春彼岸

　画は　歌川　國貞　(三代豊國)

　天明6年（1786年)　～　元治元年(1865年）

　号は、香蝶楼・一雄齋・五渡亭など　　　　　　　　　　　　　　　　　作


　　「春宵　梅の魁」です。



☆晴れ、彼岸入り。

スピン報道　連発、

◆https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/201903180000/
櫻井ジャーナル　　2019.03.18
◎麻薬取引は　CIAや巨大銀行と　密接な関係があり、
　明治維新の背後には　麻薬業者


ある音楽グループのメンバーで　俳優としても活動したいた人物が

コカインを摂取した容疑で　関東信越厚生局麻薬取締部に逮捕されたという。

その人物が薬物を使用しているという情報が　昨年の秋にあり、

内偵していたようだ。

伝えられているところによると、任意同行を求めて尿検査をしたところ

コカインの陽性反応が出たのだが、自宅からコカインは見つからなかったという。

コカインを使ったと認識した段階で　任意同行を求めた可能性が高く、

どのようなルートで麻薬を入手し、どこで摂取したのかも

当局は知っているのだろう。

本ブログでも指摘してきたが、麻薬取引は　CIAの活動と深く結びつき、

麻薬資金を巨大金融機関は扱っている。

ベトナム戦争の当時、最大の非合法ケシの産地は東南アジアであり、

アフガニスタンでCIAが秘密工作を始めると

主要産地はパキスタンとアフガニスタンをまたぐ　山岳地帯へ移動、

中米で秘密工作を始めると　コカインの流通量が増えた。

いずれも黒幕はCIAであり、

その儲けを扱うために　「CIAの銀行」が存在する。


世界の金融システムは2008年に破綻した。

リーマン・ブラザーズの倒産はその象徴にすぎない。

システムが崩れそうになったのだ。

この倒産を利用して欧米の支配層は　庶民に破綻の尻拭いをさせた。

超法規的な救済だが、その後、富が集中するスピードは加速していく。

この金融破綻、いわゆるリーマン・ショックを処理する際に

麻薬資金も重要な役割を果たしたと伝えられている。

UNODC（国連薬物犯罪事務所）のアントニオ・マリア・コスタによると、​

麻薬取引で稼いだ利益3520億ドルの大半が

経済システムの中に吸い込まれ、いくつかの銀行を

倒産から救った可能性​があるという。
☆https://www.theguardian.com/global/2009/dec/13/
　drug-money-banks-saved-un-cfief-claims

