画は Camille Pissarro カミーユ ピサロ
1830 ～ 1903 / フランス / 印象派 作
「 Garden Pontoise」です。
☆晴れ。
オリンピック Ⅰ年ほど 延長とか 鬼が 笑うぜｗ
この先 何が起こるか？ すっぱり 中止するのが 賢明だね。
これで 必死で隠しておった 東京の感染者 大爆発だな。
◆http://uekusak.cocolog-nifty.com/blog/2020/03/post-527fdf.html
植草一秀の『知られざる真実』
2020年3月24日 (火)
◎コロナ経済対策 三要件は 迅速・簡素・直接だ
日本経済は 深刻な不況に 移行している。
景気後退の主因は 二つある。
消費税大増税と コロナウイルス である。
安倍内閣の 場当たり政策 によって甚大な
被害を受けている主権者が 多数に上っている。
だが、今回の不況は 日本単独のものでない。
世界的な広がりを示している。
国民の生命、財産、生活を守るのが 政府の責務である。
国連のグテレス事務総長は３月１９日の記者会見で、
新型コロナウイルスの感染拡大について
「国連７５年の歴史にない 地球規模の衛生危機に直面している」
「おそらく歴史的な規模となる 世界的な景気後退は ほぼ確実だ」
と警告した。
各国の株価も 暴落している。
各国の 代表的な 株価指数下落率 は以下の通り。
日本３２．２％、米国３６．０％、ドイツ４０．２％、英国３８．０％、
ブラジル４８．４％、ロシア４２．０％。
２００８年から ２００９年にかけての
サブプライム金融危機 に匹敵する 株価暴落が生じている。
感染は 拡大の途上にあり、今後、どこまで影響が広がるのか
を見通せない状況にある。
米国が 短期金利をゼロに引き下げ、
２兆ドル規模の経済対策 を提示したことで
株価はいったん反発する気配を示しているが、
今後の展開については予断を許さない。
日本でも 生活支援のための 経済政策が検討されている。
しかし、安倍内閣が提示する施策は 基本的に筋が悪い。
この期に及んで、政治屋や官僚機構の利権確保が 優先されている。
重要なことは 国民の目線に立って
政策を 立案し、早期に決定、実施する こと。
経済政策立案に際して 重要な三原則を提示する。
それは、
「迅速」、「簡素」、「直接」
である。
緊急経済対策であるから、「迅速」さ が何よりも求められる。
迅速に政策を実行するには「簡素」にする ことが必要だ。
そして、財政支出を 国庫から「直接」主権者に 手に届くようにする。
間に 官僚組織、天下り組織を 介在させない。
政治屋や 官僚機構は、利権を確保するために、
財政支出経路を「複雑」にして、財政支出の受け皿に
出先機関、役所、天下り機関を置く方式 を追求する。
これは 財政支出を「利権」にするための 「ロンダリング」手法だ。
求められる 施策は
「消費税 減税」
「現金 一律給付」
だ。
麻生太郎氏が「現金給付より 商品券がいい」と発言した。
理由は、現金は貯蓄に回るが 商品券は貯蓄に回らない
というのが理由だそうだが、さすがは 未曾有ミゾウを みぞうゆうと
読むだけのことはある。
踏襲トウシュウをふしゅう、頻繁ヒンパンをはんざつと読む 麻生氏ならではの発言だ。
商品券を受け取っても、現金で買う部分を商品券に変えて消費するなら、
使わなくなった現金が貯蓄に回るから 同じなのだ。
商品券にすれば 余計な経費がかかる。
この余計な経費こそ、癒着企業や 天下り機関、政治屋が狙うポイントだ。
間に入る政治屋は 政治献金で利益を得ようとする。
利権を排除すれば、経済対策の金額が
そのまま主権者に手渡しされることになる。
今回の不況のそもそもの 主因は消費税増税だ。
消費税を廃止にする、あるいは、消費税を５％に戻すことが、
最大の景気支持策になる。
迅速、簡素、直接の 三条件を満たす 「消費税減税」、「現金一律給付」
を直ちに決定して実施するべきだ。
◆http://www.asyura2.com/20/senkyo270/msg/791.html
投稿者： 赤かぶ 日時： 2020 年 3 月 23 日 kNSCqYLU
◎上 昌広氏 激白 新型コロナ対策で
“人体実験” が行われている
注目の人 直撃インタビュー （日刊ゲンダイ）
▼http://asyura.x0.to/imgup/d10/5266.jpg
上 昌広氏（医療ガバナンス研究所理事長）
中国・武漢市が「震源地」だった新型コロナウイルスは
世界中に感染拡大し、ＷＨＯ（世界保健機関）は「パンデミック」を宣言した。
日本でも連日、感染者が増え、「政治決断」の名の下、
安倍首相が思いつきで打ち出す対策は 効果に科学的根拠が見えない。
感染を判断する 検査件数も依然増えず、国民の不安は募るばかりだ。
そんな状況を、内科医の立場から冷静に分析し、話題を呼んでいるのがこの人。
山積する問題の背景には何があるのか。
◇ ◇ ◇
――日本でも感染拡大が止まりません。 政府の対策について、どう見ていますか。
特に「一斉休校」は、安倍首相の思いつきと 批判が多く上がっています。
医学的にはあまり効果がありません。
「学級閉鎖」には それなりのエビデンス（根拠）があります。
学級閉鎖すると、接触者である子供たちの数が少なくなるので、
伝染する機会が減るのです。しかし、今回は全国一律ですから
流行していない学校まで 閉鎖してしまう。 すると、
子供から教育を受ける権利を奪ったり、保護者の負担を増やすことになる。
この「副作用」は全ての学校に出てきます。 一方、効果については、
校内に感染者がいなければありませんね。
政治的メッセージとしては効果があったとは思いますが。
――イベントの自粛要請 についてはどうでしょうか。
まず、イベント自粛について効果を検証した事例が過去にありません。
過去の医学論文をほぼ全て収載している米国国立医学図書館のデータベース
で検索したところ、大型イベントの中止で地域の感染症が減る
といった研究は見つかりませんでした。効果については「分からない」
としか言いようがないです。純粋な政治的メッセージで、
科学的なバックボーンはないと思います。
――３月５日に政府が発表した中国、韓国からの入国制限策
については、ＷＨＯ幹部も「政治的な争いは必要ない」と苦言を呈していました。
この対策は、医学的なエビデンスに反します。
３月に、アメリカの一流科学誌「サイエンス」で、
ボストンの研究者がある論文を発表しています。
１月下旬の武漢封鎖が 周囲への蔓延防止に効果があったかを検証した結果、
「ほとんど効果がなかった」 「数日間、（感染拡大を）遅らせた程度」
ということでした。 封鎖した時に、既に 周囲に広がっていたのです。
ウイルスが蔓延している状況で、中韓をシャットアウトすることは、
