画は月岡 耕漁（つきおか こうぎょ）
明治2年〈1869年〉〜 昭和2年〈1927年〉
明治時代から大正時代にかけての浮世絵師、日本画家。
作
「能楽圖繪」 「玉葛」です。
能 玉葛 （たまかずら）：
旅の僧が奈良の社寺を巡拝の末、初瀬の長谷観音へ参詣に行こうと初瀬川の辺りまで来ると、
舟を漕いでやってくる一人の女性がいます。女は僧と共に長谷寺に参り、
有名な二本の杉へ案内します。そして「源氏物語」の玉葛の話しを聞かせます。
幼い玉葛は母の夕顔の死後九州に下って乳母に育てられますが、成人後九州を脱出し、
この二本の杉で母の侍女の右近と出会い、光源氏に引き取られたと話し、
やがて自分こそ、その玉葛であるとほのめかして消え失せます。
僧が哀れに思って読経していると、玉葛の亡霊が髪を乱した姿で現れます。
そして、男たちとの間の恋の迷いのせいか、死後の今も妄執の苦しみから抜け出せない身
なのだと打ち明け、乱れた思いに狂い舞ますが、
やがて昔の事を懺悔して仏の教えにすがり成仏したとみるや、僧も夢からさめます。
☆晴れたり曇ったり、グーンと冷え込む、午後から雪の予報。
今日は、３.１１のご命日です、 合掌
避難生活を余儀なくされておられる皆々様に、衷心よりお見舞い申し上げます。
２年と８ヶ月が経ちました。
フィリピンの颱風被害、凄まじいものです、
☆http://www.huffingtonpost.jp/katsutoshi-dobashi/30_1_b_4244438.html
台風30号（国際名：ハイヤン、現地名：ヨランダ）が、8日午前にフィリピン中部へ上陸した。
事前予測は最大風速87m、最大瞬間風速98ｍ。
2005年にアメリカで発生したハリケーン・カトリーナに匹敵する
「観測史上最大規模の台風となるのではないか」と想定されていた。
フィリピン中部では10月15日、マグニチュード7.1の大地震が発生したばかり。
その直後、各地で復旧作業を続けていた最中の巨大台風到来である。
報道では既に死者は１２,０００名を超えておるようで、
御冥福と御見舞を申し上げます、日本政府も可能な限りの人道援助を！
まずは、
◆http://asumaken.blog41.fc2.com/blog-entry-10251.html
「日々担々」資料ブログ （東京新聞「こちら特報部」11月7日）
◎盗聴国家・米に加担 守るのは違法情報？
秘密法とＮＳＣ （東京新聞）
米国家安全保障局（ＮＳＡ）による世界規模の盗聴や通信傍受が、
欧州などで激しい怒りを買っている。
こうした諜報（ちょうほう）活動の多くは、日本では違法だ。
盗聴国家・米国と情報を共有するとともに、秘密のベールに包む仕掛けが、
きょう七日に衆院通過する日本版「国家安全保障会議（ＮＳＣ）」創設関連法案と、
同日審議入りする特定秘密保護法案に他ならない。
ドイツのメルケル首相の携帯電話が盗聴されていたことで火が付いた
ＮＳＡによる盗聴問題は、欧州以外にも飛び火している。
ブラジルの国営石油会社ペトロブラスで電話盗聴や電子メール傍受
をしていたという情報に、同国のルセフ大統領が不快感を表明した。
米紙ニューヨーク・タイムズは、米中央情報局（ＣＩＡ）の
スノーデン元職員から入手した機密文書には「ＮＳＡが日本と中国も、
経済や科学技術、外交といった分野で重点監視対象国とあった」と報道した。
日本や韓国にはＮＳＡの活動拠点があることにも言及している。
米国はケリー国務長官を欧州に派遣し、過度の通信傍受に謝罪するなど火消しに躍起だ。
しかし、ドイツ当局はロシアに亡命し、
モスクワに滞在しているスノーデン元職員から事情を聴く準備を進めている。
米国内でも反発が強まっている。ＮＳＡは、米国内でも通信傍受活動を展開していた。
ネット検索大手のグーグル、ヤフー両社の通信網にも不法にアクセスし、
一般市民の情報も入手していたと報じられた。 まさに内憂外患だ。
そもそもＮＳＡとは、どんな組織なのか。
六十一年前に暗号解読を目的に設置された。メリーランド州フォートミードに本部があり、
職員数は約三万五千人で年間予算は約百八億ドル（約一兆八百億円）の巨大組織。
世界中に約八十カ所の拠点があり、通信傍受と解析が主な任務とされている。
ホームページには職員募集の告知もあり、現在は「年俸四万五千ドル（約四百五十万円）〜」
の条件でコンピューター・ネットワーク・オペレーターを募っている。
米国人でなければ応募できない。
英国、カナダ、豪州、ニュージーランドの英連邦諸国と共同で通信傍受する「エシュロン」
の運用でも有名だ。青森県三沢市には関連施設があるとされる。
米国で問題視されるようになったのは、二〇〇一年の米中枢同時テロ後のことである。
