画は ベルナール ビュフェ （ Bernard Buffet ）
1928年 - 1999年 フランスの画家。
第二次世界大戦後の 具象絵画の代表的な画家。 作
「Le port Saint-Jean, Baie de la Fresnaie (1973)」です。
☆晴れ、冷え込む。
面白い見立て ですな、
◆https://tanakanews.com/200320hegemon.htm
田中 宇(さかい) ２０２０年３月２０日
◎長期化し 米国覇権を潰す ウイルス危機
人類を襲っている新型ウイルス危機は、欧州と米国の感染拡大がひどく
なる一方、発祥地の中国と、その周辺の日本と韓国などでは、
感染増加が一段落し、事態が比較的安定している。
中国は日々の新たな発症者がかなり減った。
韓国も一時の急増が止まった。
日本はまだ急増したことがない。
中国や日韓では、ウイルス感染が最初に武漢で発生した時から
事態が注視されており、政府当局や人々は 感染拡大がひどくなっていく
ことに対して身構え、事前の準備が ある程度できていた。
日韓に感染拡大が波及し始めた（水際作戦が崩れた）のは、
中国が武漢を閉鎖した３週間ぐらい後の ２月中旬だっだ。
欧米は、感染拡大が始まったのが 日韓より３週間ほど遅れて
３月上旬だった（死者急増の始まりは イタリアが３月８日、
米国は３月１５日ごろ）。
日韓中より準備できる期間が長かった。
だが米国や欧州諸国は大した準備をせず、特に人々の事前の危機感が
ほとんどなかったため、実際に感染が急拡大すると パニックがひどくなり、
イタリアなどで病院がパンクし、事態が不必要に悪化している。
ＥＵは、域内の加盟諸国間の国境検問をなくして
自由往来を維持する「シェンゲン条約」の体制 を維持してきた。
シェンゲン体制は、ＥＵの経済を強化する市場統合の基盤だった。
今回、シェンゲン体制をいったん破棄して
加盟諸国間の国境を早めに閉鎖すれば、
イタリアから他の諸国への感染拡大をある程度防げた。
だがＥＵの上層部は、加盟諸国の反対派（ナショナリスト、ポピュリスト）を
説得抑圧しつつ 苦労して締結したシェンゲン体制を壊したくなかった。
いったん国境の閉鎖や検問を再開したら、
再び 開放的なシェンゲン体制に戻すのが難しくなる。
ＥＵ上層部は 頑固に 国境開放を維持した。
そのため、イタリアから仏独西など他の諸国に感染が急拡大してしまい、
手遅れになってから 各国が耐えられなくなって
勝手に域内の他国との国境を閉鎖し始めた。
シェンゲン体制は 無秩序な形で崩壊し、ＥＵは域内だけでなく、
ＥＵと域外との国境も 閉鎖することになった。
各国ともウイルス危機を経て ＥＵ反対派が今後さらに増えそうで、
シェンゲン体制の再生は 困難だ。
（ＥＵの失敗を、上層部の誰かが 意図してやったものと考えると、
既存の軍産傀儡の ＥＵ上層部の支配体制を壊し、
ＥＵを 対米自立・親露的なポピュリスト に乗っ取らせる
「隠れ多極主義」的な 別の見立てもできるが、今回はそちらに入らない）
ＥＵと同様、日韓中も市場統合のために
相互の自由往来体制 を続けており、
ウイルス危機初期の１月末から２月中旬にかけて、
日韓が中国からの人々（感染者）の流入を止めずに
自由往来体制をかたくなに維持してしまったため、
札幌雪まつりの 中国人観光客から 北海道全域へのウイルス急拡大の惨事
などが起きた。
ＥＵも 日韓中も、経済を優先して国境を閉めなかったため、
感染拡大を防ぐ好機が失われた。
だが、好機喪失によるウイルス危機拡大の規模は、日韓中より
欧米の方がはるかに、桁違いに大きい。
ＥＵは陸続きなので、空路の日韓中より 日々の越境人数が多い。
３月２０日、韓国では新天地教会の惨事があった大邱市で
再び感染者が「急増」して「非常事態」になっていると報じられた。
だが、韓国のこの日の感染者の増加は百人ほどだ。
同日、欧米での感染者の増加はイタリアで６千人、ドイツで５千人弱、
スペインで３千人強、米国で６千人弱となっており、韓国と桁が違う。
日本は、この日の感染者の増加が６４人だった。 とても少ない。
日本は、感染が疑われる人に対して できるだけ検査をしないことで
感染を隠蔽し、感染者の統計を過少に出している。
日本は医療体制の充実を自慢するくせに、
統計上の感染者数に占める死者の割合が３％で、韓国の３倍だ。
嫌韓屋の言うとおり 日本の医療体制が韓国より進んでいるのなら、
日本の実際の感染者（軽症者）は統計の５倍にあたる５千人ぐらいいる
のが自然で、８千人の韓国と似た水準になる（日本の人口は韓国の倍だが）。
日本政府が 不正しているのは間違いない。
だが不正をしても、欧米諸国のように発症者が毎日 何千人という単位で
急増してしまうと隠し切れない。
軽症なら、家で寝ていろと言って 検査せず追い返せるが、
重症になって入院したら 院内感染を防ぐためウイルス検査が必須になる。
感染者を過少にごまかす不正は 一定の幅でしか やれない。
日本政府の不正がうまくいっているということは、
日本の感染者（というより発症者）があまり増えていないからだ。
不正があってもなくても 大差ないことがわかる。
米国は、日本みたいな不正をやりたくて 失敗した。
トランプの米政府は「百万回分の検査キットを用意して どんどん検査する」
と宣言したのに、８万回分しか用意しなかった。
日々の検査数が少ないので、これでは感染の実態を把握できないと
専門家から不満が出ている。
米国はまさに日本と同じ不正をやっている。
そもそも 日本（安倍）に対し、できるだけ検査をしないことで
感染者数をごまかそうぜ と持ちかけたのは米国（トランプ）だろう。
しかし結局、米国は各地で重篤な発症者が多数出てき
感染者が欧州諸国並みに急増し、日米談合・アングロ日本連合の不正
の体制は破綻した。 英国も発症者が 急増している。
不正は大してやれるものでないことを踏まえた上で 再度、
日韓中の感染増加が一段落していることと、
欧米の感染増加が爆発している ことの対照性について考えてみる。
私が言いたいことは、欧米がダメで 日韓中（中国とその家来）がすぐれている
といった、最近自信満々の傲慢な中国人たち が言っているようなことでない。
私が重視するのは、日韓中の感染増加が一段落したのだから、
いずれ欧米の感染増加も一段落することだ。
日韓中は、国民に占める感染者の比率がとても低い状態で、
感染増加が一段落している。
今回のウイルス危機の最終的な全体像について、
欧米の権威権力がある人々が口々に言っているのは
「人類の５－８割が感染し、そのうち１－３％が死ぬ。
世界的に５－６月が感染のピークになる」という予測だ。
これより大幅に低い予測（たとえば、人類の５％が感染するといった予測）
は存在しない。 そしてこの、人類の５－８割の感染予測をふまえて、
実際の世界の感染者数の統計を見ると、２つの数字の間に大きなギャップがある
ことに気づく。 実際の統計の感染者数は、人口比が最も多いイタリアでさえ、
６千万人の人口に対して５万人の感染者で、感染者が 国民の0.1％しかいない。
軽症や無症状で未検査の感染者がその10倍ぐらいいるとして、
現時点でイタリアの実際の感染者は 国民の１％とか、そんなもんだろう。
この数字は「国民の５－８割が感染」という最終的に予測される姿と
かけ離れている。 日韓中は、感染者の比率が
イタリアより低い状態（国民の１％以下）で 感染者数の増加幅が減り、
安定期に入った観がある。このままの趨勢が続き、
日韓中で１日に百人以下の統計上の感染者（発症者）の増加がずっと続く
としたら、実際の感染者を統計の10倍（千人）と考えても、
