を奪取したキエフの違法政府を否認し、ロシアの保護を要請した。
クリミアのウクライナ軍はロシア側に寝返った。
ロシア政府は、東ウクライナの旧ロシア諸州も保護するつもりだと発表した。
アレクサンドル・ソルジェニーツィンが指摘した通り、
歴史的にロシアの州であったものを、ウクライナに引き渡したのは、
ソビエト連邦共産党の愚行だった。当時は、それがソ連指導部にとっては、
良いことのように見えたのだ。
ウクライナは、ソビエト連邦の一部で、18世紀以来ロシアに支配されてきた。
ウクライナにロシア領土を付け足せば、第二次世界大戦中、
ヒトラーと共に戦った西ウクライナのナチ分子を弱めることになる。
恐らく、フルシチョフがウクライナ人だったという事実も、
ウクライナ拡大要素の一つとしてあるだろう。
ともあれ、ソビエト連邦、もとのロシア帝国そのものが崩壊するまでは、
それも問題にはならなかった。アメリカ政府の圧力で、ウクライナは、
ロシアの州を取り込んだ別の国となったが、ロシアはクリミアの黒海海軍基地を維持していた。
2004年、アメリカ政府は、アメリカ政府が資金援助した“オレンジ革命”で、
ウクライナを取り込もうとしたが失敗した。
ビクトリア・ヌーランド国務次官補によれば、この失敗以来、
アメリカ政府は、ウクライナのEU加盟に向けた運動を醸成する為に、
ウクライナに50億ドル“投資した”。
EU加盟で、ウクライナは、欧米の銀行家や大企業による掠奪に開放されることになるが、
アメリカ政府の主目的は、ロシアとウクライナの国境にアメリカ・ミサイル基地を建設し、
ロシアから、黒海海軍基地と東ウクライナの軍需産業を奪い取ることだ。
ウクライナのEU加盟は、NATO加盟を意味する。
アメリカ政府がウクライナ国内のミサイル基地を欲しがっているのは、
ロシアの核抑止力を低下させ、それにより
アメリカ覇権に抵抗するロシアの能力を低下させることだ。
アメリカの世界覇権を妨げているのは、わずか三カ国、ロシア、中国とイランだけだ。
イランは、アメリカ軍基地によって包囲されており、沖にはアメリカ艦隊がいる。
戦争屋オバマ政権が発表した“アジアへの転換”で、中国を空軍・海軍基地で包囲しつつある。
アメリカは、ロシアを、アメリカ・ミサイルとNATO基地で包囲している。
腐敗したポーランドとチェコ政府は金を貰って、
アメリカ・ミサイルとレーダー基地を受け入れ、それによりポーランドとチェコの傀儡国家は、
核による全滅の主要標的となっている。
アメリカ政府は、旧ロシア・ソ連、ヨセフ・スターリン生誕の地グルジアの州を買い入れ、
その過程で、この傀儡をNATOに取り込んだ。
西ヨーロッパのアメリカ政府傀儡連中は、アメリカ政府からの金に目がくらむ余り、
これらの極めて挑発的な動きが、
ロシアに対する戦略上の直接的脅威である事実を認めることができないのだ。
ヨーロッパ各国政府の態度は“我がなき後に洪水よ来れ。”ということのようだ。
欧米に多少の良識と善意の兆しが現れるのを願ってか、
アメリカ政府による長年の挑発へのロシアの反応は鈍かった。
ところがロシアは、ワシントンやヨーロッパ各国の首都によって、
益々悪魔化され、欧米の売女マスコミによる、口から泡を吹くような
悪意ある非難に曝され続けてきた。
アメリカ政府のウクライナ介入で引き起こされた問題は、ロシアの責任だと思うよう、
アメリカとヨーロッパの国民の大半が洗脳されている。
昨日、ナショナル・パブリック・ラジオ売女マスコミで、
プーチンを問題として説明するニュー・リパブリック記事を私は聞いた。
アメリカ・マスコミの無知、品位の欠如と、独立性の欠如によって、
戦争の可能性は大いに高まっている。
無頓着なアメリカ国民に向けて描き出されつつある構図は真っ赤な嘘だ。
アメリカ国務長官ジョン・ケリーが、“国際法に違反して”“ウクライナ侵略”したと、
ロシアを非難した際、情報に通じた人々は、爆笑されたに違いない。
イラク、アフガニスタン、ソマリアに違法侵略し、リビア政府の打倒を画策し、
シリアの政権を打倒しようと取り組んでおり、
パキスタンとイエメンの一般国民を無人機やミサイルで攻撃し、
イランを攻撃すると常に脅迫し、南オセチアのロシア国民に、
アメリカとイスラエルが訓練したグルジア軍をけしかけ、
ロシア人と、ロシアの戦略上の権益擁護の為に立ち上がったロシアを、
経済制裁で脅している国の外務大臣がケリーだ。
ロシア政府は、ケリーは、偽善を新たな水準にまで高めたと述べた。
ケリーはこの質問には答えられない。
“アメリカ合州国政府は、一体いつから、
主権と領土の保全という概念に、本気で同意し、擁護しているのか？”
ケリーは、いつもながら白々しいうそをついている。
ロシアはウクライナを侵略してはいない。
キエフで行われている乱暴な反ロシア言辞と行動に鑑みて、
ロシアは黒海基地に駐留する部隊に加え、多少の兵員を派兵したのだ。
クリミアのウクライナ軍はロシアに投降しつつあり、
ロシア軍兵士の追加派兵はほとんど無用だ。
愚昧なケリーは傲慢さと思い上がりと悪に耽り、ロシアを直接脅迫した。
ロシア外務大臣はケリーの脅しを“受け入れられない”とはねつけた。
戦争のお膳立ては整っている。
状況の不条理さにご注目願いたい。キエフは超国家主義ネオナチに乗っ取られている。
超国家主義暴漢の一団は、欧州連合が同盟国として望んだり、
あるいは必要としたりする相手の中で、一番望ましくない連中だ。
EUは権力を中央集権化し、加盟諸国の主権を抑圧している。
ネオコン・オバマ政権と、反ユダヤ主義のネオナチとの協力にご留意願いたい。