科学的に意味がありません。 これも政治的判断なのでしょう。
――陽性か陰性かを見分けるための「検査」の態勢にも賛否があります。
保険適用されてもなお、日本では検査件数が増えていません。
日本では、誰でも 検査を受けられるようになると、
「病院がパンクする」 「院内で感染が広がる」と否定的な意見が多く
聞かれます。 しかし、いくらでも対策は 取れるはずです。
韓国はドライブスルー式の検査を実施しました。
これなら車内で検査するわけですから、感染を広げることはない。
また、ネットを通じて 患者さんに検体を送ってもらい、
検査できる可能性があります。 そもそも、現在、実施されているＰＣＲ検査
に難しい技術は必要ありません。 新型コロナの正体を知る上でも、
検査態勢の拡充が肝要です。
☆検査が増えない理由は 感染研が仕切っているから
――なぜ検査件数が 増えないのでしょうか。
厚労省の研究機関「国立感染症研究所」が検査を仕切っている
ことが原因だと思います。 現在、感染研が検体をハンドリングして、
一部を外注したりしながら取り仕切っています。
感染症研究の原資は税金です。 これがもし、一般診療になり、
民間のクリニックと健康保険組合、検査会社の仕事になると、
感染研と厚労省は タッチできなくなる。
患者さんのデータは クリニックと患者が保有します。
検査会社は研究所にデータを横流しできません。
感染研は研究する上で極めて重要な臨床データを取れなくなる。
ですから、感染研のキャパシティーの範囲内で、
検査をハンドリングしたい ということでしょう。
――医師の紹介があったにもかかわらず、保健所に検査を拒否された
という声も上がっています。
あってはならないことですが、これは基本的に「積極的疫学調査」
という研究事業の延長線上です。専門家会議の方々が、
「こういう基準を満たした人を検査します」と決めています。
治療より研究を優先させているのでしょう。
専門家会議は、コロナウイルスの効率よい研究体制を
念頭においているように見えます。
――今、専門家を中心に行われているのは「治療」ではなく
「研究」であると。
例えば、９０代のおばあさんが３８度の熱を出しても、
専門家会議は「２日間 病院に行くのを控えてくれ」と条件をつけています。
一部からは「陽性が判明しても、治療法がないから
検査しても意味がない」という指摘もあります。
しかし、我々医師の考え方は 全く違います。
患者さんに高熱が出た場合、コロナウイルスはあくまでひとつの可能性
と捉える。 まずは 脱水になったら点滴をします。
熱を下げないと 体力を失います。
もちろん、インフルエンザの可能性も探ります。
それから、実際に診て「大丈夫だよ」と話をして、安心してもらう。
それが患者さんの立場に立つということです。
現行のやり方は あくまで「研究」で、
患者ではなくコロナウイルスだけを見ている ような気がするのです。
――国の研究機関が患者の治療よりも 新型コロナの研究を優先する現状は、
社会で「人体実験」が行われているようなもの ではないですか。
はい。 今、行われていることは「人体実験」だと思います。
患者を見ていない と思うんです。
例えば、高齢者の致死率が高い ことが問題視されていますけど、
介護や 高齢者医療の専門の人 は ひとりも専門家会議に入っていません。
多くが 公衆衛生、感染症対策の専門家なのです。
――恐ろしい話です。医師と研究者・専門家は全然考え方が 違うのですね。
私は「国立がん研究センター」に２００１年から０５年まで勤務していました。
同センターは がん対策基本法で、研究の司令塔となることが規定される
ほどの機関でしたが、臨床医としては違和感を持つことがままありました。
部長の先生が入院を希望した患者に、
「臨床研究できないから、あなたは受け入れられない」と発言しました。
こういう発言が問題視されない というのは、驚きでした。
ある意味、病的だ と思いますね。
――そういった環境下で 仕事をされ、どう感じましたか。
役人が仕切っており、「非効率だな」と感じることはありました。
病院長のポジションに 臨床経験の全くないキャリア官僚がやってくる
のですから。 ほんの一部ですが、エリート意識の強すぎる人物もいました。
ただ、大半はみな非常に真面目。
悪意がある人もほとんどいません。
長年、こういう組織の中にいるので分かるのですが、
「我々が 国を率いねばならない」 と本気で考えているのです。
☆陸軍の「伝染病研究所」 を引き継ぐ ＤＮＡ
――上 先生は０５年から１６年までは、「東京大学医科学研究所」
に所属していました。同研究所も“体制側”です。
辞めて今の立場になったのは、やはり専門家や研究者に対して
違和感を覚えることがあったからでしょうか。
いやいや、純粋に自分のキャリアのことで、年も重ね
独立しないといけないと思ったまでです。 独立したほうが動きやすい
という事情もありましたので。 東大医科研は国立がん研究センターほど、
国べったりではありませんでした。 ただ、創設者の北里柴三郎以来の
長い歴史を感じることが多かったです。
陸軍と密接に関係して、研究を進めてきたのです。
戦前、「日本のＣＤＣ（米疾病対策センター）」とも言える組織は
伝染病研究所です。 これが現在の東大医科研と国立感染症研究所です。
今回の専門家会議を仕切る人たちです。
同じＤＮＡを引き継いでいると思います。
――「お国のために」では、患者目線から離れていく
のも当然かもしれません。
専門家の方々は医師免許があっても 普段は診療しませんから。
こういう方が 主導的に感染症対策を決めるのは、
暴走するリスクすらあると思います。
テクノクラート（科学者・技術者出身の 政治家・高級官僚）
が主導権を握ると、しばしば暴走して
第２次世界大戦のようなことになる可能性もありますよね。
専門家に対応を丸投げするのは 非常に危険なことだと思います。
医療現場の判断を 優先すべきでしょう。
Pissarro、二枚目、
![]()
「Orchard with Flowering Trees, Spring 」です。
悍ましき 腐海支那、
◆http://tokaiama.blog69.fc2.com/blog-entry-1070.html
東海アマブログ 2020年03月24日 (火)
◎どうしても 引用しなければならないので ……
より抜粋、
先に、中国武漢で、千名以上の若者が 行方不明になって
捜査もされない件について続編が出た。
前編
https://www.ntdtv.jp/2020/03/42851/
これを見る限り、行方不明の学生たちは、ほぼ臓器ビジネス産業に
捕獲されて殺害された と考えるしかない。
これまで法輪功修練者や、死刑囚の臓器を 生きたまま抜き取って
世界に販売してきたのに、なぜ、一般人の若者から
