画は 春梅齋 北英 （しゅんばいさい ほくえい、生没年不詳）
江戸時代の 大坂の浮世絵師。 春好齋北洲の門人。
短い期間に 多数の大判役者絵を 版行しており、
その技巧は 終始巧緻で 全く破綻がないと評されている。 作
「払暁浦朝霧 (ほのぼのと うらのあさぎり )」より、
「お須磨の方 岩井紫若」 「笹屋半兵衛 坂東寿太郎」 です。
☆晴れ、冷え込む。
いづれの結果 でも ユダ米社会の 混乱が 続くようです、
◆https://weekly-economist.mainichi.jp/articles/20201002/se1/00m/020/005000d
エコノミスト ONLINE 2020年10月4日
◎日本のメディアが 絶対に報道しない ジョー・バイデン
米民主党大統領候補の 恐るべき正体 （立沢賢一）
☆アメリカのメディアの大半が 「反トランプ派」
本年11月に行われる米国大統領選挙は メデイアの影響を強烈に受けます。
米国において、ワシントンポスト紙やニューヨークタイムズ紙などの新聞や、
CNN、NBC、ABC、CBSなどのテレビを中心とする メインストリート・メディアは、
全て 反トランプ派のメディアです。
トランプ大統領に 好意的なメディアは オーストラリアのメディア王・
ルパート・マードックが設立した FOXテレビくらいです。
日本を含めた海外のメディアは米国のメインストリーム・メディアの
翻訳バージョンのニュースばかりを配信していますから、
かなり反トランプの色彩が濃い、偏見に満ち溢れた情報が
日本では大量に流れていると言って良いでしょう。
その辺に関しては私が過去に配信したYouTube動画をご視聴頂ければ
理解が深まると思います。
因みに、監視機関「メディア・リサーチ・センター（Media Research Center）」
のプロジェクトである 「ニュースバスターズ（NewsBusters）」は
6月1日～7月31日までのABC、CBS、NBCによる夕方のニュースを分析しました。
その結果、トランプ大統領に関する報道時間は 512分で、
バイデン候補の 58分の 9倍でした。
同センターの分析によりますと、大統領に対する評価的陳述の668件のうち
634件つまり95%が否定的で、これに対して
バイデン候補は12件のうち4件が否定的でした。
これはトランプ大統領のネガテイブな報道は バイデンの56倍以上という事実を
あらわしていますが、流石にやり過ぎ感満載 と言うべきでしょう。
トランプ大統領が 6/22にオクラホマ州で開催した集会では、
トランプ大統領から槍玉にあげられている tiktokのユーザーが、
この集会に欠席する前提で、大量のチケットをオンラインで予約し、
実際の参加者を減らしていたことがわかっています。
因みに、この集会には 100万件以上もの参加申し込みがありましたが、
上述のような意図的なキャンセルがあったおかげで、
実際には約6,000人しか参加しなかったのです。
それ故に、SNSが今年の大統領選における大切な武器の１つであるのは
間違いないと言えるのです。
蛇足ですが、日本で皆さんがもし総理大臣だとして、
一つのテレビ局以外の全てのメデイアが 皆さんの足を引っ張る報道しか
しないとしたら、それはフェアなメディアのあり方だと思われますか？
トランプ大統領は億万長者です。
どちらかと言えば、米国の中産階級よりも、グローバリストに遥かに近い立場
にあるにもかかわらず、何故グローバリストを敵にまわして
大統領になり続けるのでしょうか？
トランプ大統領がそんなことをしなくても裕福に暮らしていける身分
にあるにも関わらず、人生最期の時間を、本来自分とはあまり関係ない
中産階級の人たちの生活を良くするために 使おうという意味は
どこにあるのでしょうか？
☆なぜ 「初期の認知症」のバイデン氏が 民主党の大統領候補になったのか
バイデン候補は77歳。 米国のZogbyの調査によれば、
米国の有権者の実に 55％が 「バイデンは初期の認知症である」
と感じているようで、若者になるとその比率は60％を超えています。
若くて有能な人材で豊富なはずの米国で 1973年から47年間も議員生活をして
別段実績を出して来なかった老人政治家が、何故このタイミングで
米国大統領候補になったのでしょう？
バイデン候補以外の候補者は 社会主義派のバーニー・サンダース、
エリザベス・ウォーレン、億万長者のマイケル・ブルムバーグ、
LGBTのピート・ブティジェッジ、
中道・穏健派ですが無名のエイミー・クロプシャーでした。
しかし、2016年のヒラリークリントンの時のように、別格な候補者は居ませんでした。
従いまして、結果的には、消去法で 候補者を選ぶことになったようです。
黒人とのハーフであるオバマ元大統領や 初の女性大統領候補のヒラリークリントン
の様に民主党はこれまで話題性のある候補者を選出していることから、
LGBT代表のピート・ブティジェッジを当初は押していました。
ところがまだLGBTの大統領を選出するには時代が早かったようで、
ブティジェッジ氏は票を伸ばせず撃沈しました。
続くバーニー・サンダースとエリザベス・ウォーレンは 社会主義思想が
強すぎてやはり同様に無理と判断しました。
ウォール街出身のマイケル・ブルムバーグは知名度もあり、
個人資産が全米トップ11にランクする富豪ですので、資産を使って大統領になる
ことが期待されましたが、出馬表明が遅すぎたため 撤退しました。
結果、残ったのが バイデンなのです。
メディアは当初、バイデン候補をけなしていましたが、