それが人口の５割（日本だと６千万人）に達するまでに、
日本の場合６万日（164年間）もかかる。 あり得ない。
今後、日本や韓国で 統計上の感染者が 毎日１万人ずつ増えるような事態
になるのか？ それも考えにくい。
ひとつ考えられる「修正」は、このウイルスのものすごい感染力から考えて、
実際の感染者数の増加が１日千人でなく、もっと幾何級数的な増加幅の拡大が
すでに起きている という新たな仮説だ。
日韓では軽症や無発症で感染して体内に抗体を作って終わった人が
人口の何割かに達し、集団免疫が形成されつつあるので、
日々の新たな感染者（多くは中程度以上の発症者）の統計の増加幅が減っている
といった仮説が成り立つ。
この場合、実際の感染者に占める、病院に行かねばならないほどの重篤な発症者
の割合は、極小の１％以下とかになる。
軽症の人は感染から数日で症状が消える という話も出ている。
この仮説は、かなり楽観的ではある。
この仮説が正しいとしても、よっぽど簡単・安価で正確に感染を測定でき
検査方法が登場して 全人類を検査してみようという話にならない限り、
検証は不可能だ。
「人類の５－８割が感染し、何千万人も死ぬ」という、
いかにも恐ろしげな予測を 各国の政府筋が発表する理由の一つは、
各国の国民の間に「発症してもふつうの風邪と一緒だろ。
外出や社交をするな という政府の要請は 無視して良い」
といったウイルス軽視の考えが多いためだ。
イランの政府の保健省は、ウイルスを軽視して出歩く国民が多いので
脅しの意味を込めて 国営放送に恐ろしげな報道をさせたと本音を言っている。
ドイツのメルケルは 人気が下がり、自分の政権の後継者（ＡＫＫ）が
２月に辞めてしまうなど政権維持が危うくなっていたので、
メルケル自身の 権力の再掌握・引き締めの意図も込めて、
国民の６－８割が感染する と宣言した観がある。
日本では、権威筋が この手の予測を全く出してこないが、
それは 日本人が従順で、脅して従わせる必要などない からだ。
「人類の５－８割が感染」は 政治的な数字だ。
だが、他の数字は出ていない。 これが唯一の公式な予測像だ。
結局のところ「人類の５－８割が感染する」という最終的な全体像と、
各国とも１日に百人から数千人ずつしか感染者が増えていかない
という統計数とのギャップがいつまでも残る。
もしかすると実際は、５－７月ごろには 全人類的に何億人かの単位で
集団免疫を獲得できるのかもしれないが、
そのころになっても感染者の統計は
人類全体で百万人とかの水準なのだろうから、
２つの人数の間の大きなギャップは消えない。
このギャップが残る限り、世界的にウイルス危機が続き
「まだ感染は拡大している」 「国際的な人々の移動を 制限し続けねばならない」
「できるだけ 自宅から出るな」 「飲食店を 再開してはならない」
といった社会と経済の両面での 大きな制限が残る。
実は終わっているのに、終わりのない危機 が続く。
経済活動が 世界的に前年比 20-40％ 減少し、多くの企業が倒産して
債務が不履行になり、すでに起きている 社債・ジャンク債の金利高騰が
もっと激しくなり、米国中心の世界の金融システムが破綻し、
米国の覇権を支えてきた 巨大な金融バブルが崩壊し、
戦後の米国覇権の体制が終焉する。
２つの人数の間の大きなギャップは 少なくとも今年じゅう、ずっと消えないので、
ウイルス危機は 終結宣言を出せないまま続き、
世界経済のＶ字型の回復もない。
経済は少しずつしか回復せず、Ｌ字型 に近くなる。
今回の新型ウイルスは 実体が不明だ。
いろんなことが不確定なまま放置され、その一方で
恐怖心やパニックだけが扇動され続ける。
実際に 重篤に発症して苦しんだり死んだりする人も けっこういるが、
それが日本で 何百万人も出てくるわけではなさそうだ。
たぶん最終的に、それほど多くの人が重篤に発症するものではない。
それでも「あなた自身を含む、驚くほど多数の人々が 発症したり死んだりする」
という脅しが今後も流され続け、 金融バブルの崩壊で
米国覇権体制が 不可逆的に完全に潰れるまで それが続く。
これは、ある種の 国際詐欺である。
隠れ多極主義的な詐欺
米覇権に対する前回の自滅策である リーマンショックでやり切れなかった
米金融システムの破壊を 新型ウイルスがやってくれている。
ＱＥで 金融システムを延々と延命させている 中央銀行群を潰す
ためのの策 でもある。
これが意図的なものであると仮定すると、いろんなことに合点がいく。
大量破壊兵器の存在詐欺によって 米国覇権を失墜させた
イラク戦争と似ている。
ゴールドマンサックスは 先日、顧客に向けて、新型ウイルスの
予測的な全体像を発表した。
それによると、米国では 国民の半分（1.5億人）が感染し、
２か月後（５月半ば）に感染がピークになる。
ウイルスは 従来の風邪と同様、北緯30-50度に 発生が集中しており、
寒い気候を好む。
夏に少しおさまるが、冬に再発する （英国政府と 同じ予測だ）。
感染者のうち 80%は軽症、15%が中程度、 ５％が重症。
重症は 高齢者に集中する。
米国で 300万人が死ぬが、この死者数は米国の例年の年間死亡者と変わらない。
死者が倍増するのでなく、もともと死にそうな人が
コロナで死ぬのだから、死因が変わるだけで、全体の死者数はあまり増えない。
人々を最大限に恐れさせ、世界経済を大恐慌に陥れ、米国覇権を崩壊させ、
覇権構造を多極化するが、死者数はあまり増えない。
ゴールドマンは とってつけたように
「ウイルスは、米金融界の 史上最長の上げ相場を 終わらせるものの、
金融システム自体の危機 にはならない」と言っているが、
これは全く（笑）である。
現状は、金融システムの危機 以外の何物でもない。
Bernard Buffet、二枚目、
![]()
「Rétrospective 温故知新」です。
似非右翼婆ぁが 思いつきで やれもしないくせに、
◆http://tokaiama.blog69.fc2.com/blog-entry-1069.html
東海アマブログ 2020年03月23日 (月)
◎夜の7時になっても、書くべきネタ が分からない
より抜粋、
さて、本日、書くべきブログの主題が見つからない。
もう 「人類滅亡前夜」ともいえそうな 緊迫した新型コロナ情勢に加えて、
ドイツ銀行破綻問題、グレーターイスラエル問題、
さらに日本を直撃する 南海トラフ、日本海溝の 巨大地震問題と、
あまりにもたくさんの深刻すぎる問題が山積みで、これほど集積すると、
今度は何を書いていいのか わからなくなるのである。
なお、コロナウイルス、イタリアやイランの致死率が、
日本などの 10倍以上になっている件 について、以下の意見がある。
【バイオハザード】俺
「日本政府は 欧米ハワイとの渡航入国を 即刻禁止すべきである！」→
武漢コロナは パワーアップして 第二波が来る！
http://blog.livedoor.jp/genkimaru1/archives/2138989.html
これは、スペイン風邪と同様に、ウイルスが突然変異を繰り返して
強毒化していて、いくつもの種類に分かれて 感染を拡大している
ことを示すものだ。
日本でも、この致死率10％を超える 強毒ウイルスが持ち込まれて、
パンデミックを起こす可能性が十分だ。
何せ、今の自民党安倍政権は、極めて知能の低い アホ政権だからだ。
◆http://my.shadowcity.jp/2020/03/post-18016.html
ネットゲリラ (2020年3月23日)
◎来月には 東京で ２０００万人が発症
小池BBAが なんとも不用意な発言で、首都封鎖ありうる、