臓器を強奪するようになったかといえば、
欧米など世界の監視の目が、法輪功と死刑囚に注がれて、
若い新鮮な臓器が手に入りにくくなったため、
やむをえず普通の学生を捕獲する ようになったと説明されている。
武漢は、臓器ビジネスの創始者であり最大利権者である 薄熙来が、
重慶と武漢を跨ぎながら臓器強奪殺人のビジネスを育てた場所で、
ここで行方不明になることは、
臓器ビジネスと極めて密接な関連があることを示す。
長江沿岸の両都市は一体といってもよいほど、依存しあった関係にある。
********************************************************************
武漢で続く 若者の大量失踪 警察は捜査せず（下）2020年3月24日
https://www.ntdtv.jp/2020/03/42874/
以下、動画
https://www.youtube.com/watch?v=6xPuIeGHmk0
私は、法輪功加盟者が、何の司法手続きもないまま
突然拘束され 行方不明になって永遠に帰ってこない という情報を、
1900年代末に入手し、江沢民の指示によって、
臓器抜き取り販売ビジネスが始まったことを知った。
以来、ずいぶん、たくさんの批判ブログを書いたつもりだが、
なぜか大半が失われている。 当時使っていたヤフーブログの管理者が、
中国政府に忖度して 無断削除したのだろうと考えている。
今のFC2ブログになってからも書いているが、検索しても少ししか出てこない。
中国の法輪功弾圧者に対する国際的懲罰が始まった 2019年06月07日
http://tokaiama.blog69.fc2.com/blog-entry-768.html
中国人の命は安い 2020年02月18日
http://tokaiama.blog69.fc2.com/blog-entry-1034.html
私は、中学生のころから、毛沢東と中国に憧れ、20歳くらいまでは、
いわゆる「中国思想派」として活動していた。
高校生の頃には、毛沢東バッジを手帳を身につけ、
紅衛兵の真似をして闊歩していたくらいだ。
当時の我々の思想的リーダーといえば、早稲田大の新島淳良で、
彼は、やがてヤマギシ会に「入信？」した。
当時、新島の「星火燎原シリーズ」なんか、
本多勝一の日中戦争ルポルタージュとともに、夢中になって読みふけった
私の「聖典」だった。
それが、中国の英雄たちの一人だった林彪が、毛沢東の指示によって
撃墜殺害されたこと。もっとも尊敬していた周恩来も、
毛沢東の指示によって 癌治療を拒否され殺されたことなど、
たくさんの不可解な現象を前にして、私の中国熱も一気に醒めてしまった。
そして、中国への信頼は正反対に振れて、文革や大躍進で、
とんでもない巨大なジェノサイドがあったことを知った。
以来、中国という国は、何もかも嘘にまみれた
恐ろしい共産党独裁国家である と感じるようになった。
そんな中国に対する不信感が募ったなかで、法輪功の凄まじい臓器強奪殺人
の情報が入ってきて、これは、クメールルージュによるジェノサイド
ところの話じゃないと、本当に驚かされ、
この情報を世間に広めなければならないと躍起になった。
上のリンクを見る限り、中国共産党による臓器強奪殺人ビジネスは、
これまで思想的な敵対者や、死刑囚を対象にしていたものが、
ついに一般人を利用するようになった わけで、
新しい段階に入ったと考えるしかない。
これほどの、ナチスも裸足で逃げ出しそうな非人道的犯罪、
凄まじい人権無視が、これから、中国社会にどのような影響を与えてゆくのか？
人類は、ナチズムを超えた 残虐な中国共産党の所業を、
このまま「資本の論理」で許容するのか？
金儲けのためなら、どんな非道無道も許されるような馬鹿げた世の中が、
いつまで続くのだろう？
この凶暴で巨大な組織に対して、我々は何をするべきなのか？
まだ私は答えを見いだせていない。
**********************************************************
そして、もう一つの 重大ニュース
中国の科学者、13年にも 新型ウイルスを人工合成
過去報道が話題に 2020年03月24日
https://www.epochtimes.jp/p/2020/03/53530.html
董宇紅 という世界最高のウイルス学者は、今回の新型コロナウイルスに、
遺伝子操作の指紋がついている と指摘した。
http://tokaiama.blog69.fc2.com/blog-entry-1060.html
それは Pシャトル と呼ばれる遺伝子キャリアで、
扱った人物、研究所によって、パターンが異なり、
新型コロナウイルスの遺伝子操作と SARSの遺伝子操作が、
同じ研究所によって行われた ことを指摘していた。
私は、この新型ウイルスは、モサドが対イラン軍事作戦として行った可能性
が高いと判断していたのだが、上のリンクには、
また別の新しい可能性が示されている。
Pissarro、三枚目、
![]()
「Coin de jardin à Eragny」です。
台灣侵攻か？ やれば 共産支那の 命取りだな。
◆http://blog.livedoor.jp/wisdomkeeper/archives/52050740.html
日本や世界や宇宙の動向 2020年03月24日
◎メイカさんからの 続報
※ メイカさんの情報を ユーチューブで詳しく解説されている
水間条項ＴＶもご覧ください。
米国の専門家の情報では、今回のコロナウイルスは
中国が米国を攻撃するために作り出したもの だとのことですが、
中国は米国だけを攻撃するために
こんなものを作り出すワケがありませんね。
まずは台湾を攻撃し、ついでに米国、香港、日本そして世界中に
ウイルスを撒いて、世界中をカオス状態にさせ、
欧米諸国が弱体化した後に 中国共産党が（様々な捏造報道により 世界を騙し）
よみがえり 世界を乗っ取る というシナリオでしょうかね。
・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・
メイカさんによると：
・中国政府は 台湾統一（台湾侵略）のために
台湾の人口を半減するための計画を立てていた。
その中には、生物化学兵器、地震兵器、
気象兵器による攻撃が含まれている。
これらの兵器で台湾を攻撃し
台湾人と台湾自体を徹底的に弱体化させる
ことを目的としている。
・2018年から中国共産党幹部は台湾や米国を攻撃するために
生物兵器のコロナウイルス（武漢肺炎）を撒いて
大流行させる計画を立てていた。
中国共産党（人民軍）は、2003年から 生物兵器の研究をしてきた。
・台湾には5000人～1万人の 中国人が住んでいる。
彼らの多くが台湾でスパイ活動を行っている。