通信傍受するには、外国情報監視法（ＦＩＳＡ）で定めたＦＩＳＡ裁判所に
令状を請求しなければならないが、ＮＳＡに関する著書のあるジェームズ・バムフォード氏は
「認められないことはまずない」と言い切る。
しかも、ブッシュ政権下には「令状なしの傍受」も認められた。
「テロ防止のためなら傍受も仕方ない」といった世論の後押しもあって
歯止めが効かなくなったようだ。
バムフォード氏は「“標的”の電話番号や電子メールのアドレスが分かれば通信傍受は可能。
同時テロ後の組織の肥大化で国内外を問わず、こうした違法行為がまかり通っている」
と批判する。
ＮＳＡの盗聴や通信傍受活動は、日本国内では違法とされる。
憲法二一条で「通信の秘密」が保障されているからだ。
事業者に対しては、秘密の保護が電気通信事業法で義務付けられている。
捜査当局がインターネット会社のサーバーを調査したり、
電話やメールを傍受したりすることは、通信傍受法などで可能だが、
令状に基づく薬物や銃器犯罪捜査などに限定されている。
その一方で、防衛省はＮＳＡと緊密に連携している。
同省で無線傍受を担当する情報本部電波部は、北朝鮮や中国、ロシアなどが発信する電波を
収集しているが、これらをＮＳＡに渡しているという。
軍事ジャーナリストの神浦元彰氏は「暗号などの十分な分析能力がないためだ。
ＮＳＡは分析した情報の一部を日本側へ提供している。
船舶や航空機が領域を侵したかどうかなどの重要な情報が含まれている」と解説する。
では米側が、違法な盗聴などの手段で収集した情報を日本が活用することはないのか
日弁連刑事法制委員会事務局長の山下幸夫弁護士は「あり得る」と断じた上で、
安倍政権が日本版ＮＳＣと一体で成立をもくろむ秘密法案との関連に触れる。
「日本版ＮＳＣで共有される米からの情報の中には、違法に得られたものもあるはずだ。
秘密法によって日本がそれらを堂々と『保護』することになりかねない」
米国からの機密情報は特定秘密に指定される可能性が高い。
取得を試みたり、漏えいや内部告発をしようとすれば処罰の対象になる。
山下氏は「特定秘密は内閣の承認を得れば三十年を超える延長も可能になり、
半永久的に隠されてしまう。違法な情報がため込まれ続けていくのではないか」と危惧する。
日本版ＮＳＣの下には、事務局として国家安全保障局が設置される。英訳すればＮＳＡだ。
当初は外務省や防衛省、警察庁からの出向者など六十人規模になる見込みだ。
初代局長には、元外務次官の谷内（やち）正太郎内閣官房参与の起用が取り沙汰されている。
将来的には、本場の米ＮＳＡのような諜報機関になり得るのだろうか。
春名幹男・早稲田大大学院客員教授（日米関係）は
「資金も組織規模も小さく、本当に事務局でしかない。
諜報部門は、ＮＳＣとは独立してつくらなければ能力を発揮できないが、
現状では難しいのではないか」と否定的だ。
とはいえ、先月三十日の衆院国家安全保障特別委員会では、
自民党や日本維新の会の間から「秘密法が成立するこの機会に、国家的な情報機関が必要」
などと、米ＮＳＡのような組織の設置を求める声が相次いだ。
過去には政府内でも、日本版ＮＳＡ構想が浮上した。
一部報道によると、内閣の政策に関わる情報を収集・分析する内閣情報調査室が二〇〇五年ごろ、
米ＮＳＡをモデルに海外で通信傍受をする構想を検討していた。
この時は法制度がないことなどから断念した。〇二年には国家公安委員会で、
裁判官への令状請求なしに盗聴ができるとする「行政傍受」の必要性が議論されたという。
山下氏は「日本にもＮＳＡのような情報機関ができる可能性がないとはいえない」とみる。
「日本版ＮＳＣも秘密法も、米という“盗聴国家”に加担しかねない危険性をはらんでいる。
成立すると、日本の民主主義が破壊される」
＜デスクメモ＞
ある大学のサークルから秘密法案の講演を頼まれた。
学生側が用意したタイトルは「えっ！？ メールも会話も盗聴！？」。
国家機密と言われてもピンとこないが、盗聴となれば身近な問題である。
悪法の本質を突いている。
「反対の学内世論を喚起するために頑張っている」そうだ。一緒に考えたい。
耕漁、二枚目、
![]()
「能楽圖繪」 「女郎花」です。
能 女郎花（おみなめし）：
九州松浦潟の僧が都へ向かう途中、石清水八幡宮に参詣すべく男山の麓に辿り着く。
折りしも秋、今を盛りと咲き乱れる女郎花を故郷への土産として一本折ろうとしたところ、
現れた花守の老人に止められる。
二人は古歌を引き合いに出して争うが、僧が男山の女郎花を詠んだ歌を出したことで打ち解け、
老人は花を折ることを許す。そして八幡宮の社前へ案内し縁起を語った後、
女郎花の謂れを問う僧を男塚・女塚へと連れて行き、
