画は川瀬 巴水（かわせはすい）
1883年（明治16年）〜1957年（昭和32年）
大正・昭和期の版画家、「昭和の広重」などと呼ばれる。 作
「潮来乃夕」です。
☆晴れ。
さて、尖閣沖、神経戦が続いています。
ダメリカは大統領選終盤、共産支那は党大会へ向け暗闘真っ最中。
帰趨が決まってから１１月以降動きがあるのでしょう。
それにしても、「米帝」やる気満々にみえるねぇｗ
空母艦隊2セット展開か、後で必ず請求書回してきますよ。
ひょっとしたら支那保有の米国債、チャラ狙いで本格介入もあるやもしれん。
日本は、はなからチャラだから。
◆http://www.bllackz.com/2012/10/blog-post_4.html
Darkness 2012年10月4日木曜日
◎経済崩壊・ナショナリズム・戦争に向かって加速していく世界
より抜粋、
2012年11月に向けてアメリカの大統領選が終盤に差し掛かっている。
10月３日夜、民主党オバマ大統領と、共和党のロムニー大統領候補が討論を戦わせたが、
その中で中心議題となったのは、「アメリカの経済活性化」と「アメリカの雇用回復」だった。
2008年９月15日に起きたリーマン・ショックの傷痕はまだ癒えていないのが見て取れる。
経済的なショックが癒えるどころか、
むしろ量的緩和を行いながら問題を先送りしてきたことによって問題が深刻化している。
今やアメリカ政府自体が累積債務で身動きができない状態となり、効果的な手を打てないと、
遅かれ早かれアメリカは破綻する可能性が高い。
アメリカはゆっくりと坂道を転がり堕ちており、世界的な影響力は減退してしまっている。
☆誰かが衰えると、誰かが台頭する
☆アメリカの軍需産業は敵を求めていた
戦後に入ってから、グローバル経済の下で強い力を持っていたのはアメリカだった。
アメリカは第二次世界大戦後に、唯一本土が破壊されなかった先進国でありその後の経済復興を牽引した。
一方のヨーロッパや日本は、本土そのものが戦場と化していたので、
瓦礫の山からリスタートしなければならなかった。日欧は国家の再建に力を注ぐしかなく、
世界を俯瞰する余裕などなかったのだ。
しかし、アメリカは違った。軍需産業の強かったアメリカは、第二次世界大戦後も、まだ戦争を欲していたのだ。
全世界を巻き込んだ世界大戦が終わったあとも、
何らかの軍事的介入がなければならないほど軍需産業に膨大な労働人口を抱えていた。
つまり、軍需産業は敵を求めていた。
そこにソビエト社会主義共和国連邦が台頭して、アメリカの強力な敵へと成長した。
アメリカとソ連は軍拡に走り、これによって世界は資本主義と共産主義に二分された。
軍拡の最中、世界が共産化するのを避けるためにアメリカは、あちこちの戦場にアメリカ軍を派遣することになる。
「ベトナムは東南アジアにおける自由世界の橋頭堡（きょうとうほ）であり、アーチの要である」
と当時のケネディ上院議員は言った。
どこか一国が共産化すると、まわりがすべて共産化してしまう。それを阻止しなければならないと言われた。
これが、「ドミノ理論」と呼ばれたものだった。
☆理想主義の戦争でアメリカは国力を失った
ベトナム戦争はそんなアメリカの戦争のひとつであって、当初はアジアの小国に負けるはずがないと思われていた。
たとえば、ベトナム戦争を描いた初期の頃の映画を見てみれば分かる。
ジョン・ウェインの主演したグリーンベレーはまるで西部劇の新しいバージョンのように見えた。
ベトコンはインディアンと同じような立場であり、
アメリカは正義のために戦っているのだという雰囲気で溢れるものだった。
陸軍戦略大学教授だったハリー・サマーズ氏はベトナム戦争を明確にこう言っている。
「忘れられがちだが、アメリカがベトナムに関わった最初の動機は、理想主義だったのだ」
ところがアメリカはこの理想主義の戦争で泥沼に引きずり込まれて本土は反戦ムードが蔓延、
最終的に財政赤字が膨らんでどうにもならなくなる。
時のニクソン大統領は1971年８月15日、ドルと金との交換停止を宣言した。
1973年には変動相場へと移行して、戦後のブレトン・ウッズ体制は終了した。
つまり、この時点でアメリカは一国で世界経済を支えることができなくなったということになる。
1970年代はアメリカの凋落のはじまりだった。理想主義の戦争でアメリカは致命的に国力を失った。
☆集団になれば意見がまとまらない
☆世界中で憎悪が高じて戦争が引き起こされていく
アメリカ・オバマ政権は新興国の代表として中国一国に代表させて、
アメリカと中国で世界経済を回していけるのではないかという幻想を持った。
そこで、2010年からG２という考え方を打ち出した。
しかし、中国が為替問題でも軍拡でも真っ向からアメリカと衝突して、協調よりも対立のほうが目立った。
特にアメリカはリーマン・ショックの打撃から立ち直っておらず、
中国に米国国債を買ってもらっている弱みがある。
かつてのような高圧的で傲慢な姿で中国に接することができなかった。
オバマ大統領は、微妙なバランスの上で、中国に対して高圧と懐柔を繰り返して揺さぶりをかけた。
しかし、かつてのアメリカの強さを知っている人間には誰もがそれがアメリカの凋落に見えた。
先進国首脳会議であるG８が力を失い、G20が先進国と新興国で対立構造になり、
中国とのG２も逆に対立を鮮明にするものだとする。
これをまとめると、どういうことになるのか。簡単に言うとこうだ。
「国際協調はもはや機能しない時代になった」
2011年１月には、ウォール・ストリート・ジャーナルが、世界経済は「G20」から「G0（Ｇゼロ）」になる
のではないかと懸念を表明していた。
「これからの世界はＧ７やＧ８の時代ではない。Ｇ２０でもなければ、米中のＧ２でもない。
『Ｇゼロ』の時代だ。ロンドンのＧ２０で確認された主要国の協調体制は完全に崩壊し、
やがて世界経済は舵取り役を喪失する」
これは多くの人が心の中で漠然と思っていた現在の状況を的確に言葉で表したものではないだろうか。
まさに「経済の舵取り役がいなくなる」のである。
今までの国際協調は、これからは働かなくなる可能性が高いということだ。
何が起きるのかは明白だ。
コントロールを失った対立が起きる。それは先進国と新興国の軋轢であり、国際間の緊張である。
現在、尖閣諸島問題や竹島問題で修復不可能なまでに対立している日中韓の姿を見ても分かる。
あるいは、まとまるどころか各国の叩き合いになっているユーロ問題を見ても分かる。
国際協調が必要なときに、それが期待できなくなる。向かう方向はひとつだ。
第二、第三のリーマン・ショックであり、ナショナリズムの勃興であり、地域紛争である。
そして、最後には世界中で憎悪が高じて戦争が引き起こされていく。
↑
起死回生の大博打が「第三次世界大戦」やもしれません。
ダメリカは第二次大戦で世界恐慌を克服したわけだから、また狙っても不思議ではない。
中東＆極東で戦火を起し、軍産複合体のフル生産で雇用も景気も一挙に回復と。
川瀬 巴水、二枚目、
![]()
「奥入瀬之秋」です。
兵頭流軍学者だそうでｗ
◆http://sorceress.raindrop.jp/blog/2012/09/#a001352
兵頭二十八の放送形式 2012年09月17日
◎野田総理大臣は今すぐ何をしなければならないか？
日本国の自衛隊の最高指揮官は、内閣総理大臣である。
げんざいの日本国の統帥権は、内閣総理大臣だけにあるということである。
（森本国防大臣には何の権限もない。）
統帥権は、平時にも発動ができるが、
いままさに侵略が切迫している「有事」には、「発動する義務」が生ずる。