というんだが、これでまた明日の朝から暇なジジババが
スーパーに押し寄せて、インスタントラーメンを買い漁るのかｗ
封鎖される前に、という事で、逃亡するヒトも多かろう。
武漢は 封鎖が口コミで伝わって、1日で人口が半分に減った。
☆https://www.mbs.jp/news/zenkokunews/20200323/3936286.shtml
MBS 2020-03-23
◎新型コロナ、小池都知事 「首都の封鎖 あり得る」
明日から 東京は大混乱ｗ 今のうちに食料買い溜めしておけｗ
------------------------------
都市部封鎖されて困るのは都民の方、
物流止める事はしないだろうが
封鎖となれば流れは悪くなる、何しろ人口が多すぎ
------------------------------
どれだけの数の重症者を 五輪のせいで
検査拒否してきたか わかるね？
たった100数十人で いきなり封鎖もあるだものwww
------------------------------
東京都だけを封鎖って、有り得るか？
通勤圏を考えたら、神奈川、千葉、埼玉、茨城も
巻き添えで一緒に封鎖だろ
------------------------------
封鎖したら オリンピックは開催できません。
封鎖しなかったら、感染拡大のた
オリンピックは開催できません。
------------------------------
言葉だけが独り歩きしてんな。
また買い溜め騒動 始まるのか？
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封鎖したら餓死するだろ
何も生産してないんだから
物流は止めないと言っても 無理やで
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今までなんの注意喚起もしてこなかった小池が
五輪がだめになった途端 ロックダウンのおどし
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来月には東京オリンピック延期ないしは中止が発表される。
それと同時に、隠されていたコロナ感染者が 数千名単位で表面化し、
東京はパニックになる。 おいらも竹槍作って箱根峠に行かなきゃｗ
コメント
*高速エスパー | 2020年3月23日 | 返信
たぬきババアから こんな発言が飛び出したところを見ると、
実際の感染状況が かなり深刻だと認識しているんだろうね。
オリンピック延期の方向性が固まってきたんで、
つい気が緩んでポロリとしゃべっちまったんだろう。
実態を隠蔽しているっぽいから、トンキンはかなりヤバそうだ。
中野で夜中にこっそり消毒作業やってたらしい。
NTTドコモコールセンター絡みかも。
こうした集団感染事例が日に日に増えて、
ある日突然ドカンと来るんじゃないかな。
*モスラ復古(｀・ω・’） | 2020年3月24日 | 返信
いつまでこんな出鱈目に 付き合ってるのでしょうか？
馬鹿がつく程、お人好しなのかな？ ただの馬鹿なのかな。
日本は 医療崩壊、経済崩壊を避ける為に
お芝居頑張ってるね。
草家の近所は 医者だらけですが、笑っていそう。
Bernard Buffet、三枚目、
![]()
「La place Pigalle. 1989」です。
核心を突いておるかと、
◆http://blog.livedoor.jp/wisdomkeeper/archives/52050699.html
日本や世界や宇宙の動向 2020年03月23日
◎チャイナ・コロナウイルスの 開発の真相とは！
以前から複数の専門家らが チャイナ・コロナウイルスの
開発に関する情報を伝えていました。
以下の記事はその「まとめ」ではないかと思います。
フランシス・ボイル教授の情報が本当なら、
チャイナ・コロナウイルスの開発の経緯、その目的が
推定通りだった ことが解ります。
そして、このウイルスの開発には（トランプ政権ではなく）、
中国共産党と深いつながりを持っていた民主党の（共産主義者の）
オバマ大統領が深く関与していたことが解りました。
これは、いつもの 中国共産党のやり方ですが、
先進国（特に米国）の専門家や大学を カネで釣り、
中国に開発データや開発品を提供させた ということです。
中国共産党と深いつながりのある国の政府もまた
中国のカネで釣られて 中国様のために動いていた ということです。
国連や ＷＨＯや ＷＴＯ と同じように。
世界覇権のためなら何でもありの中国共産党は
米国の機関をカネで釣り、米国を攻撃するための生物兵器 の開発をさせていた
のですから、おぞましい連中です。
また、カネで釣られた米国の大学（オバマ政権時代）
オーストラリア政府（たぶん中国と深い関係のあった
労働党ケビン・ラッド政権時代？）が中国共産党に協力したのでしょう。
左翼のオバマ政権時代は オーストラリアも左翼の労働党が
政権を握っていましたね。
左翼の政党が政権を握ると 恐ろしい結末になります。
残念ながら、日本の自民党も親中左翼議員がほとんどですし、
公明党も中国の代理党ですし、
野党（特に立憲、共産）の殆どが 中国と朝鮮のための政党ですから、
このままでは日本は滅びます。
https://beforeitsnews.com/alternative/2020/03/
expert-pulls-no-punches-covid-a-certain-biological-warfare-
agent-with-more-than-one-fingerprint-expert-names-names-with-a-
bombshell-intel-3718452.html
（概要）
3月22日付け
生物兵器の チャイナ・コロナウイルスには
複数の「指紋」がついています。
▼https://beforeitsnews.com/contributor/upload/291278/
images/bio%20warfare%20china%20politics%20war.png
米国立アレルギー・感染症研究所所長の
Ｄｒ．アンソニー・ファウチ によると、
チャイナコロナウイルスの致死率は
少なくとも季節性インフルエンザの 10倍はあります。
☆生物兵器の専門家、フランシス・ボイル教授によると：
国から世界中に感染が拡大しているコロナウイルスは、
機能獲得というコンセプトでその効果を高めるために
遺伝子が活発に変異できるようにしてあります。
つまりこのウイルスの致死率を高めるために
ステロイド剤が使用された ようなものです。
このウイルスには いくつかの「指紋」が残っています。
もちろん、このウイルスが最初に漏れ出たのは、
武漢の生物兵器研究所である ことは確かです。
そこから感染が世界中に広がりました。
いくら中国政府がこのウイルスの発現地は他国であると
主張し責任を逃れようとも、そしていくら米国のリベラル派が
チャイナウイルスと呼ぶのは人種差別だと主張しても、
このウイルスが中国製である ことは隠しようがありません。
しかしこのウイルスの開発には 中国以外の研究者も関与していおり、
彼らの責任も追及されるべきです。。
このウイルスの開発の初期段階（機能獲得段階）には、
ＵＮＣノースカロライナ大学 の生物兵器研究所が関与している
ことが明らかになっています。
ＵＮＣは、恐ろしい生物兵器の病原体（ＭＥＲＳを含む）の
遺伝子操作を行っていました。
ＵＮＣ生物兵器研究所の研究成果により、
（現在、感染が拡大している）ＳＥＲＳに似た
蝙蝠のコロナウイルスの クラスターが人にも感染することが
明らかになりました。
