颱風接近?

　画は　歌川　國貞　(三代豊國)

　天明6年（1786年)〜元治元年(1865年）

　号は、香蝶楼・一雄斎・五渡亭など　　

　　　　　　＆

　歌川広重 (ニ代目)

　文政9年(1826年)〜明治2年(1869年）

　初代歌川広重の門人。立斎、立祥、喜斎と号す。定火消し同心の息子。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　作


　　「近江八景」　「粟津晴嵐」です。


☆晴れ、残暑ひとしほ。

さて、いかなる展開となりますやら？　目が離せませんねぇ。

思うに、「米帝」の命、旦夕に迫る、これが大元なのではないのか？

これを睨んで様々な動きが錯綜しておるのだと思いますよ、歴史の大転換点なのですよ。

表の権力争奪戦ではダメリカ大統領選、支那全人代、日本でも総選挙遠からず、　などなど。

裏ではユダ金同士の熾烈な覇権争い、ロック対ロスチャ、金をめぐる暗闘ですよ。

まずは、

◆http://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/201209170000/
櫻井ジャーナル 2012.09.17
◎日中関係を悪化させている石原親子や前原を背後から操っているネオコンは
　東アジアの軍事的な緊張を高めているが、その後始末は日本人に押しつけられることになる

より抜粋、

2010年9月、尖閣諸島の付近で操業していた中国の漁船を、
海上保安庁が「日中漁業協定」を無視する形で取り締まり、
その際に漁船が巡視船に衝突してきたとして船長を逮捕したのだ。漁業協定に従うなら、
日本と中国は自国の漁船を取締り、相手国漁船の問題は外交ルートでの注意喚起を行うことになっていた。
海上保安庁は国土交通相の外局。事件当時の国土交通大臣は前原誠司だ。

そして2011年12月、ネオコンのシンクタンクとして有名な「ハドソン研究所」で石原伸晃が講演、
尖閣諸島を公的な管理下に置き、自衛隊を常駐させ、軍事予算を大きく増やすべきだとしたうえ、
TPPにも好意的な姿勢を見せた。

ハドソン研究所は1961年にハーマン・カーンが創設したシンクタンク。
カーンはカリフォルニア大学ロサンゼルス校を卒業した後、1947年に国防総省系のシンクタンク、
ランド・コーポレーションに入って戦略分析を担当、61年に独立してハドソン研究所を作っている。
ネオコンの「カリスマ」、アンドリュー・マーシャルはカーンより2年遅れてランド入りしている。

1970年代に入るとカーンは日本を持ち上げ、おだてるようになる。
この頃から日本の中にネットワークを築き始めた、つまり支配体制を改造し始めたのだろう。
当時、アメリカではデタントへ舵を切ったリチャード・ニクソン大統領が失脚、
好戦派やネオコンが実権を握っている。その時に台頭した人物の中には、
ドナルド・ラムズフェルド、リチャード・チェイニー、ポール・ウォフォウィッツも含まれていた。

そして今年4月、石原慎太郎はネオコン系のシンクタンク「ヘリテージ財団」主催のシンポジウムで講演し、
尖閣諸島の魚釣島、北小島、南児島を東京都が買い取る意向を示したという。
都庁の担当者は寝耳に水だったようで、このプランもアメリカで吹き込まれた可能性がある。
この買取計画が現在、中国で広がっている反日デモの直接的な原因。

7月になると野田佳彦首相は「尖閣を含む領土・領海で不法行為が発生した場合は、
自衛隊を用いることも含め毅然と対応する」と発言、その翌日には森本敏防衛相も尖閣諸島で
「自衛隊が活動することは法的に確保されている」と述べている。
8月には日本の地方議員5名を含む10名が尖閣諸島に上陸、日の丸を掲げて中国人を挑発した。

議員らが上陸した直後、フォーリン・ポリシー誌に
日本と中国が尖閣諸島をめぐり軍事衝突した場合の展開を予測する論文が掲載された。
アメリカ軍が加わらなくても日本が有利だとする内容で、
書いたのはアメリカの海軍大学で戦略を研究しているジェームズ・ホルムス准教授。
日米安保はアメリカに尖閣諸島を守る義務がないことが指摘されていることを意識しての論文だろう。