（発動しなければ国家叛逆である。）
尖閣諸島に向かって、シナ軍の手先であるところの舟艇大集団が白波蹴立てて急接近中の今は、有事。
中共の国営放送がそう宣伝しているのに、何を疑えようか。
敵国と敵国軍の侵略の意図はすでに明白であり、漫然と黙過すれば尖閣諸島は敵国の「陸兵」によって占領される。
敵陸上部隊が先に占拠布陣し、待ち構えている、元から日本人住民がひとりもいないその島嶼に、
自衛隊が後から奪回攻撃をしかければ、あたかも外見上は、
日本側が外国領土に「侵略」をしているように見えてしまう。まるで「自衛」をしているようには見えないのである。
これでは米軍も手助けはできないことになる。（密約好きの日本外務省が招いた）外交の自殺だ。
米国大統領が議会に憚らず堂々と援軍を差し回せる外国は、げんに「自衛」をしている国だけだからである。
ただちに野田総理は、尖閣諸島に陸上自衛隊の守備隊（１個独立混成中隊）を送れ。
続いて、簡単に撤去ができない重さのある武器（できれば旧式の七四式戦車）も、尖閣諸島の主要島嶼に搬入させよ。
ただちに野田総理は、尖閣諸島に海上自衛隊の１個任務艦隊を急行せしめ、尖閣領海中に機雷を敷設せしめよ。
外務省がこれに反対する意見具申を総理に対して行なっても、
有事の「統帥権」はそれらの屁理屈を全部オーバーライドする。それが「主権」の意味である。
総理大臣が主権の行使としての統帥命令を発しようとしているのに、それを外務官僚が阻止しようとするなら、
その外務官僚は国家叛逆者なのであるから、外患誘致の現行犯人として逮捕させねばならない。
日の丸をペイントした七四式戦車が置かれている島を衛星写真で見れば、世界の誰もが、
尖閣諸島には日本国の施政権が及んでいることを了解できる。
日本国軍隊がシナ軍よりも先に守備をしていることが、誤解の余地なく、世界に伝わる。
中共のプロパガンダは、不調に終わる。
そこに便衣のシナ兵が迫れば、「侵略」の外形はシナ側に生ずる。自衛隊は思う存分、射撃ができる。
（自衛隊法では、武器をまもるために武器を行使できる。）それは「自衛」の外形を構成するので、
米軍もすぐに尖閣諸島上の日本軍守備隊を支援できる。
シナ人などと勝手に密約を結んで、内閣総理大臣の統帥権を干犯し続けてきた日本外務省こそ、
今回の事態を招いた違憲な売国集団である。
（附言すれば森本氏は外務省のペットとして国防大臣になっているにすぎない。）
外務省をいちど解体しなければ、日本の人民の安全は守られないんだということが、
そろそろ有権者にもわかったであろう。
なお海上保安庁は、過去にロシアの警備艇が外国の不法漁船を銃撃して拿捕または撃沈したケースを
大急ぎで勉強すること。それと同じことをしても世界は文句を言わないだろう。
英国とアイスランド国間の「タラ戦争」で、無炸填の47ミリ砲弾で船体射撃をしている例や、
タグボートや軍艦で体当たりしたケースについては、
拙著『極東日本のサバイバル武略』の１６２頁から１６５頁を参照して、復習しておくことをおすすめする。
時間の節約になるだろう。
（わたしはその本で、シナ軍は「人数制限のないアイスホッケー試合」
を海上で日本に挑んでくる、と警告しておいた。）
↑
煽り過ぎだと思うｗ 明々白々の日本領土＝尖閣諸島、
そこに便衣兵ならぬ便衣武装漁船の大量侵攻そして上陸は、これ、明白な武力侵攻ですよ。
当然奪還作戦発動で、瞬殺でいいわけだ。 問題は十八番の脅しはともかく本当にやるかどうか？
やったら支那終了ですよ、海上ルート完全に封鎖すればよい、いつまでもつかねぇ？
日本は島嶼防衛戦、戦前の如く支那に上陸して陸上戦闘やるわけではないｗ
そもそも原油の備蓄がおぼつかないんだろｗ もともと砂上の楼閣でしかないのだから。
油断禁物だが、過大評価で怯えるのは愚の骨頂ですよ。
川瀬 巴水、三枚目、
![]()
「尼崎大物」です。
手前の「排特亜」と被りますなぁ、立ち位置は異なりますが、
◆http://nezu621.blog7.fc2.com/blog-entry-1655.html#more
ねずさんの ひとりごと 2012年10月02日
◎支那韓国問題と認知的不協和
より抜粋、
ある日、お腹を空かせたキツネが、森の中を歩いていました。
ふと気がつくと、たわわに稔ったおいしそうなブドウがたくさんぶら下がっています。
キツネは、何とかして食べたいと思いました。
でもブドウの樹の棚は高くて、キツネがいくらジャンプしても届きません。
するとキツネは、
「ふん。あのブドウは、まだ酸っぱいのさ」
と、採れないことをブドウのせいにして、どこかへ行ってしまいました。
この寓話は、ご存知、イソップ物語の「キツネと酸っぱいブドウ」です。
物語そのものは、「他人やモノのせい」にすることの愚かしさを説明する寓話として、よく語られるものです。
何事も簡単には手に入りません。
簡単じゃないから、知恵を使い、体をつかい、道具を使い、仲間と協力して、
手に入れることができるように努力するのです。
それをしないで、簡単にあきらめる。
あきらめるだけじゃなくて、相手の「せい」にする。
自分の努力不足なのに、相手の「せい」にする。
つまりこの物語は、努力をすれば実現の可能性があるのに、その努力を怠り、他人の「せい」にする。
そのことのおろかしさを、キツネというキャラクターでより強調しているわけです。
実は、こうしたキツネの行動は、社会心理学用語でいう、
「認知的不協和（にんちてきふきょうわ）」
（英語名：cognitive dissonance）
にあたります。
「認知的不協和」というのは、簡単にいうと
「自分が感じていることと違う事実を人は認めたくない」という心理です。
このことは、現代韓国や在日韓国人（以下単にコリアンといいます）をみると、
ひじょうにわかりやすいかもしれません。
こういう「感情を共有する同じ教育を受けた仲間たち」が集まると、
今度はこれが「集団的認知不協和」となります。
いわゆる「集団ヒステリー」という状態になり、集団の意思として、
相手を徹底的にないがしろにし、いたぶろうとしはじめる。
集団でブドウの木を恨み、憎み、ブドウの木そのものを腐らせ、伐り倒そうとする、
ありえない行動に走りはじめる。
そんなことをしても、ブドウが手に入るわけではないし、
彼らのお腹は何も満たされないことは、冷静になって理屈で考えれば、アホでもわかることなのです。
けれど、それがわからない。
韓国や在日朝鮮人学校で高い教育（反日教育）を受けた者、つまりリーダーとなればなるほど、わからない。
学校で、日本人悪玉説の教育を受ける。
けれど実社会に出てみると、日本人の方がはるかに世界で信用がある。
その理由がわからない。
すこし冷静になってみれば、単に日本が、あるいは日本人が、
それだけ勤勉実直に努力して信頼を重ねただけのことなのに、そんな単純なことさえ見えなくなる。
実にみっともない行動です。
理性ではないのです。感情が納得しない。
そしてこれが集団的意思、国家的意思となる。
これが領土問題となると、さらに複雑になります。
そうです。「利権」が絡んでくるのです。
直接的には豊富な漁場としての漁業利権、その奥には、巨大な海底資源。
こうなると、いくらこちらが冷静に証拠を示し、条理を尽くして事実はこのように違うのですよと
説得しようとしても、そうすればするほど、彼らは「悪意の政治力を発揮しはじめた」としか受け取らなくなる。
感情が納得を受け付けないのです。
つまり理解を「したくない」。
ですからいくら理屈で理解を求めたところで、どこまで行っても平行線だし、彼らは絶対に納得しない。
なぜなら「認知的不協和症」の病状がさらに進行して、「集団的認知不協和症」にまでなってしまっているからです。