しかしこの研究に携わったのはＵＮＣだけではありません。
ＦＤＡ米食品医薬品局や 中国科学院武漢ウイルス研究所の 石 正麗（疫学者）
も携わっていたことが 公式に記録されています。
中国の国家自然科学委員会は、このコロナウイルスのテクノロジーは
中国政府が盗み出したものではなく、中国政府がＵＮＣにお金を払って、
この大学のトップレベルの生物兵器専門家を
中国のウイルス開発プロジェクトに携わらせていたのです。
（ボイル教授は 自分への批判に一切動じません。）
さらに、ボイル教授によると、
ＵＮＣは、中国政府から汚いお金をもらい、中国の一流の生物兵器研究者にも
このプロジェクト（コロナウイルスを遺伝子操作し
非常に危険なＳＡＲＳの遺伝的能力 を備え付けた。）に携わらせました。
これは決定的な証拠です。
ＵＮＣの研究所は 直ちに閉鎖されるべきです。
そして米政府は、このプロジェクトに関与した全ての研究者を調査し、
１９８９年 生物兵器及びテロ法令（ボイル教授自身が法令作成に携わった）
に侵害した責任を追及すべきです。
このウイルスは、人の 鼻から肺へと感染し、その後、
体内に感染するように デザインされたものです。
研究者らは、機能獲得テクノロジーを使って
このウイルスが急速に拡散できるように改良しました。
さらに人の 気道細胞、他にも感染するように改良しました。
彼らは何の目的でこのようなウイルスを開発していたのかを
はっきりと認識していました。
彼らは生物兵器としてのコロナウイルスを開発していた
ことを知っていました。
しかし、彼らはこのウイルスの免疫体を見つける
ことができませんでした。
このウイルスの細胞はもともとは
フォート・デトリック（米陸軍の医学研究施設）にあったものです。
つまり米政府の生物兵器資源が使われたということです。
しかし欲深いＵＮＣのインセンティブで
このウイルスの研究が進められたのです。
一体、誰が 米国の大学にこのウイルスの研究をさせたのでしょうか。
（ボイル教授の爆弾発言）
ボイル教授によると、コロナウイルスなどの生物兵器の研究の全てを
承認し研究資金を提供したのは オバマ大統領配下の米国立衛生研究所でした。
（オバマ大統領が 命令した？）
そして、米国立衛生研究所こそが、今まさに、このウイルスの感染拡大を
止めようとしている機関なのです。
さらにこのウイルスに付着した「指紋」には
オーストラリア政府の指紋も含まれます。
ある科学誌の2010年の記事には、オーストラリア政府の承認により、
武漢市は研究所と連携して ＤＮＡの遺伝子操作で
ＳＡＲＳや ＨＩＶの特徴のある 超生物兵器を作り出した
と書かれていました。
このような経緯から、トランプがツイッターで
チャイナウイルスと呼んだ後に、中国は米国にウイルスの発現地が
米国であると反論したのでしょう。
しかしこのウイルスの開発に携わっていた中国は
開発の経緯が説明できずに ジレンマに陥っています。
結局は、米政府とオーストラリア政府の関与はあったものの、
最終的に このウイルスの生物兵器を完成させたのは中国なのです。
そして中国は このウイルスを外に流出させた責任があります。
ボイル教授の結論：
武漢の研究所の科学者らは、まず、ＵＮＣの
機能獲得型ＳＡＲＳウイルス（生物兵器）を
米国から持ち去っていったのです。
武漢の科学者らは、十分に開発されたＳＡＲＳ・ＨＩＶ生物兵器の
テクノロジーを米国から持ち去り、武漢の研究所で
このウイルスの改良を進めました。
彼らはこのウイルスの遺伝子操作を行い、
コロナウイルスとＨＩＶウイルスが含まれた
機能獲得型の キメラ生物兵器 を作り出したのです。
中国がこのような超生物兵器を作り出した理由は、
米国を攻撃するためです。
しかし、2人の中国人科学者の証言によると、中国がこのウイルスを使って
米国を攻撃する前に 武漢の研究所から外に流出させてしまったのです。
たぶん、このウイルスに感染した研究所の関係者は、
自分が感染したことも知らずに（長期間 発症せずに）
他の人に感染させた可能性があります。
ボイル教授の（上記の）証言が本当なら、以下の問題が生じます。
・ＵＮＣによる生物兵器の研究は 国際法を侵害していないのか。
・このような研究を行った ＵＮＣは 単に拝金主義によるものなのか。
・ＵＮＣが純粋に科学的な目的で研究を行っていたとしても、
ＵＮＣやオーストラリアの研究者らが、
このウイルスを使って中国が何をしようとしていたか
について知らなかったはずがない。
理性的な先進国の研究者なら、最終的に中国が
このウイルスを生物兵器として使って米国民を攻撃する
ことに気が付くはず。
我々は今、複数の機関を通して開発され 中国で完成した生物兵器の
コロナウイルスが世界中に大災害をもたらしていることを目撃しています。
やがて中国はこの生物兵器を使って米国を攻撃しようとしていた
ことを考えれば、その前にこの生物兵器の存在を知り、
戦うことができるのは不幸中の幸いなのかもしれません。
↓
オーストラリアの労働党 ケビン・ラッド首相に関する記事：
http://biz.searchina.net/id/1606457?page=1
◆http://blog.livedoor.jp/wisdomkeeper/archives/52050712.html
日本や世界や宇宙の動向 2020年03月23日
◎米政府が 中国在住の米国民に 帰国命令を出した
ということは ・・・ 日本国民も 帰国せよ！
メイカさんも先日 このことを伝えてくれましたが、
北京駐在米国大使が 中国に在住している米国民に
すぐに帰国するよう 命令しました。
米国は中国と戦争するつもりですね。
危機管理能力がゼロの安倍総理は
中国にいる10万人以上の日本人に対して 帰国命令を出しません。
つまり中国にいる10万人以上の日本人を
ほったらかしにするということです。
このブログをご覧の皆様、中国にお知り合いやご家族が
いらっしゃいましたら、どうか直ちに帰国されるようお伝えください。
日本のマスコミの報道は 完全に中国共産党のプロパガンダですから
皆 騙されます。 日本政府もマスコミも 中国共産党に忖度し続けています。
それにしても、アジアで戦争が起きると
ウイルスだけでなく世界戦争の準備？
聖書の予言のハルマゲドンを実現しよう としているのでしょうか？
以下のビデオ情報によると、たぶん、4月中旬くらいから
台湾に対する攻撃 が始まる恐れがあります。
中国の人民元は 持たない方がよいでしょう。
国防動員法で トヨタや日産の工場も 日系企業も全て没収されます。
日本企業はバカだから トップが変わればすぐに
歴史を忘れて、全ての大企業が 中国に進出しているのです。
☆https://www.youtube.com/watch?v=ty-OncvFAfE
【水間条項TV】第18回
『米中開戦か！ 北京駐在米国大使「緊急 米国民帰国命令」 開戦準備完了』
追記：
今、首相官邸（内閣府）に電話で 以下の意見を伝えました。
米国政府が 北京大使を介して 中国在住の米国民に
今月中に帰国するよう命令したのに、日本政府も中国にいる10万人以上の
日本国民に帰国命令を出さないのか、
中国、台湾、米国（日本も）間で 来月にも戦争が始まる恐れがある
と聞いている。中国に進出している日本企業が
中国に没収される恐れもあのでは、など。。。
↓
こちらもどうぞ！
☆https://www.youtube.com/watch?v=9xwKTCsCVS0
【水間条項TV】第14回
「第3次世界大戦」 連合国サミット】
↑
トランプ 再選絡みで 台灣防衛を目的に
共産支那と 戦闘に入るか？ 日本を引っ張りこんでさ。