この塚が小野頼風夫婦の墓であり、自らが小野頼風であることをほのめかして姿を消す。
所の者から小野頼風夫婦の話を聞いた僧が、夜になって弔いを始めると、
頼風夫婦の亡霊が現れる。夫の心変わりを疑い入水した妻と、更にはその後を追った頼風の思い、
また男塚が男山の名を因むことなどを語り出す。
そうして恨み合って自ら命を絶った為に
死後も邪淫の悪鬼に責め苛まれる苦しみを見せた後、僧に回向を頼んで消えてく。
いまや壺三は妄執のヒットラーですな、
◆http://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/201311100000/
櫻井ジャーナル 2013.11.10
◎安倍政権はファシズム化を促進、
総仕上げに東京オリンピックを使い、国民を沈黙させる法律も
安倍晋三政権は日本のファシズム化を進めるだけ進め、
主権をアメリカ支配層へ渡そうとしている。
次の選挙より前に後戻りできない状況にしてしまおうというわけだろう。
だからこそ、国家安全保障基本法案や特定秘密保護法案を成立させ、
国家安全保障会議を創設して憲法の機能を停止させ、
アメリカ資本が日本の富を奪いやすい環境を整えるためにTPPへ参加して
国家戦略特区をつくり、原発を再稼働させようとしている。
2020年に東京で開催が予定されている夏期オリンピックをファシズム化促進に
利用することも間違いないだろう。
イギリスの首都ロンドンでは昨年、夏期オリンピックが開催されたが、
その際にロゴが問題になったいた。ナチスを象徴する鉤十字に似ている、
あるいはエルサレムの丘を意味する「シオン」と読めると言われたのだ。
☆http://www.nytimes.com/2007/06/07/world/europe/07olympics.html?_r=1&
2012 Olympic Logo: Sparks Precede the Flame
☆http://www.theguardian.com/world/2011/feb/28/iran-london-olympics-logo-zion
Iran claims London 2012 Olympics logo spells the word 'Zion'
シオンに帰れという看板を掲げ、イスラエルを「建国」したのがシオン主義者、
つまりシオニストである。
ロゴ以上に問題視されたのはファシズム化の促進。
「テロ対策」と称し、監視システムが強化されたのだ。
以前から監視カメラが張り巡らされてきたロンドンだが、一段とひどい状況になる。
リビアやシリアでの戦闘で明確になったように、イギリスが支援していていた反政府軍は
アル・カイダ、あるいはアル・カイダと緊密な関係にある。
こうした勢力を監視するために社会を牢獄化しているわけではない。
ターゲットは一般市民であり、自分たちの支配体制を揺るがしかねない個人や団体、
例えば戦争に反対して平和を望むような人びとをあぶり出し、潰すことが目的だ。
戦争の原因を作るアル・カイダはある意味、望ましい存在。
オリンピックの際、顔の識別も可能な監視カメラを張り巡らせ、無人機による監視も導入、
☆http://www.theguardian.com/uk/2010/jan/23/cctv-sky-police-plan-drones
CCTV in the sky: police plan to use military-style spy drones
通信内容の盗聴、携帯電話やオイスター・カード（イギリスの交通機関を利用できるICカード）
を利用した個人の追跡も実用化させた。
海兵隊や警察の大規模な「警備訓練」も実施されている。
☆http://www.dailymail.co.uk/news/article-2088986/
London-2012-Olympics-security-Special-forces-strength-Thames.html
Armed, ready and waiting: Special forces give a show of strength on the Thames
ahead of mammoth Olympic test of British security
本番では警備のために軍から1万3500名が投入されたはずだ。
☆http://www.bbc.co.uk/news/uk-16195861
London 2012: 13,500 troops to provide Olympic security
日本でも同じようなことを目論んでいるのだろう。
東京のオリンピックは、国家安全保障基本法案や特定秘密保護法案と関係がある。
こうした日本やイギリスのファシズム化は合法的に行われているのだが、