認知的不協和の最大の問題点は、自分が思い込んでいる事実と、現実との間にギャップが発生したときに、
それを相手のせいにして自らを省みることをしない、という点です。
このことは、日韓関係や、支那と日本の関係、あるいは在日コリアンに対する
日本政府の措置等を考える上においても、実におもしろい示唆を与えてくれています。
つまり、反日思想に染まった者たちに、大金（ODA、補助金、生活保護、税制優遇等）を与えると、
彼らは認知的不協和によって、むしろ自分たちが正当化されたと、
より一層、反日色を強めてしまう、ということなのです。
認知的不協和は、懐柔しようとおもって援助してあげればしてあげるほど、かえって、
相手は、自分たちの思想や行動を正当化することを証明しています。
つまり、より一層事態は深刻化してしまうのです。
では、どうすれば良いか。
その答えが、さきほどの１ドルグループにあります。
つまり、日本がむしろ積極的に、支那や韓国、あるいは北朝鮮、在日コリアン等への
一切の経済援助を絶ってしまうということです。
するとどうなるか。
たとえば韓国なら、韓国は自国に技術が育っていません。
日本からの部品輸入が止まれば、彼らは競争力のあるまともな製品をまったく作れなくなります。
そうすると輸出ができなくなる。
輸入も停まります。
そもそも韓国ウォンには通過としての信用がありませんから、
輸入代金を彼らはウォンで決済することができません。
つまり、輸出によって得た円またはドルによって、海外からの買付代金を支払っているのです。
それが輸出が停まるということは、外貨が入って来ない。
はいってこなれければ、支払いができない。
支払いできなければ、海外からモノを買うことができない。
日本が韓国への経済援助を取りやめにしなくても、取りやめにする、
という政府談話が発表された瞬間に、ウォンは大暴落し、韓国は世界各国との交易から閉め出されます。
なぜなら、韓国ウォンは、すでに崩壊しており、いま韓国が海外と貿易できるのは、
日本がスワップで韓国の信用保証をしてあげているからなのです。
その保証がなくなったら、その瞬間に、韓国経済は崩壊します。
経済が崩壊するとどうなるか。
韓国は、国内のあらゆる行政サービスが停止します。
ゴミの回収がなくなり、電気ガス水道も停止する。
町はゴミの山となり、生ゴミの腐臭が鼻をつき、水洗化したトイレは汚物を流すことができなくなり、
スーパーもコンビニも、売る品物がなくなる。
これまで５００ウォンも出せば買えた大根が、
トラック一杯に山積みにしたウォン紙幣を持って行っても、売ってもらえなくなる。
完全に国家として破綻するのですが、もっと簡単にいえば、
もとの李氏朝鮮の時代に戻る、というだけのことともいえます。
そうなると、彼らは自分たちの反日という間違いを、自分たちで修正せざるを得なくなる。
つまり、認知不協和を、自己反省によって解消せざるを得なくなるのです。
もっとわかりやすくいえば、反日であることをやめなければ、
言い換えれば、隣人と仲良くしなければ、自分たちの生活がなりたたないということに、
そこではじめて気がつくのです。
認知的不協和は、自己の認識の間違いに自己が気付かなければ、決して修正されることはありません。
厳しいようですが、認知不協和を起こしている相手には、カネを与えれば与えるほど、
相手は「ほれみたことか」としか思わないし、
ならば「腕で来い！」とばかり腕力を振るったら（武力で衝突したら）、相手は、
より一層被害者面となっていく、ということなのです。
相手自身が、不協和に気がついてもらわなくては、絶対に解決しないのが認知不協和なら、
相手に気付かせるしかないのです。
そしてその方法が「１ドル報酬」だ、ということです。
ちなみに韓国について、戦前の日本は韓国を日韓併合し、
韓国を経済的に助けたじゃないかというご意見もあろうかと思います。
けれどそれは認識の誤りです。
在日コリアンも同じです。
日本政府が、ありとあらゆる在日特権を与えるから、彼らはかえって反日色を強めるのです。
そして反日色を強めれば強めるほど、認知的不協和の症状が悪化する。
彼らは自分たちは差別されていると主張していますが、ならば、
本当の意味で差別をなくしてあげれば良いのです。
つまり、国籍が韓国にある在日韓国人であれば、犯罪を犯せば、
韓国人の誰それと実名で報道すれば良いし、パスポートがなければ、
不法滞在者（在日コリアンたちは、もともと朝鮮戦争時の不法入国者達ですからパスポートを持たない）ですから、
本国に強制送還すれば良いのです。
日本国籍のない者に、日本の法律を適用して生活保護を与える必要もないし、日本の医療保険を適用する必要もない。
すでに日本に帰化している者も同じです。
通名は認めない。日本人同様、改名も認めない。戸籍をきちんと整備し、誰の親元が誰なのか等をきちんとさせる。
納税も、生活保護も、医療介護も、公共料金の支払い等も、日本人とまったくの同条件とし、差別しない。
駅前の一等地の不法占拠も、戦前の資料に立ち返って、本来の所有者に返還させる。あたりまえのことです。
帰化人である以上、犯罪を犯したら、帰化は当然取り消す（世界中どこでもあたりまえ）。
報道も帰化人であることをちゃんと明示して犯罪報道をする。
するとどうなるかというと、彼らは、彼ら自身が自らの振る舞いを正常化しなければ
日本社会に受け入れられないということに、そこではじめて気がつくのです。
自分たちが変わらなければ、自分たちの居場所はなくなるという、あたりまえのことに気付くのです。
なぜなら自分で気がつかなければ、認知的不協和状態が解消できないからです。
在日特権を与えて優遇するから、認知不協和が増幅するのです。
特権を剥奪したら、彼らは自分たちで努力して認知不協和を解消し、本当の日本人になれるように努力して、
自分たちで変わらざるを得なくなる。
支那も同じです。
民主党内閣になってから、支那の増長は著しいものがありますが、そもそも支那に韓国同様、
さまざまな便宜を日本政府がはかるから、彼らは自分たちが受けた反日教育と、
実際の日本との認知に不協和を起こし、それを増幅させるのです。
下手にカネをやるから、飢えた獣のように、もっとよこせ、まだよこせと、要求をエスカレートさせる。
尖閣にしても、支那国内の反日暴動にしても、彼らの横暴が現実のものである以上、
日本は中共に対する、一切の補助、援助を差し止めれば良いのです。
支那の対日認知不協和を解消する道は、これしかありません。
支那を増長させているのは、日本自身なのです。
日本人がそこに目覚めなければ、いつまで経っても事態は変わりません。
要するに、日本はこれまで、特ア三国や、在日特ア人に対して、
「融和のために」と称して、まったくやってはならない真逆の対応をし続けてきた、ということなのです。
抜本的解決のためには、彼らの認知不協和そのものを、自省させる方向に舵を切らなければ、
この先、問題はますます深刻化する。
いや、むしろ深刻化した問題は、いまや、日韓、日支、あるいは日本国内の在日問題というだけでなく、
特アの害毒は、いまや世界中に飛び火しています。
その責任の多くは、獣にカネを与え続けた戦後日本にある、といっても、決して過言ではない。
ブドウが採れないからと、ブドウの悪口を言っているキツネに、モノをたらふく食わせるから、
キツネは「だからあのブドウは酸っぱいんだよ」と言いふらすのです。
腹が減ってどうにもならなければ、甘いの酸っぱいのとくだらない評論をしている自分自身をキツネ自身が捨て、
なんとか努力してブドウを手に入れようとする。