麻薬資金は流動性が高く、銀行間ローン　で利用された

とも言われている。

本ブログでは繰り返し指摘してきたが、CIAは

ウォール街の人脈によって作られた情報機関である。

同じように、イギリスのMI6（SIS）は　シティと結びついている。

イギリスに限らないが、その支配者は　侵略と略奪で富を築いてきた。

金や石油といった資源を盗んでいるが、

19世紀には中国（清）を侵略するためにアヘンを売りつけ、

戦争で利権を奪った。　アヘン戦争や　アロー戦争だ。

そのときにアヘン取引で大儲けした会社のひとつがジャーディン・マセソン。

インドで傭兵の武装蜂起で始まった大反乱（セポイの反乱）が終わった翌年、

1859年に同社は　トーマス・グラバーを長崎へ、

ウィリアム・ケズウィックを横浜へ　派遣した。


グラバーは　明治維新をテーマにしたドラマによく出てくる人物だが、

ケズウィックの方が　大物だった。

ジャーディン・マセソン創立者の一族で、

麻薬資金を処理していた香港上海銀行（現在はHSBC銀行）とも

深く結びついている。

有り体に言うと、明治維新の黒幕は　麻薬業者だ。


CIAがエル・サルバドルを含むラテン・アメリカ諸国で

死の部隊を使って　アメリカの巨大企業のカネ儲けに

邪魔な人物や団体を抹殺していた当時、

ロサンゼルス市警の内部の麻薬担当は　CIAの活動に肉薄、

司法省などからの攻撃を受ける。

捜査チームを追い込むために税務調査が実施され、

細かい違法行為を見つけ出して　刑務所へ入れると脅され、

退職を余儀なくされた　と言われている。

また、CIAの手先だったニカラグアの反革命ゲリラ（コントラ）の

コカイン取引を暴く連載記事を1996年に書いたサンノゼ・マーキュリー紙の

ゲーリー・ウェッブ記者は　有力メディアから一斉攻撃を受けて

退職を余儀なくされ、自殺に追い込まれた。

今回のミュージシャン／俳優のコカイン事件を伝えているマスコミも

芸能界の実態を知っているだろう。



◆https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/20190318/
櫻井ジャーナル　　2019.03.18
◎麻薬取引より　たちが悪い　水ビジネス


現在、世界の麻薬取引を支配している元締め的な存在は

アメリカの情報機関CIAだろうが、

商品である麻薬を売りさばく役割を負っているのは　犯罪組織である。

情報機関と犯罪組織が連携している　一因だ。

麻薬の売り上げを伸ばし、儲けを増やすため、

犯罪組織は麻薬中毒患者を増やそうとする。

麻薬なしには生きていけないようにしてしまうわけだが、

食糧や水も　人間が生きていく上で絶対に必要だ。

食糧と水を支配できれば、麻薬より儲かる。


かつて、日本でも食糧や水が　巨大企業、つまり私的権力の手に握られる

ことがないような仕組みされていた。

その仕組みを破壊しようとしてきたのが　ネオコンとかネオリベラル

と言われる　狂信的な資本主義者だ。

1970年代にアメリカ議会では情報機関の秘密プロジェクトが問題になったが、

同時に国境を越えて活動する巨大資本、いわゆる多国籍企業のビジネスにも

メスが入れられつつあった。

そうした中でも問題になっていたのが　穀物メジャーだ。

現在、穀物取引を支配しているのはアーチャー・ダニエルズ・ミッドランド、

ブンゲ、カーギル、ルイ・ドレフュスだと言われている。

それぞれのイニシャルをとってABCDと呼ばれているようだが、

中でも大きい存在がカーギル。

種子法を廃止した日本に対する支配力を　こうした企業は強めることになる。


こうした動きは遺伝子組換え（GM）種子の問題と密接に関係している。

GMは農業を支配する道具になるが、それ以上に問題なのは　安全性。

安全であることが確認されていない作物を　市場に出す危険性が

当初から指摘されていたが、杞憂で終わりそうにはない。

GMで名前が出てくるモンサントは　戦争ビジネスで儲けてきた会社だ。


そして水の支配権を　欧米の巨大資本へ渡そうとしているのが日本政府。

麻生太郎は2013年に　CSISで日本の「水道は　全て国営もしくは市営・町営で

できていて、こういったものをすべて、民営化します」

と宣言したというが、

それは水に関する権利を　私的権力へ贈呈すると言っているに等しい。

勿論、それが麻生やその仲間たちの利益に　つながっているのだろう。

最近はネオコンの拠点と言われているCSISだが、

1962年に設立された当時はジョージタウン大学の付属機関。

後にこのシンクタンクとCIAとの緊密な関係が知られるようになり、

1987年に研究所と大学との公的な関係は解消された。

日本のマスコミも「解説」を頼む　CSISとはそうした機関なのであり、

そうした機関の人間を登場させるだけで　信頼度は低下する。


アメリカ権力層は　食糧／水のほか

エネルギー資源と金融を　支配の柱にしている。

軍事力や情報機関はその柱を守るためにある。

例えば、ドル体制を　揺るがしかねない方向へ動き出した

イラクやリビアは破壊された。




國貞、二枚目、



「東海道　石薬師庄野　間　高宮　櫻姫」です。



本日、国会中継、山本太郎　登場、

◆http://uekusak.cocolog-nifty.com/blog/2019/03/post-bd03.html
植草一秀の『知られざる真実』
2019年3月17日 (日)
◎著名人　麻薬覚醒剤事案　が増える　政治の季節


