画は 谷内 六郎 （たにうち ろくろう）
1921年（大正10年) ～ 1981年（昭和56年）
「週刊新潮」の創刊号から 表紙絵 を担当。 作
「山を切る鳥」 です。
☆曇り。
それでも トランプ が勝つ？
日本のカスゴミは バイデン 一筋だが、
◆http://richardthekoshimizu.cocolog-nifty.com/blog/2020/10/post-388e4d.html
richardkoshimizu のブログ 2020年10月11日 (日)
◎「コロナ禍は、日本が 世界経済の中心になる 千載一遇のチャンスである。」
☆https://youtu.be/TkdAl5ChX84
G7諸国は、皆、新型コロナ禍にあえいでいる。
米英独仏伊と 主たるEU諸国は、いつ新型コロナ禍から脱却できるか
わからないし、回復しても、「コロナ前」の水準に経済が戻ることはないだろう。
ところが、日本だけは 別格である。
世界の感染者数は、１０月９日時点で、３６８０万人。死者は１０６万人
を上回ったが、日本は１０月１０日で、８９０４９人、死者、１６２７人である。
日本の死者１６２７人は、世界の死者数の０．１%程度であり、
感染者の死亡率は１．８%程度。
とにかく、COVID-１９に関しては、抜群の「成績」なのだ。
このことが、世界から日本が注目を集める理由 となっている。
巨額金融緩和で余っているマネーが、行き場を探しているが、
「アフターコロナの世界」で一人勝ちをしそうな日本を 目指して、
世界のマネーが流れ込んでくる可能性がある。
日本は、安倍政権の 極めていい加減なコロナ政策 にもかかわらず、
コロナ禍が深刻化せずに推移している。その秘訣は、おそらく、
BCG接種と ビタミンD濃度であろう。 この二つの幸運が、
日本をアフターコロナの中心国家に 「昇格」させるのではないか？
しかも、日本は、新型コロナ特効薬の アビガン(ファビピラビル)と
アクテムラ(トシリズマブ） の母国である。
今後、世界中でこれら二つの薬が実力を発揮するようになるわけだが、
当然ながら、日本という国の魅力を世界に示すことになる。
日本は、世界中から評価され、注目されることになる。
日本は、人類をコロナ禍から救った救世主の国 と崇められる。
「コロナ後」において、感染者の死亡率が 圧倒的に低いことは、
世界の人々に安心感を与え、日本を目指して 人とカネが流れ込んでくる
契機となろう。 中国人がアフターコロナで旅行したい国No.1は、
日本だと言われている。 世界一安全な国だからである。
日本の製薬業界は、全力を挙げて、アビガンの増産に邁進している。
９月には、アビガンを 月産３０万人分 生産できているはずだ。
日本には十分のアビガンがある。その事実も、世界の関心を日本が浴びる理由
となろう。 私RKは、コロナ禍という災いを福となして、
日本が世界経済のひのき舞台に 再度躍り出ることを希望してやまない。
勿論、DS裏社会は、コロナ後に 日本が独り勝ちすることなど喜ぶはずがない。
なんとか妨害しようと、暴れるであろう。
だが、DS裏社会の最後の賭けであった 新型コロナウイルス戦争を
アビガンとアクテムラが「消火」してしまえば、DS裏社会の「抵抗」力も尽きる。
３００年の間の 対人類支配 に終焉が訪れるとともに、
新しい地球の旗手の役割を 日本が演ずることになる。
これを実現せねば、RKと同志諸君の戦いは 終わらない。
世界の「良心」である日本が 世界を主導しない限り、人類は幸福にはなりえない。
「真っすぐで、誠実で、他人を押しのけない」日本が、世界をリードすべきである。
検索：リチャード・コシミズ
◆https://gendai.ismedia.jp/articles/-/76219
ゲンダイメディア 2020/10/09
◎米在住の私が、それでも やっぱり
「トランプが勝つ」 と思う 5つの理由
結局「強い アメリカ」を みな求めている
by 安部 かすみ NY在住ジャーナリスト／編集者
☆衝撃が走った トランプのコロナ感染
これまでウイルスを軽視していたトランプ大統領が、
新型コロナウイルスに感染した。しかも、大統領選挙の投票日1ヵ月前
という一番大切な時期に。
すでに退院したとはいえ、入院や自己隔離による治療プロセスは
選挙活動を制限するため、大統領選の結果にも影響が及ぶだろう
という懸念が聞こえている。またホワイトハウスでのクラスターにより、
ずさんなウイルス対策や危機管理能力が 問われることになった。
新型コロナによる死者が 21万人を超え、トランプ大統領の信頼度が低下
していることは世論調査で幾度となく伝えられてきた。
トランプ氏の陽性反応が発表された直後の10月4日の ロイター/イプソス
による最新の世論調査でも、51％がジョー・バイデン氏を支持、
41％がトランプ氏を支持と、バイデン氏が10ポイントもリード。
これまでで最も大きな差を広げている。
選挙活動のラストスパートで 自身も側近も感染してしまうという、
いわば「大失態」により、ますますトランプ氏の再選は絶望的では
と思うかもしれないが、ことはそう単純ではなさそうだ。
すでにたくさんのアメリカ政治の専門家による予測 は出ているので、
ここでは周りの声やメディアへの反響を聞きながら、
現地に住んでいて感じる「やはりトランプが再選するのではないか」
と思われる空気と そのファクトを上げてみたい。
☆理由1 歴史的に見て、現職大統領が 2期目も勝つ
まずこれまでの歴史を振り返ってみると、現職の大統領が2期目も勝つ
のが通例 となっている。
第2次世界大戦以降に 大統領選に臨んだ現職10人のうち、敗れたのは、
カーター氏とジョージ・H・W・ブッシュ氏だけだ
（ニクソン氏の辞任に伴って 副大統領から昇格したフォード氏も入れると 3人）。
つまりは「よっぽどの失態」がない限り、現職大統領が再選されている。
現職の大統領が有利なのは、党内の指名を勝ち取らなければならない対立候補
に比べて、大統領選に向けた スタートダッシュが速くできるというのが大きい。
また 現職の大統領を敗北させるのは やや困難だ。その理由として
「対立候補に比べ 現職大統領は知名度も実績もある。それらは、
資金集めや支持者集めに断然有利に働く」とは、
ニューヨークの大手メディアで働き、2016年の大統領選を取材したこともある友人 談。
自身最大のメディアと呼ばれているツイッターのフォロワー数を比べてみても、
トランプ大統領は 8700万人、バイデン氏は1060万人と大きな開きがある。
ちなみにトランプ氏が陽性結果を発表したツイートには、
同氏のツイッターでは過去最高の 180万人が「いいね」した。
ちなみに、上記の当時現職大統領3人が再選できなかった理由として、
内政がうまく機能しなかったり、景気悪化などが背景にあったからと言われている。
直近のトランプ政権下での 混迷や高い失業率は、トランプ氏の失態もそうだが、
もとはコロナ禍のパンデミックによるもので