この問題についてマーチン・ルーサー・キング牧師は1963年4月に
「バーミンガム刑務所からの手紙」で次のように書いている。
「ドイツでアドルフ・ヒトラーが行った全てのことは合法的だった
ということを私たちは忘れるべきでない。」
「悪意ある人びとの憎悪に満ちた言動だけでなく、善意の人びとの驚くべき沈黙も、
この時代に悔い改めなければならない」のであり、
「人類の進歩は必然的にやってくるわけではない。」
安倍政権の暴走を可能にした一因は、多くの人が支配層の不公正な行為に沈黙し、
社会情勢、国際情勢に無関心だということにある。
例えば、国民を監視するシステムに関する日本人の問題意識は他国より40年以上遅れている。
処世術としての「見猿、聞か猿、言わ猿」や
「長い物には巻かれろ」は根強く生きている。
傍観はファシズム化を後押しすることになるからこそ、
安倍政権は法律によって国民を沈黙させ、
「教育」とNHKで支配層に都合の良い話を国民に刷り込もうとしている。
現在、日本ではファシズム化作業の最終段階に入りつつある。
そうなってからマスコミもおずおずと声を上げているが、この段階になれば
支配層から厳しい反撃はないと読んでいるのだろう。
これは「左翼」とか「革新」と見なされている団体にも当てはまる話だ。
↑
壺三は体調が保たんだろうなｗ かなり悪いと見ておる。
歴史と伝統ある日本だ、そう思うようにはならないよｗ 小学校程度の漢字も書けぬ頭ではさ。
人形使いども(ジャパン・ハンドラーｗ)の尻に火が付いてはや大炎上中だぜｗ
何ほどのことやある。
耕漁、三枚目、
![]()
「能楽百番」 「隅田川」です。
いよいよ、大乱目前だと思う、
◆http://www.nikkei.com/article/DGXNASGM0902H_Z01C13A1FF8000/?dg=1
日経 2013/11/9
◎薄元重慶市書記の支持者、政党設立を宣言
【北京】
中国で収賄罪などに問われ無期懲役が確定した薄熙来・元重慶市共産党委員会書記
を支持する毛沢東主義者らが政党の設立を宣言したことが９日、明らかになった。
政党名は「中国至憲党」で、薄元書記を終身主席とした。
党規約では憲法を守り、社会主義の建設をめざすとしている。
共産党は９日開幕した３中全会で「改革・開放の全面深化」をうたうが、
毛沢東を信奉する「左派」は、格差を広げるとして早急な経済自由化に強く反対している。
習近平国家主席（党総書記）は左派にも一定の配慮をする姿勢を見せてきただけに、
新たな火種を抱え込んだ形だ。
設立呼びかけ人の一人である北京の大学教師、王錚氏によると、
既に共産党や全国人民代表大会などに政党設立を宣言する書簡を送付。
「新政党設立は合法」と主張している。
一党支配体制の中国には共産党が指導する８つの民主党派が存在するが、形だけ。
共産党支配を崩しかねない新政党の設立は認められない。
◆http://www.epochtimes.jp/jp/2013/11/html/d82822.html
◎人民元の値打ち、８年間で半分に 通貨の過剰供給が原因
【大紀元日本11月5日】
中国政府系紙・中国青年報は４日、国内市場の物価水準の上昇で、
人民元の値打ちが８年間で約半分に低減したと報じた。
同報道によると、２００５年に１キロあたり３．８元（約６１円）のコメが
２０１３年には１．７４倍の６．６元（約１０６円）に値上がりした。
８年間の平均年間値上がり率は９．２％で、「コメの購買力をみれば、
２００５年の１０００元が２０１３年には５７６元に値打ちを落としている」という。
その原因のひとつに投資主導型成長による通貨の過剰供給にあると記事は指摘。
今年３月末までの中国の広義通貨供給量M2（現金、当座預金、普通預金、定期預金など）は
１００兆元の大台を超え、２００２年年初の１６兆元の６倍以上に跳ね上がった。
対国内総生産（GDP）比は２００％を上回り、米国の三分の一の経済規模でありながら、
通貨供給量は米国の１．５倍で、世界最大規模になっている。
一方、この８年間で人民元の対ドル相場は大きく上昇した。
２００５年には１ドル８．２８元の為替レートが現在は１ドル６．１７元と、
８年間で３４％上昇している。しかし、この上昇は主にドル安によるもので、
中国の経済構造が適応していないため、
国内市場の商品が輸出商品と同時に値上がりすることとなったと記事は分析した。
↑
昨日も書きましたが、「損切りして脱出を！」、
機械・設備は置いてくるしかなかろう、できれば破壊するのが一番だが。
支那人はメンテナンス＝保守・点検が大の苦手、遠からず陳腐化しますから。
何よりも生きて無事に帰国することですよ。