ブドウが採れないのは、自分の努力不足にあると、そこではじめて気がつくのです。
最後にひとつ付け加えます。
この認知不協和というのは、もうひとつのやっかいな側面を持っている、というお話です。
それは何かと言うと、認知不協和は、ひと目をひき、拡散力がある、ということです。
簡単にいうと、たとえば
「甘いものを食べると痩せる！！」
「勉強しなくてもテストで良い点が取れる！」
などというコピーが、まさにそれで、普通なら甘いものを食べれば太るはずなのに、それが痩せるとは何事か？と、
人々に認知的不況を起こさせ、不協和を起こした人々は、
その理由を探しにその本なり記事なりを、つい読んでしまう、ということです。
世界中の誰もが、日本の帝国軍人は、実に立派な人々だった、と思っています。
その帝国軍人が、慰安婦と称して２０万人の若い女性をセックス奴隷にした、と聞くと、
世界中の人が「えっ？！」と聞き耳を立てる。
聞き耳が立つということは、その宣伝は絶大な効果を持つ、ということなのです。
あるいは、日頃大人しくて真面目で親切な日本人が、南京で３０万人の虐殺をした、と聞くと、
聞いた方は、やはり（まじめで親切な日本人：虐殺する日本人）という認知的不協和を起こします。
だから、「それって、どういうこと？」と聞いて来る。
そして気がつくと、ありもしないコトが、いつの間にか世界の常識になっている。
こうした聞き手に認知的不協和を起こさせるというのは、
広告宣伝のテクニックとして、あちこちでよく目にすることなのです。
これに対して、まじめな顔をして、
「いや、ですから、やはり甘いものを食べれば太るのがあたりまえで」といくら説明したところで、
すでに「甘いものを食べると痩せる」という言葉が独り歩きしている状況下では、
説明は風前の灯火、蟷螂に斧にしかならない、ということです。
ではどうしたら良いのか。
簡単なことです。
甘いものを食べて痩せるというデタラメを信じたのなら、たくさん食べさせて太らせれば良いのです。
そんな馬鹿げた妄想を信用した方が悪いのです。
セックス奴隷にしたというようなデタラメを吹聴するなら、そういう馬鹿者は、相手にしなきゃいいのです。
一切関わらない。
経済援助などもってのほかです。
それによって飢えれば、そこではじめて、自分たちが馬鹿なことをしたと気付く。
回り道に見えて、これがいちばん現実的な対応というものです。
南京も同じです。
大虐殺などという馬鹿げた妄想を持つ者に対して、何も好き好んでご交誼賜る必要などないのです。
国交謝絶、在日支那人にも、国外に出て行っていただく。
それだけのことです。
お金もかかりません。
それが気に食わないと軍事侵攻してきたら、撃退する。
あたりまえのことです。
今の日本にだって、自衛権はある。
それだけのことです。
認知的不協和は、たいへんやっかいな社会的病気です。
拡散力があり、しかも下手に相手にすると、余計に頭に乗る。かさにかかる。感情的になる。
みんなから立派な人だと思われている人について、「実はあの人はこういう悪いことをしててね」と囁けば、
「ええっ！？」となって、そのマイナス思考は拡散します。
多くの人に、認知的不協和をひきおこすからです。
ではどうするか。
一生懸命反論すればするほど、相手は余計に頭に乗ります。かさにかかる。感情的になる。
懐柔しようとしてカネを渡せば、よけいに「ほらみたことか。後ろめたいことがあるからだ」と不協和を増幅させる。
要は、相手にしない。一切の関わりを絶つ。
認知不協和に対しては、相手が「自分で気がつかなければ」何を言ってもはじまらないのです。
その「自分で間違いに気付く、反省する」という方向に持って行くことが、
日本と特アとの外交上もっとも重要な戦略であると、私は思っています。
↑
支那工作員だらけのマスゴミを始めとした言論空間。
有名個人ブログにもまことにその数多し、あれ、このひともｗ ですよ。
この期に及んでも、支那に残留して事業継続とか発表するあきんど連中、
もはや自己責任でやって欲しい、何があっても国家に泣きつかぬように。
そんな企業に職を得ておる人達に言いたいが、よくよく考えなされ、ということ。
命あっての物種ですぞ、辞めて帰国しなされ、いざとなれば回りは惨忍そのものの鬼畜土人だらけ。
救けようも無いわけだから。 救出する陸上兵力は無いのですよ。
時間は切迫しておりますよ、空港閉鎖されたらジ・エンドだなぁ。
後は陸路か？ 難渋しますよ、これは。
追：１：３０PM
これは初見ですなぁｗ 悪賢い奴らだ、
◆http://yokodo999.blog104.fc2.com/blog-entry-771.html
陽光堂主人の読書日記 2012-10-05
◎中国は20年前に尖閣諸島を国有化していた
より抜粋、
今回の野田政権による尖閣国有化の措置で棚上げの合意が反故になり、
中国側が憤って反日デモ・暴動・嫌がらせに繋がったとされていますが、
実はその前に中国側が合意を破っていました。
1992年の中国の領海法制定は重要で、4日付の「日刊ゲンダイ」でも採り上げられています。
(http://asumaken.blog41.fc2.com/blog-entry-7058.html)
☆先に尖閣を｢国有化｣していた中国のしたたかさ[春名幹男｢国際情報を読む｣]
中国は石原慎太郎の尖閣買取構想に異常に反応しましたが、既に法律的に自国領に組み入れていたので慌てて、
「買い取るとは何事だ。中国国民を痛く傷つけた」と叫んだのです。
石原が1992年の出来事を知っていたかどうか判りませんが、知った上での買取構想だとすれば中々の策士です。
先に棚上げの合意を反故にしたのは中国ですから、今回のように反日デモや暴動を指嗾するのは許されざる行為で、
所詮この国は未だに馬賊のレベルでしかないことが露呈しました。
自分で合意事項を破っておいて責任を日本になすりつけるのですから、まともに相手にすることなど出来ません。
中国市場は重要だからと、現地進出を諦めない日本企業も多いようですが、
いい加減にしないと身ぐるみ剥がされることになります。
一旦進出すると、中国政府の許可がない限り撤退できないそうですから、儲けが出たとしても持ち帰るのは難しいでしょう。
国内から輸出して、販売は現地企業に任せた方が無難です。
中国政府は尖閣諸島を自国の管理下に置くことにしたようなので、力づくで取りに来るでしょう。
我国が尖閣の領有を諦めない限り、戦争は避けられません。米国はもちろん当てになりませんから、
我々日本国民は覚悟を決める必要があります。今の内閣では結末は見えていますが…。
↑
☆http://www.gci-klug.jp/mitsuhashi/2012/09/25/017142.php
第１７３回 中国経済と日本（１／３）
より抜粋、
『注意しなければならないのは、中国はすでに外資の大々的な逃避を予見し、
それを防止するために複数の法律を施行しているという点だ。筆者が最も懸念しているのは、
やはり中国民事訴訟法第２３１条である。本法律は、
中国において「民事上の問題（要はカネの問題）」を抱えている外国人に対し、法的に出国を差し止めることができる
という凄まじい内容なのである。刑事事件の容疑者ならともかく、
民事訴訟を抱えている外国人を出国させないなど、明らかに国際法違反だ。』 ご参照。
腹を括るまでです、これを譲ると次は沖縄です、そして日本全土ですよ。
キ印相手にまともな議論は本日の記事にもあるように通用しませんのでね。
本土防衛戦です、負けはしませんて。 何度も書いておりますが、核は使えませんから。
泥沼の支那大陸で便衣兵相手に闘うわけではありません、 先端技術の勝負です。