クリントン政権以来、アメリカ政府を支配してきたネオコン徒党は、
実にユダヤ系に偏っており、彼らの多くは、イスラエル/アメリカ二重国籍だ。
ユダヤ人ネオコンのビクトリア・ヌーランド国務次官補や、
スーザン・ライス国家安全保障問題担当大統領補佐官は、
自分が起こしたクーデターの支配権を、“ユダヤ人に死を”と説く
ネオナチに奪われてしまったのだ。
イスラエルの新聞ハーレツは、2月24日、ウクライナ人ラビ、モシェ・ルーベン・アズマンが
“キエフのユダヤ人達に、町から、更には国からさえ、離れるよう”助言していると報じた。
ウクライナ・ユダヤ人の統括団体代表エドワード・ドリンスキーは、
ウクライナ・ユダヤ人にとって、状況は“恐ろしい”ものだと述べ、イスラエルの助けを求めた。
アメリカ政府は自分が生み出し、擁護している状況がこうなのに、
ウクライナ民主主義を抑えつけているといって、ロシアを非難している。
アメリカ政府が転覆させるまでは、ウクライナには選挙で選ばれた民主主義があった。
現時点では、正当なウクライナ政府は存在しない。
イラクのサダム・フセインと大量破壊兵器について、
アメリカ政府が嘘をついたのと全く同じように、イランの核兵器について、
アメリカ政府が嘘をついたのと全く同じように、
シリアのアサド大統領が化学兵器を使用したことについて、
アメリカ政府が嘘をついたのと全く同じように、
アフガニスタン、リビア、 NSAスパイ、拷問について、
アメリカ政府が嘘をついたのと全く同じように、
ウクライナに関しても、アメリカ政府は嘘をついていることを全員が理解すべきなのだ。
アメリカ政府が嘘を言わなかった例など、一体あっただろうか？
アメリカ政府は、三つの要素でできている。
傲慢さと、思い上がりと 悪。 あそこにあるのはそれだけだ。
記事原文のurl：
☆http://www.paulcraigroberts.org/2014/03/03/washingtons-arrogance-hubris-evil-set-stage-war/
Washington’s Arrogance, Hubris, and Evil Have Set the Stage for War
芳年、二枚目、
![]()
「月百姿」 「心観月 平友梅」です。
平友梅は眼病で盲目となってしまう。
「心の月が曇らなければ、暗い道でも迷わない」
平友梅はその唄を背に挿した青竹に付け、目が見えないにもかかわらず
毛利軍と果敢に戦い戦死する。かつてない盲人だと皆涙を流したという。
アングロサクソンの凋落とも言える、
◆http://my.shadowcity.jp/2014/03/post-4296.html#more
ネットゲリラ (2014年3月 5日)
◎イギリスは必ず裏切る
今度はイギリスがヘタレたようでｗ まぁ、
ドイツはロシアから天然ガス買ってるのでまだ判るんだが、
イギリスは関係ないはずで、むしろユダ金の本拠なので、
アメリカの味方をすると思いきや、とっととケツまくって逃げ支度ですｗ
英政府は、欧州連合（ＥＵ）が実施する可能性がある
対ロシア経済･金融制裁や貿易制裁には加わらない見込み。
ガーディアン紙とテレグラフ紙が報じた。
☆http://japanese.ruvr.ru/2014_03_04/268030644/
ロシアの声 4日 3月 2014,
◎英国 ＥＵの対ロシア経済･金融制裁には加わらない見込み
ガーディアン紙によると、英政府は、ＥＵ諸国が制裁を発動した場合、
ロシアの投資家たちがロンドンの金融センターにアクセスすることを可能
とする案を作成しているという。
一方で英政府は、ロシアの高官に対するビザ発給停止や
ビザ規制などの制裁には反対しない見込み。なお英政府は、
北大西洋条約機構やあらゆる国の軍事行動にむけた準備
に関する協議には反対する意向だという。
どうもね、スノーデンが裏切ってからの世界の潮流がオカシイ。
アメリカのヤル事なす事全てが裏目に出る。
多分、スノーデンに壊されてしまった諜報システムが、もはや機能してないのだろう。
イギリスという国は、昔から外交では平気で二枚舌、裏切り、何でもアリの
インチキ国家なので、まぁ、アラビアのロレンス見りゃ判るが。
オバマは黒人だし、リベラルだし、ネオコンどもとは仲が悪い。
なので、工作機関はオバマに情報を上げないし、オバマの言う事も聞かない。
もう、完全に機能不全に陥ってると思われる。
まぁ、アメリカの工作機関なんか、機能不全の方が平和でいいやｗ
で、結局どうなるのかというと、ドイツが保証して、
クリミアの帰属をめぐる住民投票をするようだ。
元々クリミアはロシア領土だったし、今でもロシアの縄張りなので、
選挙の結果は見えている。 ロシアがクリミアを併合してオシマイ。
まぁ、一部では、「ユダ金が寄生主を変えた」という話もあるわけだ。
カネのためならナンでもアリの中国人とか、ユダ金と親和性高そうなんだが、
忘れちゃイケナイのは、ロシアも中国も共産主義国家だという事。
イザとなりゃ、強権発動で、全部チャラにして、素知らぬ顔をしかねない。
おいらが子供の頃には、文化大革命だと騒いで、
共産革命でも生き残った小金持ちまでもが、資本主義の走狗として
ガキどもに自己批判させられていたｗ
おいらの生きているうちは見られないかも知らんが、いずれ、
また文化大革命が起きるかも知れないねw
↑
大地主、英王室が手元不如意ｗ だとか？
芳年、三枚目、
![]()
「芳年武者旡類むしゃぶるい」 「相模次郎平将門」です。
