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霜月に?

 画は 落合芳幾 (おちあいよしいく)

 天保4年−明治37年(1833−1904)
 
 歌川國芳の門下で、月岡芳年とは兄弟弟子

 号は一恵斎など                  作


  「梅幸十種之内 一ツ家」より、「児花若 実ハ観音化身 岩井松之助」

  「一ツ家ノ老婆茨 尾上菊五郎」 「娘浅茅 尾上栄之助」です。


☆晴れ。

さて、11月3日のアクセス数につき、なんと閲覧数:10,167PV とのことで、

驚きましたw どなたか名画をご覧に来られたか? ありがとうございます。

御来場は、土曜日なのでいつもど−り平日より暇でしたが。


まずは、

◆http://quasimoto.exblog.jp/19150707/
Kazumoto Iguchi's blog 2012年 11月 03日
◎やはり「サンディー」はHAARPで操作されていたようだ!?


みなさん、こんにちは。

いやはや、やはりハリケーン「サンディー」には
マイクロウェーブのエネルギー注入が行われていたようである。以下のものである。


☆http://www.thetruthbehindthescenes.org/2012/11/03/possible-evidence-hurricane-sandy-
 may-have-been-manipulated-using-a-microwave-beam/

  ☆http://www.youtube.com/watch?v=UZoj5Wa9vJ4&feature=player_embedded#!
   Evidence SANDY May Have Been Manipulated Using A Microwave Beam!


こういう芸当ができる装置といえば、HAARP兵器しか存在しない。

”彼ら”は、自国民も殺害し、自国も災害被害に陥れても平気だというわけだ。狂っていますナ。

いやはや、世も末ですナ。



「New World Order=新世界秩序」構築のためなら、何でもあり。

一気に仕掛けてきておる、のだと思いますよ。 3.11テロから本格的にやりだしたのではないか?



聡明で目障りな「日本民族絶滅作戦」もアジェンダ(行動計画)の一項目なのでしょう、

◆http://blog.goo.ne.jp/tarutaru22/e/dac60e38fb937cdba43e59134e7491c0
暗黒夜考〜崩壊しつつある日本を考える〜 2012年11月04日
◎福島第一原発から今も放出され続ける「2億4千万ベクレル」の放射性物質 
 〜騙す国家権力、黙るマスゴミ〜


  『東京電力の発表では、

   福島第一原発からはいまも毎日2億4千万ベクレルの放射性物質が放出されています。

   出てないと言い張っていましたが、あれだけ壊れたのだから、出るに決まっている。

   福島の人も、知らないうちに被曝しているかもしれない。

   目に見えないのだから、恐ろしい話です。

   我々のように年取った人間にはなんてことないけども、若い人は気をつけないといけません。

   よその国がすごく心配しているというのに、日本では政府をはじめ、
   事実をすべて隠蔽して「もう大丈夫」という雰囲気を醸し出している。

   これは非常に危ないと思います。

   これも、すべては次の選挙で国民が判断することです。』


上記に取り上げたのは「週刊朝日」(11/9号)の独占インタビューにて
「国民の生活が第一」の小沢一郎代表が語った言葉である。

この「毎日2億4千万ベクレルもの放射性物質が放出され続けている」というコメントをみて
「えっ!?」と驚いた方も少なくないであろうが、残念ながらこれは事実である。

「2億4千万ベクレル/日」という数字は東電が公式にコメントしたものであるにも拘らず、
大手マスゴミ各社は示し合わせるかのようにダンマリを決め込んでいるのであるから、
多くの方がこの事実を知らないのも無理もない話である。

情けないことに、この事実を報じているのは小生の知る限りでは、
以下に取り上げた「しんぶん赤旗」ぐらいなものであり、
赤旗にしてもこの切り抜き記事程度の取り扱いに過ぎないのが、日本のマスコミ報道の実情である。