1883年（明治16年）〜1957年（昭和32年）
大正・昭和期の版画家、「昭和の広重」などと呼ばれる。 作
「潮来乃夕」です。
☆晴れ。
さて、尖閣沖、神経戦が続いています。
ダメリカは大統領選終盤、共産支那は党大会へ向け暗闘真っ最中。
帰趨が決まってから１１月以降動きがあるのでしょう。
それにしても、「米帝」やる気満々にみえるねぇｗ
空母艦隊2セット展開か、後で必ず請求書回してきますよ。
ひょっとしたら支那保有の米国債、チャラ狙いで本格介入もあるやもしれん。
日本は、はなからチャラだから。
◆http://www.bllackz.com/2012/10/blog-post_4.html
Darkness 2012年10月4日木曜日
◎経済崩壊・ナショナリズム・戦争に向かって加速していく世界
より抜粋、
2012年11月に向けてアメリカの大統領選が終盤に差し掛かっている。
10月３日夜、民主党オバマ大統領と、共和党のロムニー大統領候補が討論を戦わせたが、
その中で中心議題となったのは、「アメリカの経済活性化」と「アメリカの雇用回復」だった。
2008年９月15日に起きたリーマン・ショックの傷痕はまだ癒えていないのが見て取れる。
経済的なショックが癒えるどころか、
むしろ量的緩和を行いながら問題を先送りしてきたことによって問題が深刻化している。
今やアメリカ政府自体が累積債務で身動きができない状態となり、効果的な手を打てないと、
遅かれ早かれアメリカは破綻する可能性が高い。
アメリカはゆっくりと坂道を転がり堕ちており、世界的な影響力は減退してしまっている。
☆誰かが衰えると、誰かが台頭する
☆アメリカの軍需産業は敵を求めていた
戦後に入ってから、グローバル経済の下で強い力を持っていたのはアメリカだった。
アメリカは第二次世界大戦後に、唯一本土が破壊されなかった先進国でありその後の経済復興を牽引した。
一方のヨーロッパや日本は、本土そのものが戦場と化していたので、
瓦礫の山からリスタートしなければならなかった。日欧は国家の再建に力を注ぐしかなく、
世界を俯瞰する余裕などなかったのだ。
しかし、アメリカは違った。軍需産業の強かったアメリカは、第二次世界大戦後も、まだ戦争を欲していたのだ。
全世界を巻き込んだ世界大戦が終わったあとも、
何らかの軍事的介入がなければならないほど軍需産業に膨大な労働人口を抱えていた。
つまり、軍需産業は敵を求めていた。
そこにソビエト社会主義共和国連邦が台頭して、アメリカの強力な敵へと成長した。
アメリカとソ連は軍拡に走り、これによって世界は資本主義と共産主義に二分された。
軍拡の最中、世界が共産化するのを避けるためにアメリカは、あちこちの戦場にアメリカ軍を派遣することになる。
「ベトナムは東南アジアにおける自由世界の橋頭堡（きょうとうほ）であり、アーチの要である」
と当時のケネディ上院議員は言った。
どこか一国が共産化すると、まわりがすべて共産化してしまう。それを阻止しなければならないと言われた。
これが、「ドミノ理論」と呼ばれたものだった。
☆理想主義の戦争でアメリカは国力を失った
ベトナム戦争はそんなアメリカの戦争のひとつであって、当初はアジアの小国に負けるはずがないと思われていた。
たとえば、ベトナム戦争を描いた初期の頃の映画を見てみれば分かる。
ジョン・ウェインの主演したグリーンベレーはまるで西部劇の新しいバージョンのように見えた。
ベトコンはインディアンと同じような立場であり、
アメリカは正義のために戦っているのだという雰囲気で溢れるものだった。
陸軍戦略大学教授だったハリー・サマーズ氏はベトナム戦争を明確にこう言っている。
「忘れられがちだが、アメリカがベトナムに関わった最初の動機は、理想主義だったのだ」
ところがアメリカはこの理想主義の戦争で泥沼に引きずり込まれて本土は反戦ムードが蔓延、
最終的に財政赤字が膨らんでどうにもならなくなる。
時のニクソン大統領は1971年８月15日、ドルと金との交換停止を宣言した。
1973年には変動相場へと移行して、戦後のブレトン・ウッズ体制は終了した。
つまり、この時点でアメリカは一国で世界経済を支えることができなくなったということになる。
1970年代はアメリカの凋落のはじまりだった。理想主義の戦争でアメリカは致命的に国力を失った。
☆集団になれば意見がまとまらない
☆世界中で憎悪が高じて戦争が引き起こされていく
アメリカ・オバマ政権は新興国の代表として中国一国に代表させて、
アメリカと中国で世界経済を回していけるのではないかという幻想を持った。
そこで、2010年からG２という考え方を打ち出した。
しかし、中国が為替問題でも軍拡でも真っ向からアメリカと衝突して、協調よりも対立のほうが目立った。
特にアメリカはリーマン・ショックの打撃から立ち直っておらず、
中国に米国国債を買ってもらっている弱みがある。
かつてのような高圧的で傲慢な姿で中国に接することができなかった。
オバマ大統領は、微妙なバランスの上で、中国に対して高圧と懐柔を繰り返して揺さぶりをかけた。
しかし、かつてのアメリカの強さを知っている人間には誰もがそれがアメリカの凋落に見えた。
先進国首脳会議であるG８が力を失い、G20が先進国と新興国で対立構造になり、
中国とのG２も逆に対立を鮮明にするものだとする。
これをまとめると、どういうことになるのか。簡単に言うとこうだ。
「国際協調はもはや機能しない時代になった」
2011年１月には、ウォール・ストリート・ジャーナルが、世界経済は「G20」から「G0（Ｇゼロ）」になる
のではないかと懸念を表明していた。
「これからの世界はＧ７やＧ８の時代ではない。Ｇ２０でもなければ、米中のＧ２でもない。
『Ｇゼロ』の時代だ。ロンドンのＧ２０で確認された主要国の協調体制は完全に崩壊し、
やがて世界経済は舵取り役を喪失する」
これは多くの人が心の中で漠然と思っていた現在の状況を的確に言葉で表したものではないだろうか。
まさに「経済の舵取り役がいなくなる」のである。
今までの国際協調は、これからは働かなくなる可能性が高いということだ。
何が起きるのかは明白だ。
コントロールを失った対立が起きる。それは先進国と新興国の軋轢であり、国際間の緊張である。
現在、尖閣諸島問題や竹島問題で修復不可能なまでに対立している日中韓の姿を見ても分かる。
あるいは、まとまるどころか各国の叩き合いになっているユーロ問題を見ても分かる。
国際協調が必要なときに、それが期待できなくなる。向かう方向はひとつだ。
第二、第三のリーマン・ショックであり、ナショナリズムの勃興であり、地域紛争である。
そして、最後には世界中で憎悪が高じて戦争が引き起こされていく。
↑
起死回生の大博打が「第三次世界大戦」やもしれません。
ダメリカは第二次大戦で世界恐慌を克服したわけだから、また狙っても不思議ではない。
中東＆極東で戦火を起し、軍産複合体のフル生産で雇用も景気も一挙に回復と。
川瀬 巴水、二枚目、
「奥入瀬之秋」です。
兵頭流軍学者だそうでｗ
◆http://sorceress.raindrop.jp/blog/2012/09/#a001352
兵頭二十八の放送形式 2012年09月17日
◎野田総理大臣は今すぐ何をしなければならないか？
日本国の自衛隊の最高指揮官は、内閣総理大臣である。
げんざいの日本国の統帥権は、内閣総理大臣だけにあるということである。
（森本国防大臣には何の権限もない。）
統帥権は、平時にも発動ができるが、
いままさに侵略が切迫している「有事」には、「発動する義務」が生ずる。
（発動しなければ国家叛逆である。）