☆http://kamekokishi.web.fc2.com/stella/kataranai.html
鎌倉、まぼろしの風景。 ご参照！
穿ち過ぎ、飛ばしはあるもののｗ 面白いねぇ、
◆http://blog.goo.ne.jp/princeofwales1941/e/b72766484df913944e6f0cbeb4add69b
国際情勢の分析と予測 2014年03月02日
◎ウクライナ政変と南オセチア紛争の類似性 ： 第二次リーマンショックは来るか？
【私のコメント】
前回の記事で今回のウクライナの政変を2004年のオレンジ革命と比較して類似性を検証したが、
現在ロシア軍がクリミア自治共和国に侵攻している点からは、
2008年の南オセチア紛争との類似性が大きくなった様に思われる。
南オセチア紛争は北京オリンピック開催前日の8月7日にグルジア軍の侵攻によって開始され
（米英側はロシアの攻撃が先と主張）、直後にロシアが反撃して
グルジアの国土奥深くに侵攻、その後オリンピック中に停戦協定が結ばれ
ロシア軍が約2ヶ月後の10月8日に撤退したが、
親ロシアの南オセチアとアブハジアはロシアが独立を承認しロシア軍が駐留し続けている。
今回の政変はソチオリンピック開催中にデモの過激化により多数の死者が発生、
閉幕前日の2月22日に親ロシアのヤヌコビッチ政権が崩壊している。
二つのオリンピックはいずれも国際金融資本と戦う超大国で行われており、
紛争はいずれも旧ソ連圏のカラー革命の起きた地域である。
紛争は発生後まもなく反撃したロシア側が圧倒的優位に立っている。
恐らくグルジア・ウクライナの親米英政権はロシアと深く通じており、
ロシアと打ち合わせたシナリオ通りに行動しているのだと思われる。
今後クリミア自治共和国は南オセチアやアブハジアと同じく
ウクライナから暫く切り離されることだろう。
そして、国際金融資本が完全に滅亡した後、
ロシアは両国と和解してクリミアや南オセチア・アブハジアを返還するシナリオだろう。
国連安全保障理事会はウクライナ情勢の緊迫化を受け緊急会合を開催したが、
これは英国政府の要請によるものである。
FRBが昨年12月に緩和縮小に転じて事実上降伏してしまい、
残る国際金融資本の中枢国家は英国政府のみとなったことを示している。
そして国際金融資本の中枢であるロンドン金融市場の崩壊は間近であろうと推測する。
HSBCの預金引き出し制限の噂、ロンドン金市場の価格操作の報道、
ポーランド与党幹部の「ヒトラー万歳」宣言、NHK経営委員の百田尚樹氏による
イランでの原爆投下非難発言は全て、来るべきコペルニクス的転換の兆しであると想像する。
南オセチア紛争発生の39日後の9月15日の月曜日に発生したリーマンショックは
サブプライム問題の表面化が原因であり米英を中心とする国際金融資本に大打撃を与えた。
（日本では戦後初めて反米の民主党政権の成立が可能となり、
日米構造協議を終了させるという偉大な業績を挙げた。ただし、
その後国際金融資本が勢力を盛り返して
TPPを日本に強要、拒否した日本を東日本大震災と原発事故で脅迫したため
民主党政権は崩壊している。）
逆に言えば、サブプライム問題で追い詰められた国際金融資本が
敵のロシアを弱体化させるために実行した南オセチア紛争が失敗したために
リーマンショックが起きたのだとも考えられる。
ウクライナの政変発生の39日後は4月2日（水）。
3月31日の年度末・四半期末だと企業の決算が大変なので、
第二次リーマンショックが起きるとすれば次の月曜日の4月7日が候補だ。
金価格不正操作に絡んだ巨額の損失が明るみに出て
英国の巨大銀行が破産するシナリオが考えられる。
英国政府はユーロ市場でポンド以外の通貨での取引の規制を放棄してきたが、
今後ポンド以外の通貨での損失による銀行の破綻を救済することを迫られ、
その結果国家そのものが破綻すると予想する。
ニューヨーク連銀の金庫にあるはずの金が全て貸し出され売却されており
返還要求に応えられないならば、FRBの破綻もあり得る。
同時に米国を中心とする世界の株式バブルも一挙に崩壊するだろう。
◆http://melma.com/backnumber_45206_5989920/
宮崎正弘の国際ニュース・早読み（中国はひそかに金備蓄を増やしていた）発行日:3/5
中国の金備蓄は公表された数字が１０５４トン
じつは別途５００トン、秘かに購入した可能性ありと専門筋。
＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊
金の国家備蓄は戦略的発想からうまれたもので、欧米は伝統的に金備蓄を実践してきた。
危機に直面したとき、ペーパーマネーは信用を失速させ、ホントの通貨しか通用しなくなるからだ。
国家の戦略備蓄としての金備蓄の世界トップは米国、イタリア、フランス、ドイツなどがつづくが
日本は７６５トンで先進国では最低のレベル。
しかも日本の金は米国のフォートノックス砦あるニューヨーク連銀の金庫に預けたままである。
ドイツは米国の保有金は水増しされている疑惑があるので、返還をもとめ、一部は返還された。
日本はそうした要求は一度もだしていない。
世界の金備蓄はつぎのとおり
米国 ８１３３トン
ドイツ ３４０１
イタリア ２４５１
フランス ２４３５
中国 １０５４
スイス １０４０
ロシア ８５２
日本 ７６５
オランダ ６１３
インド ５５８トン
（数字は拙著『世界は金本位制に向かっている』（扶桑社新書）
(中略)