この論文で気が大きくなったマスコミもあるようだが、ならば、「中国の脅威」は嘘八百だったということ。
ジョージ・W・ブッシュ大統領も宣伝していた中国脅威論はONAのマーシャルから吹き込まれた話。
この主張を批判していたのが米太平洋軍の司令官だったデニス・ブレア提督。
ホルムスとマーシャルの分析は両立しないのだが、その矛盾を日本のマスコミは気にしていないようだ。
勿論、原発を含む核施設が攻撃されることも想定していない。



◆http://ameblo.jp/64152966/entry-11356836456.html
『光軍の戦士たち』 2012-09-17
◎尖閣購入⇒　尖閣上陸⇒　中国暴動⇒　日本人襲撃（犠牲者？）＝全てがシナリオ通りに

より抜粋、

中国のあちこちで、日本に対する抗議デモや暴動が起こっているようです。
いや、起こされているといったほうが適切でしょう。　

こういった組織的な集会やデモは、中国国内の指導層の中の
過激グル−プが命令を出していると思われます。
無論、世界政府とつながっている連中です。

中国国内は、政治的にかなり混乱しているようです。
内部対立が激化して、一部が暴走を始めました。
指導層といえども、暗殺される恐れも出て来ました。

しかし、これもまた仕組まれたもので、予定通りという見方も出来ます。

尖閣購入の一件から、それ以降に起こった事は全てつながっており、
予定通りのシナリオであると申し上げておきます。
以前より、私が懸念していた通りの事が現実に起こってしまいました。

日本や中国、そして韓国と、それぞれ各国の世界政府の代理人達が、
命じられたままに、役割を果たしている訳です。
日本では、石原や前原、そして野田が、その任務を遂行しています。


日本も中国も、
指示された言われたとおりの事をやってんじゃ−ないのか！？

実は、日中戦争を最大限抑止する手段は幾つもあったのです。

軍事においては、尖閣に移動式対艦迎撃ミサイル発射台の設置
であるとか、潜水艦やイ−ジス艦の増強といった戦略が考えられ
ますが、しかし、それさえも、戦術核の一発でお終い。

もっとそれ以前に、出来る事がたくさんあったはずです。
例えば、最重要資源物資の供給を切り札にする事もその一つです。

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☆http://ameblo.jp/64152966/entry-10783809382.html
◎無意味な日本核武装論

より抜粋、

なお、日本の持つ電子プリント基板特許 の輸出を止めると、
ターゲット にされた全ての国の大部分の兵器が使用不可能になる。

戦闘機も、ミサイルも、戦艦も、戦車も動かなくなる
（当然、日本は米軍、ＮＡＴＯ軍、中国軍、ロシア 軍等々の動きを麻痺・崩壊させる目的で、
こうした軍組織をターゲットにすべきである・・・注１）。