（トランプ氏はずっと中国のせいであると強調している）、有権者がそれを
どのように捉えるかが鍵 となってくるだろう。
☆理由2 選挙活動費が そもそも段違い
大統領選の選挙活動とは、有権者に「なぜ自分に投票すべきか」
を伝える事業のようなもので、国民一人ひとりを説得するには
莫大な費用がかかる。
具体的にどのくらい大金が費やされてきたかというと、トランプ氏が2020年の
選挙運動のために使った金額は、連邦選挙管理委員会の発表によると、
2億4000万ドル（約250億円）。共和党と2つの関連委員会の活動費も含めると、
2017年以降、過去最高額の9億8300万ドル以上（約1040億円）だと言われている。
一方 バイデン陣営が費やしたのは、1億6500万ドル（約170億円）で、
トランプ氏と大きな開きがある。
資金の多くは 選挙集会の開催費や人件費、移動費、広告費などに使われる。
中でも幅広く「顔を売る」ための広告費は無視できない。
特に近年はテレビに加え、オンラインでも選挙広告が目立つようになってきた。
筆者が今年9月に参加した、大統領選における政治広告のブリーフィングでは、
ワシントン州立大学トラビス・リドアウト教授が、今年のキャンペーンの特徴
として「デジタル（ソーシャル）メディアの重要性がより高まっている」と指摘した。
アメリカの若年層でも テレビ離れが進んでおり、両陣営あわせてテレビ広告に
費やされた10億ドル（約1000億円）に対し、
フェイスブックとグーグルだけでも5億ドル（約500億円）と
デジタルメディアを重視する姿勢がうかがえる。
とくに6月には 大量の広告が打たれたようで、トランプ陣営は4100万ドル（約43億円）以上、
バイデン陣営は2700万ドル（約28億円）以上を費やしたと報道されている。
デジタルメディアへの出稿で、投票率の低い若者の取り込みができるかが
選挙選の結果を分けるもう1つの鍵となる。
☆理由３ 足で稼ぐトランプ
営業職ではよく「足で稼ぐ」と言われているが、これはいかにクライアントのもとに
足を運んで 対面で会うことが大切かを説明したものだ。
心理的にも、人は直接会うことで 相手のことを信用しやすくなったり、
相手の言葉に心が 多少なりとも揺さぶられたりするものだ。
大統領選の選挙活動を見ていると、誰の目にも圧倒的にトランプ氏の
「足で稼ぐ営業」が活発であり、バイデン氏のそれが足りていないことに気づく。
コロナが猛威をふるっている最中でも、関係なく選挙集会を屋外で開き、
8月の党大会でも大勢の有権者の前でスピーチをし、
対面で「なぜ自分に投票すべきか」を直接説いてきたトランプ 氏
（もちろんその行動に対する批判もある）。
それに比べ、バイデン氏は 感染防止を理由に公の場への登場をできるだけ
制限している。感染拡大中は選挙集会を開かず、民主党全国大会も全4日間、
史上初のバーチャル形式で通した。
インタビューも、自宅の地下にある仮設スタジオから オンラインで受けるなどし、
トランプ陣営からは 「ハイディング・バイデン」（隠れているバイデン）
と揶揄されてきた。
その結果、トランプ氏は新型コロナに感染し、バイデン氏は感染していないのだが…。
ともあれ、有権者にとっては、眼前でアピールをしてくれた候補者に
気持ちが傾くのが自然な流れではないだろうか。
☆理由４ バイデン氏は決定打 に欠ける？
実は筆者の周りのトランプ反対派からも、良く聞こえてくるのは
「バイデン氏はいい人そうだけど、大統領として決定打に欠ける」ということだ。
バイデン氏の人柄に対するイメージは確かに良い。
これまでいくつかセクハラ疑惑が浮上しているが、一般的には彼は苦労人であり、
人の心の痛みがわかる思いやりのある人物、家族を大切にする
理想の夫・父として見られている。
しかし、話がアメリカという一国の大統領となると、どうだろうか。
反トランプ派を声高に主張する筆者の友人の1人はある日、
このように言った。「でもバイデンって 頭が良くないんだよなぁ」。
過去に、トランプ氏の顧問弁護士を務めるルディ・ジュリアーニ氏も、
メディアで「長年バイデン氏を知っているが、彼は大統領になれるほど
頭が良くない」と発言したことがあった。
また、バイデン支持者からでさえも、バイデン氏について
「エキサイティングな印象がない」や 「大統領としてのカリスマ性に欠ける」
という消極的な声が聞こえる。
カマラ・ハリス副大統領候補が 黒人票を獲得するのではと期待されているが、
実際のところ黒人有権者からは 「黒人として足りない」要素を指摘されている。
ハリス氏の両親は ジャマイカ人とインド人であり、
「400年以上にわたって差別されてきたアフリカ系アメリカ人」とは違うルーツ
を持つから、「黒人だから 投票しよう」というモチベーションには繋がらない
ということらしい。 またハリス氏はラテン系の票とも特に強い繋がりはない。
かと言ってトランプに人気があるかというと、筆者の住むニューヨークに
限って言えば、相変わらず不人気だ。
結局のところ、4年前と同様に「どちらの候補も不十分」 「決定打に欠ける」
と考えている有権者が周りに多い。
だから投票する気になれなかったり、投票するにしても
「こちらの候補は 絶対になし」で 消去法になるのかもしれない
（4年前の選挙後、筆者はニューヨークの街頭で 有権者を取材をしたことがあるが、
「ヒラリーには 投票していない...」と答えた人が意外と多くて驚いた記憶がある）。
☆理由５ 陽性反応のニュースは むしろ選挙戦有利に
トランプ氏のコロナ感染は 有権者に大きなショックを与えたのは事実だが、
だからと言って熱狂的なトランプ派の心変わりがあるとも思えない。
トランプ氏の主なサポーターは 白人のキリスト教福音派とされているが、
彼らは聖書をもとに 日本人が容易に想像できないほどの繋がりで
一致団結しており、トランプ氏を崇拝している。
つまりトランプ氏陽性のニュースで、支持派の結束力がより強くなった感が否めない。
また、当地では 陽性発覚時から 「軽症で回復が早ければ早いほど
支持者からは これまで以上に崇拝されること必至」という空気が流れた。
そして、陽性発表より 3日後の5日には、入院先の医療センターを早々に退院し、
マスクをとって公の場に現れ、「復活した姿」を見せつけた。
感染ニュースが「最後の切り札」として使われた可能性はある。
実際に感染後、アメリカはもちろん世界各国のトップニュースは
「トランプ一色」になった。
トランプ氏は5日、ツイッターで15回以上も「VOTE！」（投票せよ）と叫び、
コロナに打ち勝った「アメリカの強い大統領」を印象づけたのだった。
新型コロナ対策の失敗と自身の感染で トランプ離れも叫ばれているが、
全体数から見たら それらはほんの一部の人ではないかと思う。
以上が、日々の生活を通して聞こえてくるアメリカ現地の声だ。
ちなみに、ニューヨークタイムズ紙に「大統領選のノストラダムス」
と呼ばれている歴史学者のアラン・リットマン氏は、
1984年のレーガン大統領再選以来ずっと、独自の13指標に基づく予想を