急遽、持ち上げまくるようになり、現在に至っています。
☆日本のメディアが 絶対に書かない バイデン候補の正体
バイデン候補は、いわゆる「叩けば埃が出る」ような人だ と言われています。
バイデン候補だけでなく、息子の ハンター・バイデンも 灰色の人物であり、
要するにバイデン一家は 問題一家だとも言えるのです。
それではどのような灰色の事案が バイデン候補の周りに見られるのかを
ここで紹介します。
1) バイデン候補の息子ハンターが、国防総省の定める 「戦略的競争相手」
である中国の企業に、積極的に投資していることが注目されていました。
バイデン候補は、息子ハンターが上海の未公開株投資会社BHRパートナーズの
取締役を辞任したと発表しましたが、専門家の分析によれば、
ハンターはまだ420万ドルの資産を保有しています。
2) バイデン候補が副大統領時代に、ハンターがウクライナエネルギー企業
プリスマ社の取締役として 2014-2019年に毎月5万ドルの給与を受けていました。
3) 倫理を監視するNPO団体・国家法律政策センター
（National Legal and Policy Center、NLPC）は5月21日、
教育省へ文書を提出したと発表しました。
NLPCは、バイデン・センターが 過去3年間で
「中国から受け取っている 7000万ドル以上の資金のうち、2200万ドルは匿名」
であり、情報の開示と全面的な調査を要求しています。
バイデン・センターとは、ペンシルベニア大学にバイデン氏が創設した
公共政策提言組織です。 公的記録によりますと、バイデン・センターは
開設以来、中国から多額の寄付を受けていて、2018年の1件の寄付は
「匿名」からで、総額1450万ドルでした。
4) バイデン候補自身の複数のセクハラ疑惑
などなどです。
☆「スキャンダルの デパート」バイデン候補が
なぜ 大統領候補になるのか？
バイデン候補が大統領選挙で勝利した場合、彼は 米中貿易摩擦縮小、
ＴＰＰ導入、学生ローン負担減少、オバマケア継続、再生可能エネルギー需要増加、
国境廃止による米国への移民増加、中国の通信機器大手・ファーウェイへの制裁解除、
イラン制裁解除、公共投資減少 などを推進すると表明しています。
まさに、トランプ大統領が強力に進めた政策の多くが 反転することになります。
また、議会の反対もありますから可能かどうかはわかりませんが、
バイデン候補は 中国への経済制裁を解除する意向も 口にしています。
つまり、彼が大統領になれば、グローバリスト
(無国籍企業の宝庫である シリコンバレーや国際金融資本家のるつぼ である
ウォール街やその他大企業群) は皆、恩恵を受けることができるのです。
ですから、バイデン候補はこうした利益受益者たちから凄まじい金額の選挙資金を
受けていると言われています。
その証拠にバイデン候補はテレビCMに2億2000万ドル、デジタル広告に6000万ドルの
予算をあてていると表明しています。
一方、トランプは現職の大統領にも拘らず、僅か1億4700万ドルに過ぎません。
その額はバイデン候補の半分程度に過ぎないのです。
☆11月の米国大統領選は グローバリストと ナショナリストとの 戦争
1月の米国大統領選は バイデン候補の後ろ盾となって 国境を無くそうとしている
グローバリスト VS 豊かになれない米国中産階級の支持を得たトランプ大統領
をはじめとするナショナリストの戦いです。
そして、万が一、バイデン候補が勝利した暁には、
米国はグローバリストの餌食となり 米国衰退のスピードが急速になると言われています。
それでもトランプ大統領が勝利する？
バイデン候補は ほぼ1年近くのあいだ、全国的な世論調査で
トランプ大統領に対してずっとリードしつづけてきました。
ここ最近ではバイデン候補の支持率は 50％前後で、トランプ大統領に10ポイントもの
差をつけることもありました。
しかし、これはメディアによって かなり歪められた結果であるとも考えられます。
投票日までまだ1カ月以上ありますが、メディアが正しい情報を報道していない中、
果たして米国民に正しい決断が出来るのかが問題です。
これに関しては、以前私はYoutubeの動画を配信しましたので是非、ご視聴ください。
☆https://www.youtube.com/watch?v=2Z4U02LG224&feature=emb_logo
現在、多くの方々がバイデン候補の当選を予測しているようですが、
私はトランプ大統領が再選すると確信しています。
そうでなければ、グローバリストの餌食となった米国民の未来は
間違いなく暗黒化するからです。
たとえ多くのメディアに大多数の米国民が騙されているとしても、
彼らは本能的にバイデン候補を大統領にしてはいけないと
分かっている、と私は信じています。
日本のメディアによって 情報統制されている皆さんには
嘘のように聴こえるかも知れませんが、トランプ大統領は
米国民にとって 一筋の希望の光なのです。
立沢賢一（たつざわ・けんいち）
春梅齋 北英、二枚目、
![]()
「里見八犬子内一個」 「犬坂毛野胤智 岩井紫若」 「犬田小文吾安悌 中村芝翫」です。
時代遅れ そのものｗ
◆http://electronic-journal.seesaa.net/article/477918527.html
（ＥＪ第５３５０号） 2020年10月15日
◎「不可解 極まる 中国との 政治３原則」
ロナ禍で世界中がその対策に追われるなか、中国の公船が
連日 尖閣諸島に接近し、その接続水域や日本の領海に
頻繁に出入りしています。