改めて日本が”報道管制”の行き渡った、立派な「情報統制国家」であることがわかろうというものである。

日本が国民に広く情報開示するオープンな民主主義国家だと信じている方がいるなら、
今からでもその考えを改めた方がよいであろう。


で、小沢代表や赤旗記事にて述べられている放射性物質の拡散量であるが、
”嘘つき”東電のことであるから、真相は「2億4千万ベクレル/日」というレベルでは納まっていない
と考えておいた方がよいであろう。

改めて言わせていただくが、フクシマ原発は依然として24時間休むことなく
これだけの放射性物質を大気中に放出しているのである。

これに加え、むき出し状態となった核燃料を冷却するべく大量に使用されている水が
「高濃度汚染水」となって、地中や海水中に大量に”不法投棄”され続けているのである。

この放射性物質の拡散が止まらない限り、いくら「除染」などしてもただの”気休め””イタチゴッコ”である。


更には、土壌や河川・海に汚染物質が堆積することによって農作物や水産物の”汚染””凝縮”が進み、
時間と共に放射能汚染が深刻化することは自明であろう。

そんな実情であるにも拘らず、政府や福島県はまるで事故が収束したかのような嘘を並び立て、
フクシマ原発から住人を遠ざけるどころかこれを呼び戻さんとしているのである。

高齢者ならいざしらず、放射線に対して感受性の高いこどもや若い女性をも平気で被曝させる行為は、
人の道に外れた行為と断じてよいであろう。
(この件については様々な意見があることは承知しているが、
 本ブログではハッキリと”狂気”に満ちた行為であると言わせていただく。)


小沢代表が「よその国がすごく心配しているというのに、日本では政府をはじめ、
事実をすべて隠蔽して『もう大丈夫』という雰囲気を醸し出している。これは非常に危ないと思います。」
とコメントしているが、まさにその通りであろう。

大手マスゴミらがフクシマ原発事故に関する報道を一切と言っていい程おこなわずに
国民を”油断””思考停止”させ、『もう大丈夫』という雰囲気を醸成することこそが
国家権力の悪しき思惑である。


即ち、「マスゴミが沈黙し、国家権力が国民を騙す」という構図である。

もう少し厳密に言うと、大手マスゴミや地元の新聞・メディアは「不都合な真実」には
沈黙をもって対処する一方で、被災地の「美談」「絆(きずな)物語」の喧伝には極めて積極的であり、
『もう大丈夫』という雰囲気醸成に大いに加担しているのが実情である。

このままでは今後、フクシマ原発周辺住民の健康被害が顕在化するのも時間の問題であるが、
その点についてはチェルノブイリ原発事故時において、
旧ソ連が事故後5年目以降に死者が急増した原因を「ストレスによるもの」として
「被曝死」を一切認めなかった先例に倣って、日本政府も動きはじめている模様である。

以下の2つ目の朝日新聞記事にあるように、米のストレス学会にて
「フクシマでは放射線被曝による死者は1人もいないキャンペーン」が発動されているのである。

即ち、今後、フクシマ由来の放射線による健康被害にて多数の死者が出たとしても
「すべて精神的ストレスのせい」とされるのである。

まさに「チェルノブイリの悪夢が再び」である。


兎にも角にも、”売国宰相”野田佳彦による”お笑い収束宣言”とは裏腹に、
フクシマ原発はこうやって話している間にも放射性物質を撒き散らし続け、日本列島は勿論、
世界中を汚染し続けていることをお忘れなきよう願いたい。


☆しんぶん赤旗 2012年9月25日
 福島第一原発  放射性セシウム 毎時1000万ベクレル

http://2.bp.blogspot.com/-TOroe8y8088/UGM-n48XrII/AAAAAAAADjA/Yb_aHNzRjMY/s1600/fukushimadaiichi.jpg



芳幾、二枚目、

Image may be NSFW.
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「二人願人」 「あほだら 羽左衛門」 「ほうかい 芝翫」です。