「すべて」言い当ててきた。
2016年のトランプ氏の勝利も言い当てた数少ない専門家であり、
「大統領になった後も 弾劾されるだろう」ということも予測した。
そんなアラン氏の最新予測は、13指標のうち 7つがバイデン、6つはトランプ 、
つまり「バイデン勝利」だ。
これは本稿で伝えてきた、現地で感じる人々のなんとなくの空気感の
真逆だが、これこそが大統領選の醍醐味 と言えよう。
これは毎回のことだが、いかなる専門家の予想もどんな世論調査の結果も、
選挙戦とは投票結果が出るまでどう転ぶかまったくわからない。
だからこそ 現地で言われているのは、デモクラシー下でやれることを
最大限やる＝「投票権を有する者は “全員” 投票する
ことがとにかく大切」ということなのだ。
谷内六郎、二枚目、
![]()
「西陽の照明」です。
いささか 煽り過ぎかとｗ 日本は 支那の属国などには ならんし、させない、
やれば、第二の かたちを変えた 「元寇」になるだろう。
民度が著しく低い、世界の鼻摘み、嫌われ者 に過ぎぬ、
◆https://www.mag2.com/p/news/469526?utm_medium=email&utm_source=mag_
W000000001_sun&utm_campaign=mag_9999_1011&trflg=1
まぐまぐニュース！ 2020.10.10
◎中国が画策する 日本占領計画の恐怖。
“チャイナ団地” は その橋頭堡と 気づけ
新型コロナの感染拡大が猛威を振るう日本ですが、
政府には 感染源と言われる中国やアジア周辺国の ビジネスマンをはじめ、
観光客の受け入れも再開する動きが見られます。
そんな日本で、じわじわと中国人による「侵略」が始まっている
と指摘するのは、メルマガ『鈴木傾城のダークネス・メルマガ編』の著者で
作家の鈴木傾城さん。都心周辺の団地から北海道の広大な水源地までが、
中国人によって買い占められている現実を紹介しながら、
かの毛沢東による「戦略」の恐ろしさを自覚するよう
危機感のない日本人に警鐘を鳴らしています。
☆毛沢東の戦略。砂をまくように 中国人を日本にまいて
侵略し、属国化させる
侵略というのは、外部から軍隊を伴って 大々的に軍事侵攻してくる
ことだけを指すのではない。最初は平和的に、静かに、合法的に、無害に
入ってきて、どんどん数を増して 建物を、団地を、地域を侵略してしまう
という方法もある。
ここ数年、当たり前のように「チャイナ団地」という言葉を聞く
ようになった。チャイナ団地というのは、要するに中国人が大勢住み着いた
団地である。
日本人よりも中国人の存在の方が大きくなって 日本人が出ていくようになり、
中国人がより流入して、団地全体が「中国」に乗っ取られたような状況
になってしまう。
芝園団地（埼玉県川口市）は、そんなチャイナ団地の代表として
知られているのだが、この団地の中国人比率はすでに50％を超えている。
団地内の十数件の店舗も 中国人向けの店舗に変わってしまっている。
このような「チャイナ団地」になってしまったのは 芝園団地だけではない。
常盤平団地（千葉県松戸市）
高洲団地（千葉県千葉市）
馬見塚市営住宅（長野県駒ケ根市）
県営本庄小島住宅（埼玉県本庄市）
東安居団地（福井県福井市）
門真団地（大阪府門真市）
鴻池住宅（大阪府東大阪市）
稲田住宅（大阪府東大阪市）
こうした中国人の居住は 別に違法でも何でもない。
彼らは 合法的に住んでいる。
そして、侵略しようとも思っていない。しかし、こうした「点」は
やがて「面」となり「領」となる。
☆買収されていく 日本の土地
日本人は 1平方メートルですらも中国の土地を買うことはできないのだが、
中国人はどんどん日本の土地を買い続けている。
北海道では、中国や外国資本によって 東京ドーム515個分の水源地が
買われているというのはよく喧伝される事実となっている。
約1万5000ヘクタールの土地はもう日本のものではない。
田母神俊雄氏は 『中国人が北海道に持っている土地面積は、
静岡を超える』とも述べている。
元北海道議会議員の小野寺まさる氏は、『安全保障上問題のある空港隣接地が
中国で勝手に売り買いされている』と述べている。
![]()
あまり知られていないが、中国は 九州でも四国でも森林の買収を画策している。
新潟でも中国が新潟市中心部の民有地5000坪を総領事館にしようとして
動いており、市民の反対を受けながらも ずっと裏側で画策し続けている。
こうした動きは 名古屋でも起きている。
池袋では中国人が勝手に チャイナタウン構想をぶち上げて、
地元住民や商店街の反対運動に遭って頓挫した。
同じことは大阪の西成区（あいりん地区）でも起きている。
こうした合法的な動きが最初にあり、日本が弱ってくると
そこを拠点として どんどん本格的な侵略が始まっていく。
チベットはどうなったのか。ウイグルはどうなったのか。
モンゴルはどうなったのか。香港はどうなったのか。
中国は常に 膨張主義であり、侵略主義である。
合法的な動きは やがて大きなうねりとなって 本格的な侵略へと
転じていくと考えるのは 別におかしなことでも何でもない。
知っておかなければならないのは、いったん中国に侵略されると、
そこには凄まじいまでの地獄が出現するということだ。
弾圧と浄化と略奪は 容赦がない。
中国に慈悲や共存と言ったものはない。
徹底殺戮・徹底破壊・徹底収奪あるのみ である。
侵略された民族は浄化され、滅亡させられるのである。
日本は今、その標的になっているのだ。
☆徹底殺戮・徹底破壊・徹底収奪
日本が「今、目の前で起きている侵略」 に対してあまりにも
鈍感なのは、75年もアメリカに守られて脅威を忘れ、
すっかり「頭の中がお花畑」みたいになってしまったからでもある。
信じられないが、「平和を守れ」と言えば平和が実現すると思い込む人
がいるのである。「憲法第九条があれば攻められない」と主張する人がいる
のである。日本は、あまりにも現実離れした平和主義者が溢れる国
になってしまった。
そして、あまりにも平和過ぎて「日本は攻められるかもしれない」
「侵略されるかもしれない」という想像力すらも喪失してしまった。
これまでは、そんなお花畑の平和主義でもよかった。
しかし、中国のような野蛮な国が 台頭し、悪意と敵意を持って
侵略の意思を見せている時、お花畑の平和主義者は国を滅ぼす 元凶と化す。
もう「戦わないのが、この国のあり方」などと、
馬鹿なことを言っているようではいけない時代になってしまったのだ。
危険が迫っていることを察知して、防衛力を高めなければならない時代
に入っている。
歴史を見てみればいい。
いったん侵略されると、そこには凄まじいまでの地獄が出現する。
中国の弾圧と浄化と略奪は容赦がない。
慈悲や共存と言ったものはない。徹底殺戮・徹底破壊・徹底収奪あるのみ
である。民族は浄化され、滅亡させられる。
はっきり言って、これは中国だけの特性ではない。
人間の歴史を見ると、あらゆる国の侵略者は 残虐さを遺憾なく発揮している。