明治2年〈1869年〉〜 昭和2年〈1927年〉
明治時代から大正時代にかけての浮世絵師、日本画家。
作
「能楽圖繪」 「玉葛」です。
能 玉葛 （たまかずら）：
旅の僧が奈良の社寺を巡拝の末、初瀬の長谷観音へ参詣に行こうと初瀬川の辺りまで来ると、
舟を漕いでやってくる一人の女性がいます。女は僧と共に長谷寺に参り、
有名な二本の杉へ案内します。そして「源氏物語」の玉葛の話しを聞かせます。
幼い玉葛は母の夕顔の死後九州に下って乳母に育てられますが、成人後九州を脱出し、
この二本の杉で母の侍女の右近と出会い、光源氏に引き取られたと話し、
やがて自分こそ、その玉葛であるとほのめかして消え失せます。
僧が哀れに思って読経していると、玉葛の亡霊が髪を乱した姿で現れます。
そして、男たちとの間の恋の迷いのせいか、死後の今も妄執の苦しみから抜け出せない身
なのだと打ち明け、乱れた思いに狂い舞ますが、
やがて昔の事を懺悔して仏の教えにすがり成仏したとみるや、僧も夢からさめます。
☆晴れたり曇ったり、グーンと冷え込む、午後から雪の予報。
今日は、３.１１のご命日です、 合掌
避難生活を余儀なくされておられる皆々様に、衷心よりお見舞い申し上げます。
２年と８ヶ月が経ちました。
フィリピンの颱風被害、凄まじいものです、
☆http://www.huffingtonpost.jp/katsutoshi-dobashi/30_1_b_4244438.html
台風30号（国際名：ハイヤン、現地名：ヨランダ）が、8日午前にフィリピン中部へ上陸した。
事前予測は最大風速87m、最大瞬間風速98ｍ。
2005年にアメリカで発生したハリケーン・カトリーナに匹敵する
「観測史上最大規模の台風となるのではないか」と想定されていた。
フィリピン中部では10月15日、マグニチュード7.1の大地震が発生したばかり。
その直後、各地で復旧作業を続けていた最中の巨大台風到来である。
報道では既に死者は１２,０００名を超えておるようで、
御冥福と御見舞を申し上げます、日本政府も可能な限りの人道援助を！
まずは、
◆http://asumaken.blog41.fc2.com/blog-entry-10251.html
「日々担々」資料ブログ （東京新聞「こちら特報部」11月7日）
◎盗聴国家・米に加担 守るのは違法情報？
秘密法とＮＳＣ （東京新聞）
米国家安全保障局（ＮＳＡ）による世界規模の盗聴や通信傍受が、
欧州などで激しい怒りを買っている。
こうした諜報（ちょうほう）活動の多くは、日本では違法だ。
盗聴国家・米国と情報を共有するとともに、秘密のベールに包む仕掛けが、
きょう七日に衆院通過する日本版「国家安全保障会議（ＮＳＣ）」創設関連法案と、
同日審議入りする特定秘密保護法案に他ならない。
ドイツのメルケル首相の携帯電話が盗聴されていたことで火が付いた
ＮＳＡによる盗聴問題は、欧州以外にも飛び火している。
ブラジルの国営石油会社ペトロブラスで電話盗聴や電子メール傍受
をしていたという情報に、同国のルセフ大統領が不快感を表明した。
米紙ニューヨーク・タイムズは、米中央情報局（ＣＩＡ）の
スノーデン元職員から入手した機密文書には「ＮＳＡが日本と中国も、
経済や科学技術、外交といった分野で重点監視対象国とあった」と報道した。
日本や韓国にはＮＳＡの活動拠点があることにも言及している。
米国はケリー国務長官を欧州に派遣し、過度の通信傍受に謝罪するなど火消しに躍起だ。
しかし、ドイツ当局はロシアに亡命し、
モスクワに滞在しているスノーデン元職員から事情を聴く準備を進めている。
米国内でも反発が強まっている。ＮＳＡは、米国内でも通信傍受活動を展開していた。
ネット検索大手のグーグル、ヤフー両社の通信網にも不法にアクセスし、
一般市民の情報も入手していたと報じられた。 まさに内憂外患だ。
そもそもＮＳＡとは、どんな組織なのか。
六十一年前に暗号解読を目的に設置された。メリーランド州フォートミードに本部があり、
職員数は約三万五千人で年間予算は約百八億ドル（約一兆八百億円）の巨大組織。
世界中に約八十カ所の拠点があり、通信傍受と解析が主な任務とされている。
ホームページには職員募集の告知もあり、現在は「年俸四万五千ドル（約四百五十万円）〜」
の条件でコンピューター・ネットワーク・オペレーターを募っている。
米国人でなければ応募できない。
英国、カナダ、豪州、ニュージーランドの英連邦諸国と共同で通信傍受する「エシュロン」
の運用でも有名だ。青森県三沢市には関連施設があるとされる。
米国で問題視されるようになったのは、二〇〇一年の米中枢同時テロ後のことである。
通信傍受するには、外国情報監視法（ＦＩＳＡ）で定めたＦＩＳＡ裁判所に