腐れマスゴミが、相も変わらず、欲呆け老害・公私混同爺ぃ と 喚きやコスプレガキを持ち上げ、

狂態を晒し続けておりますが、肝心なことはホッ被りで報道しない、

都民は怒らなくちゃ、こんな勝手気儘を許して良いのかい、

◆http://gendai.net/articles/view/syakai/139380
日刊ゲンダイ 2012年10月30日 掲載
◎フザケるな!
 石原 都知事時代は勤務平均59分 時給13万円


29日、石原慎太郎(80)の辞職に伴う都知事選の日程が決まった。
告示は11月29日、投開票は12月16日。
前回選挙から、たった1年8カ月で、老害知事の突然の「都政ブン投げ」のため、
知事選に再び支出される税金は約50億円にも上る。
全くフザケた話だが、石原の税金ムダ遣いはこれだけじゃない。
そもそも、高額報酬に見合うほど働いていないのだ。

石原の08年11月〜09年10月の「知事日程表」を見ると、驚きの勤務の実態が浮かび上がる。
石原が都庁に姿を見せるのは1週間のうち、「2〜3日」だけ。
1日の平均執務時間を計算したところ、たったの「59分」だった。
これらは、都政問題に詳しいジャーナリストの田中稔、野田峯雄の両氏が2年前に分析した結果で、
石原が登庁していたのは月に多くて15日程度。
つまり、1カ月の平均執務時間は約15時間しかない。

「知事報酬は、ボーナスも含めて年間約2400万円だから、
月給約200万円にならすと、時給換算は13万円余りになります」(都政担当記者)


<国を憂う前に都民に税金返せ>

「老害知事」の時給が13万円余りとは開いた口がふさがらない。
辞職会見で、石原は「東京のために国政でいいことをやらなくちゃいけない」とエラソーに言っていたが、
この男がブチ上げた政策が都民のためになったためしはない。
1400億円を投じた新銀行東京や、4000億円をつぎ込んでも進展ゼロの築地市場移転、
失敗した16年の五輪招致にも100億円を使ったりと、
結局は巨額の都民のカネをドブに捨ててきたようなものだ。

「貧困都政」の著者で、元毎日新聞記者の永尾俊彦氏はこう言う。

「都知事という立場は、首相と違って番記者が付くわけではないため、国民の監視の目が届きにくい。
そのため、都民、国民は石原氏の実態をなかなか知りません。
石原氏は国政で思うようなことができなかったコンプレックスを都政で癒やしていただけです」

石原が99年の知事就任来、13年半で手にした血税はざっと5億円。
都政放り出しの4期目も「およそ約1700万円の退職金が支払われる」(都人事部)というから、
都民も甘く見られたものだ。本気で「東京のため」と思うなら、
自らの報酬を含めて、今まで使った税金を耳をそろえて返すべきだ。



この爺ぃが後継指名の猪瀬もダメですよ、「類は友を呼ぶ」わけだw

2007年に自身が使用する副知事室にトイレを設置させた。この設置費用に450万円を費やしたことについて、
都議会に於いて日本共産党の清水秀子都議から質問を受けるも答弁を拒否し、
議会終了後「こういう問題を取り上げて時間を浪費することの方が税金の無駄遣いではないか」と述べた。
(Wikipedia)

「猪瀬直樹氏は、民営化推進委員の間の3年間で600万円を超えるハイヤー代を日本道路公団に出させる」
(2005年 週刊新潮)

猪瀬は小泉・竹中の提灯持ち、権力志向が強い胡散臭い野郎です、

こいつや石原への投票は止めましょう!