台湾の情報を盗み 中国政府に伝えている。
昨年から台湾を生物兵器（武漢肺炎）で攻撃する計画があった。
また、香港デモを止めさせるために、
香港に 生物兵器（武漢肺炎）を撒こうとしていた。
そして、自国民だけでなく 世界中に撒き散らした。
武漢肺炎ウイルスを作り出した 主な目的は 台湾を攻撃するため。
市場に実験台の動物が売られていた。
それを食べた人が感染した。
☆https://www.youtube.com/watch?v=fDrdxyhaO9I
中国共産党は、生物化学兵器で、
台湾の人口を半減させる計画 を立てていた！
◆https://news.infoseek.co.jp/article/00fujifor2003230003/
夕刊フジ / 2020年3月24日
◎習政権のコロナ “脱中国化” 許すな！
世界が “中国包囲網” 構築
米国で 対中集団賠償訴訟、 欧米メディアは批判展開
中国発の新型コロナウイルスの「パンデミック（世界的大流行）」
を受けて、自由主義諸国が “中国包囲網” を敷き始めた。
共産党独裁の習近平政権が「死のウイルス」の発生を
当初 隠蔽したうえ、「米軍が持ち込んだ可能性」などと
情報操作を始めたからだ。
米ジョンズ・ホプキンズ大学の集計では、
全世界の累計感染者数は３０万人を超え、死者も１万３０００人を突破した
（２２日時点）。
世界経済の被害も甚大だ。
欧米のメディアや科学者らは 明確な「中国批判」を展開しており、
米国の法律家グループは中国政府などへの集団賠償請求訴訟を起こした。
中国情勢に精通するノンフィクション作家、河添恵子氏による、
独走の緊急寄稿第７弾－。
◇
「中国共産党が（新型コロナウイルス）の流行を 隠蔽したことで、
パンデミックという結果 をもたらした。
さもなければ、パンデミックは完全に避けることができたはずだ」
全米最大のニュース放送局「ＦＯＸニュース」の政治トークショー
「タッカー・カールソン・トゥナイト」のキャスター、タッカー・カールソン氏は
１８日夜の番組で、こう中国共産党を批判した。
ドナルド・トランプ大統領が同日の記者会見で、
「Ｃｈｉｎｅｓｅ Ｖｉｒｕｓ（中国ウイルス）」と連発し、
中国共産党の隠蔽と情報操作を攻撃した ことを受けたものだ。
同局では、カールソン氏以外にも、複数のキャスターが番組をリレーするように、
次のように中国共産党を非難した。
ニュース番組「ハニティー」で、キャスターのショーン・ハニティー氏は
「中国共産党による一連のウソが 世界中の人々を苦しめ、
命を落とすことになった」
「彼ら（中国共産党）は今、世界中で 死、破壊、殺害を引き起こしている」
と言い切った。
女性キャスターのローラ・イングラハム氏は
「われわれ（米国）は中国政府に対して、より厳しい措置を検討する
必要がある」と語った。
キャスターらは、中国が新型コロナウイルスの発生国である
ことを非難しているわけではない。
中国共産党による 隠蔽工作や 責任転嫁のプロパガンダ（宣伝工作）を
問題視しているのだ。
感染拡大が止まらない欧州のメディアも 中国批判を始めた。
フランスの日刊紙ルフィガロは１７日、
「台湾の民主的な統治モデルは 防疫に成功した。
中国の中央集権的な防疫モデルへの挑戦だ」と、
感染拡大を食い止めている台湾を称賛し、
独裁体制の中国を非難する記事 を掲載した。
科学者も「反中共」の声を上げている。
米国と英国、中国の７人の研究者が、米国の科学誌「サイエンス」で１６日、
「記録されていない感染者が、新型コロナウイルスの 急速な伝播を促進する」
というタイトルの論文を発表した。
同論文は「１月２３日に武漢市が封鎖されたが、その管理措置がとられる以前、
感染者の８割以上が 記録されていなかった。
その後の大部分の感染は、この部分的集団から拡散し、
その後、急速に蔓延（まんえん）したこと 制御不能になった主因」
と結論づけた。
つまり、中国当局による初期段階での アウトブレーク（集団感染）
に関する隠蔽を パンデミックの原因と断定している。
米国の法律家グループも立ち上がった。
マイアミ（フロリダ州）のバーマン法律グループは１３日、
中国と湖北省、武漢市、および複数の中国政府機関が、
新型コロナウイルス発生の初期段階の処理を誤ったとして、
人身傷害や不当な死亡、財産の損害、その他の損害を受けた人々に、
数十億ドルの損害賠償を支払うように求める 連邦集団訴訟を起こした。
今後、中国共産党幹部らが、米国の裁判所で “糾弾” される可能性もある。
さて、「未知のウイルス」の流行に いち早く警鐘を鳴らした、
武漢市中心医院の眼科医、李文亮氏の死（２月７日）から１カ月半を経て、
中国当局は調査結果を公表した。
ＳＮＳには「家族への謝罪以外は 責任逃れだ！」などとの怒りが散見するが、
驚くべきは、李氏の上司にあたる眼科副主任２人を含む
４人の同病院の医師と倫理委員会メンバー１人の計５人が、
先月７日から今月２０日までに新型肺炎（ＣＯＶＩＤ１９）
で死亡していたことである。
ＮＧＯ「公民力量」（本拠地・ワシントンＤＣ）は、
「李文亮事件」の責任者１１人の名前を発表した。
武漢市衛健委書記、武漢市公安局長、宣伝部部長らのほか、
チャイナセブンの一人、王滬寧・党政治局常務委員（序列５位）
の名前も入っていた。
■台湾外相、中国の暴発危機に 警鐘
世界のあらゆる分野が、着実かつ急速に「中国包囲網」を構築している。
習政権が公表する感染者数や死者数に疑問があるうえ、
責任転嫁のために ウイルスの “脱中国化宣伝” を進めている
ことに我慢ならないようだ。
反中国共産党の識者らは「中国ウイルス、中共ウイルスと呼ぼう」
と世界に呼びかけている。
こうしたなか、実に気になる発信 があった。
台湾の呉●（＝刊の干を金に）燮 外交部長（外相） 呉釗燮 は１６日、
米国の弁護士で学者であるヒュー・ヒューイット氏が司会を務める
ラジオ番組のインタビューに応じ、
追い詰められた中国が 暴発する危険性 を以下のように指摘した。
「台湾は 中国共産党に脅かされている。
中国経済は 新型コロナウイルスの流行前から 減速していたが、
さらに大勢が失業し、習国家主席への 内部不満が高まっている」
「こうした場合、最も簡単な方法は
『外に スケープゴートを見つけ、戦争を仕掛けたり、
危機を作り出したりする こと』 だ。
台湾はおそらく、中国にとって便利なスケープゴートだ」
日本のメディアは、中国の危険性や、世界の新たな潮流を理解しているのか。
決して、タブー視してはならない。
■河添恵子（かわそえ・けいこ） ノンフィクション作家。
↑
共産支那の 「四面楚歌」化 ですかね。
毎度申し上げておりますが 「喰えてるうちは」 暴政でも 保つが、
失業拡大して 喰えなくなると 即 「易姓革命」 ですよ。