令状を請求しなければならないが、ＮＳＡに関する著書のあるジェームズ・バムフォード氏は
「認められないことはまずない」と言い切る。
しかも、ブッシュ政権下には「令状なしの傍受」も認められた。
「テロ防止のためなら傍受も仕方ない」といった世論の後押しもあって
歯止めが効かなくなったようだ。
バムフォード氏は「“標的”の電話番号や電子メールのアドレスが分かれば通信傍受は可能。
同時テロ後の組織の肥大化で国内外を問わず、こうした違法行為がまかり通っている」
と批判する。
ＮＳＡの盗聴や通信傍受活動は、日本国内では違法とされる。
憲法二一条で「通信の秘密」が保障されているからだ。
事業者に対しては、秘密の保護が電気通信事業法で義務付けられている。
捜査当局がインターネット会社のサーバーを調査したり、
電話やメールを傍受したりすることは、通信傍受法などで可能だが、
令状に基づく薬物や銃器犯罪捜査などに限定されている。
その一方で、防衛省はＮＳＡと緊密に連携している。
同省で無線傍受を担当する情報本部電波部は、北朝鮮や中国、ロシアなどが発信する電波を
収集しているが、これらをＮＳＡに渡しているという。
軍事ジャーナリストの神浦元彰氏は「暗号などの十分な分析能力がないためだ。
ＮＳＡは分析した情報の一部を日本側へ提供している。
船舶や航空機が領域を侵したかどうかなどの重要な情報が含まれている」と解説する。
では米側が、違法な盗聴などの手段で収集した情報を日本が活用することはないのか
日弁連刑事法制委員会事務局長の山下幸夫弁護士は「あり得る」と断じた上で、
安倍政権が日本版ＮＳＣと一体で成立をもくろむ秘密法案との関連に触れる。
「日本版ＮＳＣで共有される米からの情報の中には、違法に得られたものもあるはずだ。
秘密法によって日本がそれらを堂々と『保護』することになりかねない」
米国からの機密情報は特定秘密に指定される可能性が高い。
取得を試みたり、漏えいや内部告発をしようとすれば処罰の対象になる。
山下氏は「特定秘密は内閣の承認を得れば三十年を超える延長も可能になり、
半永久的に隠されてしまう。違法な情報がため込まれ続けていくのではないか」と危惧する。
日本版ＮＳＣの下には、事務局として国家安全保障局が設置される。英訳すればＮＳＡだ。
当初は外務省や防衛省、警察庁からの出向者など六十人規模になる見込みだ。
初代局長には、元外務次官の谷内（やち）正太郎内閣官房参与の起用が取り沙汰されている。
将来的には、本場の米ＮＳＡのような諜報機関になり得るのだろうか。
春名幹男・早稲田大大学院客員教授（日米関係）は
「資金も組織規模も小さく、本当に事務局でしかない。
諜報部門は、ＮＳＣとは独立してつくらなければ能力を発揮できないが、
現状では難しいのではないか」と否定的だ。
とはいえ、先月三十日の衆院国家安全保障特別委員会では、
自民党や日本維新の会の間から「秘密法が成立するこの機会に、国家的な情報機関が必要」
などと、米ＮＳＡのような組織の設置を求める声が相次いだ。
過去には政府内でも、日本版ＮＳＡ構想が浮上した。
一部報道によると、内閣の政策に関わる情報を収集・分析する内閣情報調査室が二〇〇五年ごろ、
米ＮＳＡをモデルに海外で通信傍受をする構想を検討していた。
この時は法制度がないことなどから断念した。〇二年には国家公安委員会で、
裁判官への令状請求なしに盗聴ができるとする「行政傍受」の必要性が議論されたという。
山下氏は「日本にもＮＳＡのような情報機関ができる可能性がないとはいえない」とみる。
「日本版ＮＳＣも秘密法も、米という“盗聴国家”に加担しかねない危険性をはらんでいる。
成立すると、日本の民主主義が破壊される」
＜デスクメモ＞
ある大学のサークルから秘密法案の講演を頼まれた。
学生側が用意したタイトルは「えっ！？ メールも会話も盗聴！？」。
国家機密と言われてもピンとこないが、盗聴となれば身近な問題である。
悪法の本質を突いている。
「反対の学内世論を喚起するために頑張っている」そうだ。一緒に考えたい。
耕漁、二枚目、
「能楽圖繪」 「女郎花」です。
能 女郎花（おみなめし）：
九州松浦潟の僧が都へ向かう途中、石清水八幡宮に参詣すべく男山の麓に辿り着く。
折りしも秋、今を盛りと咲き乱れる女郎花を故郷への土産として一本折ろうとしたところ、
現れた花守の老人に止められる。
二人は古歌を引き合いに出して争うが、僧が男山の女郎花を詠んだ歌を出したことで打ち解け、
老人は花を折ることを許す。そして八幡宮の社前へ案内し縁起を語った後、
女郎花の謂れを問う僧を男塚・女塚へと連れて行き、
この塚が小野頼風夫婦の墓であり、自らが小野頼風であることをほのめかして姿を消す。