芳幾、三枚目、

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「艶紅曙接拙 いろもみじ つぎきの ふつつか」 「むすめ狂らん 沢村田之助」です。




「夜郎自大」の実態ですよ、

◆http://tamurah.iza.ne.jp/blog/entry/2915429/
産経新聞特別記者・田村秀男 2012/11/03
◎日本は今も世界2位の経済大国だ 中国は“水太り”


デフレで経済規模が縮小を続ける日本と、インフレと投資バブルで膨張する中国。
この数字マジックで中国は世界第2位のGDP大国になり、日本は3位に後退したが、
名目値が示すほど中国の経済力が大きくなったわけでも、日本の経済力が劇的に下がったわけでもない。

実質的な生産力はまだ日本のほうが上なのだ。
きちんとした通貨戦略さえあれば、日本は名実ともに中国より上位の経済パワーを持ち続けられるだろう。

【お金は知っている】日本は今も世界2位の経済大国だ 中国は“水太り”
 11.2 夕刊フジから


中国共産党は6日から5年に1度の全国大会を開き、
胡錦濤総書記・国家主席が「世界第2位の国内総生産(GDP)」を誇示しつつ、
習近平氏に党トップの座を引き継ぐ見通しだ。 だが、待てよ、
中国は本当に日本をしのぐ経済超大国なのだろうか。中国のGDP統計は疑問だらけなのだが、
どういうからくりで日本が抜かれたのか検証はできる。

さっそくグラフを見よう。日中の物価の変動分を差し引いた実質GDPのドル換算値で、
基準年を2000年としている。これに物価上昇率を上乗せした名目GDPのドル換算値が
2010年に中国が日本を上回り、国際的に中国が世界第2位の経済大国だと認知された。
ところが、この実質値では00年の価格水準でみて、11年でも中国を約1・5兆ドルも上回っているではないか。
つまり、日本は実質ベースでは依然、世界第2位なのである。

☆http://tamurah.iza.ne.jp/images/user/20121103/1978682.jpg

12年に中国が実質GDPで日本を抜くためには、少なくても43%の実質経済成長率を遂げなければならないが、
これまでの中国の大本営式の発表でも今年は実質成長率が7%台にとどまるのだから、対日逆転はありえない。
仮に日本が実質ゼロ成長で今後も停滞し、中国が同7%成長を続けるとしても、
中国が名実ともに日本を抜くには6年かかる計算になる。

中国は輸出と投資主導で実質成長率を押し上げしてきたが、輸出は大きく減速し、
投資を担ってきた地方政府も不動産バブル崩壊に伴う巨額不良債務により身動きがとれないのだから、
中国が実質でも日本を抜くメドはたたない。

それにしても、中国のドル換算GDPは名目と実質でどうしてこうも開きが出るのだろうか。
答えは中国のインフレと人民元の対ドル高である。
GDP全体の物価指数である「GDPデフレーター」は11年までの10年間で58%上昇し、
人民元の対ドル相場は28%強、切り上がった。これだけで中国の名目GDPは86%も膨らむことになる。
逆に日本の場合、GDPデフレーターはこの間で13%も下がった。その分、日本の名目GDPが縮小する。
2000年当時の名目GDPは中国の4倍もあったのに、10年後に追い抜かれてしまった。

もちろん、中国の高度成長は中国の公式統計上は続き、実質GDPのサイズも2・7倍と大きくなったが、
名目値の5倍増にははるか及ばない。
中国はインフレによる水太りでデフレによる激ヤセの日本を抜いたものの、この水分を抜いてしまえば、
痩せた日本よりもまだ小さいのである。

だが、この名目GDP数値は世界銀行、国際通貨基金(IMF)、国連など国際機関で採用され、
世界各国の政府もメディアもそのまま受け入れている。
いかに水増しでも中国は「米国に次ぐ経済大国」として国際的に扱われるのが現実だ。

日本としては、実質規模では中国をしのぐとの自負を持ち、
同時に20年デフレから早急に脱出して名目で2位の座への復帰を果たし、世界にアピールするしかない。




恐るるに足らず、ということです。

悲惨なのは名目で狂喜乱舞しておる「夜郎自大」支那w

キ印は相手にせず関わりを断つのが最上の策、撤退だ、総撤退だぁ!




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