アメリカ人がネイティブ・アメリカンを虐殺しまくった歴史も
あれば、スペイン人がインカ帝国の末裔たちを皆殺しにした歴史もある。
人間の歴史は 話し合いと友好で築きあげられたものではなく、
激しい殺し合いと、闘争で築きあげられた。
人間の歴史は 戦争で成り立っている。
だから、弱くなれば、領土が侵され、侵略され、
周辺国から愚弄され、嘲笑される。
人間の歴史は暴力で作り替えられており、それはこれからも変わらない。
☆「日本に 砂をまく」という手法
「侵略」は すでに始まっている。
すでに中国は日本を標的にしており、その最初の一歩として
「日本に砂をまく」という手法を取っている。
「砂をまく」というのは毛沢東の戦略で、中国人という「砂」を
あちこちの国にばらまくという方法だ。
砂をまくかのように中国人を他国に紛れ込ませて、
工作活動をしたり、拠点を作ったり、内部から攪乱したり、
政治・経済・報道を乗っ取ったり するのだ。
最初に砂をまいて侵略し、最後に属国化させる。
今まさにそれが 日本で起きている。
その先に、日本の侵略、日本の占領、日本の属国化が待っている。
今、チベットやウイグルで起きていることが 日本で起こっても
おかしくないという想像力が必要だ。
日本は 明確に狙われている。
長い歴史があり、今で無事だった日本も 「侵略」と無縁ではないのだ。
日本はまさに今、侵略され、領土を犯され、脅されるようになっている。
それに気づかなければならない。
中国という危険極まりない国が 隣にあって、すでに仕掛けられていて、
侵略が着々と進んでいる。
中国はアメリカを圧倒するほどの軍拡に走っているが、
軍事の本質は「暴力」だ。 暴力の気配が拡大している。
そして、その暴力の矛先に 日本がある。
その意味を、私たちはよく知る必要がある。
そうした現実が読めるのであれば、日本人は侵略から国を守るために
軍事力に関心を持たなければならないのは必然である。
1945年に日本人が棄てた軍事力 に対する忌避、対立や衝突に対する忌避を
考え直し、新しい時代にかけて軍事力や報復外交を取り戻さなければならない。
暴力の時代が日本に迫っている。
お花畑の平和主義なんかで生きていたら、日本国中が中国人だらけ
になって主権も歴史も あっさり奪われる。
↑
毛沢東の 「実践論」x「矛盾論」などを 読んでみるとよいｗ
手前は学生時分の 第二外国語に 中国語を選んで 大失敗しました。
現代中国語で 「毛語録」とか「人民日報」とか 読まされた。
読んで あまりの 低レベルに 愕然として 学習意欲を喪失した。
語学留年する 学生が多かった、皆 同感でしたよ。
教師は ゴリゴリの毛沢東主義者で、影響されて、
文学部へ 転部した連中も 結構いたねぇ、 連中の墓場が 共産支那だな。
谷内六郎、三枚目、
![]()
「北風の入場式」です。
民度が 低いんですよｗ 痰唾 糞尿 バラマキ民族、
◆http://blog.livedoor.jp/wisdomkeeper/archives/52057785.html
日本や世界や宇宙の動向 2020年10月11日
◎メイカさんからの 続報
特に中国人観光客を 熱烈歓迎しているインバウンドの帝王の
二階幹事長は、中国人が多く利用する温泉に ゆっくり浸かって
身体を休めましょう。きっと二階幹事長を元気にさせる
中国人特有のアンモニアの香りが漂っていることでしょう。
夏、私たちが車中泊で山登りに行ったときは、
道の駅 或いは近くの日帰り温泉を 利用していましたが、
幸い、私たちが利用するような温泉施設には
中国人は一人もいませんでした。今更ながら、ホッとしています。
メイカさんによると：
・米国前国防長官の論文には、
「台湾を守る部隊を作らないといけない。
2008年ころから台湾は 米国にＦ３５Ｂ
（垂直離着陸できる最新鋭の戦闘機）を
貸与するよう要請していた。
台湾を中国に取られたら グアムも危なくなる。
そして米国の信用がなくなる。
そのため米国は Ｆ３５Ｂを台湾に貸与すべき。」
と書かれていた。
これを受け、トランプ政権は
台湾防衛部隊を結成することにした。
これからの戦争は 西太平洋の戦争となる。
台湾は米国にとって 最重要。
台湾が奪われると 第一列島戦が崩れる。
そして米国は台湾に Ｆ３５Ｂを貸与する
ことにした。また、トランプは、
「年末にアフリカ大陸から米軍を全て撤退させる。
これから中国共産党に対する 戦争の準備をする。」
と言った。
米国は集中的にアジアに米軍部隊を駐留させる。
台湾に米軍が駐留することになる。
11月の大統領選でトランプが再選した後に
最終決定し実行に移す。
米政府は、十数万人の米軍兵士を
アジアに駐留させることを目標としている。
・インド国防省によると、インドの新型魚雷は、
600キロ先の敵の潜水艦を攻撃できる。これは世界一。
・マレーシア政府は中国漁船6隻を拿捕した。
60人以上の中国人がこれらの漁船に乗り
マレーシア領海内で不法操業していた。
中国は魚を根こそぎ獲ってしまう。
中国近海が汚染され 魚が死滅してしまった。
中国の漁船は 世界中で領海侵犯し
勝手に大量の魚を獲っていく。
中国の海軍の船も マレーシアで89回も
領海侵犯している。ペルーでも中国漁船が
不法操業している。ペルーは調査中。
・タイでは小さな魚に人間の皮膚の角質を
食べさせる療法があるが、観光客には非常に人気。
タイでも中国人観光客は勝手なことをやっている。
ルールも守らない。先日、タイを訪れていた
中国人観光客のカップルは、池にこの小さな魚がいる
のにもかかわらず、池の中に2人で 放尿した。
そのため池の水は尿酸値が高くなり
殆どの魚が死んでしまった。。
このカップルはタイの業者に
１5万円の賠償金を請求された。
中国人観光客は日本でも、
勝手なことばかりしている。
中国人観光客が 日本の温泉に入ると
温泉の中で平気で放尿するため
中国人が入った温泉には入るべきではない。
メイカさんの近くにも 温泉施設が4つあるが、
メイカさんは中国人が入らない温泉に入る
ことにしている。
中国人は世界中で迷惑行為をしている。
世界中どの国も中国人が嫌いである。
日本の温泉は 中国人の放尿に警戒すべき。
彼らは必ず 放尿しているから。
・プーチンの37才の愛人（ロシアの有名なスポーツ選手だった）
は今年プーチンの男児を産んだ。
前妻との間に2人の娘がいる。
☆https://www.youtube.com/watch?v=-8W2TZ12x5Q
米軍・大統領選挙後に 本格的に 台湾防衛に戦力投入 /
マレーシア、ペルーでも 中国漁船が不法操業 /
中国人観光客が タイでもやった‘’困った行為‘’
↑
土地を いくら 買おうが 利用出来ねば 意味が無いｗ
日本法制の 規制を受ける。 水には 水利法の規制がある。
勝手気ままに なんでも 出来はしないし、
公営団地に 外国人を 入居させておるが いいのか？
日本人の ための 公営住宅のはず 自治体が 手抜きしておる と思う。