所の者から小野頼風夫婦の話を聞いた僧が、夜になって弔いを始めると、
頼風夫婦の亡霊が現れる。夫の心変わりを疑い入水した妻と、更にはその後を追った頼風の思い、
また男塚が男山の名を因むことなどを語り出す。
そうして恨み合って自ら命を絶った為に
死後も邪淫の悪鬼に責め苛まれる苦しみを見せた後、僧に回向を頼んで消えてく。
いまや壺三は妄執のヒットラーですな、
◆http://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/201311100000/
櫻井ジャーナル 2013.11.10
◎安倍政権はファシズム化を促進、
総仕上げに東京オリンピックを使い、国民を沈黙させる法律も
安倍晋三政権は日本のファシズム化を進めるだけ進め、
主権をアメリカ支配層へ渡そうとしている。
次の選挙より前に後戻りできない状況にしてしまおうというわけだろう。
だからこそ、国家安全保障基本法案や特定秘密保護法案を成立させ、
国家安全保障会議を創設して憲法の機能を停止させ、
アメリカ資本が日本の富を奪いやすい環境を整えるためにTPPへ参加して
国家戦略特区をつくり、原発を再稼働させようとしている。
2020年に東京で開催が予定されている夏期オリンピックをファシズム化促進に
利用することも間違いないだろう。
イギリスの首都ロンドンでは昨年、夏期オリンピックが開催されたが、
その際にロゴが問題になったいた。ナチスを象徴する鉤十字に似ている、
あるいはエルサレムの丘を意味する「シオン」と読めると言われたのだ。
☆http://www.nytimes.com/2007/06/07/world/europe/07olympics.html?_r=1&
2012 Olympic Logo: Sparks Precede the Flame
☆http://www.theguardian.com/world/2011/feb/28/iran-london-olympics-logo-zion
Iran claims London 2012 Olympics logo spells the word 'Zion'
シオンに帰れという看板を掲げ、イスラエルを「建国」したのがシオン主義者、
つまりシオニストである。
ロゴ以上に問題視されたのはファシズム化の促進。
「テロ対策」と称し、監視システムが強化されたのだ。
以前から監視カメラが張り巡らされてきたロンドンだが、一段とひどい状況になる。
リビアやシリアでの戦闘で明確になったように、イギリスが支援していていた反政府軍は
アル・カイダ、あるいはアル・カイダと緊密な関係にある。
こうした勢力を監視するために社会を牢獄化しているわけではない。
ターゲットは一般市民であり、自分たちの支配体制を揺るがしかねない個人や団体、
例えば戦争に反対して平和を望むような人びとをあぶり出し、潰すことが目的だ。
戦争の原因を作るアル・カイダはある意味、望ましい存在。
オリンピックの際、顔の識別も可能な監視カメラを張り巡らせ、無人機による監視も導入、
☆http://www.theguardian.com/uk/2010/jan/23/cctv-sky-police-plan-drones
CCTV in the sky: police plan to use military-style spy drones
通信内容の盗聴、携帯電話やオイスター・カード（イギリスの交通機関を利用できるICカード）
を利用した個人の追跡も実用化させた。
海兵隊や警察の大規模な「警備訓練」も実施されている。
☆http://www.dailymail.co.uk/news/article-2088986/
London-2012-Olympics-security-Special-forces-strength-Thames.html
Armed, ready and waiting: Special forces give a show of strength on the Thames
ahead of mammoth Olympic test of British security
本番では警備のために軍から1万3500名が投入されたはずだ。
☆http://www.bbc.co.uk/news/uk-16195861
London 2012: 13,500 troops to provide Olympic security
日本でも同じようなことを目論んでいるのだろう。
東京のオリンピックは、国家安全保障基本法案や特定秘密保護法案と関係がある。
こうした日本やイギリスのファシズム化は合法的に行われているのだが、
この問題についてマーチン・ルーサー・キング牧師は1963年4月に