尖閣諸島に向かって、シナ軍の手先であるところの舟艇大集団が白波蹴立てて急接近中の今は、有事。
中共の国営放送がそう宣伝しているのに、何を疑えようか。
敵国と敵国軍の侵略の意図はすでに明白であり、漫然と黙過すれば尖閣諸島は敵国の「陸兵」によって占領される。
敵陸上部隊が先に占拠布陣し、待ち構えている、元から日本人住民がひとりもいないその島嶼に、
自衛隊が後から奪回攻撃をしかければ、あたかも外見上は、
日本側が外国領土に「侵略」をしているように見えてしまう。まるで「自衛」をしているようには見えないのである。
これでは米軍も手助けはできないことになる。（密約好きの日本外務省が招いた）外交の自殺だ。
米国大統領が議会に憚らず堂々と援軍を差し回せる外国は、げんに「自衛」をしている国だけだからである。
ただちに野田総理は、尖閣諸島に陸上自衛隊の守備隊（１個独立混成中隊）を送れ。
続いて、簡単に撤去ができない重さのある武器（できれば旧式の七四式戦車）も、尖閣諸島の主要島嶼に搬入させよ。
ただちに野田総理は、尖閣諸島に海上自衛隊の１個任務艦隊を急行せしめ、尖閣領海中に機雷を敷設せしめよ。
外務省がこれに反対する意見具申を総理に対して行なっても、
有事の「統帥権」はそれらの屁理屈を全部オーバーライドする。それが「主権」の意味である。
総理大臣が主権の行使としての統帥命令を発しようとしているのに、それを外務官僚が阻止しようとするなら、
その外務官僚は国家叛逆者なのであるから、外患誘致の現行犯人として逮捕させねばならない。
日の丸をペイントした七四式戦車が置かれている島を衛星写真で見れば、世界の誰もが、
尖閣諸島には日本国の施政権が及んでいることを了解できる。
日本国軍隊がシナ軍よりも先に守備をしていることが、誤解の余地なく、世界に伝わる。
中共のプロパガンダは、不調に終わる。
そこに便衣のシナ兵が迫れば、「侵略」の外形はシナ側に生ずる。自衛隊は思う存分、射撃ができる。
（自衛隊法では、武器をまもるために武器を行使できる。）それは「自衛」の外形を構成するので、
米軍もすぐに尖閣諸島上の日本軍守備隊を支援できる。
シナ人などと勝手に密約を結んで、内閣総理大臣の統帥権を干犯し続けてきた日本外務省こそ、
今回の事態を招いた違憲な売国集団である。
（附言すれば森本氏は外務省のペットとして国防大臣になっているにすぎない。）
外務省をいちど解体しなければ、日本の人民の安全は守られないんだということが、
そろそろ有権者にもわかったであろう。
なお海上保安庁は、過去にロシアの警備艇が外国の不法漁船を銃撃して拿捕または撃沈したケースを
大急ぎで勉強すること。それと同じことをしても世界は文句を言わないだろう。
英国とアイスランド国間の「タラ戦争」で、無炸填の47ミリ砲弾で船体射撃をしている例や、
タグボートや軍艦で体当たりしたケースについては、
拙著『極東日本のサバイバル武略』の１６２頁から１６５頁を参照して、復習しておくことをおすすめする。
時間の節約になるだろう。
（わたしはその本で、シナ軍は「人数制限のないアイスホッケー試合」
を海上で日本に挑んでくる、と警告しておいた。）
↑
煽り過ぎだと思うｗ 明々白々の日本領土＝尖閣諸島、
そこに便衣兵ならぬ便衣武装漁船の大量侵攻そして上陸は、これ、明白な武力侵攻ですよ。
当然奪還作戦発動で、瞬殺でいいわけだ。 問題は十八番の脅しはともかく本当にやるかどうか？
やったら支那終了ですよ、海上ルート完全に封鎖すればよい、いつまでもつかねぇ？
日本は島嶼防衛戦、戦前の如く支那に上陸して陸上戦闘やるわけではないｗ
そもそも原油の備蓄がおぼつかないんだろｗ もともと砂上の楼閣でしかないのだから。
油断禁物だが、過大評価で怯えるのは愚の骨頂ですよ。
川瀬 巴水、三枚目、
「尼崎大物」です。
手前の「排特亜」と被りますなぁ、立ち位置は異なりますが、
◆http://nezu621.blog7.fc2.com/blog-entry-1655.html#more
ねずさんの ひとりごと 2012年10月02日
◎支那韓国問題と認知的不協和
より抜粋、
ある日、お腹を空かせたキツネが、森の中を歩いていました。
ふと気がつくと、たわわに稔ったおいしそうなブドウがたくさんぶら下がっています。
キツネは、何とかして食べたいと思いました。
でもブドウの樹の棚は高くて、キツネがいくらジャンプしても届きません。
するとキツネは、
「ふん。あのブドウは、まだ酸っぱいのさ」
と、採れないことをブドウのせいにして、どこかへ行ってしまいました。
この寓話は、ご存知、イソップ物語の「キツネと酸っぱいブドウ」です。
物語そのものは、「他人やモノのせい」にすることの愚かしさを説明する寓話として、よく語られるものです。
何事も簡単には手に入りません。
簡単じゃないから、知恵を使い、体をつかい、道具を使い、仲間と協力して、
手に入れることができるように努力するのです。
それをしないで、簡単にあきらめる。
あきらめるだけじゃなくて、相手の「せい」にする。
自分の努力不足なのに、相手の「せい」にする。
つまりこの物語は、努力をすれば実現の可能性があるのに、その努力を怠り、他人の「せい」にする。
そのことのおろかしさを、キツネというキャラクターでより強調しているわけです。
実は、こうしたキツネの行動は、社会心理学用語でいう、
「認知的不協和（にんちてきふきょうわ）」
（英語名：cognitive dissonance）
にあたります。
「認知的不協和」というのは、簡単にいうと
「自分が感じていることと違う事実を人は認めたくない」という心理です。
このことは、現代韓国や在日韓国人（以下単にコリアンといいます）をみると、
ひじょうにわかりやすいかもしれません。
こういう「感情を共有する同じ教育を受けた仲間たち」が集まると、
今度はこれが「集団的認知不協和」となります。
いわゆる「集団ヒステリー」という状態になり、集団の意思として、
相手を徹底的にないがしろにし、いたぶろうとしはじめる。
集団でブドウの木を恨み、憎み、ブドウの木そのものを腐らせ、伐り倒そうとする、
ありえない行動に走りはじめる。
そんなことをしても、ブドウが手に入るわけではないし、
彼らのお腹は何も満たされないことは、冷静になって理屈で考えれば、アホでもわかることなのです。
けれど、それがわからない。
韓国や在日朝鮮人学校で高い教育（反日教育）を受けた者、つまりリーダーとなればなるほど、わからない。
学校で、日本人悪玉説の教育を受ける。
けれど実社会に出てみると、日本人の方がはるかに世界で信用がある。
その理由がわからない。
すこし冷静になってみれば、単に日本が、あるいは日本人が、
それだけ勤勉実直に努力して信頼を重ねただけのことなのに、そんな単純なことさえ見えなくなる。
実にみっともない行動です。
理性ではないのです。感情が納得しない。
そしてこれが集団的意思、国家的意思となる。
これが領土問題となると、さらに複雑になります。
そうです。「利権」が絡んでくるのです。
直接的には豊富な漁場としての漁業利権、その奥には、巨大な海底資源。
こうなると、いくらこちらが冷静に証拠を示し、条理を尽くして事実はこのように違うのですよと
説得しようとしても、そうすればするほど、彼らは「悪意の政治力を発揮しはじめた」としか受け取らなくなる。
感情が納得を受け付けないのです。
つまり理解を「したくない」。
ですからいくら理屈で理解を求めたところで、どこまで行っても平行線だし、彼らは絶対に納得しない。
なぜなら「認知的不協和症」の病状がさらに進行して、「集団的認知不協和症」にまでなってしまっているからです。