在留資格の 厳格な見直し をせよ！ 証明書はすべて 偽造 なんだから。
1921年（大正10年) ～ 1981年（昭和56年）
「週刊新潮」の創刊号から 表紙絵 を担当。 作
「山を切る鳥」 です。
☆曇り。
それでも トランプ が勝つ？
日本のカスゴミは バイデン 一筋だが、
◆http://richardthekoshimizu.cocolog-nifty.com/blog/2020/10/post-388e4d.html
richardkoshimizu のブログ 2020年10月11日 (日)
◎「コロナ禍は、日本が 世界経済の中心になる 千載一遇のチャンスである。」
☆https://youtu.be/TkdAl5ChX84
G7諸国は、皆、新型コロナ禍にあえいでいる。
米英独仏伊と 主たるEU諸国は、いつ新型コロナ禍から脱却できるか
わからないし、回復しても、「コロナ前」の水準に経済が戻ることはないだろう。
ところが、日本だけは 別格である。
世界の感染者数は、１０月９日時点で、３６８０万人。死者は１０６万人
を上回ったが、日本は１０月１０日で、８９０４９人、死者、１６２７人である。
日本の死者１６２７人は、世界の死者数の０．１%程度であり、
感染者の死亡率は１．８%程度。
とにかく、COVID-１９に関しては、抜群の「成績」なのだ。
このことが、世界から日本が注目を集める理由 となっている。
巨額金融緩和で余っているマネーが、行き場を探しているが、
「アフターコロナの世界」で一人勝ちをしそうな日本を 目指して、
世界のマネーが流れ込んでくる可能性がある。
日本は、安倍政権の 極めていい加減なコロナ政策 にもかかわらず、
コロナ禍が深刻化せずに推移している。その秘訣は、おそらく、
BCG接種と ビタミンD濃度であろう。 この二つの幸運が、
日本をアフターコロナの中心国家に 「昇格」させるのではないか？
しかも、日本は、新型コロナ特効薬の アビガン(ファビピラビル)と
アクテムラ(トシリズマブ） の母国である。
今後、世界中でこれら二つの薬が実力を発揮するようになるわけだが、
当然ながら、日本という国の魅力を世界に示すことになる。
日本は、世界中から評価され、注目されることになる。
日本は、人類をコロナ禍から救った救世主の国 と崇められる。
「コロナ後」において、感染者の死亡率が 圧倒的に低いことは、
世界の人々に安心感を与え、日本を目指して 人とカネが流れ込んでくる
契機となろう。 中国人がアフターコロナで旅行したい国No.1は、
日本だと言われている。 世界一安全な国だからである。
日本の製薬業界は、全力を挙げて、アビガンの増産に邁進している。
９月には、アビガンを 月産３０万人分 生産できているはずだ。
日本には十分のアビガンがある。その事実も、世界の関心を日本が浴びる理由
となろう。 私RKは、コロナ禍という災いを福となして、
日本が世界経済のひのき舞台に 再度躍り出ることを希望してやまない。
勿論、DS裏社会は、コロナ後に 日本が独り勝ちすることなど喜ぶはずがない。
なんとか妨害しようと、暴れるであろう。
だが、DS裏社会の最後の賭けであった 新型コロナウイルス戦争を
アビガンとアクテムラが「消火」してしまえば、DS裏社会の「抵抗」力も尽きる。
３００年の間の 対人類支配 に終焉が訪れるとともに、
新しい地球の旗手の役割を 日本が演ずることになる。
これを実現せねば、RKと同志諸君の戦いは 終わらない。
世界の「良心」である日本が 世界を主導しない限り、人類は幸福にはなりえない。
「真っすぐで、誠実で、他人を押しのけない」日本が、世界をリードすべきである。
検索：リチャード・コシミズ
◆https://gendai.ismedia.jp/articles/-/76219
ゲンダイメディア 2020/10/09
◎米在住の私が、それでも やっぱり
「トランプが勝つ」 と思う 5つの理由
結局「強い アメリカ」を みな求めている
by 安部 かすみ NY在住ジャーナリスト／編集者
☆衝撃が走った トランプのコロナ感染
これまでウイルスを軽視していたトランプ大統領が、
新型コロナウイルスに感染した。しかも、大統領選挙の投票日1ヵ月前
という一番大切な時期に。
すでに退院したとはいえ、入院や自己隔離による治療プロセスは
選挙活動を制限するため、大統領選の結果にも影響が及ぶだろう
という懸念が聞こえている。またホワイトハウスでのクラスターにより、
ずさんなウイルス対策や危機管理能力が 問われることになった。
新型コロナによる死者が 21万人を超え、トランプ大統領の信頼度が低下
していることは世論調査で幾度となく伝えられてきた。
トランプ氏の陽性反応が発表された直後の10月4日の ロイター/イプソス
による最新の世論調査でも、51％がジョー・バイデン氏を支持、
41％がトランプ氏を支持と、バイデン氏が10ポイントもリード。
これまでで最も大きな差を広げている。
選挙活動のラストスパートで 自身も側近も感染してしまうという、
いわば「大失態」により、ますますトランプ氏の再選は絶望的では
と思うかもしれないが、ことはそう単純ではなさそうだ。
すでにたくさんのアメリカ政治の専門家による予測 は出ているので、
ここでは周りの声やメディアへの反響を聞きながら、
現地に住んでいて感じる「やはりトランプが再選するのではないか」
と思われる空気と そのファクトを上げてみたい。
☆理由1 歴史的に見て、現職大統領が 2期目も勝つ
まずこれまでの歴史を振り返ってみると、現職の大統領が2期目も勝つ
のが通例 となっている。
第2次世界大戦以降に 大統領選に臨んだ現職10人のうち、敗れたのは、
カーター氏とジョージ・H・W・ブッシュ氏だけだ
（ニクソン氏の辞任に伴って 副大統領から昇格したフォード氏も入れると 3人）。
つまりは「よっぽどの失態」がない限り、現職大統領が再選されている。
現職の大統領が有利なのは、党内の指名を勝ち取らなければならない対立候補
に比べて、大統領選に向けた スタートダッシュが速くできるというのが大きい。
また 現職の大統領を敗北させるのは やや困難だ。その理由として
「対立候補に比べ 現職大統領は知名度も実績もある。それらは、
資金集めや支持者集めに断然有利に働く」とは、
ニューヨークの大手メディアで働き、2016年の大統領選を取材したこともある友人 談。
自身最大のメディアと呼ばれているツイッターのフォロワー数を比べてみても、
トランプ大統領は 8700万人、バイデン氏は1060万人と大きな開きがある。
ちなみにトランプ氏が陽性結果を発表したツイートには、
同氏のツイッターでは過去最高の 180万人が「いいね」した。
ちなみに、上記の当時現職大統領3人が再選できなかった理由として、
内政がうまく機能しなかったり、景気悪化などが背景にあったからと言われている。
直近のトランプ政権下での 混迷や高い失業率は、トランプ氏の失態もそうだが、
もとはコロナ禍のパンデミックによるもので
（トランプ氏はずっと中国のせいであると強調している）、有権者がそれを