1928年 - 1999年 フランスの画家。
第二次世界大戦後の 具象絵画の代表的な画家。 作
「Le port Saint-Jean, Baie de la Fresnaie (1973)」です。
☆晴れ、冷え込む。
面白い見立て ですな、
◆https://tanakanews.com/200320hegemon.htm
田中 宇(さかい) ２０２０年３月２０日
◎長期化し 米国覇権を潰す ウイルス危機
人類を襲っている新型ウイルス危機は、欧州と米国の感染拡大がひどく
なる一方、発祥地の中国と、その周辺の日本と韓国などでは、
感染増加が一段落し、事態が比較的安定している。
中国は日々の新たな発症者がかなり減った。
韓国も一時の急増が止まった。
日本はまだ急増したことがない。
中国や日韓では、ウイルス感染が最初に武漢で発生した時から
事態が注視されており、政府当局や人々は 感染拡大がひどくなっていく
ことに対して身構え、事前の準備が ある程度できていた。
日韓に感染拡大が波及し始めた（水際作戦が崩れた）のは、
中国が武漢を閉鎖した３週間ぐらい後の ２月中旬だっだ。
欧米は、感染拡大が始まったのが 日韓より３週間ほど遅れて
３月上旬だった（死者急増の始まりは イタリアが３月８日、
米国は３月１５日ごろ）。
日韓中より準備できる期間が長かった。
だが米国や欧州諸国は大した準備をせず、特に人々の事前の危機感が
ほとんどなかったため、実際に感染が急拡大すると パニックがひどくなり、
イタリアなどで病院がパンクし、事態が不必要に悪化している。
ＥＵは、域内の加盟諸国間の国境検問をなくして
自由往来を維持する「シェンゲン条約」の体制 を維持してきた。
シェンゲン体制は、ＥＵの経済を強化する市場統合の基盤だった。
今回、シェンゲン体制をいったん破棄して
加盟諸国間の国境を早めに閉鎖すれば、
イタリアから他の諸国への感染拡大をある程度防げた。
だがＥＵの上層部は、加盟諸国の反対派（ナショナリスト、ポピュリスト）を
説得抑圧しつつ 苦労して締結したシェンゲン体制を壊したくなかった。
いったん国境の閉鎖や検問を再開したら、
再び 開放的なシェンゲン体制に戻すのが難しくなる。
ＥＵ上層部は 頑固に 国境開放を維持した。
そのため、イタリアから仏独西など他の諸国に感染が急拡大してしまい、
手遅れになってから 各国が耐えられなくなって
勝手に域内の他国との国境を閉鎖し始めた。
シェンゲン体制は 無秩序な形で崩壊し、ＥＵは域内だけでなく、
ＥＵと域外との国境も 閉鎖することになった。
各国ともウイルス危機を経て ＥＵ反対派が今後さらに増えそうで、
シェンゲン体制の再生は 困難だ。
（ＥＵの失敗を、上層部の誰かが 意図してやったものと考えると、
既存の軍産傀儡の ＥＵ上層部の支配体制を壊し、
ＥＵを 対米自立・親露的なポピュリスト に乗っ取らせる
「隠れ多極主義」的な 別の見立てもできるが、今回はそちらに入らない）
ＥＵと同様、日韓中も市場統合のために
相互の自由往来体制 を続けており、
ウイルス危機初期の１月末から２月中旬にかけて、
日韓が中国からの人々（感染者）の流入を止めずに
自由往来体制をかたくなに維持してしまったため、
札幌雪まつりの 中国人観光客から 北海道全域へのウイルス急拡大の惨事
などが起きた。
ＥＵも 日韓中も、経済を優先して国境を閉めなかったため、
感染拡大を防ぐ好機が失われた。
だが、好機喪失によるウイルス危機拡大の規模は、日韓中より
欧米の方がはるかに、桁違いに大きい。
ＥＵは陸続きなので、空路の日韓中より 日々の越境人数が多い。
３月２０日、韓国では新天地教会の惨事があった大邱市で
再び感染者が「急増」して「非常事態」になっていると報じられた。
だが、韓国のこの日の感染者の増加は百人ほどだ。
同日、欧米での感染者の増加はイタリアで６千人、ドイツで５千人弱、
スペインで３千人強、米国で６千人弱となっており、韓国と桁が違う。
日本は、この日の感染者の増加が６４人だった。 とても少ない。
日本は、感染が疑われる人に対して できるだけ検査をしないことで
感染を隠蔽し、感染者の統計を過少に出している。
日本は医療体制の充実を自慢するくせに、
統計上の感染者数に占める死者の割合が３％で、韓国の３倍だ。
嫌韓屋の言うとおり 日本の医療体制が韓国より進んでいるのなら、
日本の実際の感染者（軽症者）は統計の５倍にあたる５千人ぐらいいる
のが自然で、８千人の韓国と似た水準になる（日本の人口は韓国の倍だが）。
日本政府が 不正しているのは間違いない。
だが不正をしても、欧米諸国のように発症者が毎日 何千人という単位で
急増してしまうと隠し切れない。
軽症なら、家で寝ていろと言って 検査せず追い返せるが、
重症になって入院したら 院内感染を防ぐためウイルス検査が必須になる。
感染者を過少にごまかす不正は 一定の幅でしか やれない。
日本政府の不正がうまくいっているということは、
日本の感染者（というより発症者）があまり増えていないからだ。
不正があってもなくても 大差ないことがわかる。
米国は、日本みたいな不正をやりたくて 失敗した。
トランプの米政府は「百万回分の検査キットを用意して どんどん検査する」
と宣言したのに、８万回分しか用意しなかった。
日々の検査数が少ないので、これでは感染の実態を把握できないと
専門家から不満が出ている。
米国はまさに日本と同じ不正をやっている。
そもそも 日本（安倍）に対し、できるだけ検査をしないことで
感染者数をごまかそうぜ と持ちかけたのは米国（トランプ）だろう。
しかし結局、米国は各地で重篤な発症者が多数出てき
感染者が欧州諸国並みに急増し、日米談合・アングロ日本連合の不正
の体制は破綻した。 英国も発症者が 急増している。
不正は大してやれるものでないことを踏まえた上で 再度、
日韓中の感染増加が一段落していることと、
欧米の感染増加が爆発している ことの対照性について考えてみる。
私が言いたいことは、欧米がダメで 日韓中（中国とその家来）がすぐれている
といった、最近自信満々の傲慢な中国人たち が言っているようなことでない。
私が重視するのは、日韓中の感染増加が一段落したのだから、
いずれ欧米の感染増加も一段落することだ。
日韓中は、国民に占める感染者の比率がとても低い状態で、
感染増加が一段落している。
今回のウイルス危機の最終的な全体像について、
欧米の権威権力がある人々が口々に言っているのは
「人類の５－８割が感染し、そのうち１－３％が死ぬ。
世界的に５－６月が感染のピークになる」という予測だ。
これより大幅に低い予測（たとえば、人類の５％が感染するといった予測）
は存在しない。 そしてこの、人類の５－８割の感染予測をふまえて、
実際の世界の感染者数の統計を見ると、２つの数字の間に大きなギャップがある
ことに気づく。 実際の統計の感染者数は、人口比が最も多いイタリアでさえ、
６千万人の人口に対して５万人の感染者で、感染者が 国民の0.1％しかいない。
軽症や無症状で未検査の感染者がその10倍ぐらいいるとして、
現時点でイタリアの実際の感染者は 国民の１％とか、そんなもんだろう。
この数字は「国民の５－８割が感染」という最終的に予測される姿と
かけ離れている。 日韓中は、感染者の比率が
イタリアより低い状態（国民の１％以下）で 感染者数の増加幅が減り、
安定期に入った観がある。このままの趨勢が続き、
日韓中で１日に百人以下の統計上の感染者（発症者）の増加がずっと続く
としたら、実際の感染者を統計の10倍（千人）と考えても、
それが人口の５割（日本だと６千万人）に達するまでに、