それが 「腐海支那」の歴史です。 例外はない。
1830 ～ 1903 / フランス / 印象派 作
「 Garden Pontoise」です。
☆晴れ。
オリンピック Ⅰ年ほど 延長とか 鬼が 笑うぜｗ
この先 何が起こるか？ すっぱり 中止するのが 賢明だね。
これで 必死で隠しておった 東京の感染者 大爆発だな。
◆http://uekusak.cocolog-nifty.com/blog/2020/03/post-527fdf.html
植草一秀の『知られざる真実』
2020年3月24日 (火)
◎コロナ経済対策 三要件は 迅速・簡素・直接だ
日本経済は 深刻な不況に 移行している。
景気後退の主因は 二つある。
消費税大増税と コロナウイルス である。
安倍内閣の 場当たり政策 によって甚大な
被害を受けている主権者が 多数に上っている。
だが、今回の不況は 日本単独のものでない。
世界的な広がりを示している。
国民の生命、財産、生活を守るのが 政府の責務である。
国連のグテレス事務総長は３月１９日の記者会見で、
新型コロナウイルスの感染拡大について
「国連７５年の歴史にない 地球規模の衛生危機に直面している」
「おそらく歴史的な規模となる 世界的な景気後退は ほぼ確実だ」
と警告した。
各国の株価も 暴落している。
各国の 代表的な 株価指数下落率 は以下の通り。
日本３２．２％、米国３６．０％、ドイツ４０．２％、英国３８．０％、
ブラジル４８．４％、ロシア４２．０％。
２００８年から ２００９年にかけての
サブプライム金融危機 に匹敵する 株価暴落が生じている。
感染は 拡大の途上にあり、今後、どこまで影響が広がるのか
を見通せない状況にある。
米国が 短期金利をゼロに引き下げ、
２兆ドル規模の経済対策 を提示したことで
株価はいったん反発する気配を示しているが、
今後の展開については予断を許さない。
日本でも 生活支援のための 経済政策が検討されている。
しかし、安倍内閣が提示する施策は 基本的に筋が悪い。
この期に及んで、政治屋や官僚機構の利権確保が 優先されている。
重要なことは 国民の目線に立って
政策を 立案し、早期に決定、実施する こと。
経済政策立案に際して 重要な三原則を提示する。
それは、
「迅速」、「簡素」、「直接」
である。
緊急経済対策であるから、「迅速」さ が何よりも求められる。
迅速に政策を実行するには「簡素」にする ことが必要だ。
そして、財政支出を 国庫から「直接」主権者に 手に届くようにする。
間に 官僚組織、天下り組織を 介在させない。
政治屋や 官僚機構は、利権を確保するために、
財政支出経路を「複雑」にして、財政支出の受け皿に
出先機関、役所、天下り機関を置く方式 を追求する。
これは 財政支出を「利権」にするための 「ロンダリング」手法だ。
求められる 施策は
「消費税 減税」
「現金 一律給付」
だ。
麻生太郎氏が「現金給付より 商品券がいい」と発言した。
理由は、現金は貯蓄に回るが 商品券は貯蓄に回らない
というのが理由だそうだが、さすがは 未曾有ミゾウを みぞうゆうと
読むだけのことはある。
踏襲トウシュウをふしゅう、頻繁ヒンパンをはんざつと読む 麻生氏ならではの発言だ。
商品券を受け取っても、現金で買う部分を商品券に変えて消費するなら、
使わなくなった現金が貯蓄に回るから 同じなのだ。
商品券にすれば 余計な経費がかかる。
この余計な経費こそ、癒着企業や 天下り機関、政治屋が狙うポイントだ。
間に入る政治屋は 政治献金で利益を得ようとする。
利権を排除すれば、経済対策の金額が
そのまま主権者に手渡しされることになる。
今回の不況のそもそもの 主因は消費税増税だ。
消費税を廃止にする、あるいは、消費税を５％に戻すことが、
最大の景気支持策になる。
迅速、簡素、直接の 三条件を満たす 「消費税減税」、「現金一律給付」
を直ちに決定して実施するべきだ。
◆http://www.asyura2.com/20/senkyo270/msg/791.html
投稿者： 赤かぶ 日時： 2020 年 3 月 23 日 kNSCqYLU
◎上 昌広氏 激白 新型コロナ対策で
“人体実験” が行われている
注目の人 直撃インタビュー （日刊ゲンダイ）
▼http://asyura.x0.to/imgup/d10/5266.jpg
上 昌広氏（医療ガバナンス研究所理事長）
中国・武漢市が「震源地」だった新型コロナウイルスは
世界中に感染拡大し、ＷＨＯ（世界保健機関）は「パンデミック」を宣言した。
日本でも連日、感染者が増え、「政治決断」の名の下、
安倍首相が思いつきで打ち出す対策は 効果に科学的根拠が見えない。
感染を判断する 検査件数も依然増えず、国民の不安は募るばかりだ。
そんな状況を、内科医の立場から冷静に分析し、話題を呼んでいるのがこの人。
山積する問題の背景には何があるのか。
◇ ◇ ◇
――日本でも感染拡大が止まりません。 政府の対策について、どう見ていますか。
特に「一斉休校」は、安倍首相の思いつきと 批判が多く上がっています。
医学的にはあまり効果がありません。
「学級閉鎖」には それなりのエビデンス（根拠）があります。
学級閉鎖すると、接触者である子供たちの数が少なくなるので、
伝染する機会が減るのです。しかし、今回は全国一律ですから
流行していない学校まで 閉鎖してしまう。 すると、
子供から教育を受ける権利を奪ったり、保護者の負担を増やすことになる。
この「副作用」は全ての学校に出てきます。 一方、効果については、
校内に感染者がいなければありませんね。
政治的メッセージとしては効果があったとは思いますが。
――イベントの自粛要請 についてはどうでしょうか。
まず、イベント自粛について効果を検証した事例が過去にありません。
過去の医学論文をほぼ全て収載している米国国立医学図書館のデータベース
で検索したところ、大型イベントの中止で地域の感染症が減る
といった研究は見つかりませんでした。効果については「分からない」
としか言いようがないです。純粋な政治的メッセージで、
科学的なバックボーンはないと思います。
――３月５日に政府が発表した中国、韓国からの入国制限策
については、ＷＨＯ幹部も「政治的な争いは必要ない」と苦言を呈していました。
この対策は、医学的なエビデンスに反します。
３月に、アメリカの一流科学誌「サイエンス」で、
ボストンの研究者がある論文を発表しています。
１月下旬の武漢封鎖が 周囲への蔓延防止に効果があったかを検証した結果、
「ほとんど効果がなかった」 「数日間、（感染拡大を）遅らせた程度」
ということでした。 封鎖した時に、既に 周囲に広がっていたのです。
ウイルスが蔓延している状況で、中韓をシャットアウトすることは、