どのように捉えるかが鍵 となってくるだろう。
☆理由2 選挙活動費が そもそも段違い
大統領選の選挙活動とは、有権者に「なぜ自分に投票すべきか」
を伝える事業のようなもので、国民一人ひとりを説得するには
莫大な費用がかかる。
具体的にどのくらい大金が費やされてきたかというと、トランプ氏が2020年の
選挙運動のために使った金額は、連邦選挙管理委員会の発表によると、
2億4000万ドル（約250億円）。共和党と2つの関連委員会の活動費も含めると、
2017年以降、過去最高額の9億8300万ドル以上（約1040億円）だと言われている。
一方 バイデン陣営が費やしたのは、1億6500万ドル（約170億円）で、
トランプ氏と大きな開きがある。
資金の多くは 選挙集会の開催費や人件費、移動費、広告費などに使われる。
中でも幅広く「顔を売る」ための広告費は無視できない。
特に近年はテレビに加え、オンラインでも選挙広告が目立つようになってきた。
筆者が今年9月に参加した、大統領選における政治広告のブリーフィングでは、
ワシントン州立大学トラビス・リドアウト教授が、今年のキャンペーンの特徴
として「デジタル（ソーシャル）メディアの重要性がより高まっている」と指摘した。
アメリカの若年層でも テレビ離れが進んでおり、両陣営あわせてテレビ広告に
費やされた10億ドル（約1000億円）に対し、
フェイスブックとグーグルだけでも5億ドル（約500億円）と
デジタルメディアを重視する姿勢がうかがえる。
とくに6月には 大量の広告が打たれたようで、トランプ陣営は4100万ドル（約43億円）以上、
バイデン陣営は2700万ドル（約28億円）以上を費やしたと報道されている。
デジタルメディアへの出稿で、投票率の低い若者の取り込みができるかが
選挙選の結果を分けるもう1つの鍵となる。
☆理由３ 足で稼ぐトランプ
営業職ではよく「足で稼ぐ」と言われているが、これはいかにクライアントのもとに
足を運んで 対面で会うことが大切かを説明したものだ。
心理的にも、人は直接会うことで 相手のことを信用しやすくなったり、
相手の言葉に心が 多少なりとも揺さぶられたりするものだ。
大統領選の選挙活動を見ていると、誰の目にも圧倒的にトランプ氏の
「足で稼ぐ営業」が活発であり、バイデン氏のそれが足りていないことに気づく。
コロナが猛威をふるっている最中でも、関係なく選挙集会を屋外で開き、
8月の党大会でも大勢の有権者の前でスピーチをし、
対面で「なぜ自分に投票すべきか」を直接説いてきたトランプ 氏
（もちろんその行動に対する批判もある）。
それに比べ、バイデン氏は 感染防止を理由に公の場への登場をできるだけ
制限している。感染拡大中は選挙集会を開かず、民主党全国大会も全4日間、
史上初のバーチャル形式で通した。
インタビューも、自宅の地下にある仮設スタジオから オンラインで受けるなどし、
トランプ陣営からは 「ハイディング・バイデン」（隠れているバイデン）
と揶揄されてきた。
その結果、トランプ氏は新型コロナに感染し、バイデン氏は感染していないのだが…。
ともあれ、有権者にとっては、眼前でアピールをしてくれた候補者に
気持ちが傾くのが自然な流れではないだろうか。
☆理由４ バイデン氏は決定打 に欠ける？
実は筆者の周りのトランプ反対派からも、良く聞こえてくるのは
「バイデン氏はいい人そうだけど、大統領として決定打に欠ける」ということだ。
バイデン氏の人柄に対するイメージは確かに良い。
これまでいくつかセクハラ疑惑が浮上しているが、一般的には彼は苦労人であり、
人の心の痛みがわかる思いやりのある人物、家族を大切にする
理想の夫・父として見られている。
しかし、話がアメリカという一国の大統領となると、どうだろうか。
反トランプ派を声高に主張する筆者の友人の1人はある日、
このように言った。「でもバイデンって 頭が良くないんだよなぁ」。
過去に、トランプ氏の顧問弁護士を務めるルディ・ジュリアーニ氏も、
メディアで「長年バイデン氏を知っているが、彼は大統領になれるほど
頭が良くない」と発言したことがあった。
また、バイデン支持者からでさえも、バイデン氏について
「エキサイティングな印象がない」や 「大統領としてのカリスマ性に欠ける」
という消極的な声が聞こえる。
カマラ・ハリス副大統領候補が 黒人票を獲得するのではと期待されているが、
実際のところ黒人有権者からは 「黒人として足りない」要素を指摘されている。
ハリス氏の両親は ジャマイカ人とインド人であり、
「400年以上にわたって差別されてきたアフリカ系アメリカ人」とは違うルーツ
を持つから、「黒人だから 投票しよう」というモチベーションには繋がらない
ということらしい。 またハリス氏はラテン系の票とも特に強い繋がりはない。
かと言ってトランプに人気があるかというと、筆者の住むニューヨークに
限って言えば、相変わらず不人気だ。
結局のところ、4年前と同様に「どちらの候補も不十分」 「決定打に欠ける」
と考えている有権者が周りに多い。
だから投票する気になれなかったり、投票するにしても
「こちらの候補は 絶対になし」で 消去法になるのかもしれない
（4年前の選挙後、筆者はニューヨークの街頭で 有権者を取材をしたことがあるが、
「ヒラリーには 投票していない...」と答えた人が意外と多くて驚いた記憶がある）。
☆理由５ 陽性反応のニュースは むしろ選挙戦有利に
トランプ氏のコロナ感染は 有権者に大きなショックを与えたのは事実だが、
だからと言って熱狂的なトランプ派の心変わりがあるとも思えない。
トランプ氏の主なサポーターは 白人のキリスト教福音派とされているが、
彼らは聖書をもとに 日本人が容易に想像できないほどの繋がりで
一致団結しており、トランプ氏を崇拝している。
つまりトランプ氏陽性のニュースで、支持派の結束力がより強くなった感が否めない。
また、当地では 陽性発覚時から 「軽症で回復が早ければ早いほど
支持者からは これまで以上に崇拝されること必至」という空気が流れた。
そして、陽性発表より 3日後の5日には、入院先の医療センターを早々に退院し、
マスクをとって公の場に現れ、「復活した姿」を見せつけた。
感染ニュースが「最後の切り札」として使われた可能性はある。
実際に感染後、アメリカはもちろん世界各国のトップニュースは
「トランプ一色」になった。
トランプ氏は5日、ツイッターで15回以上も「VOTE！」（投票せよ）と叫び、
コロナに打ち勝った「アメリカの強い大統領」を印象づけたのだった。
新型コロナ対策の失敗と自身の感染で トランプ離れも叫ばれているが、
全体数から見たら それらはほんの一部の人ではないかと思う。
以上が、日々の生活を通して聞こえてくるアメリカ現地の声だ。
ちなみに、ニューヨークタイムズ紙に「大統領選のノストラダムス」
と呼ばれている歴史学者のアラン・リットマン氏は、
1984年のレーガン大統領再選以来ずっと、独自の13指標に基づく予想を