日本の場合６万日（164年間）もかかる。 あり得ない。
今後、日本や韓国で 統計上の感染者が 毎日１万人ずつ増えるような事態
になるのか？ それも考えにくい。
ひとつ考えられる「修正」は、このウイルスのものすごい感染力から考えて、
実際の感染者数の増加が１日千人でなく、もっと幾何級数的な増加幅の拡大が
すでに起きている という新たな仮説だ。
日韓では軽症や無発症で感染して体内に抗体を作って終わった人が
人口の何割かに達し、集団免疫が形成されつつあるので、
日々の新たな感染者（多くは中程度以上の発症者）の統計の増加幅が減っている
といった仮説が成り立つ。
この場合、実際の感染者に占める、病院に行かねばならないほどの重篤な発症者
の割合は、極小の１％以下とかになる。
軽症の人は感染から数日で症状が消える という話も出ている。
この仮説は、かなり楽観的ではある。
この仮説が正しいとしても、よっぽど簡単・安価で正確に感染を測定でき
検査方法が登場して 全人類を検査してみようという話にならない限り、
検証は不可能だ。
「人類の５－８割が感染し、何千万人も死ぬ」という、
いかにも恐ろしげな予測を 各国の政府筋が発表する理由の一つは、
各国の国民の間に「発症してもふつうの風邪と一緒だろ。
外出や社交をするな という政府の要請は 無視して良い」
といったウイルス軽視の考えが多いためだ。
イランの政府の保健省は、ウイルスを軽視して出歩く国民が多いので
脅しの意味を込めて 国営放送に恐ろしげな報道をさせたと本音を言っている。
ドイツのメルケルは 人気が下がり、自分の政権の後継者（ＡＫＫ）が
２月に辞めてしまうなど政権維持が危うくなっていたので、
メルケル自身の 権力の再掌握・引き締めの意図も込めて、
国民の６－８割が感染する と宣言した観がある。
日本では、権威筋が この手の予測を全く出してこないが、
それは 日本人が従順で、脅して従わせる必要などない からだ。
「人類の５－８割が感染」は 政治的な数字だ。
だが、他の数字は出ていない。 これが唯一の公式な予測像だ。
結局のところ「人類の５－８割が感染する」という最終的な全体像と、
各国とも１日に百人から数千人ずつしか感染者が増えていかない
という統計数とのギャップがいつまでも残る。
もしかすると実際は、５－７月ごろには 全人類的に何億人かの単位で
集団免疫を獲得できるのかもしれないが、
そのころになっても感染者の統計は
人類全体で百万人とかの水準なのだろうから、
２つの人数の間の大きなギャップは消えない。
このギャップが残る限り、世界的にウイルス危機が続き
「まだ感染は拡大している」 「国際的な人々の移動を 制限し続けねばならない」
「できるだけ 自宅から出るな」 「飲食店を 再開してはならない」
といった社会と経済の両面での 大きな制限が残る。
実は終わっているのに、終わりのない危機 が続く。
経済活動が 世界的に前年比 20-40％ 減少し、多くの企業が倒産して
債務が不履行になり、すでに起きている 社債・ジャンク債の金利高騰が
もっと激しくなり、米国中心の世界の金融システムが破綻し、
米国の覇権を支えてきた 巨大な金融バブルが崩壊し、
戦後の米国覇権の体制が終焉する。
２つの人数の間の大きなギャップは 少なくとも今年じゅう、ずっと消えないので、
ウイルス危機は 終結宣言を出せないまま続き、
世界経済のＶ字型の回復もない。
経済は少しずつしか回復せず、Ｌ字型 に近くなる。
今回の新型ウイルスは 実体が不明だ。
いろんなことが不確定なまま放置され、その一方で
恐怖心やパニックだけが扇動され続ける。
実際に 重篤に発症して苦しんだり死んだりする人も けっこういるが、
それが日本で 何百万人も出てくるわけではなさそうだ。
たぶん最終的に、それほど多くの人が重篤に発症するものではない。
それでも「あなた自身を含む、驚くほど多数の人々が 発症したり死んだりする」
という脅しが今後も流され続け、 金融バブルの崩壊で
米国覇権体制が 不可逆的に完全に潰れるまで それが続く。
これは、ある種の 国際詐欺である。
隠れ多極主義的な詐欺
米覇権に対する前回の自滅策である リーマンショックでやり切れなかった
米金融システムの破壊を 新型ウイルスがやってくれている。
ＱＥで 金融システムを延々と延命させている 中央銀行群を潰す
ためのの策 でもある。
これが意図的なものであると仮定すると、いろんなことに合点がいく。
大量破壊兵器の存在詐欺によって 米国覇権を失墜させた
イラク戦争と似ている。
ゴールドマンサックスは 先日、顧客に向けて、新型ウイルスの
予測的な全体像を発表した。
それによると、米国では 国民の半分（1.5億人）が感染し、
２か月後（５月半ば）に感染がピークになる。
ウイルスは 従来の風邪と同様、北緯30-50度に 発生が集中しており、
寒い気候を好む。
夏に少しおさまるが、冬に再発する （英国政府と 同じ予測だ）。
感染者のうち 80%は軽症、15%が中程度、 ５％が重症。
重症は 高齢者に集中する。
米国で 300万人が死ぬが、この死者数は米国の例年の年間死亡者と変わらない。
死者が倍増するのでなく、もともと死にそうな人が
コロナで死ぬのだから、死因が変わるだけで、全体の死者数はあまり増えない。
人々を最大限に恐れさせ、世界経済を大恐慌に陥れ、米国覇権を崩壊させ、
覇権構造を多極化するが、死者数はあまり増えない。
ゴールドマンは とってつけたように
「ウイルスは、米金融界の 史上最長の上げ相場を 終わらせるものの、
金融システム自体の危機 にはならない」と言っているが、
これは全く（笑）である。
現状は、金融システムの危機 以外の何物でもない。
Bernard Buffet、二枚目、
「Rétrospective 温故知新」です。
似非右翼婆ぁが 思いつきで やれもしないくせに、
◆http://tokaiama.blog69.fc2.com/blog-entry-1069.html
東海アマブログ 2020年03月23日 (月)
◎夜の7時になっても、書くべきネタ が分からない
より抜粋、
さて、本日、書くべきブログの主題が見つからない。
もう 「人類滅亡前夜」ともいえそうな 緊迫した新型コロナ情勢に加えて、
ドイツ銀行破綻問題、グレーターイスラエル問題、
さらに日本を直撃する 南海トラフ、日本海溝の 巨大地震問題と、
あまりにもたくさんの深刻すぎる問題が山積みで、これほど集積すると、
今度は何を書いていいのか わからなくなるのである。
なお、コロナウイルス、イタリアやイランの致死率が、
日本などの 10倍以上になっている件 について、以下の意見がある。
【バイオハザード】俺
「日本政府は 欧米ハワイとの渡航入国を 即刻禁止すべきである！」→
武漢コロナは パワーアップして 第二波が来る！
http://blog.livedoor.jp/genkimaru1/archives/2138989.html
これは、スペイン風邪と同様に、ウイルスが突然変異を繰り返して
強毒化していて、いくつもの種類に分かれて 感染を拡大している
ことを示すものだ。
日本でも、この致死率10％を超える 強毒ウイルスが持ち込まれて、
パンデミックを起こす可能性が十分だ。
何せ、今の自民党安倍政権は、極めて知能の低い アホ政権だからだ。
◆http://my.shadowcity.jp/2020/03/post-18016.html
ネットゲリラ (2020年3月23日)
◎来月には 東京で ２０００万人が発症
小池BBAが なんとも不用意な発言で、首都封鎖ありうる、
というんだが、これでまた明日の朝から暇なジジババが