本来は政治の季節だが、政治の話題が　まったく盛り上がらない。

通常国会開会中で、予算審議が　佳境を迎えている。

第２次安倍内閣が発足して　丸６年の時間が経過し、

日本がずたずたにされた。

日本経済は　超低迷を続けている。

しかし、大企業利益は　空前絶後の規模に達し、

大資本の利潤は　激増している。

経済が超低迷しているのに、大資本利益が激増していることは、

そのしわ寄せが労働者に　一手に押し付けられていることを意味する。

労働者一人当たりの実質賃金は　第２次安倍内閣発足後に

５％も減少した。

メディアは　アベノミクスをはやし立てるが、アベノミクスの実態は

「資本栄えて　民亡ぶ」　の方向に

まっしぐらに突き進む　日本経済、というものだ。


２０１９年度予算審議で、何よりも重大な問題は、

２０１９年度　消費税増税問題である。

安倍内閣は　２０１９年１０月に消費税率を　８％から１０％に

引き上げること　としている。

これを実施すれば、消費税増税不況が生じる　ことは間違いない。

消費税増税強行実施は　あり得ない。

国会論戦では　消費税問題を徹底追及するべきだが、

国会論戦が　まったく報道されない。



メディアが安倍内閣の意向を踏まえて

国会論戦を報じていない面もあるが、実際に国会そのものが

盛り上がっていない　という面も否めない。

４月には　統一地方選、衆院補選があり、

７月には　参議院議員通常選挙が行われる。

衆院総選挙も　衆参ダブルで、あるいは、

年内に単独で実施される可能性がある。

２０１９年は最大の政治決戦の年であるが、政治問題がまったく

クローズアップされていないのだ。


政治権力に迎合するメディアは、

人々の関心が　政治に向かわぬよう、細工を施す。

２００９年夏、芸能人の麻薬事案が　世間を賑わせた。

結局、２００９年８月３０日の総選挙で　民主党が大勝し、

政権交代が実現したが、日本の支配勢力は、

市民の政治意識が高まるのを　妨害したかったのだ。

２０１２年１２月の選挙に向けては、突然、

ＰＭ２．５が　連日の大報道になった。

人々の関心が政治に向かうのを妨害するための

情報工作であった　と考えられる。

２０１４年夏にも　芸能人の麻薬事案が表面化した。

集団的自衛権行使容認の　憲法解釈変更　を強行しようとした

タイミングである。

ここにきて、再び　芸能人の麻薬事案が取り上げられている。


この問題は　他の芸能人に波及する可能性がある。

参院選に向けて、市民が政治に関心を向けぬよう、

情報工作が行われているように見える。

安倍内閣の統計不正問題は　内閣を吹き飛ばす意味を持つものだが、

メディアが政治権力に迎合して　適正な報道を展開しない。

そのために、内閣の責任が　問われない。

政治空間そのものが　腐敗してしまっているように見える。


しかし、消費税の問題は　深刻である。

消費税率１０％が強行されれば、日本経済は完全に沈没するだろう。

しかし、安倍内閣は参院選前に　消費税増税を延期する可能性がある。

このことを含めて　野党勢力は対応するべきだ。

選挙で野党勢力が勝利するには、少なくとも

「消費税率５％への　引き下げ」

を　明確な公約にして掲げる　ことが必要だ。

「消費税増税　中止」では、安倍内閣が　消費税増税中止を打ち出すと、

効果はゼロになってしまう。

立憲民主党と国民民主党の幹部は、

消費税率を１０％に引き上げる政策決定に　関与している。

そのために、対応が鈍くなっているのかも知れないが、

その制約すら打破できないなら、政権奪取など　夢のまた夢である。

「消費税率５％への　引き下げ」を

共通公約として明示する　べきである。



◆https://www.nikkan-gendai.com/articles/view/news/249795
日刊ゲンダイ　　2019/03/16
◎｢物価2％｣　にダメ出し 　麻生財務相　アベノミクス　“敗北宣言”