ともあれ、中国人とインド人が金に執着する理由は自国通貨への根本的不信であり、
いつ「紙くず」になっても不変の価値を持つゴールドが、なによりも大事というわけである。
これは歴史的伝統に染みついたもので、
日本のようなノー天気の国にいては、理解出来ないことである。
↑
「天皇の金塊」があるのでは？
半身棺桶、D.ロック爺ぃが借りに来るくらいだｗ
追：１：３０PM
まさにこれぞ、「過ちては改むるに憚ること勿れ」ではないのか？
◆http://www.jiji.com/jc/c?g=soc_30&k=2014030400680
時事通信 2014/03/04
◎片山被告に保釈許可 ＝ 検察抗告で執行停止 −ＰＣ遠隔操作
パソコン（ＰＣ）の遠隔操作ウイルス事件で、
ウイルスを他人のＰＣに感染させ殺人などの犯行予告をしたとして、
威力業務妨害などの罪に問われた元ＩＴ関連会社社員片山祐輔被告（３１）＝公判中＝について、
東京高裁（三好幹夫裁判長）は４日、保釈を許可する決定をした。
保釈保証金は１０００万円で、即日納付された。
その後、検察側の特別抗告を受け、高裁は保釈の執行を停止。
今後、最高裁が保釈すべきか判断する。
東京地裁が２月に保釈を却下し、弁護人が抗告していた。
決定で三好裁判長は
「本事案は専門的知識を必要とする。被告を釈放し、
弁護人との間に十分な意思疎通の機会を確保させる必要性が高い」と判断した。
片山被告は２月１２日の初公判で、「徹頭徹尾、事実無根です」と述べ、無罪を主張した。
弁護側は全ての検察側請求証拠に同意している。
↑
FBIのサーバー云々から妙な展開になったわけだ、
これこそ「人権問題」ですよ。 逃亡も罪証隠滅のおそれもなかろうが。
追：１９：００PM
動きありｗ
◆http://www.sponichi.co.jp/society/news/2014/03/05/kiji/K20140305007715290.html
スポニチ 2014年3月5日 16:15
◎片山被告を保釈へ ＰＣ遠隔操作事件 検察の手続きミス判明
パソコン（ＰＣ）遠隔操作事件で、元ＩＴ関連会社社員片山祐輔被告（３１）の保釈が５日、決まった。
東京高裁が４日に保釈を認め、検察側の不服申し立てでいったん停止になっていたが、
検察の手続きミスが判明し、高裁がこれ以上勾留しないことを決めた。
高裁は４日に「証拠隠滅の恐れは小さい」として保釈を認める決定をした。
直後に検察側が特別抗告と保釈の停止を申し立てたため、
高裁は最高裁の判断が出るまで保釈を認めないと決定した。
しかし、本来は特別抗告の権限のない東京地検検事による申し立てだったことが５日に判明。
東京高検があらためて特別抗告と保釈停止を申し立てたが、高裁は停止の必要はないと判断した。
保釈保証金１千万円は既に納付している。
事件では４人が誤認逮捕された。
片山被告は他人のＰＣを遠隔操作ウイルスに感染させ、
２０１２年に小学校の襲撃予告や伊勢神宮の爆破予告をしたなどとして、計１０事件で起訴された。
↑
まずはよかった！
一年以上の拘束だからねぇ、お母さんが喜んでおるだろう。
天保10年（1839年）〜明治25年（1892年）
号は一魁齋、 のち大蘇芳年（たいそよしとし） 作
「つきの百姿」
「しらしらと しらけたる夜の 月かけに 雪かきわけて 梅の花折る 公任」です。
藤原 公任（ふじわら の きんとう）：平安時代中期の公卿・歌人。
▼小倉百人一首（55番）：大納言公任
滝の音はたえて久しくなりぬれど
名こそ流れてなほ聞こえけれ
☆雪、夜半来まとまって降りました。
まずは、ネオコンによるユダメリカ自壊・凋落への引き鉄だね、
◆http://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/201403040001/
櫻井ジャーナル 2014.03.04
◎ネオコン主導のクーデターに対抗する露国を
ケリー米国務長官は経済制裁で脅したが、報復の恐れ
ネオコン（アメリカの親イスラエル派）はネオ・ナチ／ファシストを使い、
暴力的にビクトル・ヤヌコビッチ政権を倒そうとした。
憲法の規定を無視して2月23日に解任を議決しているが、ヤヌコビッチ自身は辞任を拒否、
現在も自分が大統領であり、「暫定政権」の樹立は違法だと主張している。
☆http://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/201402240000/
法律的にはヤヌコビッチが正しい。
この政変はクーデター以外の何ものでもなく、スボボダやUNA-UNSOなど
ネオ・ナチのメンバーは石や火炎瓶を投げるだけでなく、
ピストルやライフルを持ち出し、スナイパーも配置していたと伝えられている。
チェチェンでソ連軍と戦ったり、シリアで体制転覆戦争に参加したり、
バルト諸国にあるNATOがスポンサーの施設で軍事訓練を受けている
ネオ・ナチのメンバーは少なくないようで、警官隊で対応するのは難しかった。
イスラエルの「元将校」がクーデターに参加していたという情報もある。
こうした混乱の中、クリミアではウクライナ軍の将兵が反暫定政権派へ帰順、
ネオ・ナチなど暫定政権側の武装集団が流入しないようにチャックをはじめ、
400キログラムの武器弾薬も押収されたという情報も流れている。
さらに東部のドネツクやハリコフなど、あるいは南部のオデッサなどの都市でも
暫定政権に反対するデモがあり、各都市で連携を模索する動きもある。
こうした中、アメリカのジョン・ケリー国務長官は