スーパーに押し寄せて、インスタントラーメンを買い漁るのかｗ
封鎖される前に、という事で、逃亡するヒトも多かろう。
武漢は 封鎖が口コミで伝わって、1日で人口が半分に減った。
☆https://www.mbs.jp/news/zenkokunews/20200323/3936286.shtml
MBS 2020-03-23
◎新型コロナ、小池都知事 「首都の封鎖 あり得る」
明日から 東京は大混乱ｗ 今のうちに食料買い溜めしておけｗ
------------------------------
都市部封鎖されて困るのは都民の方、
物流止める事はしないだろうが
封鎖となれば流れは悪くなる、何しろ人口が多すぎ
------------------------------
どれだけの数の重症者を 五輪のせいで
検査拒否してきたか わかるね？
たった100数十人で いきなり封鎖もあるだものwww
------------------------------
東京都だけを封鎖って、有り得るか？
通勤圏を考えたら、神奈川、千葉、埼玉、茨城も
巻き添えで一緒に封鎖だろ
------------------------------
封鎖したら オリンピックは開催できません。
封鎖しなかったら、感染拡大のた
オリンピックは開催できません。
------------------------------
言葉だけが独り歩きしてんな。
また買い溜め騒動 始まるのか？
------------------------------
封鎖したら餓死するだろ
何も生産してないんだから
物流は止めないと言っても 無理やで
------------------------------
今までなんの注意喚起もしてこなかった小池が
五輪がだめになった途端 ロックダウンのおどし
------------------------------
来月には東京オリンピック延期ないしは中止が発表される。
それと同時に、隠されていたコロナ感染者が 数千名単位で表面化し、
東京はパニックになる。 おいらも竹槍作って箱根峠に行かなきゃｗ
コメント
*高速エスパー | 2020年3月23日 | 返信
たぬきババアから こんな発言が飛び出したところを見ると、
実際の感染状況が かなり深刻だと認識しているんだろうね。
オリンピック延期の方向性が固まってきたんで、
つい気が緩んでポロリとしゃべっちまったんだろう。
実態を隠蔽しているっぽいから、トンキンはかなりヤバそうだ。
中野で夜中にこっそり消毒作業やってたらしい。
NTTドコモコールセンター絡みかも。
こうした集団感染事例が日に日に増えて、
ある日突然ドカンと来るんじゃないかな。
*モスラ復古(｀・ω・’） | 2020年3月24日 | 返信
いつまでこんな出鱈目に 付き合ってるのでしょうか？
馬鹿がつく程、お人好しなのかな？ ただの馬鹿なのかな。
日本は 医療崩壊、経済崩壊を避ける為に
お芝居頑張ってるね。
草家の近所は 医者だらけですが、笑っていそう。
Bernard Buffet、三枚目、
「La place Pigalle. 1989」です。
核心を突いておるかと、
◆http://blog.livedoor.jp/wisdomkeeper/archives/52050699.html
日本や世界や宇宙の動向 2020年03月23日
◎チャイナ・コロナウイルスの 開発の真相とは！
以前から複数の専門家らが チャイナ・コロナウイルスの
開発に関する情報を伝えていました。
以下の記事はその「まとめ」ではないかと思います。
フランシス・ボイル教授の情報が本当なら、
チャイナ・コロナウイルスの開発の経緯、その目的が
推定通りだった ことが解ります。
そして、このウイルスの開発には（トランプ政権ではなく）、
中国共産党と深いつながりを持っていた民主党の（共産主義者の）
オバマ大統領が深く関与していたことが解りました。
これは、いつもの 中国共産党のやり方ですが、
先進国（特に米国）の専門家や大学を カネで釣り、
中国に開発データや開発品を提供させた ということです。
中国共産党と深いつながりのある国の政府もまた
中国のカネで釣られて 中国様のために動いていた ということです。
国連や ＷＨＯや ＷＴＯ と同じように。
世界覇権のためなら何でもありの中国共産党は
米国の機関をカネで釣り、米国を攻撃するための生物兵器 の開発をさせていた
のですから、おぞましい連中です。
また、カネで釣られた米国の大学（オバマ政権時代）
オーストラリア政府（たぶん中国と深い関係のあった
労働党ケビン・ラッド政権時代？）が中国共産党に協力したのでしょう。
左翼のオバマ政権時代は オーストラリアも左翼の労働党が
政権を握っていましたね。
左翼の政党が政権を握ると 恐ろしい結末になります。
残念ながら、日本の自民党も親中左翼議員がほとんどですし、
公明党も中国の代理党ですし、
野党（特に立憲、共産）の殆どが 中国と朝鮮のための政党ですから、
このままでは日本は滅びます。
https://beforeitsnews.com/alternative/2020/03/
expert-pulls-no-punches-covid-a-certain-biological-warfare-
agent-with-more-than-one-fingerprint-expert-names-names-with-a-
bombshell-intel-3718452.html
（概要）
3月22日付け
生物兵器の チャイナ・コロナウイルスには
複数の「指紋」がついています。
▼https://beforeitsnews.com/contributor/upload/291278/
images/bio%20warfare%20china%20politics%20war.png
米国立アレルギー・感染症研究所所長の
Ｄｒ．アンソニー・ファウチ によると、
チャイナコロナウイルスの致死率は
少なくとも季節性インフルエンザの 10倍はあります。
☆生物兵器の専門家、フランシス・ボイル教授によると：
国から世界中に感染が拡大しているコロナウイルスは、
機能獲得というコンセプトでその効果を高めるために
遺伝子が活発に変異できるようにしてあります。
つまりこのウイルスの致死率を高めるために
ステロイド剤が使用された ようなものです。
このウイルスには いくつかの「指紋」が残っています。
もちろん、このウイルスが最初に漏れ出たのは、
武漢の生物兵器研究所である ことは確かです。
そこから感染が世界中に広がりました。
いくら中国政府がこのウイルスの発現地は他国であると
主張し責任を逃れようとも、そしていくら米国のリベラル派が
チャイナウイルスと呼ぶのは人種差別だと主張しても、
このウイルスが中国製である ことは隠しようがありません。
しかしこのウイルスの開発には 中国以外の研究者も関与していおり、
彼らの責任も追及されるべきです。。
このウイルスの開発の初期段階（機能獲得段階）には、
ＵＮＣノースカロライナ大学 の生物兵器研究所が関与している
ことが明らかになっています。
ＵＮＣは、恐ろしい生物兵器の病原体（ＭＥＲＳを含む）の
遺伝子操作を行っていました。
ＵＮＣ生物兵器研究所の研究成果により、
（現在、感染が拡大している）ＳＥＲＳに似た
蝙蝠のコロナウイルスの クラスターが人にも感染することが
明らかになりました。
しかしこの研究に携わったのはＵＮＣだけではありません。
ＦＤＡ米食品医薬品局や 中国科学院武漢ウイルス研究所の 石 正麗（疫学者）
も携わっていたことが 公式に記録されています。