認知的不協和の最大の問題点は、自分が思い込んでいる事実と、現実との間にギャップが発生したときに、
それを相手のせいにして自らを省みることをしない、という点です。
このことは、日韓関係や、支那と日本の関係、あるいは在日コリアンに対する
日本政府の措置等を考える上においても、実におもしろい示唆を与えてくれています。
つまり、反日思想に染まった者たちに、大金（ODA、補助金、生活保護、税制優遇等）を与えると、
彼らは認知的不協和によって、むしろ自分たちが正当化されたと、
より一層、反日色を強めてしまう、ということなのです。
認知的不協和は、懐柔しようとおもって援助してあげればしてあげるほど、かえって、
相手は、自分たちの思想や行動を正当化することを証明しています。
つまり、より一層事態は深刻化してしまうのです。
では、どうすれば良いか。
その答えが、さきほどの１ドルグループにあります。
つまり、日本がむしろ積極的に、支那や韓国、あるいは北朝鮮、在日コリアン等への
一切の経済援助を絶ってしまうということです。
するとどうなるか。
たとえば韓国なら、韓国は自国に技術が育っていません。
日本からの部品輸入が止まれば、彼らは競争力のあるまともな製品をまったく作れなくなります。
そうすると輸出ができなくなる。
輸入も停まります。
そもそも韓国ウォンには通過としての信用がありませんから、
輸入代金を彼らはウォンで決済することができません。
つまり、輸出によって得た円またはドルによって、海外からの買付代金を支払っているのです。
それが輸出が停まるということは、外貨が入って来ない。
はいってこなれければ、支払いができない。
支払いできなければ、海外からモノを買うことができない。
日本が韓国への経済援助を取りやめにしなくても、取りやめにする、
という政府談話が発表された瞬間に、ウォンは大暴落し、韓国は世界各国との交易から閉め出されます。
なぜなら、韓国ウォンは、すでに崩壊しており、いま韓国が海外と貿易できるのは、
日本がスワップで韓国の信用保証をしてあげているからなのです。
その保証がなくなったら、その瞬間に、韓国経済は崩壊します。
経済が崩壊するとどうなるか。
韓国は、国内のあらゆる行政サービスが停止します。
ゴミの回収がなくなり、電気ガス水道も停止する。
町はゴミの山となり、生ゴミの腐臭が鼻をつき、水洗化したトイレは汚物を流すことができなくなり、
スーパーもコンビニも、売る品物がなくなる。
これまで５００ウォンも出せば買えた大根が、
トラック一杯に山積みにしたウォン紙幣を持って行っても、売ってもらえなくなる。
完全に国家として破綻するのですが、もっと簡単にいえば、
もとの李氏朝鮮の時代に戻る、というだけのことともいえます。
そうなると、彼らは自分たちの反日という間違いを、自分たちで修正せざるを得なくなる。
つまり、認知不協和を、自己反省によって解消せざるを得なくなるのです。
もっとわかりやすくいえば、反日であることをやめなければ、
言い換えれば、隣人と仲良くしなければ、自分たちの生活がなりたたないということに、
そこではじめて気がつくのです。
認知的不協和は、自己の認識の間違いに自己が気付かなければ、決して修正されることはありません。
厳しいようですが、認知不協和を起こしている相手には、カネを与えれば与えるほど、
相手は「ほれみたことか」としか思わないし、
ならば「腕で来い！」とばかり腕力を振るったら（武力で衝突したら）、相手は、
より一層被害者面となっていく、ということなのです。
相手自身が、不協和に気がついてもらわなくては、絶対に解決しないのが認知不協和なら、
相手に気付かせるしかないのです。
そしてその方法が「１ドル報酬」だ、ということです。
ちなみに韓国について、戦前の日本は韓国を日韓併合し、
韓国を経済的に助けたじゃないかというご意見もあろうかと思います。
けれどそれは認識の誤りです。
在日コリアンも同じです。
日本政府が、ありとあらゆる在日特権を与えるから、彼らはかえって反日色を強めるのです。
そして反日色を強めれば強めるほど、認知的不協和の症状が悪化する。
彼らは自分たちは差別されていると主張していますが、ならば、
本当の意味で差別をなくしてあげれば良いのです。
つまり、国籍が韓国にある在日韓国人であれば、犯罪を犯せば、
韓国人の誰それと実名で報道すれば良いし、パスポートがなければ、
不法滞在者（在日コリアンたちは、もともと朝鮮戦争時の不法入国者達ですからパスポートを持たない）ですから、
本国に強制送還すれば良いのです。
日本国籍のない者に、日本の法律を適用して生活保護を与える必要もないし、日本の医療保険を適用する必要もない。
すでに日本に帰化している者も同じです。
通名は認めない。日本人同様、改名も認めない。戸籍をきちんと整備し、誰の親元が誰なのか等をきちんとさせる。
納税も、生活保護も、医療介護も、公共料金の支払い等も、日本人とまったくの同条件とし、差別しない。
駅前の一等地の不法占拠も、戦前の資料に立ち返って、本来の所有者に返還させる。あたりまえのことです。
帰化人である以上、犯罪を犯したら、帰化は当然取り消す（世界中どこでもあたりまえ）。
報道も帰化人であることをちゃんと明示して犯罪報道をする。
するとどうなるかというと、彼らは、彼ら自身が自らの振る舞いを正常化しなければ
日本社会に受け入れられないということに、そこではじめて気がつくのです。
自分たちが変わらなければ、自分たちの居場所はなくなるという、あたりまえのことに気付くのです。
なぜなら自分で気がつかなければ、認知的不協和状態が解消できないからです。
在日特権を与えて優遇するから、認知不協和が増幅するのです。
特権を剥奪したら、彼らは自分たちで努力して認知不協和を解消し、本当の日本人になれるように努力して、
自分たちで変わらざるを得なくなる。
支那も同じです。
民主党内閣になってから、支那の増長は著しいものがありますが、そもそも支那に韓国同様、
さまざまな便宜を日本政府がはかるから、彼らは自分たちが受けた反日教育と、
実際の日本との認知に不協和を起こし、それを増幅させるのです。
下手にカネをやるから、飢えた獣のように、もっとよこせ、まだよこせと、要求をエスカレートさせる。
尖閣にしても、支那国内の反日暴動にしても、彼らの横暴が現実のものである以上、
日本は中共に対する、一切の補助、援助を差し止めれば良いのです。
支那の対日認知不協和を解消する道は、これしかありません。
支那を増長させているのは、日本自身なのです。
日本人がそこに目覚めなければ、いつまで経っても事態は変わりません。
要するに、日本はこれまで、特ア三国や、在日特ア人に対して、
「融和のために」と称して、まったくやってはならない真逆の対応をし続けてきた、ということなのです。
抜本的解決のためには、彼らの認知不協和そのものを、自省させる方向に舵を切らなければ、
この先、問題はますます深刻化する。
いや、むしろ深刻化した問題は、いまや、日韓、日支、あるいは日本国内の在日問題というだけでなく、
特アの害毒は、いまや世界中に飛び火しています。
その責任の多くは、獣にカネを与え続けた戦後日本にある、といっても、決して過言ではない。
ブドウが採れないからと、ブドウの悪口を言っているキツネに、モノをたらふく食わせるから、
キツネは「だからあのブドウは酸っぱいんだよ」と言いふらすのです。
腹が減ってどうにもならなければ、甘いの酸っぱいのとくだらない評論をしている自分自身をキツネ自身が捨て、
なんとか努力してブドウを手に入れようとする。