査証の発給禁止、資産凍結、貿易面での制裁などを検討する考えを示したわけだが、
☆http://in.reuters.com/article/2014/03/04/
ukraine-crisis-russia-us-idINDEEA2305J20140304
Kremlin aide warns U.S. of response if sanctions imposed - RIA
その直後、ウラジミール・プーチン露大統領の経済顧問を務めている
セルゲイ・グラジエフは「個人的な意見」として、
経済制裁が発動された場合、貿易の決済に使う通貨をドルから別のものに変更、
「西側」の金融機関から受けている融資の返済を拒否する可能性を指摘している。
石油や天然ガスの供給を止めるというケースもあり得るだろう。
クーデターの前からすでに世界では「アメリカ離れ」が起こっている。
リビアのムアンマル・アル・カダフィ政権は貿易の決済をドルやユーロでなく、
「金貨ディナール」を使おうとしていた。
そのリビアは金塊をアメリカから引き揚げようとしていたが、
同じことをイラン、ベネズエラ、そしてドイツも実行に移しつつあるようだ。
グローバル化でアメリカは製造業が崩壊、経済の基盤を失っている。
投機（相場操縦）、著作権、そして借金で成り立っている国にすぎない。
ドルが基軸通貨としての地位を失う前に
ウクライナやロシアを制圧して略奪できなければ、アメリカという国が崩壊するかもしれない。
EUにとっても経済制裁のリスクは大きい。
◆http://eigokiji.cocolog-nifty.com/blog/2014/03/post-8177.html
マスコミに載らない海外記事 2014年3月 5日 (水)
◎アメリカ政府の傲慢さ、思い上がりと悪が、戦争の準備を整えた
2014年3月3日
Paul Craig Roberts
世の中の一部では、一般の認識が、アメリカ政府がウクライナに引き起こした危機
における深刻な危機を認識する上で、スティーブン・レンドマンや、ミシェル・チョスドフスキー、
リック・ロゾフや私や、他のごく少数の人々に追いつきつつある。
アメリカ政府がウクライナの運営を任せたはずの傀儡政治家連中は、
ユダヤ人、ロシア人を攻撃し、ウクライナ人政治家達を脅している
武装ネオナチ組織に、権力を奪われてしまった。
1950年代にフルシチョフがウクライナ・ソビエト共和国に引き渡したロシアの州、
クリミア政府は、不正に権力を奪取したキエフの違法政府を否認し、ロシアの保護を要請した。
クリミアのウクライナ軍はロシア側に寝返った。
ロシア政府は、東ウクライナの旧ロシア諸州も保護するつもりだと発表した。
アレクサンドル・ソルジェニーツィンが指摘した通り、
歴史的にロシアの州であったものを、ウクライナに引き渡したのは、
ソビエト連邦共産党の愚行だった。当時は、それがソ連指導部にとっては、
良いことのように見えたのだ。
ウクライナは、ソビエト連邦の一部で、18世紀以来ロシアに支配されてきた。
ウクライナにロシア領土を付け足せば、第二次世界大戦中、
ヒトラーと共に戦った西ウクライナのナチ分子を弱めることになる。
恐らく、フルシチョフがウクライナ人だったという事実も、
ウクライナ拡大要素の一つとしてあるだろう。
ともあれ、ソビエト連邦、もとのロシア帝国そのものが崩壊するまでは、
それも問題にはならなかった。アメリカ政府の圧力で、ウクライナは、
ロシアの州を取り込んだ別の国となったが、ロシアはクリミアの黒海海軍基地を維持していた。
2004年、アメリカ政府は、アメリカ政府が資金援助した“オレンジ革命”で、
ウクライナを取り込もうとしたが失敗した。
ビクトリア・ヌーランド国務次官補によれば、この失敗以来、
アメリカ政府は、ウクライナのEU加盟に向けた運動を醸成する為に、
ウクライナに50億ドル“投資した”。
EU加盟で、ウクライナは、欧米の銀行家や大企業による掠奪に開放されることになるが、
アメリカ政府の主目的は、ロシアとウクライナの国境にアメリカ・ミサイル基地を建設し、
ロシアから、黒海海軍基地と東ウクライナの軍需産業を奪い取ることだ。
ウクライナのEU加盟は、NATO加盟を意味する。
アメリカ政府がウクライナ国内のミサイル基地を欲しがっているのは、
ロシアの核抑止力を低下させ、それにより
アメリカ覇権に抵抗するロシアの能力を低下させることだ。
アメリカの世界覇権を妨げているのは、わずか三カ国、ロシア、中国とイランだけだ。
イランは、アメリカ軍基地によって包囲されており、沖にはアメリカ艦隊がいる。
戦争屋オバマ政権が発表した“アジアへの転換”で、中国を空軍・海軍基地で包囲しつつある。
アメリカは、ロシアを、アメリカ・ミサイルとNATO基地で包囲している。
腐敗したポーランドとチェコ政府は金を貰って、
アメリカ・ミサイルとレーダー基地を受け入れ、それによりポーランドとチェコの傀儡国家は、
核による全滅の主要標的となっている。
アメリカ政府は、旧ロシア・ソ連、ヨセフ・スターリン生誕の地グルジアの州を買い入れ、
その過程で、この傀儡をNATOに取り込んだ。
西ヨーロッパのアメリカ政府傀儡連中は、アメリカ政府からの金に目がくらむ余り、
これらの極めて挑発的な動きが、
ロシアに対する戦略上の直接的脅威である事実を認めることができないのだ。
ヨーロッパ各国政府の態度は“我がなき後に洪水よ来れ。”ということのようだ。
欧米に多少の良識と善意の兆しが現れるのを願ってか、
アメリカ政府による長年の挑発へのロシアの反応は鈍かった。