中国の国家自然科学委員会は、このコロナウイルスのテクノロジーは
中国政府が盗み出したものではなく、中国政府がＵＮＣにお金を払って、
この大学のトップレベルの生物兵器専門家を
中国のウイルス開発プロジェクトに携わらせていたのです。
（ボイル教授は 自分への批判に一切動じません。）
さらに、ボイル教授によると、
ＵＮＣは、中国政府から汚いお金をもらい、中国の一流の生物兵器研究者にも
このプロジェクト（コロナウイルスを遺伝子操作し
非常に危険なＳＡＲＳの遺伝的能力 を備え付けた。）に携わらせました。
これは決定的な証拠です。
ＵＮＣの研究所は 直ちに閉鎖されるべきです。
そして米政府は、このプロジェクトに関与した全ての研究者を調査し、
１９８９年 生物兵器及びテロ法令（ボイル教授自身が法令作成に携わった）
に侵害した責任を追及すべきです。
このウイルスは、人の 鼻から肺へと感染し、その後、
体内に感染するように デザインされたものです。
研究者らは、機能獲得テクノロジーを使って
このウイルスが急速に拡散できるように改良しました。
さらに人の 気道細胞、他にも感染するように改良しました。
彼らは何の目的でこのようなウイルスを開発していたのかを
はっきりと認識していました。
彼らは生物兵器としてのコロナウイルスを開発していた
ことを知っていました。
しかし、彼らはこのウイルスの免疫体を見つける
ことができませんでした。
このウイルスの細胞はもともとは
フォート・デトリック（米陸軍の医学研究施設）にあったものです。
つまり米政府の生物兵器資源が使われたということです。
しかし欲深いＵＮＣのインセンティブで
このウイルスの研究が進められたのです。
一体、誰が 米国の大学にこのウイルスの研究をさせたのでしょうか。
（ボイル教授の爆弾発言）
ボイル教授によると、コロナウイルスなどの生物兵器の研究の全てを
承認し研究資金を提供したのは オバマ大統領配下の米国立衛生研究所でした。
（オバマ大統領が 命令した？）
そして、米国立衛生研究所こそが、今まさに、このウイルスの感染拡大を
止めようとしている機関なのです。
さらにこのウイルスに付着した「指紋」には
オーストラリア政府の指紋も含まれます。
ある科学誌の2010年の記事には、オーストラリア政府の承認により、
武漢市は研究所と連携して ＤＮＡの遺伝子操作で
ＳＡＲＳや ＨＩＶの特徴のある 超生物兵器を作り出した
と書かれていました。
このような経緯から、トランプがツイッターで
チャイナウイルスと呼んだ後に、中国は米国にウイルスの発現地が
米国であると反論したのでしょう。
しかしこのウイルスの開発に携わっていた中国は
開発の経緯が説明できずに ジレンマに陥っています。
結局は、米政府とオーストラリア政府の関与はあったものの、
最終的に このウイルスの生物兵器を完成させたのは中国なのです。
そして中国は このウイルスを外に流出させた責任があります。
ボイル教授の結論：
武漢の研究所の科学者らは、まず、ＵＮＣの
機能獲得型ＳＡＲＳウイルス（生物兵器）を
米国から持ち去っていったのです。
武漢の科学者らは、十分に開発されたＳＡＲＳ・ＨＩＶ生物兵器の
テクノロジーを米国から持ち去り、武漢の研究所で
このウイルスの改良を進めました。
彼らはこのウイルスの遺伝子操作を行い、
コロナウイルスとＨＩＶウイルスが含まれた
機能獲得型の キメラ生物兵器 を作り出したのです。
中国がこのような超生物兵器を作り出した理由は、
米国を攻撃するためです。
しかし、2人の中国人科学者の証言によると、中国がこのウイルスを使って
米国を攻撃する前に 武漢の研究所から外に流出させてしまったのです。
たぶん、このウイルスに感染した研究所の関係者は、
自分が感染したことも知らずに（長期間 発症せずに）
他の人に感染させた可能性があります。
ボイル教授の（上記の）証言が本当なら、以下の問題が生じます。
・ＵＮＣによる生物兵器の研究は 国際法を侵害していないのか。
・このような研究を行った ＵＮＣは 単に拝金主義によるものなのか。
・ＵＮＣが純粋に科学的な目的で研究を行っていたとしても、
ＵＮＣやオーストラリアの研究者らが、
このウイルスを使って中国が何をしようとしていたか
について知らなかったはずがない。
理性的な先進国の研究者なら、最終的に中国が
このウイルスを生物兵器として使って米国民を攻撃する
ことに気が付くはず。
我々は今、複数の機関を通して開発され 中国で完成した生物兵器の
コロナウイルスが世界中に大災害をもたらしていることを目撃しています。
やがて中国はこの生物兵器を使って米国を攻撃しようとしていた
ことを考えれば、その前にこの生物兵器の存在を知り、
戦うことができるのは不幸中の幸いなのかもしれません。
↓
オーストラリアの労働党 ケビン・ラッド首相に関する記事：
http://biz.searchina.net/id/1606457?page=1
◆http://blog.livedoor.jp/wisdomkeeper/archives/52050712.html
日本や世界や宇宙の動向 2020年03月23日
◎米政府が 中国在住の米国民に 帰国命令を出した
ということは ・・・ 日本国民も 帰国せよ！
メイカさんも先日 このことを伝えてくれましたが、
北京駐在米国大使が 中国に在住している米国民に
すぐに帰国するよう 命令しました。
米国は中国と戦争するつもりですね。
危機管理能力がゼロの安倍総理は
中国にいる10万人以上の日本人に対して 帰国命令を出しません。
つまり中国にいる10万人以上の日本人を
ほったらかしにするということです。
このブログをご覧の皆様、中国にお知り合いやご家族が
いらっしゃいましたら、どうか直ちに帰国されるようお伝えください。
日本のマスコミの報道は 完全に中国共産党のプロパガンダですから
皆 騙されます。 日本政府もマスコミも 中国共産党に忖度し続けています。
それにしても、アジアで戦争が起きると
ウイルスだけでなく世界戦争の準備？
聖書の予言のハルマゲドンを実現しよう としているのでしょうか？
以下のビデオ情報によると、たぶん、4月中旬くらいから
台湾に対する攻撃 が始まる恐れがあります。
中国の人民元は 持たない方がよいでしょう。
国防動員法で トヨタや日産の工場も 日系企業も全て没収されます。
日本企業はバカだから トップが変わればすぐに
歴史を忘れて、全ての大企業が 中国に進出しているのです。
☆https://www.youtube.com/watch?v=ty-OncvFAfE
【水間条項TV】第18回
『米中開戦か！ 北京駐在米国大使「緊急 米国民帰国命令」 開戦準備完了』
追記：
今、首相官邸（内閣府）に電話で 以下の意見を伝えました。
米国政府が 北京大使を介して 中国在住の米国民に
今月中に帰国するよう命令したのに、日本政府も中国にいる10万人以上の
日本国民に帰国命令を出さないのか、
中国、台湾、米国（日本も）間で 来月にも戦争が始まる恐れがある
と聞いている。中国に進出している日本企業が
中国に没収される恐れもあのでは、など。。。
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こちらもどうぞ！
☆https://www.youtube.com/watch?v=9xwKTCsCVS0
【水間条項TV】第14回
「第3次世界大戦」 連合国サミット】
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トランプ 再選絡みで 台灣防衛を目的に
共産支那と 戦闘に入るか？ 日本を引っ張りこんでさ。