日本にしか製造出来ない１ｍ当たり８０ｔの荷重に耐え得る鉄道 用レールの輸出を止めると、

北朝鮮と中国・ロシアを結ぶ「物流の要」＝鉄道が崩壊する。

日本の小松製作所にしか製造出来ない小型のパワーシャベル、ブルドーザーの輸出を止めると、

北朝鮮の生命線＝核ミサイル開発の資金 源である地下資源の開発が全面的に止まり、
ターゲットにされた
国の全ての資源開発・建設工事・軍事施設の建設が不可能になる。

中国は万博開催が不可能になる。ロシアは、ソチ・オリンピック開催が不可能になる。

日本にしか製造出来ない、ステルス 戦闘機用のステルス機能を持つ塗料の輸出を止めると、

米軍の戦略の要であるステルス戦闘爆撃機の製造が不可能になる。

日本しか持たない原子力発電所建設技術の輸出を止めると、世界中が電力不足で悲鳴を上げる。

日本しか持たない原子力発電所の原子炉内部の「透視を行う」非破壊検査装置の輸出を止めると、

現在、動いている世界中の全ての原子力発電所がメンテナンス 不可能になり、稼動停止 となり、

核ミサイル原料 プルトニウムの産出が止まる。

戦闘機・核ミサイル用の、ジェット 燃料を、
世界中で圧倒的に生産量の少ない軽質油から製造する技術は世界各国が持っているが、

質の悪い、圧倒的に生産量の多い重質油からジェット燃料を製造する技術は

日本しか持っていない。日本が重質油原料のジェット燃料の輸出・製造を止めると、

世界中で航空機・戦闘機・核ミサイル用の燃料が圧倒的に不足する。

ウラン鉱山の開発が止まり、原子力発電所からプルトニウムが製造されなくなり、
核ミサイルの電気系統が麻痺し、核ミサイル用のジェット燃料が不足し、

核ミサイル工場・発射台等の建設工事が不可能になり、

どのようにして、ミサイルを「発射するのか？」



注１・・・日本の持つ、こうした「外交交渉上の技術的資源＝他国の軍隊全てを崩壊させる能力」を

認識した場合、「軍隊も核兵器も持たず、しかも他国から攻められ属国になる事は無い」と想定する

日本国憲法の「恐るべき平和ボケ・観念性」が、実は、「計らずも」、極めて精緻な外交交渉上の

リアル・ポリティクスに裏付けられている事が判明する結果になる。

他国の軍隊を崩壊させ、機能不全に陥らせる事が可能であれば、

「軍隊も核兵器も持たず、しかも他国から攻められ属国になる事は無い」

と想定する日本国憲法は、極めて正しいリアル・ポリティクスを踏まえている事になる。逆に、

「軍隊も核兵器も持たず、しかも他国から攻められ属国になる事は無い」と想定する日本国憲法を、

現実離れした観念論として改憲論を唱える人間達が、外交交渉と、その材料と言う物について

全く無知な「白痴」と「世間知らず」を自白し、

さらに兵器マニアと戦争ゴッコ好きの幼児性を自白する結果になる。


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但し、世界政府が裏から操っているといっても、当面の相手は
中国な訳ですから、対中国の戦略を根本的に見直す時期かもしれません。


最重要になるのは、
諜報、防諜を確実に行う　国家安全保障局の創設　ですが、
しかし、これは米国が必死になって潰しにかかるでしょう。
理由は、日本国の真の独立につながるからです。
これを許すことは、絶対に無いと考えられます。

早い話が、
祖国・日本が米国の実質的な植民地である限りにおいては、
真の独立を果たすどころか、滅亡の道を辿ることになりそうです。

日本人は、彼らにとって、黄色いサルでしかありません。
映画「サルの惑星」の中のサルは、日本人を揶揄しているそうです。
ワクチンにペット用の不妊薬を仕込ませているのも、
黄色いサルには、ペット用がお似合いだって事でやったのでしょう。
高級ワインを片手に嘲笑いながらね・・・
皆さん、これが現実です。
この事を肝に銘じておきましょう。


日本が、１９８０年代、経済で世界を圧倒していた頃より、
徹底的に食い物にした挙句、完全に潰すことが画策されていたと考えるのは、
果たして私だけであろうか？
白人社会から、
すさまじいばかりの憎悪の対象になってしまったのは周知の事実です。


いよいよ、
第三次世界大戦が勃発するのか！　




國貞、二枚目、



「伽羅先代萩（めいぼく せんだいはぎ）」　「帯刀宗重」です。




◆http://blog.shadowcity.jp/my/2012/09/post-1158.html#more
ネットゲリラ(2012年9月18日)
◎反日暴動の資金源は日本

薄煕来も習近平も「上海閥」とひとくくりにされるんだが、
上海閥というのは思想的な集団ではないので、特に仲が良いというもんでもない。
むしろ、上海閥の中での足の引っ張り合いやら何やら、色々あるんだろう。つうか、
チョンボしでかした薄煕来を未だにちゃんと処分しきれないところに混乱の原因があるんだが、
昔だったらとっくに首からプラカード吊るされて市中引き回し、
一族郎党に至るまで処刑されていただろうに。なんで処分が出来ないのかというと、
習近平も含めて、みんな同じくらい悪い事いっぱいやっているからで、
具体的には「外資導入に伴う賄賂」だな。