ところがロシアは、ワシントンやヨーロッパ各国の首都によって、
益々悪魔化され、欧米の売女マスコミによる、口から泡を吹くような
悪意ある非難に曝され続けてきた。
アメリカ政府のウクライナ介入で引き起こされた問題は、ロシアの責任だと思うよう、
アメリカとヨーロッパの国民の大半が洗脳されている。
昨日、ナショナル・パブリック・ラジオ売女マスコミで、
プーチンを問題として説明するニュー・リパブリック記事を私は聞いた。
アメリカ・マスコミの無知、品位の欠如と、独立性の欠如によって、
戦争の可能性は大いに高まっている。
無頓着なアメリカ国民に向けて描き出されつつある構図は真っ赤な嘘だ。
アメリカ国務長官ジョン・ケリーが、“国際法に違反して”“ウクライナ侵略”したと、
ロシアを非難した際、情報に通じた人々は、爆笑されたに違いない。
イラク、アフガニスタン、ソマリアに違法侵略し、リビア政府の打倒を画策し、
シリアの政権を打倒しようと取り組んでおり、
パキスタンとイエメンの一般国民を無人機やミサイルで攻撃し、
イランを攻撃すると常に脅迫し、南オセチアのロシア国民に、
アメリカとイスラエルが訓練したグルジア軍をけしかけ、
ロシア人と、ロシアの戦略上の権益擁護の為に立ち上がったロシアを、
経済制裁で脅している国の外務大臣がケリーだ。
ロシア政府は、ケリーは、偽善を新たな水準にまで高めたと述べた。
ケリーはこの質問には答えられない。
“アメリカ合州国政府は、一体いつから、
主権と領土の保全という概念に、本気で同意し、擁護しているのか？”
ケリーは、いつもながら白々しいうそをついている。
ロシアはウクライナを侵略してはいない。
キエフで行われている乱暴な反ロシア言辞と行動に鑑みて、
ロシアは黒海基地に駐留する部隊に加え、多少の兵員を派兵したのだ。
クリミアのウクライナ軍はロシアに投降しつつあり、
ロシア軍兵士の追加派兵はほとんど無用だ。
愚昧なケリーは傲慢さと思い上がりと悪に耽り、ロシアを直接脅迫した。
ロシア外務大臣はケリーの脅しを“受け入れられない”とはねつけた。
戦争のお膳立ては整っている。
状況の不条理さにご注目願いたい。キエフは超国家主義ネオナチに乗っ取られている。
超国家主義暴漢の一団は、欧州連合が同盟国として望んだり、
あるいは必要としたりする相手の中で、一番望ましくない連中だ。
EUは権力を中央集権化し、加盟諸国の主権を抑圧している。
ネオコン・オバマ政権と、反ユダヤ主義のネオナチとの協力にご留意願いたい。
クリントン政権以来、アメリカ政府を支配してきたネオコン徒党は、
実にユダヤ系に偏っており、彼らの多くは、イスラエル/アメリカ二重国籍だ。
ユダヤ人ネオコンのビクトリア・ヌーランド国務次官補や、
スーザン・ライス国家安全保障問題担当大統領補佐官は、
自分が起こしたクーデターの支配権を、“ユダヤ人に死を”と説く
ネオナチに奪われてしまったのだ。
イスラエルの新聞ハーレツは、2月24日、ウクライナ人ラビ、モシェ・ルーベン・アズマンが
“キエフのユダヤ人達に、町から、更には国からさえ、離れるよう”助言していると報じた。
ウクライナ・ユダヤ人の統括団体代表エドワード・ドリンスキーは、
ウクライナ・ユダヤ人にとって、状況は“恐ろしい”ものだと述べ、イスラエルの助けを求めた。
アメリカ政府は自分が生み出し、擁護している状況がこうなのに、
ウクライナ民主主義を抑えつけているといって、ロシアを非難している。
アメリカ政府が転覆させるまでは、ウクライナには選挙で選ばれた民主主義があった。
現時点では、正当なウクライナ政府は存在しない。
イラクのサダム・フセインと大量破壊兵器について、
アメリカ政府が嘘をついたのと全く同じように、イランの核兵器について、
アメリカ政府が嘘をついたのと全く同じように、
シリアのアサド大統領が化学兵器を使用したことについて、
アメリカ政府が嘘をついたのと全く同じように、
アフガニスタン、リビア、 NSAスパイ、拷問について、
アメリカ政府が嘘をついたのと全く同じように、
ウクライナに関しても、アメリカ政府は嘘をついていることを全員が理解すべきなのだ。
アメリカ政府が嘘を言わなかった例など、一体あっただろうか？
アメリカ政府は、三つの要素でできている。
傲慢さと、思い上がりと 悪。 あそこにあるのはそれだけだ。
記事原文のurl：
☆http://www.paulcraigroberts.org/2014/03/03/washingtons-arrogance-hubris-evil-set-stage-war/
Washington’s Arrogance, Hubris, and Evil Have Set the Stage for War
芳年、二枚目、
「月百姿」 「心観月 平友梅」です。
平友梅は眼病で盲目となってしまう。
「心の月が曇らなければ、暗い道でも迷わない」
平友梅はその唄を背に挿した青竹に付け、目が見えないにもかかわらず
毛利軍と果敢に戦い戦死する。かつてない盲人だと皆涙を流したという。
アングロサクソンの凋落とも言える、
◆http://my.shadowcity.jp/2014/03/post-4296.html#more
ネットゲリラ (2014年3月 5日)
◎イギリスは必ず裏切る
今度はイギリスがヘタレたようでｗ まぁ、
ドイツはロシアから天然ガス買ってるのでまだ判るんだが、
イギリスは関係ないはずで、むしろユダ金の本拠なので、
アメリカの味方をすると思いきや、とっととケツまくって逃げ支度ですｗ