かかる事態に対し、国際ジャーナリストの 高橋浩祐氏は、
次のようにコメントしています。
─────────────────────────────
世界各国が新型コロナウイルスの感染対応に追われるなか、
中国は引き続き、その間隙を縫うようにして 尖閣諸島周辺への
接近を増やし、存在感を高めている。 海外の識者からは
「日本はそろそろ 尖閣諸島をめぐって、中国に対して
レッドライン（越えてはならない一線） を示す
必要があるのではないか」との声も上がっている。
海上保安庁のデータによると、１～８月の中国公船による
尖閣諸島接近は 前年同期比では ５・３％増えた。８７３隻の内訳は
６６隻が 領海（沿岸から 約２２キロ）への侵入、
８０７隻が 接続水域（領海の外側 約２２キロ）内での
確認となっている。
https://bit.ly/34ROnCI
─────────────────────────────
意図的に他国の領海に侵入する──これはとんでもないことです。
普通の国であったら、こういう事態が起きると、最悪の場合
戦争になります。それなのに、日本のマスメディアは、なぜか、
淡々とその事実を ニュースとして流すだけで、中国を批判しません。
それどころか、尖閣諸島に中国の公船が接近することなどは
日常茶飯事になっており、接続水域に侵入する程度では
ニュースにならないとして
報道すらしない場合も少なくないのです。
一体どうなっているのでしょうか。
これは、日本と中国の間で、「日中記者 交換協定」 が結ばれて
いるからなのです。このことは、前にも一度ＥＪで取り上げていますが、
今回は少し深掘りしてみることにします。
１９６４年（昭和３９年）当時中国との貿易は、「ＬＴ貿易」
の枠組みのなかで 行われていたのです。
さて、この「ＬＴ貿易」とは何でしょうか。
「ＬＴ」とは、覚書に署名した 中華人民共和国側代表 廖承志
アジア・アフリカ連帯委員会主席の「Ｌ」と、
中日友好協会長と日本側代表 高碕達之助（元通商産業大臣）の
「Ｔ」の頭文字をとって、「ＬＴ貿易」と称したのです。
このＬＴ貿易のさい、中国と 「日中記者 交換協定」 が締結され、
次の９つの報道機関が北京に
記者を常駐できるようになったのです。
─────────────────────────────
読売新聞 西日本新聞
朝日新聞 共同通信
毎日新聞 ＮＨＫ
※産経新聞 ＴＢＳ
日本経済新聞 ※ 産経新聞は現在離脱
─────────────────────────────
１９６７年（昭和４２年）３月、ＬＴ貿易は計画の期限を迎えて、
新たに「日中覚書貿易会談コミュニケ」が交わされ、
覚書貿易（ＭＴ貿易）へ移行しています。
このさいの「ＭＴ」の意味は
人の名前ではなく、Memorandum Trade のＭＴです。
そのさい、記者枠を ５人に減らすとともに、
双方が遵守されるべき原則として、
次の政治３原則が決められています。
─────────────────────────────
①日本政府は 中国を敵視してはならない。
②米国に追随して 「二つの中国」をつくる陰謀を弄しない。
③中日両国関係が 正常化の方向に発展することを妨げない。
─────────────────────────────
これが問題なのです。
これによって、中国は、日本のメディアの報道をチェックし、
この３原則に反していると 中国が判断したときは、
日本に抗議を行い、記者追放の処置 をとったのです。
コれもあまりにも一方的な協定ですが、相手は社会主義国家であることと、
国交正常化前 ということもあり、仕方がないという考え方もあります。
しかし、問題はこれからです。
１９７２年（昭和４７年）９月に 日中国交が正常化し
日本と中国の関係は新しい関係に移行したことにより、
「日中記者交換協定」も 新しく改定されたはずですが、
なぜかその内容は 公表されていないのです。
文化大革命のときの話です。
中国政府は、日本のマスメディアに対して
台湾支局の閉鎖を要求したのです。これに対して、
ほとんどのメディアは、その要請にしたがい、
台湾支局を閉鎖し、北京に支局を開局していますが、
産経新聞だけは これに強硬に反対し、
１９６７年（平成１０年）までの３１年間、
北京に支局を置くことはなかったのです。
メディアのなかで産経新聞だけがスジを通したことになります。
現在も公式には認めていないものの、間違いなく中国との間に
「政治３原則」は生きています。
２０１６年６月に中国海軍の軍艦が
尖閣諸島周辺の接続水域に侵入し、さらに１５日には
鹿児島県の口永良部島周辺の領海に侵入した
ことがあります。日本政府は中国への抗議を重ねたものの、
中国はどこ吹く風で、８月初旬には、
尖閣沖の接続水域に 中国海警局の公船と約２３０隻の中国漁船が
入り込んだことがあります。
普通の国であれば直ちに戦争です。
なぜなら、自国に土足で踏み込んできたからです。
主権の著しい侵害です。しかし、日本のメディアの報道は
ソフトそのもの。朝日新聞は次のように書いています。
中国海軍の行動は容認できないとするものの、話し合が必要だい
と書いているのです。 敵視していない のです。
─────────────────────────────
危機をあおるのではなく、目の前の危機をどう管理するかだ。
海上保安庁や自衛隊が警戒を強めることは必要だが、
それだけで不測の事態を回避することは難しい。
政治、外交、軍事、経済、文化など幅広い分野で、
重層的な対話の回路を広げていく必要がある。
──朝日新聞 https://bit.ly/2SPaUKO