上海に日本企業が集中的な投資をしたのは確かだが、同じように大連にも日本は多大な投資をした。
上海と大連が、外資導入で成功した二大都市です。

してみると、いわゆる「上海閥」というのは日本が産んで日本が育てたようなもんだｗ　
つうか、あれだけの規模で軍人警察官を動員して、
一人あたり数十元とも言われる日当払って暴動起こしているんだから、
途方もないカネがかかっているわけだ。おいら、バンコクの赤服騒動の時には
毎日様子を見に行ったんだが、食事や水を無料で配っていたり、
遠くから動員された農民がピックアップで寝泊まりしていたり、あちこちにテントが張られ、
黒服のプロ軍人が集団で寝泊まりしていたり、ずいぶんカネがかかっているな、と感じた。
動員掛けるというのは、途方もなくカネが必要。
さて、じゃあ、今回の反日暴動の資金源はどこなのか？　
噂されるように、党大会に向けての上海閥の示威行動だとすると、
貯め込んだ賄賂が資金源という事なので、結局、日本のカネですねｗ　
日本から貰った賄賂のカネで反日暴動ｗ　
まぁ、お気楽なもんだ、としか言いようがない。

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☆http://www.epochtimes.jp/jp/2012/09/html/d42160.html
◎「仕掛人」に操られる反日デモ　権力闘争の影が見え隠れ

【大紀元日本9月17日】

中国の次期最高指導者とされる習近平副主席が２週間ぶりに姿を見せた。
同時に、反日デモが全土で燃え広がった。米紙ニューヨーク・タイムズは１５日、
習氏の復帰は党内闘争の１つの戦いが終えたことを意味するが、
反日デモの広がりはまだ闘争の収束には程遠いことを物語る、と指摘した。

同紙は北京の政治評論家の見方として、党指導部の中に、習氏を「消したい」勢力があるため
「人事と政治をめぐって深刻な対立が生じている」と伝えた。
また、日本との緊張もこれにより発生しているという。

それを裏付けるのは、反日デモにちらつく「仕掛人」の存在だ。
西安市のデモで日本車を破壊するグループの中心メンバーは警官である
ことがネットユーザーに特定されており、さらに
山東省威海市でも公安局長がデモのリーダー役を担っていたとの情報がネット上に流出している。
また、私服軍人集団の参加もユーザーによって暴かれている。

フランス国営放送（RFI）は上海と広州のデモ参加者の目撃証言として、
両都市とも若者グループの組織的参加とみられる行為があったと伝えている。
通常、地元市民なら地下鉄乗車券を購入する際、専用のプリペイドカードを使用するはずだが、
若者グループは現金払いだった。つまり、グループは他の都市のものであったことが推測される。

さらに、毛沢東像や毛沢東を擁護するスローガンを掲げてデモに参加するグループも各地で見かけられた。
また、毛時代の旧式軍服を身に付けた参加者が整列し、組織的に各地の反日デモに参加していた。


「釣魚島（尖閣諸島の中国名）は中国の物、薄煕来は人民の者」
とのスローガンを車体に貼り付けたデモ参加者もいた。同様なスローガンは他の都市でも確認されており、
薄氏の支持者らがコンタクトを取って用意周到に参加したと見られる。

「突如現れたこれほど大規模な抗議活動の裏には、（高層の）権力闘争の影が見え隠れする」。
RFIは時事評論家の指摘を伝えた。
この指摘をさらに踏み込んだのは、在米中国語メディア・博訊ネットの分析だ。
１６日付の同サイトの評論によれば、今回の反日デモが暴力行為に発展したのは、
中央政法（司法・公安）委員会や中央宣伝部を中心とする薄煕来支持勢力が裏で仕掛けたことが原因。
彼らはこれによって中国の内政・外交に混乱をもたらし、
秋に予定されている党大会の開催を妨害することを目論んでいるという。

秋の党大会では党の最高指導部となる中央政治局常務委員は現行の９人から７人に減る可能性が高い。
現在政法委のトップを務める周永康氏の後任を常務委員会メンバーに加えない形で、
政法委の権限縮小が図られるとされている。周氏は薄氏を擁護しているほか、
警察や治安当局、さらに軍にも多大な権限を持っている。

勢力削減を恐れている薄・周、さらにその裏にある江沢民一派は、
尖閣問題を利用して党大会の開催を延期させ、稼いだ時間で派閥の巻き返しを狙おうとしている。
大紀元（中国語版）が入手したこの情報も、今回の反日デモの組織がらみの暴動行為に裏付けられている。