科学的に意味がありません。 これも政治的判断なのでしょう。
――陽性か陰性かを見分けるための「検査」の態勢にも賛否があります。
保険適用されてもなお、日本では検査件数が増えていません。
日本では、誰でも 検査を受けられるようになると、
「病院がパンクする」 「院内で感染が広がる」と否定的な意見が多く
聞かれます。 しかし、いくらでも対策は 取れるはずです。
韓国はドライブスルー式の検査を実施しました。
これなら車内で検査するわけですから、感染を広げることはない。
また、ネットを通じて 患者さんに検体を送ってもらい、
検査できる可能性があります。 そもそも、現在、実施されているＰＣＲ検査
に難しい技術は必要ありません。 新型コロナの正体を知る上でも、
検査態勢の拡充が肝要です。
☆検査が増えない理由は 感染研が仕切っているから
――なぜ検査件数が 増えないのでしょうか。
厚労省の研究機関「国立感染症研究所」が検査を仕切っている
ことが原因だと思います。 現在、感染研が検体をハンドリングして、
一部を外注したりしながら取り仕切っています。
感染症研究の原資は税金です。 これがもし、一般診療になり、
民間のクリニックと健康保険組合、検査会社の仕事になると、
感染研と厚労省は タッチできなくなる。
患者さんのデータは クリニックと患者が保有します。
検査会社は研究所にデータを横流しできません。
感染研は研究する上で極めて重要な臨床データを取れなくなる。
ですから、感染研のキャパシティーの範囲内で、
検査をハンドリングしたい ということでしょう。
――医師の紹介があったにもかかわらず、保健所に検査を拒否された
という声も上がっています。
あってはならないことですが、これは基本的に「積極的疫学調査」
という研究事業の延長線上です。専門家会議の方々が、
「こういう基準を満たした人を検査します」と決めています。
治療より研究を優先させているのでしょう。
専門家会議は、コロナウイルスの効率よい研究体制を
念頭においているように見えます。
――今、専門家を中心に行われているのは「治療」ではなく
「研究」であると。
例えば、９０代のおばあさんが３８度の熱を出しても、
専門家会議は「２日間 病院に行くのを控えてくれ」と条件をつけています。
一部からは「陽性が判明しても、治療法がないから
検査しても意味がない」という指摘もあります。
しかし、我々医師の考え方は 全く違います。
患者さんに高熱が出た場合、コロナウイルスはあくまでひとつの可能性
と捉える。 まずは 脱水になったら点滴をします。
熱を下げないと 体力を失います。
もちろん、インフルエンザの可能性も探ります。
それから、実際に診て「大丈夫だよ」と話をして、安心してもらう。
それが患者さんの立場に立つということです。
現行のやり方は あくまで「研究」で、
患者ではなくコロナウイルスだけを見ている ような気がするのです。
――国の研究機関が患者の治療よりも 新型コロナの研究を優先する現状は、
社会で「人体実験」が行われているようなもの ではないですか。
はい。 今、行われていることは「人体実験」だと思います。
患者を見ていない と思うんです。
例えば、高齢者の致死率が高い ことが問題視されていますけど、
介護や 高齢者医療の専門の人 は ひとりも専門家会議に入っていません。
多くが 公衆衛生、感染症対策の専門家なのです。
――恐ろしい話です。医師と研究者・専門家は全然考え方が 違うのですね。
私は「国立がん研究センター」に２００１年から０５年まで勤務していました。
同センターは がん対策基本法で、研究の司令塔となることが規定される
ほどの機関でしたが、臨床医としては違和感を持つことがままありました。
部長の先生が入院を希望した患者に、
「臨床研究できないから、あなたは受け入れられない」と発言しました。
こういう発言が問題視されない というのは、驚きでした。
ある意味、病的だ と思いますね。
――そういった環境下で 仕事をされ、どう感じましたか。
役人が仕切っており、「非効率だな」と感じることはありました。
病院長のポジションに 臨床経験の全くないキャリア官僚がやってくる
のですから。 ほんの一部ですが、エリート意識の強すぎる人物もいました。
ただ、大半はみな非常に真面目。
悪意がある人もほとんどいません。
長年、こういう組織の中にいるので分かるのですが、
「我々が 国を率いねばならない」 と本気で考えているのです。
☆陸軍の「伝染病研究所」 を引き継ぐ ＤＮＡ
――上 先生は０５年から１６年までは、「東京大学医科学研究所」
に所属していました。同研究所も“体制側”です。
辞めて今の立場になったのは、やはり専門家や研究者に対して
違和感を覚えることがあったからでしょうか。
いやいや、純粋に自分のキャリアのことで、年も重ね
独立しないといけないと思ったまでです。 独立したほうが動きやすい
という事情もありましたので。 東大医科研は国立がん研究センターほど、
国べったりではありませんでした。 ただ、創設者の北里柴三郎以来の
長い歴史を感じることが多かったです。
陸軍と密接に関係して、研究を進めてきたのです。
戦前、「日本のＣＤＣ（米疾病対策センター）」とも言える組織は
伝染病研究所です。 これが現在の東大医科研と国立感染症研究所です。
今回の専門家会議を仕切る人たちです。
同じＤＮＡを引き継いでいると思います。
――「お国のために」では、患者目線から離れていく
のも当然かもしれません。
専門家の方々は医師免許があっても 普段は診療しませんから。
こういう方が 主導的に感染症対策を決めるのは、
暴走するリスクすらあると思います。
テクノクラート（科学者・技術者出身の 政治家・高級官僚）
が主導権を握ると、しばしば暴走して
第２次世界大戦のようなことになる可能性もありますよね。
専門家に対応を丸投げするのは 非常に危険なことだと思います。
医療現場の判断を 優先すべきでしょう。
Pissarro、二枚目、
「Orchard with Flowering Trees, Spring 」です。
悍ましき 腐海支那、
◆http://tokaiama.blog69.fc2.com/blog-entry-1070.html
東海アマブログ 2020年03月24日 (火)
◎どうしても 引用しなければならないので ……
より抜粋、
先に、中国武漢で、千名以上の若者が 行方不明になって
捜査もされない件について続編が出た。
前編
https://www.ntdtv.jp/2020/03/42851/
これを見る限り、行方不明の学生たちは、ほぼ臓器ビジネス産業に
捕獲されて殺害された と考えるしかない。
これまで法輪功修練者や、死刑囚の臓器を 生きたまま抜き取って
世界に販売してきたのに、なぜ、一般人の若者から
臓器を強奪するようになったかといえば、