─────────────────────────────
──［『コロナ』後の世界の変貌／０９４］
≪関連情報≫
●なぜ国会は 中国を論じないのか
───────────────────────────
日本にとって中国という国家の存在がますます重みを増してきた。
この巨大な隣国をどう考えればよいのか。どう接すればよいのか。
その国家の本質をどう認識すればよいのか。
いまの日本では、官も民もこぞって論じ、語るべき対象である。
日本にとって中華人民共和国という国家がいかに重要か
――よい意味でも悪い意味でも――は、
まず新型コロナウイルスの大感染をみれば、まず最も容易に理解できよう。
この恐るべきウイルスが中国で発生し、海を越えて
日本に侵入してきた事実は 誰にも否定できないだろう。
日本をこれほど傷つけたコロナウイルスが なぜ、どのように
中国から入ってきて、日本を麻痺させたのか。
次にわかりやすい中国の重要性は 尖閣諸島の日本領海への
中国の武装艦艇の侵入である。
つい最近も３日にわたり、中国の武装艦艇が日本領海に侵入して、
操業中の日本漁船を恫喝し、駆逐した。
日本の主権の侵害である。
一方、日本にとって経済面での中国との絆も重要である。
だがその絆には さまざまなしがらみがつきまとう。
日本の産業界への 妨害や威嚇もある。
だが中国の巨大市場の魅力も、
サプライチェーンという言葉で象徴される
中国の生産拠点としての価値も、日本にとって重要である。
https://bit.ly/34TL7GZ
───────────────────────────
↑
あの媚中＝ドイツですら 清算にかかって おるｗ
安かろう…悪かろうの サプライチェーンなど いらんよ。
春梅齋 北英、三枚目、
![]()
「宮本無三四 中村芝翫」です。
トヨタ流の 成算が あるんだろうねぇｗ
◆http://blog.livedoor.jp/wisdomkeeper/archives/52058056.html
日本や世界や宇宙の動向 2020年10月19日
◎メイカさんからの 続報
上海動物園で クマが人間を食べてしまった
のも非常に残酷な事件ですが。。。
トヨタが中国でやっていることも 本当におぞましい
と思います。 トヨタは中共と心中するつもりでしょうか。
世界中が 中共を嫌っているのに。。。
中共の会社にハイブリッドの技術を提供し
世界にハイブリッド車を売ろうとしても
中共とべったりなトヨタの車を買いたいと思う人は
あまりいないのではないでしょうか。
親中派或いは左翼だけが顧客になるでしょうね。
トヨタがハイブリッド車を大量に販売できても
日本の利益にはなりませんから。
トヨタはもう日本を代表する企業ではありませんね。
中共を代表する企業です。
ですからトヨタが潰れても なんとも思いませんね。
メイカさんによると：
・トヨタは来年から合弁会社の
中国国営 広東省汽車集団（会社）に
ハイブリッドのコアシステム技術を
提供する契約を交わした。なぜトヨタは
中国共産党がそんなに好きなのか。
この会社のグループ会社に 新システム、
発電用のモーター、装備品を全て提供する。
トヨタは中国で年間10万台～20万台
生産し海外に販売を拡大するつもり。
中国共産党の利益のため。
多くの人民（10億人）は貧乏だから
このような車を買うことはできない。
海外の多くの学者が トヨタは 何かが おかしい
と疑っている。トヨタの社長は中国人かなと。
中国共産党に最も協力しているのが
トヨタであるとして 多くの人が
トヨタのやり方に反発している。
・米ウォールストリートジャーナルは、
中国在住（特に北京、上海、シンセン、香港）
の米国人十数万人に対して、
「中国在住の米国人は 中国の警察に逮捕され
人質になるため 警戒せよ。
中国共産党は テロ組織だから何でもやる。
恐ろしい。米国人は早く米国に帰国すべき。」
と呼びかけた。
習近平は、多くの人民解放軍のスパイが
米国で逮捕されたため、その報復として
中国在住の米国人（スパイではない民間人）
を逮捕し人質にすると発表した。
・チンタオで武漢肺炎の流行が拡大中。
北京政府はもうじきチンタオの市民が
北京に入ることを禁止する。
上海の人たちはこの情報を早く得ており
チンタオに行かなかった。
チンタオで感染が拡大した原因として
中国政府が発表した内容→
「最初の感染者は 港の労働者だった。
海外から入ってきたタラ（魚）の箱を包んだ
ビニールに 武漢肺炎ウイルスが付着していた。」と。
しかし実際は 中国には外貨がなく
海外から タラも輸入できなくなったため
チンタオの感染源を輸入したタラのせい
にしている。中国が発生源ではないと
言いたいのだろう。
・上海動物園（サファリパーク）の中を
観客が専用の車を運転しながら
動物を眺めていると、突然、５、6頭の
クマが一人のスタッフに襲い掛かり、
たった１0分でこのスタッフを完食してしまった。
残ったのは靴と服だけだった。
警察は通報から25分後に現場に到着したが、
なぜ警察が到着するのが こんなに遅かったのか。
スタッフが食べられた後に
警察が到着したのはおかしい。
緊急連絡ができないような体制だった。
なぜ園内に警察がいなかったのか。
動物園のやり方がおかしい。
非常に残酷な事件である。
☆https://www.youtube.com/watch?v=Ix3KeKBSX6A
トヨタ・中国に ハイブリッド技術を供給 !
年間10万~20万台生産へ /
中国が 在中米国人を ‘’人質‘’？ 米国紙が警告! /
武漢肺炎・青島での感染拡大の原因は タラ ? !