英政府は、欧州連合（ＥＵ）が実施する可能性がある
対ロシア経済･金融制裁や貿易制裁には加わらない見込み。
ガーディアン紙とテレグラフ紙が報じた。
☆http://japanese.ruvr.ru/2014_03_04/268030644/
ロシアの声 4日 3月 2014,
◎英国 ＥＵの対ロシア経済･金融制裁には加わらない見込み
ガーディアン紙によると、英政府は、ＥＵ諸国が制裁を発動した場合、
ロシアの投資家たちがロンドンの金融センターにアクセスすることを可能
とする案を作成しているという。
一方で英政府は、ロシアの高官に対するビザ発給停止や
ビザ規制などの制裁には反対しない見込み。なお英政府は、
北大西洋条約機構やあらゆる国の軍事行動にむけた準備
に関する協議には反対する意向だという。
どうもね、スノーデンが裏切ってからの世界の潮流がオカシイ。
アメリカのヤル事なす事全てが裏目に出る。
多分、スノーデンに壊されてしまった諜報システムが、もはや機能してないのだろう。
イギリスという国は、昔から外交では平気で二枚舌、裏切り、何でもアリの
インチキ国家なので、まぁ、アラビアのロレンス見りゃ判るが。
オバマは黒人だし、リベラルだし、ネオコンどもとは仲が悪い。
なので、工作機関はオバマに情報を上げないし、オバマの言う事も聞かない。
もう、完全に機能不全に陥ってると思われる。
まぁ、アメリカの工作機関なんか、機能不全の方が平和でいいやｗ
で、結局どうなるのかというと、ドイツが保証して、
クリミアの帰属をめぐる住民投票をするようだ。
元々クリミアはロシア領土だったし、今でもロシアの縄張りなので、
選挙の結果は見えている。 ロシアがクリミアを併合してオシマイ。
まぁ、一部では、「ユダ金が寄生主を変えた」という話もあるわけだ。
カネのためならナンでもアリの中国人とか、ユダ金と親和性高そうなんだが、
忘れちゃイケナイのは、ロシアも中国も共産主義国家だという事。
イザとなりゃ、強権発動で、全部チャラにして、素知らぬ顔をしかねない。
おいらが子供の頃には、文化大革命だと騒いで、
共産革命でも生き残った小金持ちまでもが、資本主義の走狗として
ガキどもに自己批判させられていたｗ
おいらの生きているうちは見られないかも知らんが、いずれ、
また文化大革命が起きるかも知れないねw
↑
大地主、英王室が手元不如意ｗ だとか？
芳年、三枚目、
「芳年武者旡類むしゃぶるい」 「相模次郎平将門」です。
☆http://kamekokishi.web.fc2.com/stella/kataranai.html
鎌倉、まぼろしの風景。 ご参照！
穿ち過ぎ、飛ばしはあるもののｗ 面白いねぇ、
◆http://blog.goo.ne.jp/princeofwales1941/e/b72766484df913944e6f0cbeb4add69b
国際情勢の分析と予測 2014年03月02日
◎ウクライナ政変と南オセチア紛争の類似性 ： 第二次リーマンショックは来るか？
【私のコメント】
前回の記事で今回のウクライナの政変を2004年のオレンジ革命と比較して類似性を検証したが、
現在ロシア軍がクリミア自治共和国に侵攻している点からは、
2008年の南オセチア紛争との類似性が大きくなった様に思われる。
南オセチア紛争は北京オリンピック開催前日の8月7日にグルジア軍の侵攻によって開始され
（米英側はロシアの攻撃が先と主張）、直後にロシアが反撃して
グルジアの国土奥深くに侵攻、その後オリンピック中に停戦協定が結ばれ
ロシア軍が約2ヶ月後の10月8日に撤退したが、
親ロシアの南オセチアとアブハジアはロシアが独立を承認しロシア軍が駐留し続けている。
今回の政変はソチオリンピック開催中にデモの過激化により多数の死者が発生、
閉幕前日の2月22日に親ロシアのヤヌコビッチ政権が崩壊している。
二つのオリンピックはいずれも国際金融資本と戦う超大国で行われており、
紛争はいずれも旧ソ連圏のカラー革命の起きた地域である。
紛争は発生後まもなく反撃したロシア側が圧倒的優位に立っている。
恐らくグルジア・ウクライナの親米英政権はロシアと深く通じており、
ロシアと打ち合わせたシナリオ通りに行動しているのだと思われる。
今後クリミア自治共和国は南オセチアやアブハジアと同じく
ウクライナから暫く切り離されることだろう。
そして、国際金融資本が完全に滅亡した後、
ロシアは両国と和解してクリミアや南オセチア・アブハジアを返還するシナリオだろう。
国連安全保障理事会はウクライナ情勢の緊迫化を受け緊急会合を開催したが、
これは英国政府の要請によるものである。
FRBが昨年12月に緩和縮小に転じて事実上降伏してしまい、
残る国際金融資本の中枢国家は英国政府のみとなったことを示している。
そして国際金融資本の中枢であるロンドン金融市場の崩壊は間近であろうと推測する。
HSBCの預金引き出し制限の噂、ロンドン金市場の価格操作の報道、
ポーランド与党幹部の「ヒトラー万歳」宣言、NHK経営委員の百田尚樹氏による
イランでの原爆投下非難発言は全て、来るべきコペルニクス的転換の兆しであると想像する。
南オセチア紛争発生の39日後の9月15日の月曜日に発生したリーマンショックは
サブプライム問題の表面化が原因であり米英を中心とする国際金融資本に大打撃を与えた。
（日本では戦後初めて反米の民主党政権の成立が可能となり、
日米構造協議を終了させるという偉大な業績を挙げた。ただし、
その後国際金融資本が勢力を盛り返して
TPPを日本に強要、拒否した日本を東日本大震災と原発事故で脅迫したため