欧米など世界の監視の目が、法輪功と死刑囚に注がれて、
若い新鮮な臓器が手に入りにくくなったため、
やむをえず普通の学生を捕獲する ようになったと説明されている。
武漢は、臓器ビジネスの創始者であり最大利権者である 薄熙来が、
重慶と武漢を跨ぎながら臓器強奪殺人のビジネスを育てた場所で、
ここで行方不明になることは、
臓器ビジネスと極めて密接な関連があることを示す。
長江沿岸の両都市は一体といってもよいほど、依存しあった関係にある。
********************************************************************
武漢で続く 若者の大量失踪 警察は捜査せず（下）2020年3月24日
https://www.ntdtv.jp/2020/03/42874/
以下、動画
https://www.youtube.com/watch?v=6xPuIeGHmk0
私は、法輪功加盟者が、何の司法手続きもないまま
突然拘束され 行方不明になって永遠に帰ってこない という情報を、
1900年代末に入手し、江沢民の指示によって、
臓器抜き取り販売ビジネスが始まったことを知った。
以来、ずいぶん、たくさんの批判ブログを書いたつもりだが、
なぜか大半が失われている。 当時使っていたヤフーブログの管理者が、
中国政府に忖度して 無断削除したのだろうと考えている。
今のFC2ブログになってからも書いているが、検索しても少ししか出てこない。
中国の法輪功弾圧者に対する国際的懲罰が始まった 2019年06月07日
http://tokaiama.blog69.fc2.com/blog-entry-768.html
中国人の命は安い 2020年02月18日
http://tokaiama.blog69.fc2.com/blog-entry-1034.html
私は、中学生のころから、毛沢東と中国に憧れ、20歳くらいまでは、
いわゆる「中国思想派」として活動していた。
高校生の頃には、毛沢東バッジを手帳を身につけ、
紅衛兵の真似をして闊歩していたくらいだ。
当時の我々の思想的リーダーといえば、早稲田大の新島淳良で、
彼は、やがてヤマギシ会に「入信？」した。
当時、新島の「星火燎原シリーズ」なんか、
本多勝一の日中戦争ルポルタージュとともに、夢中になって読みふけった
私の「聖典」だった。
それが、中国の英雄たちの一人だった林彪が、毛沢東の指示によって
撃墜殺害されたこと。もっとも尊敬していた周恩来も、
毛沢東の指示によって 癌治療を拒否され殺されたことなど、
たくさんの不可解な現象を前にして、私の中国熱も一気に醒めてしまった。
そして、中国への信頼は正反対に振れて、文革や大躍進で、
とんでもない巨大なジェノサイドがあったことを知った。
以来、中国という国は、何もかも嘘にまみれた
恐ろしい共産党独裁国家である と感じるようになった。
そんな中国に対する不信感が募ったなかで、法輪功の凄まじい臓器強奪殺人
の情報が入ってきて、これは、クメールルージュによるジェノサイド
ところの話じゃないと、本当に驚かされ、
この情報を世間に広めなければならないと躍起になった。
上のリンクを見る限り、中国共産党による臓器強奪殺人ビジネスは、
これまで思想的な敵対者や、死刑囚を対象にしていたものが、
ついに一般人を利用するようになった わけで、
新しい段階に入ったと考えるしかない。
これほどの、ナチスも裸足で逃げ出しそうな非人道的犯罪、
凄まじい人権無視が、これから、中国社会にどのような影響を与えてゆくのか？
人類は、ナチズムを超えた 残虐な中国共産党の所業を、
このまま「資本の論理」で許容するのか？
金儲けのためなら、どんな非道無道も許されるような馬鹿げた世の中が、
いつまで続くのだろう？
この凶暴で巨大な組織に対して、我々は何をするべきなのか？
まだ私は答えを見いだせていない。
**********************************************************
そして、もう一つの 重大ニュース
中国の科学者、13年にも 新型ウイルスを人工合成
過去報道が話題に 2020年03月24日
https://www.epochtimes.jp/p/2020/03/53530.html
董宇紅 という世界最高のウイルス学者は、今回の新型コロナウイルスに、
遺伝子操作の指紋がついている と指摘した。
http://tokaiama.blog69.fc2.com/blog-entry-1060.html
それは Pシャトル と呼ばれる遺伝子キャリアで、
扱った人物、研究所によって、パターンが異なり、
新型コロナウイルスの遺伝子操作と SARSの遺伝子操作が、
同じ研究所によって行われた ことを指摘していた。
私は、この新型ウイルスは、モサドが対イラン軍事作戦として行った可能性
が高いと判断していたのだが、上のリンクには、
また別の新しい可能性が示されている。
Pissarro、三枚目、
「Coin de jardin à Eragny」です。
台灣侵攻か？ やれば 共産支那の 命取りだな。
◆http://blog.livedoor.jp/wisdomkeeper/archives/52050740.html
日本や世界や宇宙の動向 2020年03月24日
◎メイカさんからの 続報
※ メイカさんの情報を ユーチューブで詳しく解説されている
水間条項ＴＶもご覧ください。
米国の専門家の情報では、今回のコロナウイルスは
中国が米国を攻撃するために作り出したもの だとのことですが、
中国は米国だけを攻撃するために
こんなものを作り出すワケがありませんね。
まずは台湾を攻撃し、ついでに米国、香港、日本そして世界中に
ウイルスを撒いて、世界中をカオス状態にさせ、
欧米諸国が弱体化した後に 中国共産党が（様々な捏造報道により 世界を騙し）
よみがえり 世界を乗っ取る というシナリオでしょうかね。
・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・
メイカさんによると：
・中国政府は 台湾統一（台湾侵略）のために
台湾の人口を半減するための計画を立てていた。
その中には、生物化学兵器、地震兵器、
気象兵器による攻撃が含まれている。
これらの兵器で台湾を攻撃し
台湾人と台湾自体を徹底的に弱体化させる
ことを目的としている。
・2018年から中国共産党幹部は台湾や米国を攻撃するために
生物兵器のコロナウイルス（武漢肺炎）を撒いて
大流行させる計画を立てていた。
中国共産党（人民軍）は、2003年から 生物兵器の研究をしてきた。
・台湾には5000人～1万人の 中国人が住んでいる。
彼らの多くが台湾でスパイ活動を行っている。
台湾の情報を盗み 中国政府に伝えている。