↑
支那には 内需が 無いｗ
外需が止まれば 経済 終了！
江戸時代の 大坂の浮世絵師。 春好齋北洲の門人。
短い期間に 多数の大判役者絵を 版行しており、
その技巧は 終始巧緻で 全く破綻がないと評されている。 作
「払暁浦朝霧 (ほのぼのと うらのあさぎり )」より、
「お須磨の方 岩井紫若」 「笹屋半兵衛 坂東寿太郎」 です。
☆晴れ、冷え込む。
いづれの結果 でも ユダ米社会の 混乱が 続くようです、
◆https://weekly-economist.mainichi.jp/articles/20201002/se1/00m/020/005000d
エコノミスト ONLINE 2020年10月4日
◎日本のメディアが 絶対に報道しない ジョー・バイデン
米民主党大統領候補の 恐るべき正体 （立沢賢一）
☆アメリカのメディアの大半が 「反トランプ派」
本年11月に行われる米国大統領選挙は メデイアの影響を強烈に受けます。
米国において、ワシントンポスト紙やニューヨークタイムズ紙などの新聞や、
CNN、NBC、ABC、CBSなどのテレビを中心とする メインストリート・メディアは、
全て 反トランプ派のメディアです。
トランプ大統領に 好意的なメディアは オーストラリアのメディア王・
ルパート・マードックが設立した FOXテレビくらいです。
日本を含めた海外のメディアは米国のメインストリーム・メディアの
翻訳バージョンのニュースばかりを配信していますから、
かなり反トランプの色彩が濃い、偏見に満ち溢れた情報が
日本では大量に流れていると言って良いでしょう。
その辺に関しては私が過去に配信したYouTube動画をご視聴頂ければ
理解が深まると思います。
因みに、監視機関「メディア・リサーチ・センター（Media Research Center）」
のプロジェクトである 「ニュースバスターズ（NewsBusters）」は
6月1日～7月31日までのABC、CBS、NBCによる夕方のニュースを分析しました。
その結果、トランプ大統領に関する報道時間は 512分で、
バイデン候補の 58分の 9倍でした。
同センターの分析によりますと、大統領に対する評価的陳述の668件のうち
634件つまり95%が否定的で、これに対して
バイデン候補は12件のうち4件が否定的でした。
これはトランプ大統領のネガテイブな報道は バイデンの56倍以上という事実を
あらわしていますが、流石にやり過ぎ感満載 と言うべきでしょう。
トランプ大統領が 6/22にオクラホマ州で開催した集会では、
トランプ大統領から槍玉にあげられている tiktokのユーザーが、
この集会に欠席する前提で、大量のチケットをオンラインで予約し、
実際の参加者を減らしていたことがわかっています。
因みに、この集会には 100万件以上もの参加申し込みがありましたが、
上述のような意図的なキャンセルがあったおかげで、
実際には約6,000人しか参加しなかったのです。
それ故に、SNSが今年の大統領選における大切な武器の１つであるのは
間違いないと言えるのです。
蛇足ですが、日本で皆さんがもし総理大臣だとして、
一つのテレビ局以外の全てのメデイアが 皆さんの足を引っ張る報道しか
しないとしたら、それはフェアなメディアのあり方だと思われますか？
トランプ大統領は億万長者です。
どちらかと言えば、米国の中産階級よりも、グローバリストに遥かに近い立場
にあるにもかかわらず、何故グローバリストを敵にまわして
大統領になり続けるのでしょうか？
トランプ大統領がそんなことをしなくても裕福に暮らしていける身分
にあるにも関わらず、人生最期の時間を、本来自分とはあまり関係ない
中産階級の人たちの生活を良くするために 使おうという意味は
どこにあるのでしょうか？
☆なぜ 「初期の認知症」のバイデン氏が 民主党の大統領候補になったのか
バイデン候補は77歳。 米国のZogbyの調査によれば、
米国の有権者の実に 55％が 「バイデンは初期の認知症である」
と感じているようで、若者になるとその比率は60％を超えています。
若くて有能な人材で豊富なはずの米国で 1973年から47年間も議員生活をして
別段実績を出して来なかった老人政治家が、何故このタイミングで
米国大統領候補になったのでしょう？
バイデン候補以外の候補者は 社会主義派のバーニー・サンダース、
エリザベス・ウォーレン、億万長者のマイケル・ブルムバーグ、
LGBTのピート・ブティジェッジ、
中道・穏健派ですが無名のエイミー・クロプシャーでした。
しかし、2016年のヒラリークリントンの時のように、別格な候補者は居ませんでした。
従いまして、結果的には、消去法で 候補者を選ぶことになったようです。
黒人とのハーフであるオバマ元大統領や 初の女性大統領候補のヒラリークリントン
の様に民主党はこれまで話題性のある候補者を選出していることから、
LGBT代表のピート・ブティジェッジを当初は押していました。
ところがまだLGBTの大統領を選出するには時代が早かったようで、
ブティジェッジ氏は票を伸ばせず撃沈しました。
続くバーニー・サンダースとエリザベス・ウォーレンは 社会主義思想が
強すぎてやはり同様に無理と判断しました。
ウォール街出身のマイケル・ブルムバーグは知名度もあり、
個人資産が全米トップ11にランクする富豪ですので、資産を使って大統領になる
ことが期待されましたが、出馬表明が遅すぎたため 撤退しました。
結果、残ったのが バイデンなのです。
メディアは当初、バイデン候補をけなしていましたが、
急遽、持ち上げまくるようになり、現在に至っています。