政府と日銀の「共同声明」（２０１３年）で　始まった　異次元緩和政策。

安倍政権と結託した黒田日銀は

今も「２年で　物価上昇率２％」をかたくなに維持しているが、

６年経ってもその兆しは全く見えない。

出口戦略も不透明な中、ついに「漢字の読めない　アホウさん」

と呼ばれる麻生財務相が

アベノミクスの「敗北」を認めた、と　大騒ぎになっている。

「（目標に）こだわっているのは　記者と日銀であり、

国民で『２％上がらなかったから、けしからん』

と言う人は　ひとりもいない　のではないか」

目をキョロキョロさせ、ひょっとこ顔の曲がった口から、

こんな仰天発言が出たのは、日銀の金融政策決定会合が行われた

１５日の閣議後会見だ。

６年経っても一度も達成できていない「２％」にこだわる日銀の姿勢

について問われた麻生。

「２％にこだわりすぎると　おかしくなる」といら立ちを募らせていたが、

どう見ても、この発言は　アベノミクスに対するダメ出しだろう。


経済評論家の斎藤満氏がこう言う。

「国民は　物価を上げて欲しいなんて望んでいませんから、

麻生大臣の発言は、ある意味正しい。　同時に、いつまで経っても

物価上昇率２％を達成できない　アベノミクスの敗北を認めたに等しい

わけで、日銀は緩和策の修正　を模索しなければいけない時期に来ています。

景気動向指数も　国内の生産・輸出も弱い　状況を考えると、

日銀の目標が無理　なのは明らかです」

日銀は　国債を年間８０兆円、

ＥＴＦ（上場投資信託）を年間６兆円をめどに　それぞれ「爆買い」。

市場にマネーをジャブジャブ供給してきたものの、

結局、円安・株高誘導政策で　一部の大企業が大儲けしただけ。

カツカツの庶民の暮らしは相変わらずで、

逆に低金利政策で　地銀の経営が追い込まれる事態　になっている。

いい加減、異次元緩和の出口を探るべき時期だが、

日銀はそんなことはお構いなし。

きのうの金融政策決定会合でも、大規模緩和策を継続する方針を決定。

黒田総裁は会合後の会見で、２％の物価上昇目標について

「物価の安定という日銀の使命を果たすためには　実現することが必要」

と言い切ったが、もはや後戻りできない　というのが本音だろう。

財務大臣までもが暗に「失敗」を認めたアベノミクス。

このまま続けば、国民生活は　奈落の底だ。



國貞、三枚目、



「俳優大入盃」　「櫻丸　澤村訥升」です。



「白豪主義」、

◆http://blog.livedoor.jp/wisdomkeeper/archives/52038255.html
日本や世界や宇宙の動向　　３月１７日
◎NYクライストチャーチの銃乱射事件の犯人が　右翼ですって？


世界的に大々的に報じられる大きな事件、事故に関して、

その多くが　フェイクニュースである　ことが分かります。

世界の権力者たちは　あらゆるメディアを操っていますから、

フェイクニュースがやり放題なのです。

記事なんてどうにでも書き換えられます。

一般の人々に伝えられる情報の中で

実際に何割が真実なのかもわからない状態です。

私たちは>嘘にまみれた世界に生きていますから。

主要メディアの報道（特に世界的なニュース）は

まずは疑いの目で見るべきと思います。

権力者たちは各国政府を操り、

各国政府は国民を騙し　詐欺行為を行っています。

実際に国民から徴収する税収入も財政支出も

本当かどうかもわかりません。

政府が勝手にデータを発表しているだけですから、

いくらでも誤魔化しがききます。

国民のためではなく

税金の無駄遣いを助長する　理不尽な政策ばかりです。

政治家が背後で何をやっているのかもわかりません。

世界中インチキが横行しているのが実態です。


＜オルターナティブ・メディアの記事：

NY銃乱射事件の容疑者が　右翼ですって？＞

https://www.naturalnews.com/2019-03-15-new-zealand-
mass-shooter-is-a-far-left-eco-fascist-who-praised-communist-china.html