昨年から台湾を生物兵器（武漢肺炎）で攻撃する計画があった。
また、香港デモを止めさせるために、
香港に 生物兵器（武漢肺炎）を撒こうとしていた。
そして、自国民だけでなく 世界中に撒き散らした。
武漢肺炎ウイルスを作り出した 主な目的は 台湾を攻撃するため。
市場に実験台の動物が売られていた。
それを食べた人が感染した。
☆https://www.youtube.com/watch?v=fDrdxyhaO9I
中国共産党は、生物化学兵器で、
台湾の人口を半減させる計画 を立てていた！
◆https://news.infoseek.co.jp/article/00fujifor2003230003/
夕刊フジ / 2020年3月24日
◎習政権のコロナ “脱中国化” 許すな！
世界が “中国包囲網” 構築
米国で 対中集団賠償訴訟、 欧米メディアは批判展開
中国発の新型コロナウイルスの「パンデミック（世界的大流行）」
を受けて、自由主義諸国が “中国包囲網” を敷き始めた。
共産党独裁の習近平政権が「死のウイルス」の発生を
当初 隠蔽したうえ、「米軍が持ち込んだ可能性」などと
情報操作を始めたからだ。
米ジョンズ・ホプキンズ大学の集計では、
全世界の累計感染者数は３０万人を超え、死者も１万３０００人を突破した
（２２日時点）。
世界経済の被害も甚大だ。
欧米のメディアや科学者らは 明確な「中国批判」を展開しており、
米国の法律家グループは中国政府などへの集団賠償請求訴訟を起こした。
中国情勢に精通するノンフィクション作家、河添恵子氏による、
独走の緊急寄稿第７弾－。
◇
「中国共産党が（新型コロナウイルス）の流行を 隠蔽したことで、
パンデミックという結果 をもたらした。
さもなければ、パンデミックは完全に避けることができたはずだ」
全米最大のニュース放送局「ＦＯＸニュース」の政治トークショー
「タッカー・カールソン・トゥナイト」のキャスター、タッカー・カールソン氏は
１８日夜の番組で、こう中国共産党を批判した。
ドナルド・トランプ大統領が同日の記者会見で、
「Ｃｈｉｎｅｓｅ Ｖｉｒｕｓ（中国ウイルス）」と連発し、
中国共産党の隠蔽と情報操作を攻撃した ことを受けたものだ。
同局では、カールソン氏以外にも、複数のキャスターが番組をリレーするように、
次のように中国共産党を非難した。
ニュース番組「ハニティー」で、キャスターのショーン・ハニティー氏は
「中国共産党による一連のウソが 世界中の人々を苦しめ、
命を落とすことになった」
「彼ら（中国共産党）は今、世界中で 死、破壊、殺害を引き起こしている」
と言い切った。
女性キャスターのローラ・イングラハム氏は
「われわれ（米国）は中国政府に対して、より厳しい措置を検討する
必要がある」と語った。
キャスターらは、中国が新型コロナウイルスの発生国である
ことを非難しているわけではない。
中国共産党による 隠蔽工作や 責任転嫁のプロパガンダ（宣伝工作）を
問題視しているのだ。
感染拡大が止まらない欧州のメディアも 中国批判を始めた。
フランスの日刊紙ルフィガロは１７日、
「台湾の民主的な統治モデルは 防疫に成功した。
中国の中央集権的な防疫モデルへの挑戦だ」と、
感染拡大を食い止めている台湾を称賛し、
独裁体制の中国を非難する記事 を掲載した。
科学者も「反中共」の声を上げている。
米国と英国、中国の７人の研究者が、米国の科学誌「サイエンス」で１６日、
「記録されていない感染者が、新型コロナウイルスの 急速な伝播を促進する」
というタイトルの論文を発表した。
同論文は「１月２３日に武漢市が封鎖されたが、その管理措置がとられる以前、
感染者の８割以上が 記録されていなかった。
その後の大部分の感染は、この部分的集団から拡散し、
その後、急速に蔓延（まんえん）したこと 制御不能になった主因」
と結論づけた。
つまり、中国当局による初期段階での アウトブレーク（集団感染）
に関する隠蔽を パンデミックの原因と断定している。
米国の法律家グループも立ち上がった。
マイアミ（フロリダ州）のバーマン法律グループは１３日、
中国と湖北省、武漢市、および複数の中国政府機関が、
新型コロナウイルス発生の初期段階の処理を誤ったとして、
人身傷害や不当な死亡、財産の損害、その他の損害を受けた人々に、
数十億ドルの損害賠償を支払うように求める 連邦集団訴訟を起こした。
今後、中国共産党幹部らが、米国の裁判所で “糾弾” される可能性もある。
さて、「未知のウイルス」の流行に いち早く警鐘を鳴らした、
武漢市中心医院の眼科医、李文亮氏の死（２月７日）から１カ月半を経て、
中国当局は調査結果を公表した。
ＳＮＳには「家族への謝罪以外は 責任逃れだ！」などとの怒りが散見するが、
驚くべきは、李氏の上司にあたる眼科副主任２人を含む
４人の同病院の医師と倫理委員会メンバー１人の計５人が、
先月７日から今月２０日までに新型肺炎（ＣＯＶＩＤ１９）
で死亡していたことである。
ＮＧＯ「公民力量」（本拠地・ワシントンＤＣ）は、
「李文亮事件」の責任者１１人の名前を発表した。
武漢市衛健委書記、武漢市公安局長、宣伝部部長らのほか、
チャイナセブンの一人、王滬寧・党政治局常務委員（序列５位）
の名前も入っていた。
■台湾外相、中国の暴発危機に 警鐘
世界のあらゆる分野が、着実かつ急速に「中国包囲網」を構築している。
習政権が公表する感染者数や死者数に疑問があるうえ、
責任転嫁のために ウイルスの “脱中国化宣伝” を進めている
ことに我慢ならないようだ。
反中国共産党の識者らは「中国ウイルス、中共ウイルスと呼ぼう」
と世界に呼びかけている。
こうしたなか、実に気になる発信 があった。
台湾の呉●（＝刊の干を金に）燮 外交部長（外相） 呉釗燮 は１６日、
米国の弁護士で学者であるヒュー・ヒューイット氏が司会を務める
ラジオ番組のインタビューに応じ、
追い詰められた中国が 暴発する危険性 を以下のように指摘した。
「台湾は 中国共産党に脅かされている。
中国経済は 新型コロナウイルスの流行前から 減速していたが、
さらに大勢が失業し、習国家主席への 内部不満が高まっている」
「こうした場合、最も簡単な方法は
『外に スケープゴートを見つけ、戦争を仕掛けたり、
危機を作り出したりする こと』 だ。
台湾はおそらく、中国にとって便利なスケープゴートだ」
日本のメディアは、中国の危険性や、世界の新たな潮流を理解しているのか。
決して、タブー視してはならない。
■河添恵子（かわそえ・けいこ） ノンフィクション作家。
↑
共産支那の 「四面楚歌」化 ですかね。
毎度申し上げておりますが 「喰えてるうちは」 暴政でも 保つが、
失業拡大して 喰えなくなると 即 「易姓革命」 ですよ。
それが 「腐海支那」の歴史です。 例外はない。