☆日本のメディアが 絶対に書かない バイデン候補の正体
バイデン候補は、いわゆる「叩けば埃が出る」ような人だ と言われています。
バイデン候補だけでなく、息子の ハンター・バイデンも 灰色の人物であり、
要するにバイデン一家は 問題一家だとも言えるのです。
それではどのような灰色の事案が バイデン候補の周りに見られるのかを
ここで紹介します。
1) バイデン候補の息子ハンターが、国防総省の定める 「戦略的競争相手」
である中国の企業に、積極的に投資していることが注目されていました。
バイデン候補は、息子ハンターが上海の未公開株投資会社BHRパートナーズの
取締役を辞任したと発表しましたが、専門家の分析によれば、
ハンターはまだ420万ドルの資産を保有しています。
2) バイデン候補が副大統領時代に、ハンターがウクライナエネルギー企業
プリスマ社の取締役として 2014-2019年に毎月5万ドルの給与を受けていました。
3) 倫理を監視するNPO団体・国家法律政策センター
（National Legal and Policy Center、NLPC）は5月21日、
教育省へ文書を提出したと発表しました。
NLPCは、バイデン・センターが 過去3年間で
「中国から受け取っている 7000万ドル以上の資金のうち、2200万ドルは匿名」
であり、情報の開示と全面的な調査を要求しています。
バイデン・センターとは、ペンシルベニア大学にバイデン氏が創設した
公共政策提言組織です。 公的記録によりますと、バイデン・センターは
開設以来、中国から多額の寄付を受けていて、2018年の1件の寄付は
「匿名」からで、総額1450万ドルでした。
4) バイデン候補自身の複数のセクハラ疑惑
などなどです。
☆「スキャンダルの デパート」バイデン候補が
なぜ 大統領候補になるのか？
バイデン候補が大統領選挙で勝利した場合、彼は 米中貿易摩擦縮小、
ＴＰＰ導入、学生ローン負担減少、オバマケア継続、再生可能エネルギー需要増加、
国境廃止による米国への移民増加、中国の通信機器大手・ファーウェイへの制裁解除、
イラン制裁解除、公共投資減少 などを推進すると表明しています。
まさに、トランプ大統領が強力に進めた政策の多くが 反転することになります。
また、議会の反対もありますから可能かどうかはわかりませんが、
バイデン候補は 中国への経済制裁を解除する意向も 口にしています。
つまり、彼が大統領になれば、グローバリスト
(無国籍企業の宝庫である シリコンバレーや国際金融資本家のるつぼ である
ウォール街やその他大企業群) は皆、恩恵を受けることができるのです。
ですから、バイデン候補はこうした利益受益者たちから凄まじい金額の選挙資金を
受けていると言われています。
その証拠にバイデン候補はテレビCMに2億2000万ドル、デジタル広告に6000万ドルの
予算をあてていると表明しています。
一方、トランプは現職の大統領にも拘らず、僅か1億4700万ドルに過ぎません。
その額はバイデン候補の半分程度に過ぎないのです。
☆11月の米国大統領選は グローバリストと ナショナリストとの 戦争
1月の米国大統領選は バイデン候補の後ろ盾となって 国境を無くそうとしている
グローバリスト VS 豊かになれない米国中産階級の支持を得たトランプ大統領
をはじめとするナショナリストの戦いです。
そして、万が一、バイデン候補が勝利した暁には、
米国はグローバリストの餌食となり 米国衰退のスピードが急速になると言われています。
それでもトランプ大統領が勝利する？
バイデン候補は ほぼ1年近くのあいだ、全国的な世論調査で
トランプ大統領に対してずっとリードしつづけてきました。
ここ最近ではバイデン候補の支持率は 50％前後で、トランプ大統領に10ポイントもの
差をつけることもありました。
しかし、これはメディアによって かなり歪められた結果であるとも考えられます。
投票日までまだ1カ月以上ありますが、メディアが正しい情報を報道していない中、
果たして米国民に正しい決断が出来るのかが問題です。
これに関しては、以前私はYoutubeの動画を配信しましたので是非、ご視聴ください。
☆https://www.youtube.com/watch?v=2Z4U02LG224&feature=emb_logo
現在、多くの方々がバイデン候補の当選を予測しているようですが、
私はトランプ大統領が再選すると確信しています。
そうでなければ、グローバリストの餌食となった米国民の未来は
間違いなく暗黒化するからです。
たとえ多くのメディアに大多数の米国民が騙されているとしても、
彼らは本能的にバイデン候補を大統領にしてはいけないと
分かっている、と私は信じています。
日本のメディアによって 情報統制されている皆さんには
嘘のように聴こえるかも知れませんが、トランプ大統領は
米国民にとって 一筋の希望の光なのです。
立沢賢一（たつざわ・けんいち）
春梅齋 北英、二枚目、
「里見八犬子内一個」 「犬坂毛野胤智 岩井紫若」 「犬田小文吾安悌 中村芝翫」です。
時代遅れ そのものｗ
◆http://electronic-journal.seesaa.net/article/477918527.html
（ＥＪ第５３５０号） 2020年10月15日
◎「不可解 極まる 中国との 政治３原則」
ロナ禍で世界中がその対策に追われるなか、中国の公船が
連日 尖閣諸島に接近し、その接続水域や日本の領海に
頻繁に出入りしています。
かかる事態に対し、国際ジャーナリストの 高橋浩祐氏は、
次のようにコメントしています。