政法委がデモの暴動行為をリードし、黙認すると同時に、江陣営のもう一員となる中央宣伝部も動いている。
同部が管轄する政府系メディアはデモの暴動化について一切、報じていない。また、
ミニブログ最大手の新浪微博も投稿される写真がすぐに削除されるなど、厳重な監視体制を敷いている。
ただ、投稿写真の多さから削除作業が追い付いていない。

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國貞、三枚目、



「扇合隅田川八景」　「真乳の晴嵐」です。



神がかりなので話し半分だが、手前の持論と被るねぇ、

◆http://rockway.blog.shinobi.jp/Entry/810/
ROCKWAY EXPRESS
◎9月11日より2014年に向かって全世界は騒然となっていく

より抜粋、


◆9月17日

日本政府の尖閣諸島購入のニュースで沸き起こった反日デモが中国各地で大暴れしているようだが、
実はこの時期、全世界で以下のように各種の理由によるとはいえ、デモによる抗議運動が行われていた。

以下の記事で見れば、抗議デモの内容は、日本の尖閣諸島国有化に反対するデモ、
反プーチンのデモ、ヨーロッパ諸国の緊縮財政に反対するデモ、
そしてイスラム教を冒涜する映画を製作したアメリカに抗議するデモ、と分けられる。
探せばまだほかにもあるかもしれない。

全世界が騒然としてきた・・・と言えそうだ。
この件についていつも引用する伊勢白山道は
「2014年に向けて、今年の9月11日から始まったと感じます」と言っている。
この日は駐リビヤ米大使が殺害された日である。またこの日は9･11同時多発テロの起きた日でもある。

この重要なメッセージである伊勢白山道の9月ブログ内容を全文引用して掲載する。

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■変わる時は一瞬です　伊勢ー白山　道　　2012-09-14
http://blog.goo.ne.jp/isehakusandou/d/20120914

「９月１１日」にアメリカのリビア大使が殺害されたのを皮切りに、
アジアも含めて世界中で同時多発的に暴力事件が起こり始めています。
昨日から中国では、一般の日本人に対しての暴力が起こり始めています。
ほんとうに一部の人間だけが起こしていると思いたいです。
これから「１８日」の満州事変に関する怨恨の日に向けて、
更なる日本人と関係施設への暴力が起こらないことを祈念しております。
今はまだ男性に対しての暴力ですが、これが女性や子供にも及ばないように注意が必要です。

２００８年のタイで起こりました選挙をめぐる反政府運動では、
激しいデモや空港の占拠により交通機関の停止が簡単に起こりました。
日本人の常識での治安感は、海外ではまったく通用しませんから、
海外に居られる日本人は早めに何事も自己判断することが大事だと感じます。
公的な機関からの注意とは、実害が発生してからでないと発表できない弱さと遅さがあります。

ユーロの経済問題は、これから世界各国の共通問題となり、
原油の高騰を巻き込みながら色んな物への不安定を起こさないかと懸念しています。

２０１４年に向けて、今年の９月１１日から始まったと感じます。
こうなりますと、北欧のような小さな国ほど有利に安定し、
大きな国ほど大変に成るのが宿命だと感じます。

日本も海外拡大の時代は終わったと早めに自己判断し、
「国内で生産して」内需と日本からの輸出に生きる企業が有利に成って行くと思います。
海外に投資した莫大な施設資産は、
治安問題で簡単に放棄しなければ生けなくなる可能性を忘れては生けません。
海外生産で激安コストにする計画は、非常なハイリスクに変化するでしょう。

戦後の経済計画では視野に入れなくて良かった、
戦争と治安問題が第一に来る時代の始まりですから、今までの常識ではもうダメだと思います。
やはり国家や企業の代表者の判断が、国民や社員の生命と財産を左右することに成るでしょう。
　
日本は、閉じこもれば非常に強い結束力を発揮して、騒々しい海外とは一線を画す国に成れると思います。
今からが、日本人の良心と忍耐力が試される時代だと思います。
これで上手く生活できれば、理想とされる国家のモデルを海外に提示出来るでしょう。

世界が変わり始める時は、ほんとうに一瞬に事が起こり始めると、今週に入ってから感じています。
だから、改善するのも一瞬で起こると信じて頑張りましょう。


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災い転じて福となす、　「脱米」＆「排特亜」に大きく舵を切りましょう！