「すべて」言い当ててきた。
2016年のトランプ氏の勝利も言い当てた数少ない専門家であり、
「大統領になった後も 弾劾されるだろう」ということも予測した。
そんなアラン氏の最新予測は、13指標のうち 7つがバイデン、6つはトランプ 、
つまり「バイデン勝利」だ。
これは本稿で伝えてきた、現地で感じる人々のなんとなくの空気感の
真逆だが、これこそが大統領選の醍醐味 と言えよう。
これは毎回のことだが、いかなる専門家の予想もどんな世論調査の結果も、
選挙戦とは投票結果が出るまでどう転ぶかまったくわからない。
だからこそ 現地で言われているのは、デモクラシー下でやれることを
最大限やる＝「投票権を有する者は “全員” 投票する
ことがとにかく大切」ということなのだ。
谷内六郎、二枚目、
「西陽の照明」です。
いささか 煽り過ぎかとｗ 日本は 支那の属国などには ならんし、させない、
やれば、第二の かたちを変えた 「元寇」になるだろう。
民度が著しく低い、世界の鼻摘み、嫌われ者 に過ぎぬ、
◆https://www.mag2.com/p/news/469526?utm_medium=email&utm_source=mag_
W000000001_sun&utm_campaign=mag_9999_1011&trflg=1
まぐまぐニュース！ 2020.10.10
◎中国が画策する 日本占領計画の恐怖。
“チャイナ団地” は その橋頭堡と 気づけ
新型コロナの感染拡大が猛威を振るう日本ですが、
政府には 感染源と言われる中国やアジア周辺国の ビジネスマンをはじめ、
観光客の受け入れも再開する動きが見られます。
そんな日本で、じわじわと中国人による「侵略」が始まっている
と指摘するのは、メルマガ『鈴木傾城のダークネス・メルマガ編』の著者で
作家の鈴木傾城さん。都心周辺の団地から北海道の広大な水源地までが、
中国人によって買い占められている現実を紹介しながら、
かの毛沢東による「戦略」の恐ろしさを自覚するよう
危機感のない日本人に警鐘を鳴らしています。
☆毛沢東の戦略。砂をまくように 中国人を日本にまいて
侵略し、属国化させる
侵略というのは、外部から軍隊を伴って 大々的に軍事侵攻してくる
ことだけを指すのではない。最初は平和的に、静かに、合法的に、無害に
入ってきて、どんどん数を増して 建物を、団地を、地域を侵略してしまう
という方法もある。
ここ数年、当たり前のように「チャイナ団地」という言葉を聞く
ようになった。チャイナ団地というのは、要するに中国人が大勢住み着いた
団地である。
日本人よりも中国人の存在の方が大きくなって 日本人が出ていくようになり、
中国人がより流入して、団地全体が「中国」に乗っ取られたような状況
になってしまう。
芝園団地（埼玉県川口市）は、そんなチャイナ団地の代表として
知られているのだが、この団地の中国人比率はすでに50％を超えている。
団地内の十数件の店舗も 中国人向けの店舗に変わってしまっている。
このような「チャイナ団地」になってしまったのは 芝園団地だけではない。
常盤平団地（千葉県松戸市）
高洲団地（千葉県千葉市）
馬見塚市営住宅（長野県駒ケ根市）
県営本庄小島住宅（埼玉県本庄市）
東安居団地（福井県福井市）
門真団地（大阪府門真市）
鴻池住宅（大阪府東大阪市）
稲田住宅（大阪府東大阪市）
こうした中国人の居住は 別に違法でも何でもない。
彼らは 合法的に住んでいる。
そして、侵略しようとも思っていない。しかし、こうした「点」は
やがて「面」となり「領」となる。
☆買収されていく 日本の土地
日本人は 1平方メートルですらも中国の土地を買うことはできないのだが、
中国人はどんどん日本の土地を買い続けている。
北海道では、中国や外国資本によって 東京ドーム515個分の水源地が
買われているというのはよく喧伝される事実となっている。
約1万5000ヘクタールの土地はもう日本のものではない。
田母神俊雄氏は 『中国人が北海道に持っている土地面積は、
静岡を超える』とも述べている。
元北海道議会議員の小野寺まさる氏は、『安全保障上問題のある空港隣接地が
中国で勝手に売り買いされている』と述べている。
あまり知られていないが、中国は 九州でも四国でも森林の買収を画策している。
新潟でも中国が新潟市中心部の民有地5000坪を総領事館にしようとして
動いており、市民の反対を受けながらも ずっと裏側で画策し続けている。
こうした動きは 名古屋でも起きている。
池袋では中国人が勝手に チャイナタウン構想をぶち上げて、
地元住民や商店街の反対運動に遭って頓挫した。
同じことは大阪の西成区（あいりん地区）でも起きている。
こうした合法的な動きが最初にあり、日本が弱ってくると
そこを拠点として どんどん本格的な侵略が始まっていく。
チベットはどうなったのか。ウイグルはどうなったのか。
モンゴルはどうなったのか。香港はどうなったのか。
中国は常に 膨張主義であり、侵略主義である。
合法的な動きは やがて大きなうねりとなって 本格的な侵略へと
転じていくと考えるのは 別におかしなことでも何でもない。
知っておかなければならないのは、いったん中国に侵略されると、
そこには凄まじいまでの地獄が出現するということだ。
弾圧と浄化と略奪は 容赦がない。
中国に慈悲や共存と言ったものはない。
徹底殺戮・徹底破壊・徹底収奪あるのみ である。
侵略された民族は浄化され、滅亡させられるのである。
日本は今、その標的になっているのだ。
☆徹底殺戮・徹底破壊・徹底収奪
日本が「今、目の前で起きている侵略」 に対してあまりにも
鈍感なのは、75年もアメリカに守られて脅威を忘れ、
すっかり「頭の中がお花畑」みたいになってしまったからでもある。
信じられないが、「平和を守れ」と言えば平和が実現すると思い込む人
がいるのである。「憲法第九条があれば攻められない」と主張する人がいる
のである。日本は、あまりにも現実離れした平和主義者が溢れる国
になってしまった。
そして、あまりにも平和過ぎて「日本は攻められるかもしれない」
「侵略されるかもしれない」という想像力すらも喪失してしまった。
これまでは、そんなお花畑の平和主義でもよかった。
しかし、中国のような野蛮な国が 台頭し、悪意と敵意を持って
侵略の意思を見せている時、お花畑の平和主義者は国を滅ぼす 元凶と化す。
もう「戦わないのが、この国のあり方」などと、
馬鹿なことを言っているようではいけない時代になってしまったのだ。
危険が迫っていることを察知して、防衛力を高めなければならない時代
に入っている。
歴史を見てみればいい。
いったん侵略されると、そこには凄まじいまでの地獄が出現する。
中国の弾圧と浄化と略奪は容赦がない。
慈悲や共存と言ったものはない。徹底殺戮・徹底破壊・徹底収奪あるのみ
である。民族は浄化され、滅亡させられる。
はっきり言って、これは中国だけの特性ではない。
人間の歴史を見ると、あらゆる国の侵略者は 残虐さを遺憾なく発揮している。