─────────────────────────────
世界各国が新型コロナウイルスの感染対応に追われるなか、
中国は引き続き、その間隙を縫うようにして 尖閣諸島周辺への
接近を増やし、存在感を高めている。 海外の識者からは
「日本はそろそろ 尖閣諸島をめぐって、中国に対して
レッドライン（越えてはならない一線） を示す
必要があるのではないか」との声も上がっている。
海上保安庁のデータによると、１～８月の中国公船による
尖閣諸島接近は 前年同期比では ５・３％増えた。８７３隻の内訳は
６６隻が 領海（沿岸から 約２２キロ）への侵入、
８０７隻が 接続水域（領海の外側 約２２キロ）内での
確認となっている。
https://bit.ly/34ROnCI
─────────────────────────────
意図的に他国の領海に侵入する──これはとんでもないことです。
普通の国であったら、こういう事態が起きると、最悪の場合
戦争になります。それなのに、日本のマスメディアは、なぜか、
淡々とその事実を ニュースとして流すだけで、中国を批判しません。
それどころか、尖閣諸島に中国の公船が接近することなどは
日常茶飯事になっており、接続水域に侵入する程度では
ニュースにならないとして
報道すらしない場合も少なくないのです。
一体どうなっているのでしょうか。
これは、日本と中国の間で、「日中記者 交換協定」 が結ばれて
いるからなのです。このことは、前にも一度ＥＪで取り上げていますが、
今回は少し深掘りしてみることにします。
１９６４年（昭和３９年）当時中国との貿易は、「ＬＴ貿易」
の枠組みのなかで 行われていたのです。
さて、この「ＬＴ貿易」とは何でしょうか。
「ＬＴ」とは、覚書に署名した 中華人民共和国側代表 廖承志
アジア・アフリカ連帯委員会主席の「Ｌ」と、
中日友好協会長と日本側代表 高碕達之助（元通商産業大臣）の
「Ｔ」の頭文字をとって、「ＬＴ貿易」と称したのです。
このＬＴ貿易のさい、中国と 「日中記者 交換協定」 が締結され、
次の９つの報道機関が北京に
記者を常駐できるようになったのです。
─────────────────────────────
読売新聞 西日本新聞
朝日新聞 共同通信
毎日新聞 ＮＨＫ
※産経新聞 ＴＢＳ
日本経済新聞 ※ 産経新聞は現在離脱
─────────────────────────────
１９６７年（昭和４２年）３月、ＬＴ貿易は計画の期限を迎えて、
新たに「日中覚書貿易会談コミュニケ」が交わされ、
覚書貿易（ＭＴ貿易）へ移行しています。
このさいの「ＭＴ」の意味は
人の名前ではなく、Memorandum Trade のＭＴです。
そのさい、記者枠を ５人に減らすとともに、
双方が遵守されるべき原則として、
次の政治３原則が決められています。
─────────────────────────────
①日本政府は 中国を敵視してはならない。
②米国に追随して 「二つの中国」をつくる陰謀を弄しない。
③中日両国関係が 正常化の方向に発展することを妨げない。
─────────────────────────────
これが問題なのです。
これによって、中国は、日本のメディアの報道をチェックし、
この３原則に反していると 中国が判断したときは、
日本に抗議を行い、記者追放の処置 をとったのです。
コれもあまりにも一方的な協定ですが、相手は社会主義国家であることと、
国交正常化前 ということもあり、仕方がないという考え方もあります。
しかし、問題はこれからです。
１９７２年（昭和４７年）９月に 日中国交が正常化し
日本と中国の関係は新しい関係に移行したことにより、
「日中記者交換協定」も 新しく改定されたはずですが、
なぜかその内容は 公表されていないのです。
文化大革命のときの話です。
中国政府は、日本のマスメディアに対して
台湾支局の閉鎖を要求したのです。これに対して、
ほとんどのメディアは、その要請にしたがい、
台湾支局を閉鎖し、北京に支局を開局していますが、
産経新聞だけは これに強硬に反対し、
１９６７年（平成１０年）までの３１年間、
北京に支局を置くことはなかったのです。
メディアのなかで産経新聞だけがスジを通したことになります。
現在も公式には認めていないものの、間違いなく中国との間に
「政治３原則」は生きています。
２０１６年６月に中国海軍の軍艦が
尖閣諸島周辺の接続水域に侵入し、さらに１５日には
鹿児島県の口永良部島周辺の領海に侵入した
ことがあります。日本政府は中国への抗議を重ねたものの、
中国はどこ吹く風で、８月初旬には、
尖閣沖の接続水域に 中国海警局の公船と約２３０隻の中国漁船が
入り込んだことがあります。
普通の国であれば直ちに戦争です。
なぜなら、自国に土足で踏み込んできたからです。
主権の著しい侵害です。しかし、日本のメディアの報道は
ソフトそのもの。朝日新聞は次のように書いています。
中国海軍の行動は容認できないとするものの、話し合が必要だい
と書いているのです。 敵視していない のです。
─────────────────────────────
危機をあおるのではなく、目の前の危機をどう管理するかだ。
海上保安庁や自衛隊が警戒を強めることは必要だが、
それだけで不測の事態を回避することは難しい。
政治、外交、軍事、経済、文化など幅広い分野で、
重層的な対話の回路を広げていく必要がある。
──朝日新聞 https://bit.ly/2SPaUKO
─────────────────────────────