「バーミンガム刑務所からの手紙」で次のように書いている。
「ドイツでアドルフ・ヒトラーが行った全てのことは合法的だった
ということを私たちは忘れるべきでない。」
「悪意ある人びとの憎悪に満ちた言動だけでなく、善意の人びとの驚くべき沈黙も、
この時代に悔い改めなければならない」のであり、
「人類の進歩は必然的にやってくるわけではない。」
安倍政権の暴走を可能にした一因は、多くの人が支配層の不公正な行為に沈黙し、
社会情勢、国際情勢に無関心だということにある。
例えば、国民を監視するシステムに関する日本人の問題意識は他国より40年以上遅れている。
処世術としての「見猿、聞か猿、言わ猿」や
「長い物には巻かれろ」は根強く生きている。
傍観はファシズム化を後押しすることになるからこそ、
安倍政権は法律によって国民を沈黙させ、
「教育」とNHKで支配層に都合の良い話を国民に刷り込もうとしている。
現在、日本ではファシズム化作業の最終段階に入りつつある。
そうなってからマスコミもおずおずと声を上げているが、この段階になれば
支配層から厳しい反撃はないと読んでいるのだろう。
これは「左翼」とか「革新」と見なされている団体にも当てはまる話だ。
↑
壺三は体調が保たんだろうなｗ かなり悪いと見ておる。
歴史と伝統ある日本だ、そう思うようにはならないよｗ 小学校程度の漢字も書けぬ頭ではさ。
人形使いども(ジャパン・ハンドラーｗ)の尻に火が付いてはや大炎上中だぜｗ
何ほどのことやある。
耕漁、三枚目、
「能楽百番」 「隅田川」です。
いよいよ、大乱目前だと思う、
◆http://www.nikkei.com/article/DGXNASGM0902H_Z01C13A1FF8000/?dg=1
日経 2013/11/9
◎薄元重慶市書記の支持者、政党設立を宣言
【北京】
中国で収賄罪などに問われ無期懲役が確定した薄熙来・元重慶市共産党委員会書記
を支持する毛沢東主義者らが政党の設立を宣言したことが９日、明らかになった。
政党名は「中国至憲党」で、薄元書記を終身主席とした。
党規約では憲法を守り、社会主義の建設をめざすとしている。
共産党は９日開幕した３中全会で「改革・開放の全面深化」をうたうが、
毛沢東を信奉する「左派」は、格差を広げるとして早急な経済自由化に強く反対している。
習近平国家主席（党総書記）は左派にも一定の配慮をする姿勢を見せてきただけに、
新たな火種を抱え込んだ形だ。
設立呼びかけ人の一人である北京の大学教師、王錚氏によると、
既に共産党や全国人民代表大会などに政党設立を宣言する書簡を送付。
「新政党設立は合法」と主張している。
一党支配体制の中国には共産党が指導する８つの民主党派が存在するが、形だけ。
共産党支配を崩しかねない新政党の設立は認められない。
◆http://www.epochtimes.jp/jp/2013/11/html/d82822.html
◎人民元の値打ち、８年間で半分に 通貨の過剰供給が原因
【大紀元日本11月5日】
中国政府系紙・中国青年報は４日、国内市場の物価水準の上昇で、
人民元の値打ちが８年間で約半分に低減したと報じた。
同報道によると、２００５年に１キロあたり３．８元（約６１円）のコメが
２０１３年には１．７４倍の６．６元（約１０６円）に値上がりした。
８年間の平均年間値上がり率は９．２％で、「コメの購買力をみれば、
２００５年の１０００元が２０１３年には５７６元に値打ちを落としている」という。
その原因のひとつに投資主導型成長による通貨の過剰供給にあると記事は指摘。
今年３月末までの中国の広義通貨供給量M2（現金、当座預金、普通預金、定期預金など）は
１００兆元の大台を超え、２００２年年初の１６兆元の６倍以上に跳ね上がった。
対国内総生産（GDP）比は２００％を上回り、米国の三分の一の経済規模でありながら、
通貨供給量は米国の１．５倍で、世界最大規模になっている。
一方、この８年間で人民元の対ドル相場は大きく上昇した。
２００５年には１ドル８．２８元の為替レートが現在は１ドル６．１７元と、
８年間で３４％上昇している。しかし、この上昇は主にドル安によるもので、
中国の経済構造が適応していないため、
国内市場の商品が輸出商品と同時に値上がりすることとなったと記事は分析した。
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昨日も書きましたが、「損切りして脱出を！」、
機械・設備は置いてくるしかなかろう、できれば破壊するのが一番だが。
支那人はメンテナンス＝保守・点検が大の苦手、遠からず陳腐化しますから。
何よりも生きて無事に帰国することですよ。