民主党政権は崩壊している。）
逆に言えば、サブプライム問題で追い詰められた国際金融資本が
敵のロシアを弱体化させるために実行した南オセチア紛争が失敗したために
リーマンショックが起きたのだとも考えられる。
ウクライナの政変発生の39日後は4月2日（水）。
3月31日の年度末・四半期末だと企業の決算が大変なので、
第二次リーマンショックが起きるとすれば次の月曜日の4月7日が候補だ。
金価格不正操作に絡んだ巨額の損失が明るみに出て
英国の巨大銀行が破産するシナリオが考えられる。
英国政府はユーロ市場でポンド以外の通貨での取引の規制を放棄してきたが、
今後ポンド以外の通貨での損失による銀行の破綻を救済することを迫られ、
その結果国家そのものが破綻すると予想する。
ニューヨーク連銀の金庫にあるはずの金が全て貸し出され売却されており
返還要求に応えられないならば、FRBの破綻もあり得る。
同時に米国を中心とする世界の株式バブルも一挙に崩壊するだろう。
◆http://melma.com/backnumber_45206_5989920/
宮崎正弘の国際ニュース・早読み（中国はひそかに金備蓄を増やしていた）発行日:3/5
中国の金備蓄は公表された数字が１０５４トン
じつは別途５００トン、秘かに購入した可能性ありと専門筋。
＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊
金の国家備蓄は戦略的発想からうまれたもので、欧米は伝統的に金備蓄を実践してきた。
危機に直面したとき、ペーパーマネーは信用を失速させ、ホントの通貨しか通用しなくなるからだ。
国家の戦略備蓄としての金備蓄の世界トップは米国、イタリア、フランス、ドイツなどがつづくが
日本は７６５トンで先進国では最低のレベル。
しかも日本の金は米国のフォートノックス砦あるニューヨーク連銀の金庫に預けたままである。
ドイツは米国の保有金は水増しされている疑惑があるので、返還をもとめ、一部は返還された。
日本はそうした要求は一度もだしていない。
世界の金備蓄はつぎのとおり
米国 ８１３３トン
ドイツ ３４０１
イタリア ２４５１
フランス ２４３５
中国 １０５４
スイス １０４０
ロシア ８５２
日本 ７６５
オランダ ６１３
インド ５５８トン
（数字は拙著『世界は金本位制に向かっている』（扶桑社新書）
(中略)
ともあれ、中国人とインド人が金に執着する理由は自国通貨への根本的不信であり、
いつ「紙くず」になっても不変の価値を持つゴールドが、なによりも大事というわけである。
これは歴史的伝統に染みついたもので、
日本のようなノー天気の国にいては、理解出来ないことである。
↑
「天皇の金塊」があるのでは？
半身棺桶、D.ロック爺ぃが借りに来るくらいだｗ
追：１：３０PM
まさにこれぞ、「過ちては改むるに憚ること勿れ」ではないのか？
◆http://www.jiji.com/jc/c?g=soc_30&k=2014030400680
時事通信 2014/03/04
◎片山被告に保釈許可 ＝ 検察抗告で執行停止 −ＰＣ遠隔操作
パソコン（ＰＣ）の遠隔操作ウイルス事件で、
ウイルスを他人のＰＣに感染させ殺人などの犯行予告をしたとして、
威力業務妨害などの罪に問われた元ＩＴ関連会社社員片山祐輔被告（３１）＝公判中＝について、
東京高裁（三好幹夫裁判長）は４日、保釈を許可する決定をした。
保釈保証金は１０００万円で、即日納付された。
その後、検察側の特別抗告を受け、高裁は保釈の執行を停止。
今後、最高裁が保釈すべきか判断する。
東京地裁が２月に保釈を却下し、弁護人が抗告していた。
決定で三好裁判長は
「本事案は専門的知識を必要とする。被告を釈放し、
弁護人との間に十分な意思疎通の機会を確保させる必要性が高い」と判断した。
片山被告は２月１２日の初公判で、「徹頭徹尾、事実無根です」と述べ、無罪を主張した。
弁護側は全ての検察側請求証拠に同意している。
↑
FBIのサーバー云々から妙な展開になったわけだ、
これこそ「人権問題」ですよ。 逃亡も罪証隠滅のおそれもなかろうが。
追：１９：００PM
動きありｗ
◆http://www.sponichi.co.jp/society/news/2014/03/05/kiji/K20140305007715290.html
スポニチ 2014年3月5日 16:15
◎片山被告を保釈へ ＰＣ遠隔操作事件 検察の手続きミス判明
パソコン（ＰＣ）遠隔操作事件で、元ＩＴ関連会社社員片山祐輔被告（３１）の保釈が５日、決まった。
東京高裁が４日に保釈を認め、検察側の不服申し立てでいったん停止になっていたが、
検察の手続きミスが判明し、高裁がこれ以上勾留しないことを決めた。
高裁は４日に「証拠隠滅の恐れは小さい」として保釈を認める決定をした。
直後に検察側が特別抗告と保釈の停止を申し立てたため、
高裁は最高裁の判断が出るまで保釈を認めないと決定した。
しかし、本来は特別抗告の権限のない東京地検検事による申し立てだったことが５日に判明。
東京高検があらためて特別抗告と保釈停止を申し立てたが、高裁は停止の必要はないと判断した。
保釈保証金１千万円は既に納付している。
事件では４人が誤認逮捕された。
片山被告は他人のＰＣを遠隔操作ウイルスに感染させ、
２０１２年に小学校の襲撃予告や伊勢神宮の爆破予告をしたなどとして、計１０事件で起訴された。
↑
まずはよかった！
一年以上の拘束だからねぇ、お母さんが喜んでおるだろう。