──［『コロナ』後の世界の変貌／０９４］
≪関連情報≫
●なぜ国会は 中国を論じないのか
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日本にとって中国という国家の存在がますます重みを増してきた。
この巨大な隣国をどう考えればよいのか。どう接すればよいのか。
その国家の本質をどう認識すればよいのか。
いまの日本では、官も民もこぞって論じ、語るべき対象である。
日本にとって中華人民共和国という国家がいかに重要か
――よい意味でも悪い意味でも――は、
まず新型コロナウイルスの大感染をみれば、まず最も容易に理解できよう。
この恐るべきウイルスが中国で発生し、海を越えて
日本に侵入してきた事実は 誰にも否定できないだろう。
日本をこれほど傷つけたコロナウイルスが なぜ、どのように
中国から入ってきて、日本を麻痺させたのか。
次にわかりやすい中国の重要性は 尖閣諸島の日本領海への
中国の武装艦艇の侵入である。
つい最近も３日にわたり、中国の武装艦艇が日本領海に侵入して、
操業中の日本漁船を恫喝し、駆逐した。
日本の主権の侵害である。
一方、日本にとって経済面での中国との絆も重要である。
だがその絆には さまざまなしがらみがつきまとう。
日本の産業界への 妨害や威嚇もある。
だが中国の巨大市場の魅力も、
サプライチェーンという言葉で象徴される
中国の生産拠点としての価値も、日本にとって重要である。
https://bit.ly/34TL7GZ
───────────────────────────
↑
あの媚中＝ドイツですら 清算にかかって おるｗ
安かろう…悪かろうの サプライチェーンなど いらんよ。
春梅齋 北英、三枚目、
「宮本無三四 中村芝翫」です。
トヨタ流の 成算が あるんだろうねぇｗ
◆http://blog.livedoor.jp/wisdomkeeper/archives/52058056.html
日本や世界や宇宙の動向 2020年10月19日
◎メイカさんからの 続報
上海動物園で クマが人間を食べてしまった
のも非常に残酷な事件ですが。。。
トヨタが中国でやっていることも 本当におぞましい
と思います。 トヨタは中共と心中するつもりでしょうか。
世界中が 中共を嫌っているのに。。。
中共の会社にハイブリッドの技術を提供し
世界にハイブリッド車を売ろうとしても
中共とべったりなトヨタの車を買いたいと思う人は
あまりいないのではないでしょうか。
親中派或いは左翼だけが顧客になるでしょうね。
トヨタがハイブリッド車を大量に販売できても
日本の利益にはなりませんから。
トヨタはもう日本を代表する企業ではありませんね。
中共を代表する企業です。
ですからトヨタが潰れても なんとも思いませんね。
メイカさんによると：
・トヨタは来年から合弁会社の
中国国営 広東省汽車集団（会社）に
ハイブリッドのコアシステム技術を
提供する契約を交わした。なぜトヨタは
中国共産党がそんなに好きなのか。
この会社のグループ会社に 新システム、
発電用のモーター、装備品を全て提供する。
トヨタは中国で年間10万台～20万台
生産し海外に販売を拡大するつもり。
中国共産党の利益のため。
多くの人民（10億人）は貧乏だから
このような車を買うことはできない。
海外の多くの学者が トヨタは 何かが おかしい
と疑っている。トヨタの社長は中国人かなと。
中国共産党に最も協力しているのが
トヨタであるとして 多くの人が
トヨタのやり方に反発している。
・米ウォールストリートジャーナルは、
中国在住（特に北京、上海、シンセン、香港）
の米国人十数万人に対して、
「中国在住の米国人は 中国の警察に逮捕され
人質になるため 警戒せよ。
中国共産党は テロ組織だから何でもやる。
恐ろしい。米国人は早く米国に帰国すべき。」
と呼びかけた。
習近平は、多くの人民解放軍のスパイが
米国で逮捕されたため、その報復として
中国在住の米国人（スパイではない民間人）
を逮捕し人質にすると発表した。
・チンタオで武漢肺炎の流行が拡大中。
北京政府はもうじきチンタオの市民が
北京に入ることを禁止する。
上海の人たちはこの情報を早く得ており
チンタオに行かなかった。
チンタオで感染が拡大した原因として
中国政府が発表した内容→
「最初の感染者は 港の労働者だった。
海外から入ってきたタラ（魚）の箱を包んだ
ビニールに 武漢肺炎ウイルスが付着していた。」と。
しかし実際は 中国には外貨がなく
海外から タラも輸入できなくなったため
チンタオの感染源を輸入したタラのせい
にしている。中国が発生源ではないと
言いたいのだろう。
・上海動物園（サファリパーク）の中を
観客が専用の車を運転しながら
動物を眺めていると、突然、５、6頭の
クマが一人のスタッフに襲い掛かり、
たった１0分でこのスタッフを完食してしまった。
残ったのは靴と服だけだった。
警察は通報から25分後に現場に到着したが、
なぜ警察が到着するのが こんなに遅かったのか。
スタッフが食べられた後に
警察が到着したのはおかしい。
緊急連絡ができないような体制だった。
なぜ園内に警察がいなかったのか。
動物園のやり方がおかしい。
非常に残酷な事件である。
☆https://www.youtube.com/watch?v=Ix3KeKBSX6A
トヨタ・中国に ハイブリッド技術を供給 !
年間10万~20万台生産へ /
中国が 在中米国人を ‘’人質‘’？ 米国紙が警告! /
武漢肺炎・青島での感染拡大の原因は タラ ? !
↑
支那には 内需が 無いｗ
外需が止まれば 経済 終了！