ブドウが採れないのは、自分の努力不足にあると、そこではじめて気がつくのです。
最後にひとつ付け加えます。
この認知不協和というのは、もうひとつのやっかいな側面を持っている、というお話です。
それは何かと言うと、認知不協和は、ひと目をひき、拡散力がある、ということです。
簡単にいうと、たとえば
「甘いものを食べると痩せる！！」
「勉強しなくてもテストで良い点が取れる！」
などというコピーが、まさにそれで、普通なら甘いものを食べれば太るはずなのに、それが痩せるとは何事か？と、
人々に認知的不況を起こさせ、不協和を起こした人々は、
その理由を探しにその本なり記事なりを、つい読んでしまう、ということです。
世界中の誰もが、日本の帝国軍人は、実に立派な人々だった、と思っています。
その帝国軍人が、慰安婦と称して２０万人の若い女性をセックス奴隷にした、と聞くと、
世界中の人が「えっ？！」と聞き耳を立てる。
聞き耳が立つということは、その宣伝は絶大な効果を持つ、ということなのです。
あるいは、日頃大人しくて真面目で親切な日本人が、南京で３０万人の虐殺をした、と聞くと、
聞いた方は、やはり（まじめで親切な日本人：虐殺する日本人）という認知的不協和を起こします。
だから、「それって、どういうこと？」と聞いて来る。
そして気がつくと、ありもしないコトが、いつの間にか世界の常識になっている。
こうした聞き手に認知的不協和を起こさせるというのは、
広告宣伝のテクニックとして、あちこちでよく目にすることなのです。
これに対して、まじめな顔をして、
「いや、ですから、やはり甘いものを食べれば太るのがあたりまえで」といくら説明したところで、
すでに「甘いものを食べると痩せる」という言葉が独り歩きしている状況下では、
説明は風前の灯火、蟷螂に斧にしかならない、ということです。
ではどうしたら良いのか。
簡単なことです。
甘いものを食べて痩せるというデタラメを信じたのなら、たくさん食べさせて太らせれば良いのです。
そんな馬鹿げた妄想を信用した方が悪いのです。
セックス奴隷にしたというようなデタラメを吹聴するなら、そういう馬鹿者は、相手にしなきゃいいのです。
一切関わらない。
経済援助などもってのほかです。
それによって飢えれば、そこではじめて、自分たちが馬鹿なことをしたと気付く。
回り道に見えて、これがいちばん現実的な対応というものです。
南京も同じです。
大虐殺などという馬鹿げた妄想を持つ者に対して、何も好き好んでご交誼賜る必要などないのです。
国交謝絶、在日支那人にも、国外に出て行っていただく。
それだけのことです。
お金もかかりません。
それが気に食わないと軍事侵攻してきたら、撃退する。
あたりまえのことです。
今の日本にだって、自衛権はある。
それだけのことです。
認知的不協和は、たいへんやっかいな社会的病気です。
拡散力があり、しかも下手に相手にすると、余計に頭に乗る。かさにかかる。感情的になる。
みんなから立派な人だと思われている人について、「実はあの人はこういう悪いことをしててね」と囁けば、
「ええっ！？」となって、そのマイナス思考は拡散します。
多くの人に、認知的不協和をひきおこすからです。
ではどうするか。
一生懸命反論すればするほど、相手は余計に頭に乗ります。かさにかかる。感情的になる。
懐柔しようとしてカネを渡せば、よけいに「ほらみたことか。後ろめたいことがあるからだ」と不協和を増幅させる。
要は、相手にしない。一切の関わりを絶つ。
認知不協和に対しては、相手が「自分で気がつかなければ」何を言ってもはじまらないのです。
その「自分で間違いに気付く、反省する」という方向に持って行くことが、
日本と特アとの外交上もっとも重要な戦略であると、私は思っています。
↑
支那工作員だらけのマスゴミを始めとした言論空間。
有名個人ブログにもまことにその数多し、あれ、このひともｗ ですよ。
この期に及んでも、支那に残留して事業継続とか発表するあきんど連中、
もはや自己責任でやって欲しい、何があっても国家に泣きつかぬように。
そんな企業に職を得ておる人達に言いたいが、よくよく考えなされ、ということ。
命あっての物種ですぞ、辞めて帰国しなされ、いざとなれば回りは惨忍そのものの鬼畜土人だらけ。
救けようも無いわけだから。 救出する陸上兵力は無いのですよ。
時間は切迫しておりますよ、空港閉鎖されたらジ・エンドだなぁ。
後は陸路か？ 難渋しますよ、これは。
追：１：３０PM
これは初見ですなぁｗ 悪賢い奴らだ、
◆http://yokodo999.blog104.fc2.com/blog-entry-771.html
陽光堂主人の読書日記 2012-10-05
◎中国は20年前に尖閣諸島を国有化していた
より抜粋、
今回の野田政権による尖閣国有化の措置で棚上げの合意が反故になり、
中国側が憤って反日デモ・暴動・嫌がらせに繋がったとされていますが、
実はその前に中国側が合意を破っていました。
1992年の中国の領海法制定は重要で、4日付の「日刊ゲンダイ」でも採り上げられています。
(http://asumaken.blog41.fc2.com/blog-entry-7058.html)
☆先に尖閣を｢国有化｣していた中国のしたたかさ[春名幹男｢国際情報を読む｣]
中国は石原慎太郎の尖閣買取構想に異常に反応しましたが、既に法律的に自国領に組み入れていたので慌てて、
「買い取るとは何事だ。中国国民を痛く傷つけた」と叫んだのです。
石原が1992年の出来事を知っていたかどうか判りませんが、知った上での買取構想だとすれば中々の策士です。
先に棚上げの合意を反故にしたのは中国ですから、今回のように反日デモや暴動を指嗾するのは許されざる行為で、
所詮この国は未だに馬賊のレベルでしかないことが露呈しました。
自分で合意事項を破っておいて責任を日本になすりつけるのですから、まともに相手にすることなど出来ません。
中国市場は重要だからと、現地進出を諦めない日本企業も多いようですが、
いい加減にしないと身ぐるみ剥がされることになります。
一旦進出すると、中国政府の許可がない限り撤退できないそうですから、儲けが出たとしても持ち帰るのは難しいでしょう。
国内から輸出して、販売は現地企業に任せた方が無難です。
中国政府は尖閣諸島を自国の管理下に置くことにしたようなので、力づくで取りに来るでしょう。
我国が尖閣の領有を諦めない限り、戦争は避けられません。米国はもちろん当てになりませんから、
我々日本国民は覚悟を決める必要があります。今の内閣では結末は見えていますが…。
↑
☆http://www.gci-klug.jp/mitsuhashi/2012/09/25/017142.php
第１７３回 中国経済と日本（１／３）
より抜粋、
『注意しなければならないのは、中国はすでに外資の大々的な逃避を予見し、
それを防止するために複数の法律を施行しているという点だ。筆者が最も懸念しているのは、
やはり中国民事訴訟法第２３１条である。本法律は、
中国において「民事上の問題（要はカネの問題）」を抱えている外国人に対し、法的に出国を差し止めることができる
という凄まじい内容なのである。刑事事件の容疑者ならともかく、
民事訴訟を抱えている外国人を出国させないなど、明らかに国際法違反だ。』 ご参照。
腹を括るまでです、これを譲ると次は沖縄です、そして日本全土ですよ。
キ印相手にまともな議論は本日の記事にもあるように通用しませんのでね。
本土防衛戦です、負けはしませんて。 何度も書いておりますが、核は使えませんから。
泥沼の支那大陸で便衣兵相手に闘うわけではありません、 先端技術の勝負です。