（概要）

3月15日付け


銃乱射事件の容疑者は　共産主義中国を愛する
極左の　エコ・ファシストです。

いつもの通り、嘘つき主要メディアは、

NYクライストチャーチで起きた　銃乱射事件の容疑者

（ブレントン・タラント、28歳の　オーストラリア人）は

トランプを支持する白人至上主義者であり、

茶色い肌のイスラム教徒を憎んでいる　と大々的に報道しました。

しかしこの男は、1500ページのマニフェストを所有しており、

大手テクノロジー企業は　これをウェブサイトから

必死で削除しようとしているのです。

つまりこの背後には　全く異なる事実が隠されているということです。

タラント容疑者が書いたマニフェストを読むと、

彼は自らを　生来のエコ・ファシスト（環境にやさしいファシスト）

と記しており、本質的には共和党的ではなく

左翼民主党につながっていることを示しています。

また、このマニフェストには明確に

彼はトランプを政策立案者或いは一国のリーダーとして支持しない

と宣言しています。　主要メディアのフェイクニュースとは異なり

彼は絶対に　トランプの名言「Make America Great Again」と書いた帽子を

死んでもかぶりたくないでしょう。

またマニフェストには「私は決して保守党支持者ではない。

私の政治的社会的価値観と最も近い国は中国である。」

と書いてあります。　つまりトラント容疑者は2016年に

民主党の大統領候補を巡りヒラリーに敗北したバーニー・サンダーズ氏と

同じ生粋の共産主義者だったのです。

事実、バーニー・サンダーズ氏は中国で育ったため、

中国を愛し続けてきた共産主義者なのです。

サンダーズ氏は共産主義中国の　食糧配給に誇りを感じており

メディアには良い政策であるとして伝えています。

（こちらが実際の銃乱射事件の映像です。）

☆https://www.brighteon.com/embed/6014235793001


トラント容疑者のマニフェストによると、

銃乱射事件を起こすことにした理由として、

彼の「活動」の主要目的は

アメリカで相反するイデオロギー（銃の所持に関する考え方）の衝突を

生み出すことであり、現行の米憲法修正第二条を巡り

アメリカで内戦を勃発させ　アメリカ国内を政治的、文化的、人種的に

分断させることです。

奇妙にも、彼は米保守派のコメンテーターのキャンダス・オーウェンズ氏を

「温和な自分を過激にさせ　暴力行為の正当性を信じさせた

影響力の大きい人物」として　高く評価していたのです。

キャンダス・オーウェンズ氏は黒人ですから、

主要メディアが報じる白人至上主義者としての

トラント容疑者とは矛盾しています。

さらに彼は、共産主義者→無政府主義者→自由至上主義者→エコ・ファシスト

に変わっていったと述べています。

つまり彼は　頭が混乱しているということです。

彼の真の姿が見て取れるマニフェストの存在と

その内容について主要メディアは一切報道しません。

しかも（アメリカの）主要メディアはあたかも容疑者が

トランプ支持者であるかのように報じ、

NYで起きた銃乱射事件なのに

あたかもアメリカの問題であるかのように報じたのです。

そして主要メディアは　攻撃を増す左翼の犬として、

白人、保守、愛国主義、銃を持つ権利に対して　攻撃的な報道を行っています。

もし、今回の銃乱射事件の容疑者がイスラム教徒だったなら、

主要メディアは容疑者が　非白人+イスラム教徒であることを隠蔽するでしょう。

真実の情報「容疑者がイスラム教徒である」と報道したならば、

イスラム嫌いの人種差別メディア　として非難されるでしょう。

今回の銃乱射事件の容疑者がイスラム教徒ではなく白人であったために、

左翼の主要メディアは、反白人、反トランプ、反銃所持の報道を行い

左翼のプロパガンダに利用しています。

以下省略



◆https://blogs.yahoo.co.jp/hisa_yamamot/37768377.html
新ベンチャー革命　2019年3月17日　No.2287
◎東京オリンピック招致のワイロ疑惑を抱える竹田JOC会長退任か：
　福島事故原発はアンダーコントロールと大嘘をついた安倍氏は、
　オリンピックを仕切る　欧州寡頭勢力の逆鱗に触れた可能性大