アメリカ人がネイティブ・アメリカンを虐殺しまくった歴史も
あれば、スペイン人がインカ帝国の末裔たちを皆殺しにした歴史もある。
人間の歴史は 話し合いと友好で築きあげられたものではなく、
激しい殺し合いと、闘争で築きあげられた。
人間の歴史は 戦争で成り立っている。
だから、弱くなれば、領土が侵され、侵略され、
周辺国から愚弄され、嘲笑される。
人間の歴史は暴力で作り替えられており、それはこれからも変わらない。
☆「日本に 砂をまく」という手法
「侵略」は すでに始まっている。
すでに中国は日本を標的にしており、その最初の一歩として
「日本に砂をまく」という手法を取っている。
「砂をまく」というのは毛沢東の戦略で、中国人という「砂」を
あちこちの国にばらまくという方法だ。
砂をまくかのように中国人を他国に紛れ込ませて、
工作活動をしたり、拠点を作ったり、内部から攪乱したり、
政治・経済・報道を乗っ取ったり するのだ。
最初に砂をまいて侵略し、最後に属国化させる。
今まさにそれが 日本で起きている。
その先に、日本の侵略、日本の占領、日本の属国化が待っている。
今、チベットやウイグルで起きていることが 日本で起こっても
おかしくないという想像力が必要だ。
日本は 明確に狙われている。
長い歴史があり、今で無事だった日本も 「侵略」と無縁ではないのだ。
日本はまさに今、侵略され、領土を犯され、脅されるようになっている。
それに気づかなければならない。
中国という危険極まりない国が 隣にあって、すでに仕掛けられていて、
侵略が着々と進んでいる。
中国はアメリカを圧倒するほどの軍拡に走っているが、
軍事の本質は「暴力」だ。 暴力の気配が拡大している。
そして、その暴力の矛先に 日本がある。
その意味を、私たちはよく知る必要がある。
そうした現実が読めるのであれば、日本人は侵略から国を守るために
軍事力に関心を持たなければならないのは必然である。
1945年に日本人が棄てた軍事力 に対する忌避、対立や衝突に対する忌避を
考え直し、新しい時代にかけて軍事力や報復外交を取り戻さなければならない。
暴力の時代が日本に迫っている。
お花畑の平和主義なんかで生きていたら、日本国中が中国人だらけ
になって主権も歴史も あっさり奪われる。
↑
毛沢東の 「実践論」x「矛盾論」などを 読んでみるとよいｗ
手前は学生時分の 第二外国語に 中国語を選んで 大失敗しました。
現代中国語で 「毛語録」とか「人民日報」とか 読まされた。
読んで あまりの 低レベルに 愕然として 学習意欲を喪失した。
語学留年する 学生が多かった、皆 同感でしたよ。
教師は ゴリゴリの毛沢東主義者で、影響されて、
文学部へ 転部した連中も 結構いたねぇ、 連中の墓場が 共産支那だな。
谷内六郎、三枚目、
「北風の入場式」です。
民度が 低いんですよｗ 痰唾 糞尿 バラマキ民族、
◆http://blog.livedoor.jp/wisdomkeeper/archives/52057785.html
日本や世界や宇宙の動向 2020年10月11日
◎メイカさんからの 続報
特に中国人観光客を 熱烈歓迎しているインバウンドの帝王の
二階幹事長は、中国人が多く利用する温泉に ゆっくり浸かって
身体を休めましょう。きっと二階幹事長を元気にさせる
中国人特有のアンモニアの香りが漂っていることでしょう。
夏、私たちが車中泊で山登りに行ったときは、
道の駅 或いは近くの日帰り温泉を 利用していましたが、
幸い、私たちが利用するような温泉施設には
中国人は一人もいませんでした。今更ながら、ホッとしています。
メイカさんによると：
・米国前国防長官の論文には、
「台湾を守る部隊を作らないといけない。
2008年ころから台湾は 米国にＦ３５Ｂ
（垂直離着陸できる最新鋭の戦闘機）を
貸与するよう要請していた。
台湾を中国に取られたら グアムも危なくなる。
そして米国の信用がなくなる。
そのため米国は Ｆ３５Ｂを台湾に貸与すべき。」
と書かれていた。
これを受け、トランプ政権は
台湾防衛部隊を結成することにした。
これからの戦争は 西太平洋の戦争となる。
台湾は米国にとって 最重要。
台湾が奪われると 第一列島戦が崩れる。
そして米国は台湾に Ｆ３５Ｂを貸与する
ことにした。また、トランプは、
「年末にアフリカ大陸から米軍を全て撤退させる。
これから中国共産党に対する 戦争の準備をする。」
と言った。
米国は集中的にアジアに米軍部隊を駐留させる。
台湾に米軍が駐留することになる。
11月の大統領選でトランプが再選した後に
最終決定し実行に移す。
米政府は、十数万人の米軍兵士を
アジアに駐留させることを目標としている。
・インド国防省によると、インドの新型魚雷は、
600キロ先の敵の潜水艦を攻撃できる。これは世界一。
・マレーシア政府は中国漁船6隻を拿捕した。
60人以上の中国人がこれらの漁船に乗り
マレーシア領海内で不法操業していた。
中国は魚を根こそぎ獲ってしまう。
中国近海が汚染され 魚が死滅してしまった。
中国の漁船は 世界中で領海侵犯し
勝手に大量の魚を獲っていく。
中国の海軍の船も マレーシアで89回も
領海侵犯している。ペルーでも中国漁船が
不法操業している。ペルーは調査中。
・タイでは小さな魚に人間の皮膚の角質を
食べさせる療法があるが、観光客には非常に人気。
タイでも中国人観光客は勝手なことをやっている。
ルールも守らない。先日、タイを訪れていた
中国人観光客のカップルは、池にこの小さな魚がいる
のにもかかわらず、池の中に2人で 放尿した。
そのため池の水は尿酸値が高くなり
殆どの魚が死んでしまった。。
このカップルはタイの業者に
１5万円の賠償金を請求された。
中国人観光客は日本でも、
勝手なことばかりしている。
中国人観光客が 日本の温泉に入ると
温泉の中で平気で放尿するため
中国人が入った温泉には入るべきではない。
メイカさんの近くにも 温泉施設が4つあるが、
メイカさんは中国人が入らない温泉に入る
ことにしている。
中国人は世界中で迷惑行為をしている。
世界中どの国も中国人が嫌いである。
日本の温泉は 中国人の放尿に警戒すべき。
彼らは必ず 放尿しているから。
・プーチンの37才の愛人（ロシアの有名なスポーツ選手だった）
は今年プーチンの男児を産んだ。
前妻との間に2人の娘がいる。
☆https://www.youtube.com/watch?v=-8W2TZ12x5Q
米軍・大統領選挙後に 本格的に 台湾防衛に戦力投入 /
マレーシア、ペルーでも 中国漁船が不法操業 /
中国人観光客が タイでもやった‘’困った行為‘’
↑
土地を いくら 買おうが 利用出来ねば 意味が無いｗ
日本法制の 規制を受ける。 水には 水利法の規制がある。
勝手気ままに なんでも 出来はしないし、
公営団地に 外国人を 入居させておるが いいのか？
日本人の ための 公営住宅のはず 自治体が 手抜きしておる と思う。
在留資格の 厳格な見直し をせよ！ 証明書はすべて 偽造 なんだから。