１．2020年東京オリンピック開催の最高責任者・竹田JOC会長が
　　退任の意向

2020年東京オリンピック開催の最高責任者であるJOC竹田会長が

いよいよ、退任せざるを得なくなったと、日本のみならず、

全世界で報じられています。

周知のようにJOC・竹田氏は仏検察当局より、オリンピック招致コンペ

に絡むワイロ疑惑で捜査対象となっていますが、

本件、本ブログにて、すでに取り上げています。

本ブログの見方では、仏当局による竹田氏のワイロ疑惑公表と

ほぼ同時に起きた　東京地検特捜部による日産ゴーン逮捕事件は、

竹田氏のワイロ事件をモミケシしてもらうための　司法取引だった

と観ていますが、東京地検特捜部の思惑に反して、

仏政府もルノーも　今では、ゴーンを見放しています。

この結果、竹田氏ワイロ事件を　仏当局は引き続き追及する

ことが明らかになりました。

さて、本ブログでは、このワイロ事件は早晩、

安倍氏を直撃してくると予想していました。

上記のような事情を考慮すると、竹田氏がJOC会長を退任しても、

それで簡単に終わりそうもありません、

いよいよ、安倍氏に　火の粉が飛んでくるような気がします。



２．東京オリンピック招致に絡むワイロ事件の背後には、
　　日本を乗っ取る米国戦争屋を含む　米国寡頭勢力と
　　仏マクロン政権を牛耳る　欧州寡頭勢力の暗闘　が見え隠れする

本ブログの見方によれば、上記、東京オリンピック招致ワイロ事件

の背後には、日本の安倍政権を傀儡化している米国戦争屋CIAと、

仏マクロン政権を傀儡化している欧州寡頭勢力の暗闘が存在する

と観ています。

ところで、2009年、小沢・鳩山コンビが、

米国戦争屋CIAの傀儡・自民党政権を倒し、

対米自立を目指した民主党政権　を誕生させましたが、

当時の　小沢・鳩山コンビは、

安倍政権を傀儡化している米戦争屋CIAと

呉越同舟のライバルである　欧州寡頭勢力寄りでした。

それにあわてた米戦争屋CIAは、彼らの配下の東京地検特捜部に命じて、

小沢・鳩山コンビを　政治資金不正容疑で捜査し始め、

瞬く間に　小沢・鳩山コンビを　失脚させています。

一方、欧州寡頭勢力はこのときの恨み

（CIAによる小沢・鳩山失脚工作の恨み）を抱いたままであり、

今日まで　米戦争屋CIAの傀儡・安倍氏の失脚　のチャンスを

虎視眈々と狙っていた　としてもまったくおかしくありません。

そして、オリンピックを仕切る欧州寡頭勢力は、

今回の東京オリンピック招致ワイロ事件をキッカケに、

竹田氏を追及して、日本政府に　東京オリンピック開催権を返上させる

つもりなのではないでしょうか。

もしそうなら、竹田氏を退任させたくらいで、

この事件は　到底、終わりそうもありません。



３．オリンピックを仕切っている欧州寡頭勢力は、
　　東京オリンピック開催権を　日本政府から剥奪するかもしれない

本ブログでは、上記、ワイロ事件をキッカケに、欧州寡頭勢力は、

日本政府から東京オリンピック開催権を剥奪するかもしれない

と睨んでいます。

そうなれば、2013年、ブエノスアイレスでの

2020年オリンピック招致コンペ会場にて、

福島事故原発は　アンダーコントロール　と大嘘をついた安倍氏の責任

は免れないでしょう。

日本国民がいくら騒いでも、平気で総理の座に居座る　厚顔・安倍氏も、

欧州寡頭勢力による　東京オリンピック開催権の剥奪　が実行されれば、

さすがの厚顔・安倍氏も、もう総理を辞めざるを得ないでしょう。



↑
代替開催地は　ロンドンが　有力か？

日本は　狂騒から　降りるべきですよ。